NECは12月25日、新型インフルエンザ対策の一環として、赤外線を使って感染者をチェックする「赤外線サーモグラフィシステム」を本社に設置したと発表した。赤外線を利用して入場時に体温を測り、38度以上の高熱の人を検知できるようにするというもので、東京・三田の本社ビルで実証実験し、実用化を探るとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.nec.co.jp/press/ja/0812/2501.html

2008年4月の販売開始から約2000例の患者に投与され、同剤との因果関係が否定できない間質性肺炎を含む急性肺障害が4例報告されており、そのうち2例が死亡。このような状況を考慮し、同剤の「使用上の注意」などに「急性肺障害、間質性肺炎」に関する情報が追記された。安全性情報はこちら（PDF）http://www.bayer.co.jp/hv/tenpu_kaitei/pdf/0812nex.pdf

化学療法導入の原則、治療トレンドの基本、副作用対策などを各領域のスペシャリストにわかりやすく説明いただきました。コンテンツ第10回　抗がん剤合併症対策：末梢神経障害、B型肝炎再活性化、骨関連事象（2012年05月30日）第9回　抗がん薬による薬剤性肺障害対策（2011年03月31日）【動画】第8回　腎細胞がん薬物療法　実践クロストーク（2011年05月09日）【動画】第7回　エキスパート緊急インタビュー　今考える、がんと感染症（2010年11月30日）その1　静岡県立静岡がんセンター　感染症科　大曲貴夫氏その2　癌研有明病院　化学療法科　畠清彦氏第6回　新たな制吐療法を臨床に活かす（2010年10月27日）第5回　Ⅳ期の1stライン薬物治療を考える　肺がん薬物治療実践クロストーク（2010年06月18日）【動画】第4回　抗がん薬による皮膚障害対策（2010年06月03日）【動画】第3回　トレンドインタビュー　腫瘍崩壊症候群防止薬と新規制吐薬（2009年12月19日）第2回　化学療法導入のための包括的知識（2009年01月07日）第1回　化学療法の有効活用のために（2009年01月07日）関連リンク実践！化学療法旬レポ！“キーワード”～がん臨床現場の道しるべに～

武田薬品工業株式会社は22日、厚生労働省より、2型糖尿病治療薬「アクトス錠」（一般名：ピオグリタゾン塩酸塩）について、ビグアナイド系薬剤との併用療法の効能を取得したと発表した。アクトスは2型糖尿病患者に特徴的な病態であるインスリン抵抗性を改善する薬剤で、主に筋肉や脂肪細胞、肝臓に働いてインスリンの作用不足を改善する。一方、ビグアナイド系薬剤は主に肝臓での糖産生を抑制する薬剤。同社は、これらの異なる作用機序を持つ二剤を併用した際の臨床的な有用性を確認するために、ビグアナイド系薬剤単独療法とアクトス／ビグアナイド系薬剤併用療法との二重盲検群間比較試験を実施した。その結果、ビグアナイド系薬剤単独療法に比べ、アクトス／ビグアナイド系薬剤併用療法は低血糖リスクを増加させることなく、血糖コントロールの指標であるHbA1cを有意に改善することが明らかになったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31405.html

アステラス製薬株式会社は24日、味の素株式会社と共同で開発を進めていた速効型食後血糖降下剤「ファスティック」と「スターシス」（一般名：ナテグリニド）のチアゾリジン系薬剤との併用療法について22日に効能追加の承認を取得したと発表した。ファスティックとスターシスは、いずれもアミノ酸誘導体からなる速効・短時間型のインスリン分泌促進作用を特長とする経口血糖降下剤。1999年8月の発売以来、2型（インスリン非依存型）糖尿病における食後血糖推移の改善を効能効果として、単剤あるいはα-グルコシダーゼ阻害剤、ビグアナイド系薬剤との併用で糖尿病治療に供されていた。今回、同社がチアゾリジン系薬剤との併用療法に関する日本人での臨床試験を実施し、効能追加の承認取得に至ったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-38.html

杏林製薬株式会社は22日、潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤「ペンタサ錠250」「ペンタサ錠500」（一般名メサラジン）について、潰瘍性大腸炎の活動期における用法・用量追加の承認を取得したと発表した。今後は1日4,000mgを2回に分けて投与できるようになる。同剤の潰瘍性大腸炎（重症を除く）の用法・用量は通常、成人には1日1,500mgを1日3回に分けて食後に経口投与し、上限は1日2,250mg投与だった。海外ではすでに1日4,000mg投与での有効性が確認されていることから、同社は従来の上限用量で症状のコントロールが困難で、ステロイド剤等の治療法に移行せざるを得なかった活動期の患者に対する新たな緩解導入療法の提供と患者の利便性向上を図るため、今回の用法・用量の開発に至ったという。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.kyorin-gr.co.jp/ir/release2008/081224.pdf

無作為化試験の結果および結論は、統計解析方法の選択と、サンプルサイズの決め方に影響を受ける。したがってそれらがあらかじめ決められているか、データ検証後に変えられたのかは、示された試験結果が偏った都合のよいものなのかを知り得ることが可能という点で重要である。メイヨー・クリニック（アメリカ）のAn-Wen Chan氏らは、1994～1995年にコペンハーゲン市とフレデリクスバーグ市の科学倫理委員会の承認を受け発表された70の無作為化試験（発表時期中央値1999年）について、試験プロトコル論文と発表論文との比較でどれぐらい相違が生じているか調査を行った。BMJ誌2008年12月13日号（オンライン版2008年12月4日号）より。ほとんどの試験が、辻褄が合わずあからさまサンプルサイズについて報告記述があったのは62試験で、そのうち試験プロトコルと発表論文とで完全に一貫していたのは11試験だけであった。プロトコル逸脱について説明されていたのは、プロトコルでは37試験、発表論文では43試験だった。欠測値について説明されていたのは、プロトコルでは16試験、発表論文は49試験だった。主要評価項目を少なくとも1つデザインしていたのは、プロトコルでは49試験、発表論文では43試験で、そのうち主要評価項目の解析方法について報告していたのは、プロトコルでは39試験、発表論文では42試験だった。プロトコル論文と発表論文とで相違があるにもかかわらず明らかにしていなかったのは、サンプルサイズについては34試験中18試験、プロトコル逸脱については43試験中19試験、欠測値については49試験中39試験、主要評価項目の解析方法については42試験中25試験、サブグループ解析については25試験全例、調整解析については28試験中23試験で見つかった。中間解析については、プロトコルでは13試験が述べていたが、対応言及していた発表論文は5試験だけだった。Chan氏は、「統計解析の手法やサンプルサイズについて、プロトコルと発表論文で辻褄が合わなかったり事前特定されていないことは頻繁であからさまであった。また発表論文でそういったことを行ったと認めていたのはごく稀だった」とまとめ、試験結果はプロトコルとの完全一致が前提でなければ信頼できないと結論した。

先進国で主要な疾患および死因となっている心臓病、脳卒中、がんについて、80歳以上の高齢男性の傾向を、ブリガム＆ウィメンズ病院（アメリカ）のJane A Drive氏らが、Physicians’ Health Studyに参加した米国男性医師2万2,048人を対象に調査を行った。これまでこれら疾患の80歳以降の発病率は明らかになっておらず、特に90歳代、100歳代に関する研究はほとんどなかった。BMJ誌2008年12月13日号（オンライン版2008年12月9日号）より。心血管疾患は死亡時まで未発見？　がんは90歳代になると検診発見数が減少Physicians’ Health Studyは、心血管疾患とがんの一次予防を目的とする無作為化試験（アスピリンとβカロチンの比較）で、1982年時点で40～84歳、心血管疾患（心筋梗塞、脳卒中）やがんがなかった男性医師が参加し行われた。Drive氏らは、参加者の23年後の心血管疾患およびがん発生率を追跡調査。各イベント発症の確認ができたのは心血管疾患3,252例、がん5,400例だった。心血管疾患の発病率は、100歳でも増大が継続していた（3,110/10万人年）。ただ80歳以降では、死亡時に心血管疾患と診断されていることが多いようだった。対照的にがんの発病率は、40～49歳（160/10万人年）から80～89歳（2,555/10万人年）までは着実に増大していたが、90～99歳（2,246/10万人年）で減少に転じていた。これは、90～99歳では検診で発見されたがん症例数が大きく落ち込んだことによる。検診で発見されなかったがんだけを見ると、100歳時まで右肩上がりに増大していた。非補正累積発生率は過大に見積もって、心血管疾患は16％、がんは8.5％。生涯リスクは40歳時点と90歳時点それぞれで、心血管リスクは34.8%、16.7%、がんは45.1％、9.6％と算出された。高齢者の疾患リスクは老年症候群を考慮する必要があるDrive氏は、心血管疾患について、多くが死亡時診断であったことを取り上げ、「一方のがん発病率が減少していたのは、検診で発見される症例が減ったからで、それも合わせ考えると、80歳以降の高齢者は未確定診断の疾患を相当数有していることが示唆される。また、生涯リスクはいずれも100歳代ではほぼ横ばいになった。これは、疾患発見や症状の訴えが減り、疾患への抵抗性が増すためではないだろうか。高齢者の疾患リスクを正確に評価するには、死亡競合リスク（未確定診断の疾患が体調を脆弱にするような老年症候群：geriatric syndromes）を補正して検討する必要がある」と結論した。

小児に対する3種混合ワクチンの実施状況は、実態調査に基づくデータと各国の公式報告の間に乖離が見られ、目的志向型かつ業績志向型のグローバル イニシアチブが過大な公式報告を助長している可能性があることが、ワシントン大学（アメリカ）健康基準/評価研究所のStephen S Lim氏らが行った系統的な解析で明らかとなった。Lancet誌2008年12月13日号掲載の報告。長年の懸案事項を検証子どものおもな死因を、ワクチンで予防可能な疾患が占める国は多い。それゆえ、小児予防接種の実現は保健システムの最重要事項とされ、「ミレニアム開発目標」にもMDG4として含まれる。小児予防接種の実施率向上を目指し、これまでにUniversal Childhood Immunisation（UCI）キャンペーンやGlobal Alliance on Vaccines and Immunisations（GAVI）などのグローバル イニシアチブを通じて多額の資金が投じられてきた。しかし、UCIやGAVIの予防接種サービス支援（ISS）のような目的志向型かつ業績志向型のイニシアチブは過大な報告を助長する可能性があるとの懸案が、長きにわたり存在するという。研究グループはこの懸案の検証を行った。193ヵ国における1986～2006年の入手可能な全データを用いてジフテリア/破傷風/百日咳3種混合ワクチン（DTP3）の粗実施率の傾向を系統的に検討した。また、各国の公式なDTP3実施報告と、実態調査に基づく実施率のずれを解析することで、UCIやGAVI ISSなどのグローバル ヘルス イニシアチブがDTP3実施の過大な報告を助長しているか否かを評価した。DTP3の粗実施率は段階的に改善、公式報告は実態とは異なる実態調査に基づくDTP3の粗実施率は、1986年の59%から1990年には65%、2000年には70%、2006年には74%にまで増加した。UCI期間中のDTP3実施の公式報告と、調査に基づく実施率には実質的な乖離が認められた。また、CAVI ISSによって、DTP3実施の公式報告と調査による実施率の差が有意に拡大した。2006年までに、公式報告によるDTP3接種小児の推定人数1,390万人に加えて、GAVI ISSの資金提供を受けた51ヵ国で新たに740万人の小児がDTP3の接種を受けた。調査で判明したDTP3接種を受けた小児の増加人数に基づいて解析を行ったところ、これに必要なGAVI ISSの提供資金は1億5,000万ドルと推算されたが、実際の支出額は2億9,000ドルに達していた。著者は、「実態調査に基づくDTP3予防接種の施行率は段階的に改善したが、各国の公式報告やWHO/UNICEFの推定から示唆されるレベルには達していなかった」と総括し、「小児予防接種が目的志向型のグローバル イニシアチブの主導で推進され、実績に基づいて資金提供が行われる時代においては、健康指標の独立かつ競争可能な（contestable）モニタリング法を確立することが急務である」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

生物工学的に免疫応答を起こさないようにデザインされた人工気管の移植に、バルセロナ市（スペイン）のHospital Clinic一般胸部外科のPaolo Macchiarini氏らが成功した。移植片は、組織細胞と主要組織適合複合体（MHC）抗原を除去したドナーの気管基質にレシピエントの幹細胞由来細胞を導入して作製された。Lancet誌2008年12月13日号（オンライン版2008年11月19日号）に掲載された本論文は、同誌の“Paper of the Year 2008”の候補にも選定されている（http://www.lexisnexis.com/dpartner/process.asp?qs_id=3885）。レシピエントは30歳、末期気管支軟化症の女性患者健常な気道の喪失は重篤な病態であるが、これまでに試みられた気道置換術はいずれも深刻な問題をもたらし、不成功に終わっているという。一方、最近、in vitroでの気管基質の生成や、動物実験における免疫応答のない同種および異種移植された気管の構築など、有望な知見が報告されている。研究グループは、組織工学的プロトコールを用いて管状の気管基質を生物工学的に作製し、これを末期気道疾患患者に移植してその評価を行った。レシピエントは30歳の末期気管支軟化症の女性患者で、ドナーは脳出血で死亡した51歳の女性であった。ドナーの気管から組織細胞とMHC抗原を除去して気管基質を作製した。これに、レシピエントの細胞から培養した上皮細胞と間葉幹細胞由来の軟骨細胞を播種してコロニー形成を促し、6.5cm長の移植片を作製した。この移植片が、左主気管支としてレシピエントに移植された（術中に欠損部に合わせて5.0cm長に切断）。免疫抑制薬不要、今後は自己細胞と適切な生体材料の組み合わせが有望か移植片は、移植後ただちにレシピエントの気道として機能し、患者QOLの改善をもたらした。4ヵ月後には、移植片の外観および機械的特性も正常化した。抗ドナー抗体の発現は見られず、免疫抑制薬は不要であった。これらの結果により、「正常な機能をもたらす機械的特性を備え、拒絶反応のリスクもない気道を細胞組織工学的に作製することは可能である」と著者は結論し、「今後は、自己細胞と適切な生体材料を組み合わせたアプローチが、臨床的に深刻な病態にある患者の治療を成功に導く可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

シマンテックが日本国内の個人ユーザー1,000名を対象に実施した「オンライン詐欺に関する実態調査」結果によると、ネットショッピングやサービスの利用率は84.4％と、日常的に利用されていることがわかった。その一方で、全回答者の4人に１人が実際にオンライン詐欺に遭った、もしくはだまされて個人情報を聞きだされてしまったなどの経験が「ある」もしくは「ひょっとしたら何かの被害に遭っているかもしれない」と回答していた。また、決済手段では「画面上でクレジットカード決済」（70.7％）が、過去一年で増えた決済方法（38.9％）として他を大きく上回った。これに「コンビニエンスストアでの支払い」（45.9％）、「オンラインバンキングで振込」（42.0％）などが続くが、他の決済手段は利用割合が低下している。詳細はこちらhttp://www.symantec.com/ja/jp/about/news/release/article.jsp?prid=20081217_01

第一三共株式会社は19日、ヒブ（Hib：インフルエンザ菌b型）による感染症を予防する小児用ワクチン、アクトヒブ（製造販売元：サノフィパスツール第一三共ワクチン株式会社、製造元：仏・サノフィパスツール社、販売元：第一三共株式会社）を発売した。アクトヒブはヒブ感染症を予防するための小児用ワクチンで、世界100ヵ国以上で広く使用されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/789/081219v2-j.pdf

ノバルティス・ファーマ株式会社は19日、早期乳がん患者さんの標準的な術前化学療法（ネオアジュバント）に、「ゾメタ」（一般名：ゾレドロン酸水和物）を追加投与することで、化学療法単独の場合と比較して腫瘍の縮小効果がより高まることがわかったと発表した。このデータは、米国で開催された第31回サンアントニオ乳癌シンポジウムで発表されたもの。国際的なAZURE (Adjuvant Zoledronic acid to redUce REcurrence) 臨床試験によると、ネオアジュバント療法を行ったサブグループをレトロスペクティブに探索的解析した結果、化学療法にゾメタを追加投与すると乳がんの縮小を促す働きがあり、患者によってはより負担の少ない手術に軽減できる可能性があることが初めて示されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20081219_02.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は19日、国内において18日付で、持続性選択H1受容体拮抗・アレルギー性疾患治療剤（一般名：レボセチリジン塩酸塩、剤形：錠剤、海外での製品名：Xyzal）の承認申請を行ったと発表した。レボセチリジン塩酸塩は、ベルギーのUCB 社（本社：ベルギー ブリュッセル、以下：UCB）が開発し、EUや米国など、海外で広く処方されているアレルギー性疾患治療薬で、すでに国内でジルテック錠（セチリジン塩酸塩）の治療効果を担うR-エナンチオマーであり、海外においてその有効性および安全性が確立されている。同社は、本剤の国内における開発権に関する契約を今年3月にUCBと締結し、国内臨床試験を経て、承認申請を行なっている。申請した適応症は、アレルギー性鼻炎、蕁麻疹、湿疹・皮膚炎、痒疹、皮膚掻痒症のアレルギー疾患。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000516.html

AS01Eをアジュバンドとして用いた新しいマラリアワクチンRTS,S/AS01Eの有効性を検討する無作為化二重盲検試験を行ったケニア中央医学研究所のPhilip Bejon氏らは、「候補として有望である」との報告を行った。NEJM誌2008年12月11日号（オンライン版2008年12月8日号）より。5～17ヵ月児894例を、新ワクチン接種群と狂犬病ワクチン接種群に無作為化マラリアワクチンRTS,Sは、それ自体はスポロゾイド周囲蛋白を目標とするもので、これまでAS02Aをアジュバンドとして用いることで、1～4歳児で30％のマラリア予防率を示したことが示されている。新しいマラリアワクチン開発に取り組むBejon氏らは、対象を5～17ヵ月児として、より免疫原性の高いAS01Eをアジュバンドとして用いた場合の有効性を、狂犬病ワクチン接種を対照群とする比較で検討した。対象児は、ケニアのKilifiとタンザニアのKorogweに居住する894例（プロトコールに基づく試験終了は809例）で、平均追跡期間は7.9ヵ月（範囲：4.5～10.5ヵ月）だった。全例解析による有効率49％マラリアを発症した患児数（初発もしくは単発）は、RTS,S/AS01Eワクチン接種群32例（/402例、8％）、対照群66例（/407例、16％）。RTS,S/AS01Eワクチンの有効率（補正後）は53％（95％信頼区間：28～69、P

抗マラリア薬併用療法はこれまで「クロロキン」をベースとしたものだったが、耐性が進み、「アーテミシニン」をベースとした新たな治療戦略がWHOによって推進されている。しかし、有効な対策には地域性を考慮した治療戦略が欠かせない。複数種のマラリア原虫が存在し年間を通して深刻な感染が見られるインドネシア・パプアニューギニアでは、どのような抗マラリア薬併用療法が適切か？　西オーストラリア大学医学・薬理学校のHarin A. Karunajeewa氏らは、従来療法とアーテミシニン系合剤ベースの3つの療法、計4つの療法に関するオープンラベル無作為化並行群間比較試験を行い、適切な治療戦略を検討した。NEJM誌2008年12月11日号（オンライン版2008年12月8日号）より。従来療法含む4療法を比較検討比較検討したのは、「クロロキン＋スルファドキシン/ピリメタミン」（CQ-SP）従来療法と、「artesunate＋スルファドキシン/ピリメタミン」（ARTS-SP）療法、「dihydroartemisinin＋piperaquine」（DHA-PQ）療法、「artemether＋lumefantrine」（AL）療法の4療法。2005年4月～2007年7月に、熱帯熱マラリア（原虫：Plasmodium falciparum）もしくは三日熱マラリア（原虫：P. vivax）に罹患したパプアニューギニアの生後6ヵ月～5歳児を対象に実行された。主要エンドポイントは、熱帯熱マラリア患児への治療開始後42日時点の臨床的・寄生虫学的奏効率、副次エンドポイントは三日熱マラリアへの治療開始後42日時点の同奏効率とした。熱帯熱マラリアにはAL療法、三日熱マラリアにはDHA-PQ療法発熱が見られスクリーニングを行ったのは2,802例。このうち熱帯熱マラリアは482例、三日熱マラリアは195例だった。熱帯熱マラリアに対する奏効率が最も高かったのは、AL療法（95.2％）だった。従来療法は81.5％（P=0.003）、ARTS-SP療法は85.4%（P=0.02）、DHA-PQ療法は88.0%（P=0.06）となっている。三日熱マラリアに対する奏効率が最も高かったのは、DHA-PQ療法（69.4％）で、その奏功率は他の3療法より2倍以上高かった。安全性の指標である皮疹の発現率については、ARTS-SP療法、DHA-PQ療法で従来療法より高かったことが報告されている（P=0.004）。（武藤まき：医療ライター）

第一三共株式会社と米イーライリリー・アンド・カンパニーは19日、欧州医薬品庁（EMEA：European medicines Evaluation Agency）の医薬品委員会（CHMP：Committee for Medicinal Products for Human Use）が、経皮的冠動脈形成術（PCI：percutaneous coronary intervention）を受けている急性冠症候群（ACS：acute coro-nary syndrome）患者におけるアテローム血栓性イベント軽減の治療薬として、プラスグレルの承認を推薦する肯定的な見解を示したと発表した。CHMPの肯定的な見解は、欧州連合に承認を与えている欧州委員会（EC）への最終的な承認勧告とみなされ、欧州委員会は、通常、CHMPの承認勧告から2～3ヵ月以内に新医薬品の承認を決定する。承認されれば、この新しい経口抗血小板剤は、EFIENTという商品名で欧州連合全域で販売されることになるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/788/081219v1-j%20.pdf

米国の末期心不全に対する補助人工心臓治療は、1年生存率が3～5割程度に留まることがわかった。米Duke大学のAdrian F. Hernandez氏らが、メディケア（米国の公的高齢者向け医療保険）の被保険者データを調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月26日号で発表した。米国では2003年から、末期心不全に対し、補助人工心臓治療をメディケアの支払い対象にしている。補助人工心臓治療を行った約3,000人を追跡Hernandez氏らは、2000～2006年にかけて、補助人工心臓治療のみを行った1,476人と、心臓切開術の後30日以内に補助人工心臓治療を行った1,467人について、それぞれ生存率や再入院率などについて調べた。平均年齢は、補助人工心臓のみ群が63歳、心臓切開術群は69歳だった。退院時生存率は約34～55％と低率1年生存率は、補助人工心臓のみ群が51.6％（669人）、心臓切開術群は30.8％（424人）だった。また補助人工心臓のみ群の退院時生存率は55.2％（815人）に留まり、そのうち55.6％（450人）が6ヵ月以内に再入院している。心臓切開術群でもまた、退院時生存率は33.6％（493人）と低く、そのうち48.3％（237人）が6ヵ月以内に再入院した。なお、2000～2005年のデータで、メディケアが支払った1人当たり医療費の平均は、補助人工心臓のみ群が17万8,714ドル（標準偏差14万2,549ドル）で、心臓切開術群は11万1,769ドル（標準偏差9万5,413ドル）だった。研究グループは、メディケア被保険者への補助人工心臓治療については、早期死亡率や早期合併症発症率が高く、またコストも高いことから、治療対象となる患者を選択することで、アウトカムを改善することが不可欠だとしている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国ウエストバージニア州で薬物乱用が原因で死亡した人のうち、90％以上がオピオイドを使用、その4割超が処方箋なしで不正入手していたことが明らかになった。これは、米国疾病予防管理センター（CDC）のAron J. Hall氏らの調べによるもので、JAMA誌2008年12月10日号で発表した。同州は1999～2004年にかけて、薬物過剰摂取による死亡率が全米で最も増加した地域だった。薬物過剰摂取死亡者のうち6割強が処方薬を不正入手Hall氏らは、2006年に同州で薬物の過剰摂取で死亡した295人について、その薬の種類や処方箋の有無などについて調査した。調査対象となった死者のうち、198人（67.1％）が男性で、271人（91.9％）が18～54歳で、平均年齢、年齢の中央値ともに39歳だった。医師からの処方箋がなく処方薬を不正入手し、使用していたのは、全体の63.1％にあたる186人だった。また、死亡した前年に、5人以上の医師から規制薬物の処方箋を入手した、“ドクター・ショッピング”をしていた人は、21.4％、63人だった。ドクター・ショッピングの傾向は女性に多く、調査対象の女性の30.9％（30人）に上ったのに対し、男性では同16.7％（33人）、また年齢別では35～44歳のグループが30.7％（23人）と最も高率だった。8割が複数種の薬物を使用オピオイドを使用していたのは、275人（93.2％）に上った。そのうち、同種の薬を医師から処方してもらったことがなく、不正に入手していた人は、122人（44.4％）だった。また、調査対象者の279人（94.6％）で、故意に間違った投与法で薬を使用していたり、違法薬を使用するなど、薬物乱用の兆候が見られた。さらに234人（79.3％）が複数種の薬物を使用していた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

12月18日（木）に日本医師会の主催で開催された「医師の団結を目指す委員会」に全国医師連盟（全医連）代表 黒川衛氏が出席し、医師が団結する上で解決すべき問題に関して意見を述べた。その内容は主に以下の３点　１．まず、勤務医・開業医を含めた臨床現場の医師の三つの大きい不安「医療訴訟への不安」「過酷な労働環境への不安」「医療費抑制政策の下での診療所・病院経営への不安」を真正面から解決することが必要である。　２．日本医師会執行部については、二重三重の代議員制度が、臨床現場の意見と大きく乖離した意志決定をするという結果に直接的につながっている。　３．その著しい例として医療安全調査委員会問題がある。厚労省試案には、不適切な刑事訴追を防止できないという重大な欠陥が含まれており、医療現場や地域医師会から反対の声が上がっている。それにもかかわらず、日本医師会執行部はそれらの声を黙殺し、厚労省試案に闇雲に賛成を唱えていることが、臨床現場と乖離した象徴的な例であると考える。発言の詳細は下記へhttp://homepage3.nifty.com/zeniren-news01/index.html