結腸直腸癌（大腸癌）は米国における癌死亡原因の第2位を占める。米国ではこれまで、大腸癌はポリープ型腫瘍が時間とともに移行したものと考えられ、予防ではその発見と除去に集中してきた。そのため日本では指摘されていた非ポリープ型（平坦型と陥没型）腫瘍（NP-CRNs）の重要性を指摘するデータも限られていたが、米国カリフォルニア州のパロアルト病院のRoy M. Soetikno氏らが、米国でも非ポリープ型からの癌罹患率は高いとの調査結果を報告した。JAMA誌2008年3月5日号より。既往群で有病率が有意に高い米国でも非ポリープ型腫瘍が大腸癌に密接な関連があるとの仮説を立てたRoy M. Soetikno氏らは、日本の国立がんセンター東病院（千葉県柏市）で非ポリープ型腫瘍を鑑別する訓練を積み、帰国後、退役軍人を母集団としてその有病率を調べるとともに、大腸癌との関連を調べる横断研究を実施した。対象患者は2003年7月から2004年6月にかけて任意で大腸内視鏡検査を受けた1,819例（男性95％、白人79％、平均年齢64歳）。主要評価項目は腫瘍の内視鏡下の形状、出現部位、大きさ、組織構造、そして浸潤の深さとした。調査の結果、非ポリープ型腫瘍全体の有病率は9.35%（95%信頼区間：8.05％～10.78%、n=170）だった。スクリーニング群、本人または家族に大腸癌あるいは腫瘍の既往歴があるサーベイランス群、症状のある群それぞれの有病率は、5.84%（同4.13%～8.00%、n=36）、15.44%（同12.76%～18.44%、n=101）、6.01%（同4.17%～8.34%、n=33）で、既往歴のある群で有意に高かった。陥没型が最もハイリスク当該部位または粘膜下浸潤癌を伴う非ポリープ型腫瘍の全体有病率は0.82%（95%信頼区間：0.46%～1.36%、n=15）、スクリーニング群の有病率は0.32%（同0.04%～1.17%、n=2）だった。全体として、非ポリープ型腫瘍は大きさにかかわらず、ポリープ型より癌腫をより多く含んでいたとの結果も示されている（オッズ比9.78、95%信頼区間：3.93～24.4）。当該部位または粘膜下の浸潤癌を伴う非ポリープ型腫瘍陽性とサイズ（調整後）の関連は、スクリーニング群（同2.01、0.27～15.3）、調査群（同63.7、9.41～431）においても観察された。また、陥没型のタイプに最も高い危険性（33%）が確認された。癌腫を含む非ポリープ型腫瘍のサイズ（直径）は、ポリープ型と比べて小さかった。それぞれ平均直径15.9（10.2）mm対19.2（9.6）mm［（　）はSD］。処置に要した時間は、これまでの対照群と比べて変化はなかった。報告は、退役軍人の患者群を対象とした今回の大腸内視鏡検査で、非ポリープ型腫瘍は比較的多い疾患であると同時に、大きさにかかわらず、ポリープ型腫瘍よりも癌腫との関連が強いと結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

Women’s Health Initiative（WHI）試験は、米国国立衛生研究所（NIH）による閉経後女性（50～79歳、16,608人）を対象としたホルモン補充療法の大規模臨床試験。心臓疾患、股関節骨折、乳癌リスク増大を予防することを期待されたが2002年7月、健康リスクがベネフィットを上回ったため、平均追跡期間5.6年で中止となった。本論は、介入中止後3年（平均2.4）時の追跡調査の結果。JAMA誌2008年3月5日号より。介入中止後15,730例を追跡WHI試験は二重盲検プラセボ対照無作為化試験で、結合型エストロゲン（CEE、0.625mg/日）＋酢酸メドロキシプロゲステロン（MPA、2.5mg/日）の合剤（国内未承認）を用いたホルモン補充療法を、1993～1998年の間、40の医療センターで50～79歳、16,608人の女性を対象に投与された。介入後の追跡試験開始は2002年7月8日、解析対象は15,730例。半年ごとのモニタリングとアウトカムの確認が試験プロトコルに基づき継続された。主要エンドポイントは、冠動脈性心疾患および侵襲性乳癌。リスクとベネフィットのバランスの全体指標には、他の原因による脳卒中、肺塞栓症、子宮体癌、大腸癌、股関節骨折および死亡に加えて2つの主要エンドポイントも含んで解析された。心血管イベント以外、リスクがベネフィットを上回る傾向続く介入後調査期間の心血管イベントリスクは、当初行われた無作為割付で比較できた。結果はCEE＋MPA群343イベントで1.97%（年率）、プラセボ群323イベントで1.91%だった。より悪性であるリスクはプラセボ群［1.26%（n=218）］よりもCEE＋MPA群で高く［1.56%（n=281）］、ハザード比は1.24（95%信頼区間：1.04～1.48）。乳癌についても同様の傾向がみられ、プラセボ群0.33%（n=60）に対しCEE＋MPA群0.42%（n=79）、ハザード比は1.27（95%信頼区間：0.91～1.78）。全死亡率の傾向も同様。プラセボ群1.06%（n=196）に対しCEE＋MPA群1.20%（n=233）、ハザード比は1.15（95%信頼区間：0.95～1.39）。全体指標のリスクとベネフィットは、無作為化当初から2005年3月31日まで変わらず（ハザード比：1.12、95%信頼区間：1.03～1.21）、CEE＋MPA投与のリスクはベネフィットを上回る結果が示された。この結果を受け、「CEE＋MPA群には介入後調査期間中、心血管リスクの増大は観察されなかったが、致命的あるいは非致死性の悪性度の高いリスクが確認された。全リスク指標は12%で、プラセボと比較してCEE＋MPAにランダムに割り付けられた女性でより高かった」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

第一三共とリードケミカルは共同開発した経皮吸収型鎮痛・抗炎症剤ロキソニンテープ（ロキソプロフェンナトリウム水和物）の承認を取得した。ロキソプロフェンナトリウムのテープ剤は初で、１日１回貼付する。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/553/080312v1-j.pdf

　小児科研修医の2割がうつ病を、7割以上が燃え尽き症候群（burnout）に罹患し、うつ病研修医は投薬ミスの頻度が約6倍も高いことが、米国Harvard大学医学部付属小児病院（ボストン）のAmy M Fahrenkopf氏らの研究により明らかとなった。米国では毎年4万4,000～9万8,000人の患者が医療過誤で死亡し、薬物有害事象のうち予防可能な事例は40万件にのぼるが、これには睡眠不足や過重労働など医療従事者の労働条件の実質的な関与が指摘されていた。BMJ誌2008年3月1日号（オンライン版2008年2月7日号）掲載の報告。都市部施設の小児科研修医の労働状況、投薬ミス、罹病を調査　研究グループは、小児科研修医におけるうつ病および燃え尽き症候群の罹患状況を調査し、これらの疾患と投薬ミスの関連性について検討するためのプロスペクティブなコホート研究を実施した。　米国都市部の3つの小児病院［ボストン小児病院（ボストン、マサチューセッツ州）、Lucile Packard小児病院（パロアルト、カリフォルニア州）、国立小児医療センター（ワシントンDC）］で3つの小児科研修医プログラムに参加した研修医123人が対象となった。　参加研修医は2003年5～6月の期間、毎日の労働状況と睡眠時間を記録し、健康状態、QOL、自己報告による投薬ミスに関する質問票に記入した。うつ病の発症状況はHarvard national depression screening day scale、燃え尽き症候群はMaslach burnout inventoryを用いて評価した。医療従事者の精神衛生が患者の安全性に重大な影響を及ぼす　24人（20%）がうつ病の判定規準を、92人（75%）が燃え尽き症候群の判定規準を満たした。積極的監視（active surveillance）では参加研修医による45件の投薬ミスが確認された。　うつ病に罹患した研修医の月間の投薬ミス頻度は非うつ病研修医の6.2倍に達した（1.55 vs. 0.25、p＜0.001）。燃え尽き症候群の研修医と非燃え尽き症候群研修医の投薬ミスの頻度は同等であった（0.45 vs. 0.53、p＝0.2）。　Fahrenkopf氏は、「うつ病および燃え尽き症候群は小児科研修医の大きな問題であることが明らかとなった。投薬ミスの頻度はうつ病の研修医で有意に高かったが、燃え尽き症候群では差は見られなかった」と結論している。また、同氏は「試験中にうつ病の研修医に適切な治療が行われないなど、本研究は重大な倫理的問題を提起する」と指摘し、「医療従事者の精神衛生は患者の安全性に重大な影響を及ぼす可能性が示唆され、他科を含め医師の精神衛生のさらなる検討の必要性が浮き彫りとなった」と考察している。

「DESMONDプログラム」と名付けられた1回の糖尿病集団教育により、1年後の血糖値改善傾向、体重や喫煙習慣が有意に減少し、病態への漠然たる不安やうつ症状も軽減され得ることが英国における無作為化研究の結果明らかになり、BMJ誌HPにて早期公開された（2008年2月14日付、本誌には2008年3月1日号に収載）。筆頭筆者は University of LeicesterのMelanie J Davies氏。一方通行ではない、患者の主体性を引き出すプログラム本試験の対象は、207件の一般診療所で2型糖尿病と新規に診断された成人824例。診療所ごとに「DESMONDプログラム実施」群と行なわない「対照」群に無作為割り付けされた。実施群では診断から12週間以内にプログラムを受講させた。「プログラム」は集団教育の形をとり、所要時間は6時間。1日、ないし2回に分けて受講することとした。訓練された専門家2名により行われ、食品選択や身体活動、また心血管系リスクファクターに関する教育が行われた。この教育は講師からの一方通行ではなく、主として受講者とのやりとりにより進められた。このプログラムにより受講者は、自らのリスクファクターと、改善できそうな生活習慣を認識できるようになっている。　体重減少、メンタルも改善1年後、プログラム実施群では対照群に比べ、有意に「体重」が有減少し（－2.98kg vs. 1.86kg、p=0.027）、「非喫煙率」は増加した（オッズ比：3.56、p=0.033）。ただし、HbA1c低下は「実施群」で1.49%と対照群の1.21%よりも高値だったが、有意差には至らなかった。メンタルな側面を見ると、「何か非常に悪いことが起きている」との認識（illness belief）は「実施群」で有意（p=0.001）に軽くなり、抑うつの程度も有意（p=0.032）に改善されていた。また興味深いことに、「体重」と「自己責任感」の間に有意な正の相関が認められた。Davies氏らも述べているが、試験開始時に平均92kgだったこれらの患者において、抑うつをもたらさず体重を減少し得るという点が、このプログラムの最大のメリットだろう。（宇津貴史：医学レポーター）

日本イーライリリーは、パーキンソン病患者向けウェブサイトの"Parkinsons.co.jp" をリニューアルした。パーキンソン病と闘病する患者・家族や友人をサポートすることを目的に2002年に作成されたもので、パーキンソン病と上手に付き合うための情報を提供すること、患者や周囲の方々がお互いに助け合えるような情報交換の場を提供し、患者に役立つ便利なツールの提供等を目指している。Parkinsons.co.jpはこちらhttps://www.parkinsons.co.jp/CACHE/prk/index_index.cfm

　第一三共は３月12日、FDAから申請中の鉄欠乏性貧血治療薬Injectaferについて非承認見込通知を受理したと発表した。２月のFDAの諮問委では制限付きの適応で承認に向けた推薦が行われたが、今回の非承認見込通知でFDAは追加試験による安全性データを求めているとのこと。第一三共は「現在進行中の試験を含めたさらなる安全性データの整備を行い、開発を継続していく」としている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/555/080312v1-j%20vit.pdf

高齢者は、身体機能の低下によって自立性が失われることで、入院や介護施設での長期的なケアが必要となり、早期の死亡につながる。英国Bristol大学社会医学科のAndrew D Beswick氏らは、高齢者に対する身体的、機能的、社会的、心理学的な因子を考慮した複合的介入により安全で自立的な生活が可能となることを明らかにした。Lancet誌2008年3月1日号掲載の報告。地域ベースの複合的介入の効果を評価する系統的レビューとメタ解析研究グループは、高齢者における身体機能や自立性の維持を目的とした地域ベースの複合的介入の効果を評価するために、系統的なレビューを行い抽出されたデータについてメタ解析を実施した。解析の対象は、自宅で生活する高齢者（平均年齢65歳以上）に対し地域ベースの多因子的な介入を行い、少なくとも6ヵ月以上のフォローアップを実施した無作為化対照比較試験とした。評価項目は、自宅での生活、死亡、介護施設入所や病院入院、転倒、身体機能であった。自宅生活不能、介護施設入所、病院入院、転倒のリスクが低下89試験に登録された9万7,984人について解析した。多因子的な複合的介入により、自宅生活不能（相対リスク：0.95、95%信頼区間：0.93～0.97）、介護施設入所（同0.87、0.83～0.90）のリスクが有意に低下したが、死亡リスクには有意差は認めなかった（同1.00、0.97～1.02）。病院への入院（同0.94、0.91～0.97）および転倒（同0.90、0.86～0.95）のリスクも介入群で有意に低下し、身体機能も良好な傾向が見られた。介入法の特定のタイプや強度によるベネフィットの差は認めなかった。ただし、死亡率が増加した集団では、介入により介護施設入所率が低下していた。また、1993年以前に開始された試験で特にベネフィットが高いことが明らかとなった。Beswick氏は、「複合的介入は高齢者の安全で自立的な生活を支援できることが判明した。個々人の必要や好みに合わせたテーラーメイドな介入も可能かもしれない」と結論している。（菅野守：医学ライター）

WHOならびにADAが採用している空腹時血糖値（FPG）正常上限「126mg/dL」は、これを超えると細小血管症のリスクが増加する値だとWHOでは解説している（WHO/NCD NCS/99.2） 。これに対しUniversity of MelbourneのTien Y Wong氏らは、Lancet 誌2008年3月1日号において、そのような閾値は存在しないと主張している。 3つの横断研究でFPGと網膜症の関係を検討同氏らが依って立つのは、大規模な横断的住民研究3件、Blue Mountains Eye（BME）研究（3,162例）、Australian Diabetes、Obesity and Lifestyle（ADOL）研究（2,182例）とMulti-Ethnic Study of Atherosclerosis（MESA：6,079例）──である。これらのデータより糖尿病性網膜症の発症が増加するFPG閾値を求めたが、MESAでは明白な値が得られず、BMS研究では93.6mg/dL、ADOL研究では113.4mg/dLだった。モデルを変更して解析し直しても、閾値はやはり得られなかったという。また「FPG≧126mg/dL」の糖尿病性網膜症に対する感度は40%しかなかった。規準の見直しが必要だこれらよりWong氏らは、FPG規準の見直しが必要だと主張している。しかしWHOガイドラインが126mg/dLをFPG閾値としているのは糖負荷後2時間値の200mg/dLと相関するというのが主たる理由であり、細小血管症との相関は副次的な扱いとなっている。（宇津貴史：医学レポーター）

3月11日、ノボ ノルディスク ファーマ株式会社と有限責任中間法人糖尿病データマネジメント研究会は、糖尿病ケアの指標を示す「糖尿病バロメーター」プロジェクトを共同で開始することを発表した。「糖尿病バロメーター」プロジェクトとは、糖尿病患者の大規模実態調査をもとに、日本の糖尿病治療の現状を把握しようという試みで、主要指標としてグリコヘモグロビンA1C（HbA1c）平均値を用いて数値のモニタリングと改善を行うプロジェクト。糖尿病データマネジメント研究会が管理している国内最大級の糖尿病患者データベースから数値を導き出し、日本糖尿病学会が設定した目標値との比較において状況を評価する、という。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_08_02.asp

株式会社ケアネットは、２００８年４月からのジェネリック医薬品使用促進策に関する厚生労働省の発表を受けて、医師・薬剤師のジェネリック医薬品の使用実態・使用意向に関する調査を実施、『ジェネリック医薬品白書２００７－２００８』としてまとめました。本白書は、２００７年８月、および２００８年２月に、医療専門サイト「ケアネット・ドットコム」の会員医師（延べ１，４２８人）・会員薬剤師（延べ５３０人）に対して実施した調査の結果を分析したものです。調査結果によると、２００７年８月時点での処方実態は、医師からの処方箋の８５％が先発医薬品名での処方であり、そのうち「後発医薬品変更可」は２３％であった。「後発医薬品変更可」のうち実際ジェネリック医薬品に切替えられたのは１７％。したがって、先発医薬品処方のうち、ジェネリック医薬品に切替わった処方は３％足らずである。一方、「ジェネリック医薬品推進派（切替え容認）」の推移を見ると、医師では、２００７年８月の２４％に対し、２００８年２月には３１％に増加。同様に薬剤師では１６％に対し、２４％に増加しており、いずれも拡大傾向にある。また、ジェネリック医薬品の使用意向は医師・薬剤師ともに拡大傾向にあるものの、ジェネリック医薬品の情報不足などの理由で、医師より薬剤師のほうが慎重な姿勢をとっていることが窺える。特にジェネリック医薬品の今後の使用意向について、２１％の薬剤師は　「製薬企業からの情報提供により、先発品か後発品かを決める」　と回答。また、３２％の薬剤師は「態度未定」と回答している。中でも、今後はジェネリック医薬品の使用は、大学病院や国立病院機構などの門前薬局や、個人経営の薬局などから拡大する可能性が高いことが伺えた。薬効領域別にみると、特に「消化性潰瘍治療剤」「降圧剤」などで、ジェネリック医薬品の使用が進む可能性がある結果となった。　『ジェネリック医薬品白書２００７－２００８』について医師、薬剤師の属性別に、ジェネリック医薬品の使用実態や使用意向、ならびに使用理由、非使用理由、在庫状況、患者への対応、製薬企業のＭＲ活動などを詳細に分析しています。２００６年から２００８年までのジェネリック医薬品の使用実態・使用意向の推移データも掲載しています（全６２頁）。製薬企業に限定した特別価格　１部１０万円（税別）で提供する予定です。　『ジェネリック医薬品白書２００７‐２００８』　に関するお問合わせマーケティング調査事業部　電話：０３－６８０１－０５０７

アフリカの子供たちにとって、重症の貧血は疾病罹患や死亡の主因になっているが、この集団の貧血の原因は、これまで十分に研究されていなかった。エマ小児病院（オランダ）のJob C. Calis氏らは、ウエルカム・トラストの臨床研究プログラムの援助を得て現地調査を行い、一般に貧血の原因とされる鉄と葉酸欠乏は主因ではないとして、WHOの推奨する葉酸サプリメントの効用に疑問を投げかけている。NEJM誌2008年2月28日号より。都市部と農村部で重症貧血の原因因子を比較対照マラウイの都市部と農村部の未就学児のうち、それぞれ重症の貧血（ヘモグロビン濃度

vasopressinは、難治性敗血症性ショックにおいて血圧低下を改善するカテコールアミン製剤の補助薬として一般的に用いられるが、死亡率への影響は明らかにされていない。カナダのJames A. Russell氏らVASST研究グループ（Vasopressin and Septic Shock Trial）は、低用量vasopressin投与はノルエピネフリン（ノルアドレナリン）投与と比較して死亡率を低下させる、との仮説を立て臨床試験を行った。NEJM誌2008年2月28日号より。敗血症性ショック患者に2剤を無作為に割り付け敗血症性ショックでノルエピネフリンを最小用量5μg/分の投与を受けていた計778例の患者を、低用量vasopressin（0.01～0.03U/分）を投与する群396例と、ノルエピネフリン（5～15μg/分）を投与する群382例に無作為に割り付けた多施設共同無作為化二重盲検試験が行われた。いずれもプロトコルに従い、目標血圧を維持するために漸増・漸減。主要エンドポイントは注入開始から28日後の死亡率とした。28日後、90日後の死亡率などで有意差見いだせず結果は、vasopressin群とノルエピネフリン群の投与開始28日後死亡率（それぞれ35.4%と39.3%、P = 0.26）、90日後死亡率（同43.9%と49.6%、P = 0.11）のいずれでも有意差は認められなかった。また、少なくとも1つの深刻な有害事象の発生率においても、全体として有意差は確認できなかった（同10.3%と10.5%、P = 1.00）。敗血症性ショックの重症度がより低いとされていた患者群では、vasopressin群はノルエピネフリン群より28日後の死亡率が低かった（26.5%対35.7%、P = 0.05）。一方、重篤とされていた患者群では、28日後死亡率に有意差はなかった（同44.0%と42.5%、P = 0.76）。この2階層間に不均質性の有意性は見いだされなかった（P = 0.10）。これらの結果から研究グループは、カテコールアミン系昇圧薬の投与を受けている敗血症性ショック患者に、低用量vasopressinの投与を用いても、ノルエピネフリン投与と比較して死亡率は低下しなかったと報告した。

トラコーマの治療エンドポイントは「排除」にあるとされる。「空飛ぶ病院」で知られるオービス・インターナショナル（エチオピア）のMuluken Melese氏らは、年2回の治療が結膜クラミジア感染を就学前児童から排除できるかどうかを、世界保健機関（WHO）が勧告する年1回治療と比較し検討した。JAMA誌2008年2月20日号より。1歳以上の就学前児童を対象に結膜クラミジア感染率と排除率を比較トラコーマは結膜がクラミジア菌感染を繰り返すことで発症し、アフリカやアジアの多発地域ではいまだに失明原因の1割程度を占めている。治療は抗生剤の反復投与が推奨されるが、トラコーマを抑制することはできても、根絶あるいは局地的排除には至らないとされている。抗生剤投与を中止すれば、クラミジアに対する免疫を失ったコミュニティで再感染が起こる懸念がある。Melese氏らは、エチオピアの16地方の村の全居住者を対象とし、2003年3月から2005年4月にかけて、大量アジスロマイシン投与の年2回対年1回のクラスタ無作為化試験を行った。1歳以上の子ども全員に、経口アジスロマイシン（日本国内商品名：ジスロマック）の単回投与を毎年または半年ごとに定期的に実施した。主要評価項目は、結膜クラミジア感染の村落出現率と、24ヵ月時点の就学前児童に対するPCR法（ベースライン出現率で補正）で、排除が確認できた率で判定した。抗生剤の年2回大量投与が有意に高い排除率示す条件を満たした16,403例のうち、14,897例（90.8％）が定期的治療を受けた。年1回投与を受けた村落では、24ヵ月目の感染出現率は平均42.6％（範囲14.7％～56.4％）から6.8％（同0.0％～22.0％）に減少した。一方、半年ごとに投与された村落での感染出現率は、投与前の31.6％（同6.1％～48.6％）から、24ヵ月目には0.9％（同0.0％～4.8％）まで減少。年2回投与のほうが出現率がより低いこと（P=0.03、ベースライン出現率で補正）が確認された。また24ヵ月目には、年2回投与の8つの村のうち6つで、年1回投与の村では8つのうち1つの村で感染が確認されなかった（P=0.049、ベースライン出現率補正後）。研究グループは、広域にわたる年2回の抗生剤大量投与を必要とするが、それによって結膜クラミジア感染多発地域であっても局地的排除が可能となると報告している。（朝田哲明：医療ライター）

　うつ病の若者のうち、選択的セロトニン再取り込み阻害剤（SSRI）による初期治療に反応するのは60％程度にすぎず、その後の治療法はデータに基づく指針はない。そこで米国ピッツバーグ大学のDavid Brent 氏らは、SSRI抵抗性思春期うつ病患者に対して、4つの治療法を試験。SSRIの変更と認知行動療法の併用が、より高い臨床効果を挙げると報告している。JAMA誌2008年2月27日号より。12～18歳334例を薬剤変更と認知行動療法の有無に無作為化　初回診断で大うつ病とされ、SSRIによる2ヵ月間の初期治療に反応しなかった12～18歳の患者334例を対象としたTORDIA無作為化試験は、2000～2006年にかけて、米国の大学病院と地域の医療機関計6ヵ所で実施された。12週にわたり（1）初期治療とは異なるSSRI［パロキセチン（日本国内商品名：パキシル）、citalopramまたはfluoxetine、20～40mg］への変更、（2）異なるSSRIへの変更と認知行動療法併用、（3）選択的セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害剤（SNRI）venlafaxine（150～225mg）への変更、（4）venlafaxineへの変更と認知行動療法併用の4群に無作為に割り付けられた。　主要評価項目は、Clinical Global Impressions-Improvement scoreが2以下（非常にまたは格段に改善）と、Children’s Depression Rating Scale-Revised （CDRS-R）が少なくとも半数の子供たちで改善していること、またCDRS-Rの経時的変化によって測定した。venlafaxine療法では血圧、脈拍数上昇と皮膚病頻発　奏効率は認知行動療法＋薬剤変更群（54.8％、95％信頼区間：47～62％）のほうが、単なる薬剤変更群（40.5％、同33～48％）より高かった（P=0.009）。しかしvenlafaxine群（48.2％、同41～56％）とSSRI群（47.0％、同40～55％）に違いはなかった（p=0.83）。　CDRS-Rや、うつ症状の自己評価、自殺念慮、その他の有害事象発生率に、治療による差はなかった。ただしSSRI群と比べてvenlafaxineで、拡張期血圧と脈拍数の増大、皮膚病の頻発が確認された。　Brent 氏は「SSRIによる初期治療に反応しなかったうつ病の若者に、抗うつ薬変更と認知行動療法を組み合わせると、薬剤変更だけより高い臨床効果が得られる。またSSRI変更は、第4世代の抗うつ薬とされるvenlafaxineへの変更と同程度に有効で、副作用もより少ない」と結論付けている。

文部科学省が過激な性教育が問題化したことを受けて教員向けの性教育指針を大幅に刷新することがわかったばかりだが、ロイターによると、子供への性教育は、親子間で形式的な内容を話し合って終わりにするのではなく、性交渉の多くの側面を繰り返し話し合うべきとの調査結果を発表した、という。南カリフォルニアの11から15歳の子供312人を対象に性交渉について親との話し合いの頻度や内容をランド研究所が調べたもので、子供との話し合いが多い親は子供との距離も近い傾向にあり、話し合いの内容が思春期や性病などの一般的なものから、自慰行為や性交渉時の感覚などの個人的な内容に移行する際も比較的スムーズに進む、とのこと。最近発表された北海道学校保健審議会の調査（中高生4,330人を対象）によると、高校生３年生では男女とも４割を超える生徒が経験があり、、2001年の前回調査時から、さらに性体験の低年齢化が進んでいることがわかった。その中で性に関する情報の入手先として「雑誌、テレビなど」が減る一方、「インターネットなど」が増えている。また中高生の出会い系の利用も増えており、それらが若者の性感染症の拡大の原因にもなっていると指摘される。子供への性の情報に関して、家庭も見直しが必要なのかもしれない。記事はこちらhttp://news.ameba.jp/world/2008/03/11641.htmlどこまでが過激な性教育かディベート開催中（医師限定）http://blog.carenet.com/

朝食を食べることが推奨されるが、ロイターによると、朝食を食べる若者の方が朝食を抜く若者よりも体重が軽く、よく体を動かし、健康的な食生活を送っているとの調査結果が明らかになった、という。調査はミネソタ州に住む2,216人の若者を対象に行われ、普段朝食を食べる若者ほど肥満度を測る指数であるＢＭＩが低いこと、常に朝食を抜く人は毎日食べる人に比べて体重が平均2.3キロ多いことがわかった。日本でも若者の間に朝食を食べない人が増えているが、ある調査では授業中にイライラしにくい子の９割が朝食を食べているのに対し、イライラしやすい子では５割以下と報告されている。食育の視点も重要視され、学校給食でも様々な取り込みがされているが、朝食となると家庭の問題がクローズアップされている。中にはお菓子のような朝食が増えているとも聞く。日本はお米と味噌汁が一番か！？記事はこちらhttp://news.ameba.jp/world/2008/03/11654.html

ノバルティスファーマは高血圧治療薬「ラジレス錠」(アリスキレンフマル酸塩)の製造販売を承認申請したと発表した。高血圧症を引き起こすきっかけとなる酵素のレニンを直接阻害する薬剤で、承認を取得できれば、新しい作用の仕組みを持つ高血圧治療薬としては、日本で十数年ぶりの新製品になるとみられる。 すでに米国で2007年３月、欧州連合（ＥＵ）でも同８月に承認されるなど世界40カ国以上で承認を取得済み。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20080303.html

武田薬品工業は、自社開発の不眠症治療薬「ラメルテオン」（一般名、開発コード：TAK-375）の製造販売承認を厚生労働省に申請したと発表した。ラメルテオンは脳内で睡眠と目覚めのサイクルをつかさどる「ＭＴ１／ＭＴ２受容体」に作用し、自然な睡眠をもたらすという。米国では「ロゼレム」という製品名で2005年7月に米食品医薬品局（ＦＤＡ）から販売許可を取得し、同年9月から販売している。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_26201.html

臨床で使用できる外傷性脳損傷の簡便な予後モデルが、Medical Research Council（MRC） CRASH（corticosteroid randomisation after significant head injury）試験の研究グループによって開発された。BMJ誌2008年2月23日号（オンライン版2008年2月12日号）で報告され、すでにインターネット上で利用可能だ（www.crash2.lshtm.ac.uk/）。毎年、世界で約150万人が外傷性脳損傷で死亡し、数百万人が緊急治療を受けているが、その90%が低～中所得国の事例という。既存のモデルは一般に方法論的な質が低く、サンプルサイズが小さく、低～中所得国を含むものは少ない。14日死亡率、6ヵ月死亡/重度身体障害率を予測MRC CRASH試験は、外傷性脳損傷患者を対象とした大規模なプロスペクティブ研究。研究グループは、14日死亡率および6ヵ月死亡/重度身体障害率を算出する臨床的な予後予測モデルを開発、その妥当性を検証した。対象は、Glasgow coma scale≦14、発症後8時間以内の外傷性脳損傷患者。2つのアウトカムに関連する変数を抽出するために多変量ロジスティック回帰分析を行った。基本モデルは背景因子および臨床所見に関連する変数に限定し、CTモデルは基本モデルにCT所見を付加した。いずれのモデルも高所得国と低～中所得国に分けて検討した。基本モデルの4つの指標、CTモデルの5つの指標を同定1万8例が登録され、8,509例で外的妥当性の検証を行った。基本モデルの予後指標は、年齢、Glasgow coma scale、瞳孔反応、大きな頭蓋外損傷（入院を要する損傷）の4つであった。また、CTモデルによる付加的指標は、点状出血、第3脳室あるいは基底槽の閉塞、くも膜下出血、正中線偏位（mid-line shift）、non-evacuatedな血腫の5つであった。誘導群（derivation sample）では、モデルの判別（discrimination）はexcellent（C統計＞0.80）、較正（calibration）はgoodであった。Hosmer-Lemeshow検定でも、低～中所得国のCTモデルを除き較正はgoodと判定された。高所得国における6ヵ月の不良なアウトカムの外的妥当性は、基本およびCTモデルともにgood discrimination（両モデルともC統計＝0.77）であったが、較正はpoorerであった。以上により、研究グループは「外傷性脳損傷のアウトカムを予測する簡便な予後モデルが確立された。アウトカム予測の強度は、その国の所得の高低によって変化する」と結論している。なお、インターネット上では、国名を指定したうえで、基本モデルの4つの指標を選択し、CT所見がある場合は5つの指標の有無を指定すれば、2つのアウトカムの確率と95%信頼区間が自動的に算出される。（菅野守：医学ライター）