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低用量アスピリン起因性消化管障害の予防に、ガスターが有効-米国消化器病学会にて発表・“FAMOUS試験”-

アステラス製薬株式会社は2日、5月30日から6月4日まで米国・シカゴにて開催されている米国消化器病学会(American Gastroenterology Association:AGA)にて、低用量アスピリン起因性消化管障害の予防にH2受容体拮抗剤「ガスター」(一般名:ファモチジン)が有効であるという試験「FAMOUS」の結果を発表したと報告した。血小板凝集能抑制効果を持つ低用量アスピリンは、心筋梗塞や脳梗塞などの動脈疾患や脳血管障害に対し有効性が確認されていて、幅広く処方されている薬剤だが、一方で消化管障害を高頻度で発症することが知られてる。消化管障害を発症した患者に対しては、低用量アスピリンの中止が望ましいものの、中止により原疾患の再発の危険性が高まるため、いかに消化管障害の発症を予防するかが課題となっている。FAMOUS(Famotidine for the Prevention of Peptic Ulcers in Users of Low-Dose Aspirin)試験は、英国・スコットランドで実施され、低用量アスピリン(75~325mg)服用中の患者404名を対象とした無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験。試験3ヶ月の内視鏡検査にて確認された食道及び胃・十二指腸病変は、ガスター40mg/日群で5.9%、placebo群で 33.0%と、ガスター群で有意に抑制されていた(p

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進行性消化管間質腫瘍の二次選択薬に 英国NICEがスーテントの償還を推奨

米国ファイザー社は、英国の国立臨床研究所(NICE: National Institute for Health and Clinical Excellence)が最終評価書(FAD: final appraisal document)を発行して「スーテント」(一般名:スニチニブリンゴ酸塩)を進行性の消化管間質腫瘍(GIST: gastrointestinal stromal tumor)の患者を治療するための二次選択薬として償還対象とするよう推奨されたことを発表した。NICEは最近、スーテントを進行性腎臓がんの一次選択薬として償還対象とするよう推奨するガイダンスを発行していたが、今回の推奨はそれに続くもの。今回のガイダンスでは、イマチニブメシル酸塩に対して無効または不忍容で、Eastern Cooperative Oncology Group(ECOG)の全身状態評価(performance status)が0または1の進行性GISTの患者を対象とした治療の選択肢として、スーテントの償還が推奨されている。NICEは、腫瘍進行までの期間ならびに無増悪生存期間において有効性が見られたことから、スニチニブ治療によって全生存期間においても相当な改善が期待できるとしている。NICEの決定は、進行性GISTの患者において「スーテント」をプラセボと比較したフェーズIII試験のデータに基づいて下され、スーテントは同試験において腫瘍進行までの期間を5ヵ月近く延長させた(プラセボ6.4週間に対してスーテント27.3週間、P

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ONO-4538/MDX-1106のがん患者を対象とした第I相臨床試験成績が発表される

小野薬品工業株式会社は2日、完全ヒト型抗PD-1抗体「ONO-4538/MDX-1106」についてがん患者を対象とした第I相単回および反復投与試験の成績を発表した。今回発表されたのは、再発性または治療抵抗性の非小細胞肺がん、腎細胞がん、大腸がん、メラノーマおよび前立腺がんの患者を対象とした本剤の第I相単回投与試験および第I相反復投与試験の成績。第I相単回投与試験は、被験者にONO-4538/MDX-1106(0.3、1、3 または10mg/kg)が低用量から段階的に単回投与された。エントリーされた39名のうち、腫瘍の顕著な増大が認められず、忍容性が確認された患者12名には引き続き反復投与による試験が継続された。また、同剤3mg/kgを投与した大腸がん患者1名および10mg/kgを投与した腎細胞がん患者1名で、それぞれ20ヵ月以上、9ヵ月以上にわたり、部分奏効(個々の腫瘍の最長径の和が30%以上減少)が認められたという。第I相反復投与試験においては、1mg/kg投与群4名のうち、メラノーマ患者1名で4回投与後に肝臓病変および肺病変の著しい腫瘍退縮が認められ、その後4回の投与を追加した後にも引き続き腫瘍の縮小が認められたとのこと。また、腎細胞がん患者1名においても肺病変が退縮し、抗腫瘍効果が認められたという。この試験成績は、2009年6月1日(米国現地時間)、米国フロリダ州オーランドで開催の第45回米国臨床腫瘍学会(American Society of Clinical Oncology:ASCO)において、発表された。ONO-4538/MDX-1106は、2005年5月に同社と米国メダレックス社が締結した共同研究契約に基づき創製された完全ヒト型抗PD-1抗体で、メダレックス社では現在、米国でがんおよびC型肝炎の患者を対象に第I相臨床試験が実施されている。なお、同社は日本国内においてがん患者を対象とした第I相臨床試験を実施している。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.ono.co.jp/jpnw/PDF/n09_0602.pdf

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2型糖尿病患者への強化血糖コントロールがもたらすアウトカム

2型糖尿病患者への強化血糖コントロール療法は、標準療法と比べて、冠動脈イベントの低下をもたらし死亡リスクも上昇しないことが、5つの前向き無作為化試験(UKPDS、PROactive、ADVANCE、VADT、ACCORD)のメタ解析の結果、報告された。強化血糖コントロール療法の有益性に関してはこれまで明らかにされていなかった。ケンブリッジ大学公衆衛生/プライマリ・ケア部門のKausik K Ray氏らによる本報告は、Lancet誌2009年5月23日号に掲載されている。5つの前向き無作為化試験、被験者計3万3,040例のデータをメタ解析解析した5つの前向き無作為化試験の被験者は、総勢3万3,040例に上る。Ray氏らは、各試験データから、非致死的心筋梗塞、虚血性心疾患(致死的・非致死的心筋梗塞)、脳卒中、全死因の死亡に関する情報を集め、ランダム効果モデルによるメタ解析を行った。臨床転帰の評価には各試験結果から算出したオッズ比を用い、試験間の統計的な異質性の評価(χ2乗、I 2乗)も行った。非致死的心筋梗塞17%、虚血性心疾患15%低下5つの試験(約16万3,000人・年)のイベント発生数は、非致死的心筋梗塞1,497例、虚血性心疾患2,318例、脳卒中1,127例、全死因死亡2,892例だった。また、平均HbA1cは、標準療法群よりも強化血糖コントロール群で、0.9%低かった。強化血糖コントロールは、非致死的心筋梗塞については17%の低下(オッズ比:0.83、95%信頼区間:0.75~0.93)、虚血性心疾患については15%の低下(0.85、0.77~0.93)をもたらしていた。しかし、脳卒中(0.93、0.81~1.06)、全死因死亡(1.02、0.87~1.19)には、有意と言える影響を及ぼしてはいなかった。Ray氏は、「総じて、強化血糖コントロールは標準療法と比べて、死亡リスクを上昇することなく冠動脈イベントの低下をもたらしていた。所見は、『血糖コントロールは心血管リスクの低下に有効』という知見に安堵をもたらすもの」と結論したが、至適な方法、速さ、HbA1cの減少範囲について、集団間での差異の可能性についても言及した。また、全死因死亡の低下について明白なベネフィットを立証できなかったことについて、「全死因死亡の低下については、脂質低下療法と降圧療法が有益であることが示唆された。これら治療が2型糖尿病患者の心血管イベントおよび全死因死亡の低下に重要であることを示す強いエビデンスと言える」と述べている。その上で、血糖コントロールを達成するための至適な方法を確立する必要性、HbA1cのガイドライン推奨値の整備について提言した。

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妊娠糖尿病患者の2型糖尿病発症リスクは、正常妊婦に比べ7倍

妊娠糖尿病を有した女性が、2型糖尿病を発症するリスクは、正常血糖妊娠だった女性に比べ7倍強に上ることが、システマティックレビューおよびメタ解析の結果、明らかになった。ロンドン・Northwick Park病院のLeanne Bellamy氏らによる解析で、Lancet誌2009年5月23日号に掲載された。これまで、妊娠糖尿病患者が2型糖尿病を発症するリスクが高いことは知られていたが、その度合いや時期については十分わかってはいなかった。過去半世紀にわたる文献からシステマティックレビューおよびメタ解析Bellamy氏らの研究は、被験者の状態とリスクに影響を与える因子との関連についての評価を目的とした、システマティックレビューおよびメタ解析。文献検索はEmbase、Medlineで、1960年1月1日~2009年1月31日の広範囲にわたって行われた。検索されたのは、妊娠糖尿病後の2型糖尿病発症について追跡されている論文で、205の重要な報告が入手できた。そのうち、20の研究を選定。被験者女性は67万5,455例、2型糖尿病の発症例は1万859例だった。入手したデータから、ランダム効果モデルを用いて未補正相対リスク(および95%信頼区間)を算出した。また、2型糖尿病の症例数、民族・人種、追跡調査期間、妊産婦年齢、BMI、診断基準によるサブグループ解析も行われた。その結果、妊娠糖尿病の女性は、正常血糖妊娠女性に比べて、2型糖尿病を呈するリスクは7.43倍(95%信頼区間:4.79~11.51)に上ると算出された。リスク値は、最大規模の試験(被験者女性65万9,164例、2型糖尿病9,502例)で最も大きく、12.6倍(12.15~13.19)だった。これら値に関して、サブグループ解析でも整合性が取れていた。Bellamy氏は「解析結果から、妊娠糖尿病患者が2型糖尿病を発症するリスクは大きいこと、および時期に関して患者と医療者との認識を増すことができた。これによって、対象女性に対し、検査や食事、生活様式、さらに薬物療法の機会を提供することで、予防や発症を遅らせることができるかもしれない」と知見をまとめている。

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ハイリスクな非ST上昇型急性冠症候群への冠動脈造影、24時間以内で転帰改善

非ST上昇型急性冠動脈症候群の患者への冠動脈造影を、ルーチンに24時間以内に行うことが転機の改善に寄与することが明らかにされた。ただし、ハイリスク患者に限られる。これまで、侵襲的治療が転機の改善に寄与することは報告されていたが、介入の至適時期については明らかにされていなかった。カナダ・マクマスター大学病院Hamilton Health SciencesのShamir R. Mehta氏らによって行われた、TIMACS(Timing of Intervention in Acute Coronary Syndrome)試験からの報告で、NEJM誌2009年5月21日号で掲載された。36時間以降介入と比べ、6ヵ月後の死亡、心筋梗塞、脳卒中の複合が28%低いTIMACSには、2003年4月~2008年6月に患者3,031例が参加。1,633例は急性冠症候群の最大規模の臨床試験OASIS-5からの参加者で、OASIS-5試験終了後1,398例が加わって構成され、結果的に盲検化された多施設共同パラレル無作為化試験。症状発症後24時間以内で非ST上昇型の不安定狭心症もしくは心筋梗塞で入院した患者のうち、60歳以上、ST上昇に関するバイオマーカーもしくは心電図記録のある人が適格とされた。被験者は、ルーチンの早期介入群(24時間以内に冠動脈造影を実施、1,593例)と、待機的介入群(36時間以降に冠動脈造影を実施、1,438例)とに割り付けられ、6ヵ月時点の死亡、心筋梗塞、脳卒中の複合を主要転帰に、また、同時点での死亡、心筋梗塞、治療不応性虚血の複合を副次転機とし追跡された。冠動脈造影は、早期介入群は中央値14時間後に97.6%に、待機的介入群は中央値50時間後に95.7%に実施された。主要転帰の発生は、早期介入群9.6%、待機的介入群11.3%で、ハザード比は0.85(95%信頼区間:0.68~1.06、P=0.15)だった。さらに副次転帰の発生に関しては、早期介入群9.5%、待機的介入群12.9%で、ハザード比は0.72(0.58~0.89、P=0.003)、早期介入群が相対的に28%低いという結果だった。転帰改善に優れていたのはハイリスク群また、患者をリスクの度合いで階層化し比較した結果から、リスクが最も高い患者群(GRACEスコア140以上)では3分の1が、早期介入により主要転帰が改善していた(13.9% vs. 21.0%、ハザード比:0.65、0.48~0.89)。しかし、低~中等度リスクの患者(同140未満)では、3分の2は改善しなかった(7.6% vs. 6.7%、1.12、0.81~1.56、不均一性P=0.01)。以上を踏まえMehta氏は、「ルーチンの24時間以内介入は、主要転帰(死亡、心筋梗塞、脳卒中の複合)の予防に関しては36時間以降介入と違いはなかった。しかし、副次転帰(死亡、心筋梗塞、治療不応性虚血の複合)の発生率は低下した。特にハイリスクの患者で、より優れていた」と結論した。(武藤まき:医療ライター)

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非ST上昇型急性冠症候群への抗血小板薬投与は、血管造影12時間以上前ではリスク増大

非ST上昇型急性冠動脈症候群の患者への、血管造影前の、抗血小板薬、糖蛋白IIb/IIIa阻害剤の投与は、12時間以上前では、血管造影後の投与(PCI前)と有効性が変わらないばかりか、安全性の面で、非致死的出血リスクの上昇および輸血の必要性が増加することが明らかになった。これまで、同剤投与の開始時期については明らかにされていなかった。報告は、アメリカ・Brigham and Women’s病院TIMI(Thrombolysis in Myocardial Infarction)研究グループのRobert P. Giugliano氏らによるもので、早期投与はハイリスク患者の虚血性合併症予防に有効であるとの仮説を立て行われたEARLY ACS(Early Glycoprotein IIb/IIIa Inhibition in Non.ST-Segment Elevation Acute Coronary Syndrome)試験の結果。NEJM誌2009年5月21日号(オンライン版2009年3月30日号)で発表された。患者9,492例を早期投与群と待機的投与群に無作為化EARLY ACS試験には、2004年3月~2008年8月の間に、29ヵ国440施設から、非ST上昇型急性冠動脈症候群で侵襲的治療適応とされた患者9,492例が参加した。被験者は、ルーチンのeptifibatide早期投与群(血管造影12時間以上前に、180μg/kg体重のボーラス投与を10分間隔で2回と、標準注入)と、待機的投与群(造影前はマッチするプラセボを投与し、造影後PCI実施までに所見に基づき投与)とに無作為に割り付けられた。有効性の主要エンドポイントのオッズ比は0.92有効性の主要エンドポイント[96時間時点での以下の複合:死亡、心筋梗塞、緊急血行再建術を要した虚血の再発、最初の割り付けとは反対のボーラス投与を必要としたPCI中の血栓性合併症(血栓性の緊急処置)]の発生は、早期投与群9.3%、待機的投与群10.0%で、オッズ比は0.92(95%信頼区間:0.80~1.06、P=0.23)だった。また、主な副次エンドポイント(無作為化後30日以内における死亡と心筋梗塞の複合)の発生は、早期投与群11.2%、待機的投与群12.3%で、オッズ比は0.89(0.79~1.01、P=0.08)だった。安全性のエンドポイント(無作為化後120時間以内の出血と輸血の必要性)については、早期投与群で出血率と赤血球輸血率が、有意に高かった。なお、重度の出血、非出血性の重篤な有害事象については、両群で有意差は見られなかった。これらからGiugliano氏は、「eptifibatideの早期投与(血管造影12時間以上前)は、造影後投与より優れていることは確認できなかった。また、リスクに関して、早期投与と非致死的出血リスクの上昇と輸血の必要性の増加との関連が認められた」と報告をまとめた。(武藤まき:医療ライター)

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白内障手術前14日間のタムスロシン投与、術後合併症リスクを2倍超に増大

白内障の手術前14日間に、αアドレナリン受容体遮断薬のタムスロシン(商品名:ハルナールほか)を服用していた人は、術後合併症リスクが2倍以上に増大することが報告された。Institute for Clinical Evaluative Sciences(カナダ、トロント)のChaim M. Bell氏らが、オンタリオ州のヘルスケアデータを用いて行った後ろ向きコホート研究の結果明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月20日号で発表した。タムスロシンは、白内障とともに、高齢男性に多い疾患である前立腺肥大の治療薬。同剤に関してはこれまで、白内障手術中に瞳孔拡大を阻害する可能性があることが明らかにされていた。約9万6,000人を調査、術後合併症発症率は0.3%調査は、2002~2007年に白内障手術を受けた66歳以上の男性、合わせて9万6,128人について行われた。白内障手術後14日以内の、網膜剥離、眼内レンズ喪失・損傷、眼内炎の記録の有無を調べ、タムスロシン、または他のαアドレナリン受容体遮断薬の服用の有無によってその発症率を比較した。調査対象コホートのうち、手術前14日以内にタムスロシンを服用していたのは3.7%(3,550人)、同期間にその他のαアドレナリン受容体遮断薬を服用していたのは7.7%(7,426人)だった。前述の術後合併症のいずれかを発症したのは、0.3%(284人)だった。タムスロシン14日以内服用で合併症発症率は2.33倍合併症を発症した280人と、年齢や執刀外科医とその経験年数などをマッチングした対照群1,102人について、分析を行った。その結果、タムスロシン14日以内群における合併症発症率は7.5%と、対照群の2.7%に比べ、有意に高率だった(補正後オッズ比:2.33、95%信頼区間:1.22~4.43)。加害必要数(NNH)は255だった。その他のαアドレナリン受容体遮断薬14日以内群の同発症率については、対照群との間に有意差はなかった(補正後オッズ比:0.91)。 一方、タムスロシン15~365日服用群の同発症率については、対照群との間に有意差はなかった(補正後オッズ比:0.94)。またその他のαアドレナリン受容体遮断薬15~365日服用群の同発症率も、対照群と同等だった(補正後オッズ比:1.08)。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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薬剤抵抗性心筋虚血への自己骨髄由来単核球細胞の心筋内注入で、心筋灌流が改善

薬剤抵抗性慢性心筋虚血に対し、自己骨髄由来単核球細胞を心筋内に注入すると、わずかではあるが心筋灌流が短期間で有意に改善することがわかった。オランダLeiden大学心臓病学部門のJan van Ramshorst氏らが、患者50人を対象に無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月20日号で発表した。負荷時合計スコアは平均3.4ポイント改善Ramshorst氏らは、被験者を2群に分け、一方の群には100×10(6)の自己骨髄由来単核球細胞を、心筋内に注入した。もう一方には、プラセボ液を注入した。被験者の平均年齢は64歳(標準偏差:8)、43人が男性だった。追跡期間は6ヵ月。主要アウトカムは、Tc-99mテトロフォスミンを用いた断層撮影法SPECTによる負荷時合計スコアとした。第2アウトカムは、左室駆出率、カナダ心臓血管協会(CCS)の狭心症重症度分類、シアトル狭心症質問表によるQOL(生活の質)スコアなど。結果、SPECTによる負荷時合計スコアについて、試験開始時と3ヵ月後を比較したところ、プラセボ群で平均24.8(標準偏差:5.5)から23.7(同:5.4)にわずかだが低下していた(p=0.004)。一方治療群では、同スコアは平均23.5(4.7)から20.1(4.6)へとより大幅に改善した(p

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高額化する医療費の見直しに ウェブコンテンツ「高額療養費制度お助けガイド」開設

アストラゼネカ株式会社は25日、医療の進展に伴い高額化する医療費負担で悩む患者が増えていることを受けて、高額療養費制度に関する情報を提供するウェブコンテンツ「高額療養費制度お助けガイド」(http://www.az-oncology.jp/guide/index.html )を同社の運営するウェブサイト『がんになっても』内に開設したと発表した。同ガイドは、自己負担額を調べられる「高額療養費かんたんチェック」、制度を音声とイラストで説明する「高額療養費ちょっと教えて」を用意している。 詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_05_28.html

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“アラフォー主婦”半数が2年以上「目の検査」を受けず

ファイザー株式会社が1月に行った、アラフォー世代と呼ばれる40歳前後の女性を対象に、「緑内障」の認知度、および目の健康や目の病気についての意識調査によると、 “アラフォー主婦”の半数が2年以上「目の検査」を受けていないことがわかった。「緑内障」は、40歳以上の日本人の20人に1人が罹患しているといわれ、中途失明原因の第1位でもある。この調査は、インターネットを用い、38歳~43歳の女性500人を対象に実施したもの。2年以内に受けた「目の検査」について尋ねたところ、全回答者の48.2%(241人)が過去2年にわたり、目の検査を「受けていない」と回答し、主婦では半数を超える55.2%(128人)が、目の検査を受けていないと回答した。また、緑内障の認知度や、眼圧が正常の範囲内でも発症する「正常眼圧緑内障」の内容理解度について、「団塊世代」と呼ばれる59歳~61歳の女性500人にも比較対象調査を行い、アラフォー世代との意識の違いを調べた。調査の結果、「眼圧が正常の範 囲内でも緑内障になる」という正常眼圧緑内障の特徴を知っている人が、団塊世代の73.1%(79人)に対し、アラフォー世代では58.0%(40人)と 大きく下回るなど、病気の内容や治療法の内容認知度について、アラフォー世代が団塊世代を大きく下回る項目が目立った。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_05_27.html

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“血液のいらない”血液型検査キットが新発売

比較.com株式会社の子会社である株式会社ヒメナ・アンド・カンパニーは、遺伝子の一部を解析することによりABO式血液型を判別できる検査キットを、5月28日より発売した。これまでの一般的な血液を用いた血液型検査は、血液の「抗原抗体反応」を利用してABO式血液型を判定していたが、今回発売された検査キットでは、DNA配列の違いから血液型を判別するという。DNAの採取は、口腔内粘膜を用いるため出血のリスクがなく、誰でも簡単に自宅にいながら検査ができる。また、遺伝子検査によるABO式血液型検査は、高コストかつ検査結果が出るまで時間のかかるものが多かった。この検査キットは消費者向けの商品として、同社のWebサイト(http://hymena.jp/shopping/)にて販売される。詳細はプレスリリースへhttp://hymena.jp/pr/20090528.html

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リラグルチドの血糖降下作用、膵β細胞機能の改善、体重増加抑制が明らかに

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は26日、第52回日本糖尿病学会年次学術集会(23日)において、新規2型糖尿病治療薬ヒトGLP-1アナログ製剤リラグルチドの2つの第3相試験の結果を発表し、両試験により、日本人2型糖尿病患者に対するリラグルチドの優れた血糖降下作用、体重増加抑制効果、膵β細胞機能の改善が示され、リラグルチドが現在の糖尿病治療の問題点を解決しうる新薬になる可能性が示されたと報告した。単独療法試験の主な結果は、血糖降下作用(HbA1C値):投与後24週のHbA1C(ベースライン調整後)はリラグルチド群(6.99%)、グリベンクラミド(SU)群(7.50%)であり、リラグルチド群で有意に低かった。ベースラインからのHbA1Cの変化量:リラグルチド群で1.74%、グリベンクラミド群で1.18%低下。リラグルチド群でグリベンクラミド群と比較して変化量が大きかった。HbA1C値6.5%未満の達成率:リラグルチド群で28%、グリベンクラミド群で11%であり、リラグルチド群で有意に高かった。リラグルチド群では膵β細胞機能の改善が示された。併用療法試験の主な結果は、血糖降下作用(HbA1C値):投与後24週のHbA1C(ベースライン調整後)はリラグルチド併用群で、SU単独群と比べHbA1C値が有意に低かった(リラグルチド0.9mgとSU併用群で6.75%、SU単独群で8.02%)。ベースラインからのHbA1Cの変化量:リラグルチド併用群で、SU単独群と比べ変化量が大きかった(リラグルチド0.9mgとSU併用群で1.56%低下、SU単独群で0.40%低下)。HbA1C値6.5%未満の達成率:併用群で、SU単独群に比べ有意に高かった(リラグルチド0.9mgとSU併用群で47%、SU単独群で5%)。リラグルチド併用群では膵β細胞機能の改善が示された。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_15.asp

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乾癬のUVB光線療法は自宅でも外来と同等の効果

乾癬患者の治療として有用なUVB光線療法について、自宅で行っても外来で行うのと同じ効果が得られ安全面でも問題ないことが明らかにされた。オランダ・ユトレヒト大学皮膚科学のMayke B G Koek氏らによって行われたプラグマティック多施設単盲検無作為化試験(PLUTO Study)からの報告で、自宅での治療は患者の負担軽減につながり、満足度が高いことも報告されている。自宅治療用のUVB光線療法機器は1970年代後半から使われているが、これまで効果や安全性、コンプライアンスについては検討されていなかった。BMJ誌2009年5月16日号(オンライン版2009年5月7日号)より。UVB光線療法適応の乾癬患者を自宅治療群と外来治療群とに無作為化し検討同研究グループはこれまでにも、皮膚科医の55%以上はUVB光線療法を自宅で行うことが外来治療よりも劣ると考えていること、約3割は自宅で行うのは大きなリスクを伴うと考えていることなどを明らかにしてきた。また機器販売は、ドイツでは3,000個、アメリカでは5,000個の実績があり、オランダでは在宅医療機関が毎年1,400例の患者に機器を供給し管理していることなども報告している。PLUTO Studyは、オランダの14病院の皮膚科で、ナローバンド(TL-01)UVB光線療法が適応となった乾癬患者196例を、外来治療群と自宅治療群に無作為に割り付け行われた。このうち105例の患者について治療後1年間経過観察が行われた。治療効果(主要評価項目)に関しては、乾癬面積が50%以下に減少した患者の割合、乾癬面積と重症度インデックスの組み合わせ指標(PASI)、自己管理下での乾癬面積と重症度インデックス(SAPASI)の組み合わせ指標を用いて判定。PASI 50とSAPASI 50に達した患者を「臨床的に効果があった」とした。また、PASIとSAPASIの中央値スコアの低下パーセンテージがほぼ同じ場合も、効果があったとし、PASI 75、SAPASI 75の患者は「治療に成功」、PASI 90、SAPASI 90の患者は「ほぼ完全にクリアランス」とした。また、生活の質(SF-36、乾癬による障害指数)、治療負荷(アンケート)、患者選択と満足度(アンケート)、線量計測と短期副作用(日記)を副次評価項目とした。生活の質改善への満足度、自宅治療群42%、外来治療群23%SAPASI 50に達した患者の割合は、自宅群は82%、外来群は79%、PASI 50に達した割合はそれぞれ70%と73%だった。自宅群のSAPASIスコア(中央値)は82%低下、PASIスコアは74%の低下が見られた。外来群はそれぞれ79%、70%の低下だった。PASIとSAPASIスコアの低下で定めた治療効果の指標は有意であった(P

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HIV-1対策は予防と治療をセットで議論すべき段階を迎えている

HIV-1感染症の拡大予防対策は、危険な性行為や麻薬の常用といったリスク行動対策とは別に、高活性抗レトロウイルス療法(HAART・多剤併用療法)の予防的観点での投与が、近く本格化するかもしれない。British Columbia Centre for Excellence in HIV/AIDS(カナダ)のEvan Wood氏らは、これまで未報告だった地域ベースでの血漿HIV-1 RNA濃度とHIV-1発症率との関連について前向きコホート研究を行い、「リスク行動とは独立した関連が見られ、血漿HIV-1 RNA濃度との関連でHIV-1発症を予測することができた」ことを明らかにした。BMJ誌2009年5月16日号(オンライン版2009年4月30日号)より。地域の血漿HIV-1 RNA濃度と、麻薬(注射)常用者におけるHIV-1発生率との関連を調査HIV-1感染拡大予防の観点からのHAART活用が議論されるようになり、有効性を示す統計的データが次々と発表されても、「リスク行動を助長するものだ」との意見に抑え込まれ活用は進んでいないが、最近になってWHOもHAARTの予防的投与の研究を認めるコンセンサス文書を発表し、また関連学会で中心的トピックを占めるなど世界的関心が高まっている。そうした中で行われたWood氏らの調査は、カナダ・バンクーバーのダウンタウンを対象とし、同地域の血漿HIV-1 RNA濃度と、麻薬(注射)常用者におけるHIV-1発生率との関連が調べられた。被験者の麻薬常用者はHIV-1陽性・陰性にかかわらず登録され、1996年5月1日~2007年6月30日の間、6ヵ月ごとに追跡調査が行われた。抗体陽転時期はウイルス量の増加から予測可能研究期間中に追跡調査されたHIV-1陽性の麻薬常用者は622例(女性40.2%、年齢中央値37歳)で、血漿HIV-1 RNA濃度の測定値は12,435例[1患者当たり中央値17例(8~31)]が集められた。 一方、HIV-1陰性の麻薬常用者は1,429例[女性32.5%、年齢中央値36.1歳、追跡調査回数中央値8(3~16)]。このうちHIV-1抗体陽転したのは155例で、発生率は2.49/100人年(95%信頼区間:2.09~2.88)だった。研究期間11年の動向を見たところ、HIV-1の血漿濃度と発生率とは相関関係を示していた。未調整コックス回帰分析の結果、HIV-1陰性患者が抗体陽転した時期と、前回(6ヵ月前)調査時の推定血漿HIV-1 RNA濃度とが関連していることが見出された(ハザード比:3.57)。この関連は、危険な性行動や注射器共用などで調整後も維持された(ハザード比:3.32)。またHIV-1の血漿濃度と発生率との関連に関して、事後解析の結果、研究期間以前(1988年1月以降の血漿HIV-1 RNA濃度中央値が

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第10回 臨床腫瘍夏期セミナー:開催ご案内

東京がん化学療法研究会(TCOG)様より研究会開催の案内をいただきました。NPO法人 東京がん化学療法研究会(TCOG)では、第10回 臨床腫瘍夏期セミナーを下記の通り実施します。 対象:医師、薬剤師、腫瘍看護師 日時:本年7月23日(木)・24日(金)場所:ヤクルトホール(港区東新橋1-1-19 Tel:03-3574-7255)定員:450人 定員になり次第締切主催・企画 東京がん化学療法研究会TCOG(理事長 栗原 稔) 開催主旨:悪性腫瘍に関する社会的関心が高まるなか、私どもは当セミナーを、日常診療に携わる実地医家ならびに臨床腫瘍医を目指す若手医師、およびがんの研究や関連業務担当者などの知識の涵養と向上に資することを目的として、1999年以来企画・主催してまいりました。今年で10回目のセミナーを開催させて戴くこととなります。皆様のご参加お待ちしております。  プログラム(PDF):http://tcog.jp/_userdata/seminar10.pdf申込:FAX03-3573-2064   (臨床腫瘍夏期セミナー事務局 (株)協和企画 村中 TEL:03-3573-2060) 【関連URL】東京がん化学療法研究会ホームページ http://www.tcog.jp/第10回 臨床腫瘍夏期セミナー http://tcog.jp/seminar.htmlプログラム等(PDF) http://tcog.jp/_userdata/seminar10.pdf

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QAB149がCOPD患者の呼吸機能を改善する

ノバルティス ファーマ株式会社は26日、3つの重要な第III相臨床試験の結果によると、スイス本社が開発中の気管支拡張薬であるQAB149(一般名:indacaterol)は慢性閉塞性肺疾患(COPD: Chronic Obstructive Pulmonary Disease)の患者において、臨床的に意味のある呼吸機能の改善が投与5分以内に認められ、しかも24時間持続することが明らかになったと発表した。米サンディエゴで開催された米国胸部疾患学会(ATS: American Thoracic Society)2009年度国際会議で発表されたデータによると、長時間作用型β2刺激薬(LABA: long-acting beta2-agonist)であるQAB149は、投与初日から1年間にわたって呼吸機能を有意に改善したという。また、QAB149は投与された全ての用量において良好な忍容性と全般的に安全なプロファイルを有するということも明らかになったとのこと。1日1回吸入のQAB149は、投与12週後にプラセボと比較して、全ての用量において主要評価項目である1秒量(FEV1: forced expiratory volume in one second)を有意に改善したという。この改善は、投与5分後には認められ、その後も各試験の全ての測定時点において認められたという。また、INVOLVE試験において、QAB149(300μgおよび600μg)のトラフFEV1(投与24時間後のFEV1)のプラセボとの差は、3ヵ月時点で170mL(300μg)および170mL(600μg)であり、70mLであったホルモテロール12μgに対して有意な改善(p

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禁煙成功の達成感は、フルマラソン完走に似ている!?

禁煙に成功した達成感のイメージは、「トレーニングの末、フルマラソン完走」「初めての富士山登頂達成」など、努力が実るイメージを重ねる人が多いという。また、成功の喜びをあらわす漢字二文字の熟語(自由回答)では「達成」「開放・解放」「爽快」など、禁煙達成の喜びだけでなく、常に喫煙場所を探さなければいけない等の喫煙習慣からの解放を感じていることが結果からわかった。この結果は、ノバルティス ファーマ株式会社が4月に実施したアンケート調査によるもの。全国のOTC医薬品の禁煙補助薬を使用して禁煙に成功した207名を対象に行われた。禁煙成功者が禁煙に挑戦した理由は主に「自身の健康のため」(87.4%)「経済的な理由(タバコ代の節約など)」(45.9%)の2つが多かった。成功してよかったと思うことでも「食事が美味しくなった」(50.7%)、「タバコ代が浮き、他に使えるようになった」(46.4%)など、昨今の健康ブームに加え、不況が喫煙者の懐事情に影響している様子がうかがえる。また、成功の秘訣(複数回答)では、「絶対やるという意志・根性」(65.2%)に続き、「禁煙補助薬 ニコチンパッチ製剤の使用」(47.8%)があがっており、「やめる」という強靭な意志に加え、禁煙補助薬を用いた禁煙治療が成功の要因として高く評価されました。さらに、禁煙補助薬を使用した感想については、88.9%の方が禁煙成功における禁煙補助薬の効果を感じており、「使い方が簡単で自分にあっていた」(90.4%)と、使用方法も含めて禁煙成功のための有効な手段として認められているようであった。同社は、昨年からOTC医薬品でパッチタイプの禁煙補助薬が発売され禁煙の選択肢が増えたことに加え、taspo導入や社会的な健康志向の高まりにより、禁煙に取り組まれる方が増える傾向にあると述べている。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090526_01.html

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【医師限定記事】7割の医師が当直を時間外労働として認められていない

先日、医師の当直を時間外労働と認める裁判が話題を集めたが、医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」にて行ったアンケートによると、7割の医師が当直を時間外労働として認められていないと回答している。アンケートは2009/04/24から2009/05/24まで行われ、1126名の医師が参加した。それによると、「当直も時間外勤務として認められている」と回答した医師は21%、一方で「当直は時間外勤務として認められていない」は72%に及んだ。掲示板のコメントでも当直が時間外労働になっていないのが現状と多く寄せられ、手当てのみ、あるいは無報酬との声も見られた。 ●アンケート結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=58

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【医師限定記事】半数の医師が病院側・開業医側の両方の診療報酬引き上げを望む

次の診療報酬改定では開業医の再診料の引き下げが焦点になりそうだが、医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケートによると、半数の医師が病院側・開業医側の両方の診療報酬引き上げを望んでいる。アンケートは2009/04/24から2009/05/24まで行われ、1624名の医師が参加した。それによると、「勤務医を変えず、開業医を下げる」1%、「勤務医を上げて、開業医を変えない」32%、「勤務医を上げて、開業医を下げる」17%、「両方とも上げる」48%、「両方とも下げる」0%だった。ほとんどの医師が病院側の引き上げを要望しているが、掲示板のコメントでは病院側の診療報酬を引き上げても勤務医の待遇改善につながらないという意見や、診療報酬を通して勤務医と開業医の対立を煽るようなことは止めるべきという意見が見られた。 ●アンケート結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=52

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