先進国で主要な疾患および死因となっている心臓病、脳卒中、がんについて、80歳以上の高齢男性の傾向を、ブリガム＆ウィメンズ病院（アメリカ）のJane A Drive氏らが、Physicians’ Health Studyに参加した米国男性医師2万2,048人を対象に調査を行った。これまでこれら疾患の80歳以降の発病率は明らかになっておらず、特に90歳代、100歳代に関する研究はほとんどなかった。BMJ誌2008年12月13日号（オンライン版2008年12月9日号）より。心血管疾患は死亡時まで未発見？　がんは90歳代になると検診発見数が減少Physicians’ Health Studyは、心血管疾患とがんの一次予防を目的とする無作為化試験（アスピリンとβカロチンの比較）で、1982年時点で40～84歳、心血管疾患（心筋梗塞、脳卒中）やがんがなかった男性医師が参加し行われた。Drive氏らは、参加者の23年後の心血管疾患およびがん発生率を追跡調査。各イベント発症の確認ができたのは心血管疾患3,252例、がん5,400例だった。心血管疾患の発病率は、100歳でも増大が継続していた（3,110/10万人年）。ただ80歳以降では、死亡時に心血管疾患と診断されていることが多いようだった。対照的にがんの発病率は、40～49歳（160/10万人年）から80～89歳（2,555/10万人年）までは着実に増大していたが、90～99歳（2,246/10万人年）で減少に転じていた。これは、90～99歳では検診で発見されたがん症例数が大きく落ち込んだことによる。検診で発見されなかったがんだけを見ると、100歳時まで右肩上がりに増大していた。非補正累積発生率は過大に見積もって、心血管疾患は16％、がんは8.5％。生涯リスクは40歳時点と90歳時点それぞれで、心血管リスクは34.8%、16.7%、がんは45.1％、9.6％と算出された。高齢者の疾患リスクは老年症候群を考慮する必要があるDrive氏は、心血管疾患について、多くが死亡時診断であったことを取り上げ、「一方のがん発病率が減少していたのは、検診で発見される症例が減ったからで、それも合わせ考えると、80歳以降の高齢者は未確定診断の疾患を相当数有していることが示唆される。また、生涯リスクはいずれも100歳代ではほぼ横ばいになった。これは、疾患発見や症状の訴えが減り、疾患への抵抗性が増すためではないだろうか。高齢者の疾患リスクを正確に評価するには、死亡競合リスク（未確定診断の疾患が体調を脆弱にするような老年症候群：geriatric syndromes）を補正して検討する必要がある」と結論した。

小児に対する3種混合ワクチンの実施状況は、実態調査に基づくデータと各国の公式報告の間に乖離が見られ、目的志向型かつ業績志向型のグローバル イニシアチブが過大な公式報告を助長している可能性があることが、ワシントン大学（アメリカ）健康基準/評価研究所のStephen S Lim氏らが行った系統的な解析で明らかとなった。Lancet誌2008年12月13日号掲載の報告。長年の懸案事項を検証子どものおもな死因を、ワクチンで予防可能な疾患が占める国は多い。それゆえ、小児予防接種の実現は保健システムの最重要事項とされ、「ミレニアム開発目標」にもMDG4として含まれる。小児予防接種の実施率向上を目指し、これまでにUniversal Childhood Immunisation（UCI）キャンペーンやGlobal Alliance on Vaccines and Immunisations（GAVI）などのグローバル イニシアチブを通じて多額の資金が投じられてきた。しかし、UCIやGAVIの予防接種サービス支援（ISS）のような目的志向型かつ業績志向型のイニシアチブは過大な報告を助長する可能性があるとの懸案が、長きにわたり存在するという。研究グループはこの懸案の検証を行った。193ヵ国における1986～2006年の入手可能な全データを用いてジフテリア/破傷風/百日咳3種混合ワクチン（DTP3）の粗実施率の傾向を系統的に検討した。また、各国の公式なDTP3実施報告と、実態調査に基づく実施率のずれを解析することで、UCIやGAVI ISSなどのグローバル ヘルス イニシアチブがDTP3実施の過大な報告を助長しているか否かを評価した。DTP3の粗実施率は段階的に改善、公式報告は実態とは異なる実態調査に基づくDTP3の粗実施率は、1986年の59%から1990年には65%、2000年には70%、2006年には74%にまで増加した。UCI期間中のDTP3実施の公式報告と、調査に基づく実施率には実質的な乖離が認められた。また、CAVI ISSによって、DTP3実施の公式報告と調査による実施率の差が有意に拡大した。2006年までに、公式報告によるDTP3接種小児の推定人数1,390万人に加えて、GAVI ISSの資金提供を受けた51ヵ国で新たに740万人の小児がDTP3の接種を受けた。調査で判明したDTP3接種を受けた小児の増加人数に基づいて解析を行ったところ、これに必要なGAVI ISSの提供資金は1億5,000万ドルと推算されたが、実際の支出額は2億9,000ドルに達していた。著者は、「実態調査に基づくDTP3予防接種の施行率は段階的に改善したが、各国の公式報告やWHO/UNICEFの推定から示唆されるレベルには達していなかった」と総括し、「小児予防接種が目的志向型のグローバル イニシアチブの主導で推進され、実績に基づいて資金提供が行われる時代においては、健康指標の独立かつ競争可能な（contestable）モニタリング法を確立することが急務である」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

生物工学的に免疫応答を起こさないようにデザインされた人工気管の移植に、バルセロナ市（スペイン）のHospital Clinic一般胸部外科のPaolo Macchiarini氏らが成功した。移植片は、組織細胞と主要組織適合複合体（MHC）抗原を除去したドナーの気管基質にレシピエントの幹細胞由来細胞を導入して作製された。Lancet誌2008年12月13日号（オンライン版2008年11月19日号）に掲載された本論文は、同誌の“Paper of the Year 2008”の候補にも選定されている（http://www.lexisnexis.com/dpartner/process.asp?qs_id=3885）。レシピエントは30歳、末期気管支軟化症の女性患者健常な気道の喪失は重篤な病態であるが、これまでに試みられた気道置換術はいずれも深刻な問題をもたらし、不成功に終わっているという。一方、最近、in vitroでの気管基質の生成や、動物実験における免疫応答のない同種および異種移植された気管の構築など、有望な知見が報告されている。研究グループは、組織工学的プロトコールを用いて管状の気管基質を生物工学的に作製し、これを末期気道疾患患者に移植してその評価を行った。レシピエントは30歳の末期気管支軟化症の女性患者で、ドナーは脳出血で死亡した51歳の女性であった。ドナーの気管から組織細胞とMHC抗原を除去して気管基質を作製した。これに、レシピエントの細胞から培養した上皮細胞と間葉幹細胞由来の軟骨細胞を播種してコロニー形成を促し、6.5cm長の移植片を作製した。この移植片が、左主気管支としてレシピエントに移植された（術中に欠損部に合わせて5.0cm長に切断）。免疫抑制薬不要、今後は自己細胞と適切な生体材料の組み合わせが有望か移植片は、移植後ただちにレシピエントの気道として機能し、患者QOLの改善をもたらした。4ヵ月後には、移植片の外観および機械的特性も正常化した。抗ドナー抗体の発現は見られず、免疫抑制薬は不要であった。これらの結果により、「正常な機能をもたらす機械的特性を備え、拒絶反応のリスクもない気道を細胞組織工学的に作製することは可能である」と著者は結論し、「今後は、自己細胞と適切な生体材料を組み合わせたアプローチが、臨床的に深刻な病態にある患者の治療を成功に導く可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

シマンテックが日本国内の個人ユーザー1,000名を対象に実施した「オンライン詐欺に関する実態調査」結果によると、ネットショッピングやサービスの利用率は84.4％と、日常的に利用されていることがわかった。その一方で、全回答者の4人に１人が実際にオンライン詐欺に遭った、もしくはだまされて個人情報を聞きだされてしまったなどの経験が「ある」もしくは「ひょっとしたら何かの被害に遭っているかもしれない」と回答していた。また、決済手段では「画面上でクレジットカード決済」（70.7％）が、過去一年で増えた決済方法（38.9％）として他を大きく上回った。これに「コンビニエンスストアでの支払い」（45.9％）、「オンラインバンキングで振込」（42.0％）などが続くが、他の決済手段は利用割合が低下している。詳細はこちらhttp://www.symantec.com/ja/jp/about/news/release/article.jsp?prid=20081217_01

第一三共株式会社は19日、ヒブ（Hib：インフルエンザ菌b型）による感染症を予防する小児用ワクチン、アクトヒブ（製造販売元：サノフィパスツール第一三共ワクチン株式会社、製造元：仏・サノフィパスツール社、販売元：第一三共株式会社）を発売した。アクトヒブはヒブ感染症を予防するための小児用ワクチンで、世界100ヵ国以上で広く使用されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/789/081219v2-j.pdf

ノバルティス・ファーマ株式会社は19日、早期乳がん患者さんの標準的な術前化学療法（ネオアジュバント）に、「ゾメタ」（一般名：ゾレドロン酸水和物）を追加投与することで、化学療法単独の場合と比較して腫瘍の縮小効果がより高まることがわかったと発表した。このデータは、米国で開催された第31回サンアントニオ乳癌シンポジウムで発表されたもの。国際的なAZURE (Adjuvant Zoledronic acid to redUce REcurrence) 臨床試験によると、ネオアジュバント療法を行ったサブグループをレトロスペクティブに探索的解析した結果、化学療法にゾメタを追加投与すると乳がんの縮小を促す働きがあり、患者によってはより負担の少ない手術に軽減できる可能性があることが初めて示されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20081219_02.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は19日、国内において18日付で、持続性選択H1受容体拮抗・アレルギー性疾患治療剤（一般名：レボセチリジン塩酸塩、剤形：錠剤、海外での製品名：Xyzal）の承認申請を行ったと発表した。レボセチリジン塩酸塩は、ベルギーのUCB 社（本社：ベルギー ブリュッセル、以下：UCB）が開発し、EUや米国など、海外で広く処方されているアレルギー性疾患治療薬で、すでに国内でジルテック錠（セチリジン塩酸塩）の治療効果を担うR-エナンチオマーであり、海外においてその有効性および安全性が確立されている。同社は、本剤の国内における開発権に関する契約を今年3月にUCBと締結し、国内臨床試験を経て、承認申請を行なっている。申請した適応症は、アレルギー性鼻炎、蕁麻疹、湿疹・皮膚炎、痒疹、皮膚掻痒症のアレルギー疾患。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000516.html

AS01Eをアジュバンドとして用いた新しいマラリアワクチンRTS,S/AS01Eの有効性を検討する無作為化二重盲検試験を行ったケニア中央医学研究所のPhilip Bejon氏らは、「候補として有望である」との報告を行った。NEJM誌2008年12月11日号（オンライン版2008年12月8日号）より。5～17ヵ月児894例を、新ワクチン接種群と狂犬病ワクチン接種群に無作為化マラリアワクチンRTS,Sは、それ自体はスポロゾイド周囲蛋白を目標とするもので、これまでAS02Aをアジュバンドとして用いることで、1～4歳児で30％のマラリア予防率を示したことが示されている。新しいマラリアワクチン開発に取り組むBejon氏らは、対象を5～17ヵ月児として、より免疫原性の高いAS01Eをアジュバンドとして用いた場合の有効性を、狂犬病ワクチン接種を対照群とする比較で検討した。対象児は、ケニアのKilifiとタンザニアのKorogweに居住する894例（プロトコールに基づく試験終了は809例）で、平均追跡期間は7.9ヵ月（範囲：4.5～10.5ヵ月）だった。全例解析による有効率49％マラリアを発症した患児数（初発もしくは単発）は、RTS,S/AS01Eワクチン接種群32例（/402例、8％）、対照群66例（/407例、16％）。RTS,S/AS01Eワクチンの有効率（補正後）は53％（95％信頼区間：28～69、P

抗マラリア薬併用療法はこれまで「クロロキン」をベースとしたものだったが、耐性が進み、「アーテミシニン」をベースとした新たな治療戦略がWHOによって推進されている。しかし、有効な対策には地域性を考慮した治療戦略が欠かせない。複数種のマラリア原虫が存在し年間を通して深刻な感染が見られるインドネシア・パプアニューギニアでは、どのような抗マラリア薬併用療法が適切か？　西オーストラリア大学医学・薬理学校のHarin A. Karunajeewa氏らは、従来療法とアーテミシニン系合剤ベースの3つの療法、計4つの療法に関するオープンラベル無作為化並行群間比較試験を行い、適切な治療戦略を検討した。NEJM誌2008年12月11日号（オンライン版2008年12月8日号）より。従来療法含む4療法を比較検討比較検討したのは、「クロロキン＋スルファドキシン/ピリメタミン」（CQ-SP）従来療法と、「artesunate＋スルファドキシン/ピリメタミン」（ARTS-SP）療法、「dihydroartemisinin＋piperaquine」（DHA-PQ）療法、「artemether＋lumefantrine」（AL）療法の4療法。2005年4月～2007年7月に、熱帯熱マラリア（原虫：Plasmodium falciparum）もしくは三日熱マラリア（原虫：P. vivax）に罹患したパプアニューギニアの生後6ヵ月～5歳児を対象に実行された。主要エンドポイントは、熱帯熱マラリア患児への治療開始後42日時点の臨床的・寄生虫学的奏効率、副次エンドポイントは三日熱マラリアへの治療開始後42日時点の同奏効率とした。熱帯熱マラリアにはAL療法、三日熱マラリアにはDHA-PQ療法発熱が見られスクリーニングを行ったのは2,802例。このうち熱帯熱マラリアは482例、三日熱マラリアは195例だった。熱帯熱マラリアに対する奏効率が最も高かったのは、AL療法（95.2％）だった。従来療法は81.5％（P=0.003）、ARTS-SP療法は85.4%（P=0.02）、DHA-PQ療法は88.0%（P=0.06）となっている。三日熱マラリアに対する奏効率が最も高かったのは、DHA-PQ療法（69.4％）で、その奏功率は他の3療法より2倍以上高かった。安全性の指標である皮疹の発現率については、ARTS-SP療法、DHA-PQ療法で従来療法より高かったことが報告されている（P=0.004）。（武藤まき：医療ライター）

第一三共株式会社と米イーライリリー・アンド・カンパニーは19日、欧州医薬品庁（EMEA：European medicines Evaluation Agency）の医薬品委員会（CHMP：Committee for Medicinal Products for Human Use）が、経皮的冠動脈形成術（PCI：percutaneous coronary intervention）を受けている急性冠症候群（ACS：acute coro-nary syndrome）患者におけるアテローム血栓性イベント軽減の治療薬として、プラスグレルの承認を推薦する肯定的な見解を示したと発表した。CHMPの肯定的な見解は、欧州連合に承認を与えている欧州委員会（EC）への最終的な承認勧告とみなされ、欧州委員会は、通常、CHMPの承認勧告から2～3ヵ月以内に新医薬品の承認を決定する。承認されれば、この新しい経口抗血小板剤は、EFIENTという商品名で欧州連合全域で販売されることになるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/788/081219v1-j%20.pdf

米国の末期心不全に対する補助人工心臓治療は、1年生存率が3～5割程度に留まることがわかった。米Duke大学のAdrian F. Hernandez氏らが、メディケア（米国の公的高齢者向け医療保険）の被保険者データを調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月26日号で発表した。米国では2003年から、末期心不全に対し、補助人工心臓治療をメディケアの支払い対象にしている。補助人工心臓治療を行った約3,000人を追跡Hernandez氏らは、2000～2006年にかけて、補助人工心臓治療のみを行った1,476人と、心臓切開術の後30日以内に補助人工心臓治療を行った1,467人について、それぞれ生存率や再入院率などについて調べた。平均年齢は、補助人工心臓のみ群が63歳、心臓切開術群は69歳だった。退院時生存率は約34～55％と低率1年生存率は、補助人工心臓のみ群が51.6％（669人）、心臓切開術群は30.8％（424人）だった。また補助人工心臓のみ群の退院時生存率は55.2％（815人）に留まり、そのうち55.6％（450人）が6ヵ月以内に再入院している。心臓切開術群でもまた、退院時生存率は33.6％（493人）と低く、そのうち48.3％（237人）が6ヵ月以内に再入院した。なお、2000～2005年のデータで、メディケアが支払った1人当たり医療費の平均は、補助人工心臓のみ群が17万8,714ドル（標準偏差14万2,549ドル）で、心臓切開術群は11万1,769ドル（標準偏差9万5,413ドル）だった。研究グループは、メディケア被保険者への補助人工心臓治療については、早期死亡率や早期合併症発症率が高く、またコストも高いことから、治療対象となる患者を選択することで、アウトカムを改善することが不可欠だとしている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国ウエストバージニア州で薬物乱用が原因で死亡した人のうち、90％以上がオピオイドを使用、その4割超が処方箋なしで不正入手していたことが明らかになった。これは、米国疾病予防管理センター（CDC）のAron J. Hall氏らの調べによるもので、JAMA誌2008年12月10日号で発表した。同州は1999～2004年にかけて、薬物過剰摂取による死亡率が全米で最も増加した地域だった。薬物過剰摂取死亡者のうち6割強が処方薬を不正入手Hall氏らは、2006年に同州で薬物の過剰摂取で死亡した295人について、その薬の種類や処方箋の有無などについて調査した。調査対象となった死者のうち、198人（67.1％）が男性で、271人（91.9％）が18～54歳で、平均年齢、年齢の中央値ともに39歳だった。医師からの処方箋がなく処方薬を不正入手し、使用していたのは、全体の63.1％にあたる186人だった。また、死亡した前年に、5人以上の医師から規制薬物の処方箋を入手した、“ドクター・ショッピング”をしていた人は、21.4％、63人だった。ドクター・ショッピングの傾向は女性に多く、調査対象の女性の30.9％（30人）に上ったのに対し、男性では同16.7％（33人）、また年齢別では35～44歳のグループが30.7％（23人）と最も高率だった。8割が複数種の薬物を使用オピオイドを使用していたのは、275人（93.2％）に上った。そのうち、同種の薬を医師から処方してもらったことがなく、不正に入手していた人は、122人（44.4％）だった。また、調査対象者の279人（94.6％）で、故意に間違った投与法で薬を使用していたり、違法薬を使用するなど、薬物乱用の兆候が見られた。さらに234人（79.3％）が複数種の薬物を使用していた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

12月18日（木）に日本医師会の主催で開催された「医師の団結を目指す委員会」に全国医師連盟（全医連）代表 黒川衛氏が出席し、医師が団結する上で解決すべき問題に関して意見を述べた。その内容は主に以下の３点　１．まず、勤務医・開業医を含めた臨床現場の医師の三つの大きい不安「医療訴訟への不安」「過酷な労働環境への不安」「医療費抑制政策の下での診療所・病院経営への不安」を真正面から解決することが必要である。　２．日本医師会執行部については、二重三重の代議員制度が、臨床現場の意見と大きく乖離した意志決定をするという結果に直接的につながっている。　３．その著しい例として医療安全調査委員会問題がある。厚労省試案には、不適切な刑事訴追を防止できないという重大な欠陥が含まれており、医療現場や地域医師会から反対の声が上がっている。それにもかかわらず、日本医師会執行部はそれらの声を黙殺し、厚労省試案に闇雲に賛成を唱えていることが、臨床現場と乖離した象徴的な例であると考える。発言の詳細は下記へhttp://homepage3.nifty.com/zeniren-news01/index.html

便潜血検査を取り入れた大腸がんスクリーニングは死亡率を低下させることは、4つの無作為化スクリーニング試験で明らかになっている。しかし、公衆衛生施策において死亡率低下の効果があることが常に示されているわけではない。フィンランドがん登録機関のNea Malila氏らの研究グループは、2004年にフィンランドで開始された、大腸がんの無作為化スクリーニング・プログラムについて検証した。BMJ誌2008年12月6日号（オンライン版2008年11月3日号）より。参加者の偏りと診断バイアスを排除この研究は、大腸がん検出のための便潜血検査、スクリーニング・エピソード、スクリーニング・プログラムそれぞれの精度、および新しい公衆衛生施策の実施段階で取り入れられた無作為化の利点を検証することを目的に行われた。対象集団内の個々のレベルに無作為化を用いた公衆衛生施策は、2004～2006年にかけて、フィンランドの自治体431のうち161で実施された。60～64歳の成人10万6,000人が参加、スクリーニング群と対照群に無作為に割り付け、スクリーニング群の5万2,998例に便潜血検査キットが届けられた。主要評価項目は、出現率、参加者の偏りと過剰診断を補正したうえでの便潜血検査、エピソード、プログラムそれぞれの精度を感度で評価した。無作為化スクリーニングの有効性を支持スクリーニングへの応答は全体として高く（70.8%）、男性（63.3%）と比べて女性（78.1%）で有意に高率だった。対照群でのがん出現率は、男性のほうが女性より高かった（103対93：/10万人年）が、中間期癌に関しては逆転した（42対49：/10万人年）。便潜血検査の感度は54.6%。陽性例で中間期癌が検出されたのはごくわずかで、エピソード段階での出現感度は51.3%と便潜血検査時点の精度とほぼ並んだ。プログラム精度は37.5%だった。研究グループは、相対的に感度は低いとはいえ、フィンランドの大腸がんの無作為化スクリーニング・プログラムの精度はまずまずだと述べている。また、どんな検査方法を用いるにせよ、大腸がんのスクリーニングでは、対象集団を無作為化したうえで始める公衆衛生プログラムでなければならないと結論づけた。

カフェイン摂取は、妊娠中に消費される最も多い生体異物である。300mg/日以上のカフェイン摂取が低体重児出産のリスクを増大することが明らかにされているが、わずか141mg/日以上でもリスクを増大とするとの知見もあり、英国「食品中の化学物質に関する委員会（Committee on Toxicity of Chemicals in Food）」が2001年に発表した論文レビューに基づく見解でも、300mg/日以上が自然流産と関連している可能性があるとしながらエビデンスは不明としていた。加えて近年、摂取量よりもカフェイン代謝の変動が胎児発育遅延と密接に関わるとの研究報告も寄せられている。それら知見を踏まえ本論は、リード大学とレスター大学の2つのティーチングホスピタルを基点に参加者を募り行われた大規模な前向き観察研究「CARE Study」の結果で、BMJ誌2008年12月6日号（オンライン版2008年11月3日号）にて報告された。妊娠8～12週の低リスク妊婦2,635人のカフェイン習慣と出生時体重を調査CARE Studyは、2003年9月から2006年1月に参加を募った18～45歳13,071人のうち、同意を得た妊娠8～12週の低リスク妊婦2,635人が参加し調査された。妊娠（受胎）前4週から出産時までのカフェイン摂取量（＜100、100～199、200～299、≧300；mg/日）を、公認された評価ツール（リード大学作成の習慣性を問うアンケート、各製造メーカー公表のカフェイン成分値など）を用いて定量化し評価。アンケートは、カフェイン摂取が食事性からかOTCからかがわかるものとなっており、潜在的交絡因子（喫煙、アルコール摂取、つわり等）の詳細も評価できるものだった。またカフェイン半減期（クリアランスの代用値として）の評価をカフェイン負荷試験で実施。喫煙評価は自己申告および唾液ニコチンテストで、アルコールは自己申告で評価。主要評価項目は、アルコール飲酒、喫煙で補正した出生時体重に基づく胎児発育遅延の有病率とした。妊娠したら減らせばよいというものではない胎児発育遅延の有病率は全体で13%（343/2635）。妊娠中のカフェイン消費量と胎児発育遅延との関連オッズ比（対

グラクソ・スミスクライン株式会社が11月17日～12月7日に実施した「スマートチョイスでかぜに勝つ！キャンペーン」第2期アンケート結果によると、クリスマス（27％）よりも大晦日（73％）にかぜをひきたくない人の方が多いという結果が出たという。アンケートは働く人が中心のため、休日となる年末年始のほうを重視したと思われる。「スマートチョイスでかぜに勝つキャンペーン」はかぜに関する二者択一のアンケートで、このほかにも、マスクをする理由としては「周りのため」と答えた人が57％だったのに対して「自分のため」と答えた人は43％に。また、かぜをひいたときに食べたくなるのはラーメンよりも断然うどんに軍配！という結果だった。詳細はこちらhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000515.html

アストラゼネカ株式会社の15日の発表によると、英国本社が第31回米国サンアントニオ乳がんシンポジウムで、高用量のフルベストラント（500mg）がホルモン感受性進行乳がんの一次治療として、アロマターゼ阻害剤よりも良好に病勢をコントロールできたとの新データを発表した。このデータは閉経後ホルモン感受性局所進行もしくは転移乳がんを対象とした第II相無作為オープンラベルFIRST試験（FASLODEX fIRst line Study comparing endocrine Treatment）の結果によるもの。FIRST試験では、フルベストラント500mgを投与された患者のクリニカルベネフィット（奏効に関する指標）は、追跡期間の中央値8ヵ月時点ではアナストロゾール群67.0％に対し72.5％（p=0.386）で、両方の薬剤で高い臨床的効果が得られたものの、フルベストラント群では30％高いクリニカルベネフィットを享受できる可能性が示されたという（オッズ比1.30）。また、フルベストラント群ではアナストロゾール群よりも有意に、TTP（Time to progression 病勢進行までの期間）をおよそ60％延長したという（HR=0.63、95%CI［0.39-1.00］;p

サノフィ・アベンティス株式会社は15日、同社が運営する子ども向けウェブサイト「くすりについて（http://kodomo.sanofi-aventis.co.jp/）」を全面リニューアルしたことを発表した。このサイトは、未来を担う子ども達に、健康の大切さ、病気の予防や治療に使用される薬について学習してほしいという同社の思いから開設された学習ウェブサイト。小学校3、4年生向けに、子ども達が楽しく学習できるよう、アニメーションや動画が用いられている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/3F805D50-0402-47F5-A2F6-A6AEC960EABF.pdf

ファイザー株式会社は15日、ホルモン感受性乳がんのある9,775名の閉経後女性が参加したTEAM（Tamoxifen, Exemestane, Adjuvant, Multicenter）試験について、予定されていた1回目の解析の結果を発表した。TEAMは当初アロマシン（一般名：エキセメスタン錠剤）とタモキシフェンとのアジュバント療法5年間の比較試験として2001年に計画された。その後2004年に、インターグループ・エキセメスタン・スタディ（IES）の結果に基づき、タモキシフェン群はタモキシフェンからアロマシンへの逐次投与群にデザイン変更された。2.75年時点でのDFS解析では、DFSイベントのリスクはアロマシンのほうが11％低くなった（HR=0.89; 95% CI, 0.77-1.03）。この差は統計的に有意なものではなく（p=0.118）、計画されている第2回目の5年治療後のDFS解析は2009年末に行われる予定だという。TEAM試験のサブスタディの結果も、サンアントニオ乳がんシンポジウムで発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_12_15.html

株式会社ヤクルトは16日、セルシオンコーポレーションと同社の薬剤輸送技術から創製されたThermoDox（サーモドックス）の日本市場における商業化に関する最終的な契約を締結したと発表した。同社はこれから、国内における臨床開発の全ての必要事項を完遂させ、サーモドックスの原発性肝がんおよびその他がん腫での適応取得と、販売承認申請を目指すとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00343