転移性大腸がんへの、CBレジメン（カペシタビン＋オキサリプラチン＋ベバシズマブ併用療法）に、上皮細胞増殖因子（EGFR）阻害剤セツキシマブ（商品名：アービタックス）を加えた場合のCBCレジメンについて、無増悪生存期間を有意に短縮し、QOLの低下をもたらすことが、臨床試験の結果として明らかにされた。KRAS遺伝子の変異が臨床予後悪化の予測因子であることも報告されている。ラドバウト大学（オランダ）のJolien Tol氏らによる報告は、NEJM誌2009年2月5日号に掲載された。転移性大腸がん患者755例を無作為割り付け試験は、初回治療を受ける転移性大腸がん患者755例を、カペシタビン＋オキサリプラチン＋ベバシズマブの併用療法（CBレジメン、378例）と、さらにセツキシマブの毎週投与を加えた療法（CBCレジメン、377例）に無作為に割り付け行われた。プライマリエンドポイントは、無増悪生存期間。加えて、大腸がんの40％で観察されるKRAS遺伝子変異の有無が予後の予測因子となるかについても評価を試みた。KRAS遺伝子変異例へのセツキシマブ投与は予後を悪化無増悪生存期間の中央値は、CBレジメン群が10.7ヵ月、CBCレジメン群が9.4ヵ月（P = 0.01）だった。QOLスコアはCBC群のほうが低く、総生存率と反応率は2つの群で有意差がなかった。CBCレジメンの治療を受けた群には、グレード3または4の有害事象がより多かったが、これはセツキシマブに起因する有害な皮膚所見だった。変異したKRAS遺伝子を有する腫瘍群でセツキシマブを投与された場合は、原型KRAS遺伝子を有する腫瘍群でセツキシマブ治療を受けた場合、あるいは変異したKRAS遺伝子を有する腫瘍群でCBレジメンの治療を受けた場合と比較して、無増悪生存期間は有意に短かった。（朝田哲明：医療ライター）

乳児の入院に至る主要な要因にRSVウイルスがあることはよく知られているが、幼児におけるRSV感染症が医療資源全体に与える負荷については明らかではない。ロチェスター医科大学（アメリカ）のCaroline Breese Hall氏らは、アメリカの3つの郡（テネシー州ナッシュビル、ニューヨーク州ロチェスター、オハイオ州シンシナティ）で、5歳未満児における急性呼吸器感染症について、住民ベースの前向き調査を行った。NEJM誌2009年2月5日号より。生後6ヵ月未満児のRSVによる入院リスクは高い研究グループは、2000年～2004年にかけて入院した乳幼児、2002年～2004年にかけて外来救急や小児科クリニックを受診した乳幼児を登録し、培養と逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法でRSVを検出した。臨床情報は保護者からの聞き取りとカルテから入手し、RSV感染症と関連する入院率を算出するとともに、外来受診率を住民ベースで推計した。登録した5,067例（入院2,892例、救急・外来2,175例）のうち、RSV感染症は入院が546例、救急・外来が355例、合わせて919例（18%）あった。全体として、11月から4月にかけての急性呼吸器感染症による入院の20%、救急受診の18%、小児科クリニック受診の15%がRSVと関連していた。年間平均入院率は、生後6ヵ月未満の乳児で17例/千人、5歳未満の幼児で3例/千人だった。大部分の乳幼児に併存疾患は見られず、早産児であること、低年齢であることが入院の独立したリスク因子と認められた。5歳未満児の外来受診率の高さもターゲットにすべき一方、5歳未満の幼児におけるRSV関連のクリニック受診率は救急受診の3倍と推計された。これを全米に当てはめると、RSV感染症に罹患する5歳未満児は210万人で、救急受診が約52万人、クリニック受診が約152万人（そのうち61％、126万人は2～5歳児が占める）と推計された。ところが、外来患者には中等度のRSV関連疾患が見られるものの、RSVに起因する疾患と診断が確定した患者はわずか3%に過ぎなかった。研究グループは、アメリカにおける乳幼児の入院・外来いずれの環境においても、RSV感染症が罹患率に大きく関わっており、しかもRSV感染症に罹患した乳幼児の大部分はそれまで健康であったことから、ハイリスク乳幼児だけを対象とした感染管理戦略では、RSV感染症がもたらす医療資源全体に対する負荷にもたらす効果は限定的であり、わずか18％にとどまる5歳未満児のワクチンの接種率を上げるべきだと述べている。（朝田哲明：医療ライター）

住む地域の標高が高いほど、透析患者の原因を問わない死亡率が低下することが、80万人超を対象にした調査で明らかになった。標高1,828mを超える地域に住む透析患者は、標高76m未満に住む患者に比べ、総死亡率は約15％低下するという。この原因は、高地に住むことによる低酸素状態によるもののようだ。これまでの研究から、高地に住む透析患者は、エリスロポエチンの投与量が低いにもかかわらず、血中ヘモグロビン濃度が高いことはわかっていた。米国Harvard大学のWolfgang C. Winkelmayer氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年2月4日号で発表されている。80万超の患者を中央値1.78年追跡Wolfgang C. Winkelmayer氏らは、1995～2004年にかけて透析治療を開始した、80万4,812人について、後ろ向きに調査を行った。追跡期間の中央値は、1.78年だった。　その結果、補正前の原因を問わない死亡率は、標高76m未満に住む群では220.1/千人・年、標高76～609m群では221.2/千人・年、標高610～1,218m群では214.6/千人・年、標高1,219～1,828m群では184.9/千人・年、標高1,828mを超える群では177.2/千人・年だった。補正後の総死亡率は標高が高いほど有意に低下年齢や性別、人種、検査値などを補正した後の総死亡率もまた、住んでいる地域の標高が高いほど、低かった。標高76m未満の地域に住む人に対する相対死亡率は、標高76～609m群が0.97（95%信頼区間：0.96～0.98）、標高610～1,218m群が0.93（0.91～0.95）、標高1,219～1,828m群が0.88（0.84～0.91）、標高1,828mを超える群は0.85（0.79～0.92）だった。なお、年齢・性別補正後の全米標準死亡率について見てみると、住んでいる地域の標高が高くなるにつれて、死亡率が低下していた。だが、透析患者のデータと比較すると、透析患者のほうがその傾向が大きかった。標高76m未満群と標高1,828m超群を比較した場合、一般の死亡率の低下幅は7％だったのに対し、透析患者はその2倍以上の15％だったという。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

高齢者の軽度骨粗鬆症性骨折の後、5～10年後の死亡リスクは増大することが、オーストラリアSt Vincent’s HospitalのDana Bliuc氏らによって明らかになった。骨折5年以内の標準化死亡比は、約1.4～3.5に上るという。また再度骨折は、5年間の死亡リスクのさらなる増大につながることも報告された。これまで、骨粗鬆症性骨折後の長期死亡率については、あまりデータが発表されていなかった。JAMA誌2009年2月4日号より。股関節骨折後の標準化死亡率は2.43～3.51Bliuc氏らは、オーストラリアDubbo地域に住む60歳以上高齢者について、1989年から前向き疫学調査を行った。そのうち、1989～2007年の間に骨折をした60歳以上高齢者について、詳しく調べ、死亡率を比較した。調査期間中、軽度の骨粗鬆症性骨折を発症したのは、女性が952人、男性が343人だった。そのうち、女性の461人、男性の197人が死亡した。年齢補正後の標準化死亡率は、股関節骨折後の女性が2.43（95％信頼区間：2.02～2.93）、男性が3.51（同：2.65～4.66）で、脊椎骨折の女性が1.82（同：1.52～2.17）、男性が2.12（同：1.66～2.72）だった。骨盤や遠位大腿骨などの重度骨折後の標準化死亡率は、女性が1.65（同：1.31～2.08）で男性が1.70（同：1.23～2.36）、軽度骨折後の同率は女性が1.42（同：1.19～1.70）で男性が1.33（同：0.99～1.80）だった。骨折をしなかった人に比べ、骨折後5年以内の死亡率はすべての骨折で高く、また股関節骨折については骨折後10年間の死亡率も高かった。骨折による死亡率の増加分について見てみると、女性では1.3～13.2/百人・年、男性では2.7～22.3/百人・年だった。再度骨折は死亡リスクをさらに増大また、再度の骨折は死亡リスクの増大につながり、同ハザード比は女性で1.91、男性では2.99だった。骨折5年後の標準化死亡率は、再度骨折のあった人では女性が2.21、男性が3.53と、一度だけ骨折した人の同女性1.41や1.82に比べて高かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

日本医師会は、2008年4月に発足した「勤務医の健康支援に関するプロジェクト委員会（委員長：保坂　隆　東海大学医学部教授）」が、わが国の勤務医1万人を対象に調査を行うことを発表した。調査期間は2009年2月20日から3月6日。調査は、日本医師会に所属し、勤務医としての登録のある約7万5,000人からランダムに抽出された1万人の勤務医に郵送にて行われる。なお、回答は無記名。質問内容は、現在の就業環境、自身の生活習慣、勤務医の健康支援のために必要な行動などについて。この調査を基に、平成21年度以降に日本医師会としても具体的な施策を実現することを目指すという。同委員会は、勤務医が過重労働やさまざまなストレスを抱えるなかで、勤務医の心身の健康を幅広くサポートする対策を検討し、その実現を図ることを目的として発足されたもの。委員長の保坂隆先生は「勤務医全体の喫緊のテーマである。この調査結果を基にして、現実的なサポート体制作りを提言していきたいと思っている。勤務医の先生方はお忙しいとは思うが、短時間で済むアンケートなので、ぜひ回答をお願いしたい」と述べている。

サノフィ・アベンティス株式会社は12日、ATHENAスタディの結果がNew England Journal of Medicine（NEJM）に掲載されたことを発表した。試験では、心房細動または心房粗動の患者、またこれらの病気を最近発症した患者において、Multaq（一般名：dronedarone）を標準的治療と併用すると、心血管系の理由による初回入院または死亡のリスクが24％有意に減少する（プラセボ群では39.4％に対してMultaq群では31.9％、p

バイエル薬品株式会社は12日、独バイエル社のヒトiPS細胞に関する発明について、その権利をiZumi Bio Inc. に譲渡することで合意に至ったと発表した。この発明は、国内でJP2008-307007Aとして2008年12月25日に特許出願が公開されており、国際特許（PCT）出願も2009年1月15日に公開されている。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-02-12.html

アボットジャパン株式会社は9日から、リアルタイムPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）法によるHIV（ヒト免疫不全症ウイルス）RNA定量試薬「アキュジーン　m-HIV-1」（96回用）を発売した。アキュジーン　m-HIV-1は2008年11月10日に医薬品製造販売承認を取得し、同年12月16日に保険適用された。本品はリアルタイムPCR測定装置「Abbott m2000rt　アナライザー」の専用試薬で、HIV-1のグループM（サブタイプA-H）、グループN、グループOを検出・測定できる初のリアルタイムPCR法によるHIV RNA定量試薬。1.0mLの血漿検体を用いて40コピー/mLのごく微量なウイルス量から10,000,000 /mL（107/mL）の高ウイルス量まで、感度良く、広いダイナミックレンジで定量できるため、正確なウイルス量のモニタリングと最適な治療の選択が可能となった。アキュジーン　m-HIV-1は、世界50ヶ国以上で販売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.abbott.co.jp/press/2009/090209.asp

武田薬品工業株式会社と、同社の100％子会社である米国ミレニアム社とアムジェン社は12日、AMG706（一般名：Motesanib）に関する非小細胞肺がんを対象とする臨床第3相試験について、独立データモニタリング委員会（Independent Data Monitoring Committee：DMC）より、約1,100例のデータを再評価した結果、一時中断していた非扁平上皮がん患者の新規登録再開を推奨する旨の通知を受けたと発表した。なお、扁平上皮がん患者については、本試験の対象から除外されることになるという。この試験は、ファーストライン治療薬として、非小細胞肺がん患者を対象としたパクリタキセルおよびカルボプラチン併用のプラセボ対照二重盲検比較試験。2008年11月にDMCが実施した600例の安全性評価の結果を踏まえ、非小細胞肺がんのうち、扁平上皮がん患者へのMotesanibの投薬を中止するとともに、非扁平上皮がん患者の新規登録を一時的に3ヵ月間中断していた。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32005.html

産後うつ病では、保健師の訪問によるEdinburgh postnatal depression scale（EPDS、http://www.patient.co.uk/showdoc/40002172/）を用いたスクリーニングと、心理学的な情報提供に基づく介入治療が有効なことが、イギリスSheffield大学のC Jane Morrell氏らが実施したプライマリ・ケアベースのクラスター無作為化試験で明らかとなった。産後うつ病は遷延化のリスクがある重大な疾患だが、病態の把握が難しく、抗うつ薬の使用が困難であるため、心理学的な介入は実践的な治療選択肢とされる。BMJ誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月15日号）掲載の報告。EPDS、臨床転帰、不安度分析、QOL、育児ストレスを評価研究グループは、産後うつ病において保健師が行う2つの心理学的な情報提供よる介入の有効性について評価した。2003年4月～2006年3月までに、Trent地区の101の一般医療施設に4,084人の女性が登録され、対照群（38クラスター）に1,335人が、介入群（63クラスター）には2,749人が割り付けられた。保健師は、EPDSを用いて産後6～8週のうつ症状および臨床状態の評価を行う訓練を受けた。また、患者中心的あるいは認知行動的な原理に基づく心理学的な介入（1時間/週×8週）を実施する訓練を受けた。対照群の保健師は通常のケアを行った。主要評価項目は6ヵ月後のEPDSスコア≧12（産後うつ病と診断）とした。副次評価項目は12ヵ月、18ヵ月後の平均EPDS、臨床転帰（clinical outcomes in routine evaluation-outcome measure; CORE-OM）、不安度分析（state-trait anxiety inventory; STAI）、QOL（SF-12）、育児ストレス（parenting stress index short form; PSI-SF）のスコアであった。介入群で産後うつ病が有意に低下、個々の心理学的介入法に効果の差はない6週後に595人がEPDSスコア≧12であった。このうち6ヵ月後のEPDSの評価が可能であったのは418人で、EPDSスコア≧12の女性は対照群が46%（67/147人）であったのに対し、介入群は34%（93/271人）と有意に優れた（オッズ比：0.62、p＝0.036）。共変量で補正後のオッズ比は0.60であった（p＝0.028）。全女性の解析で6ヵ月後のEPDSスコアが≧12であったのは、対照群の16.7%（166/995人）に対し、介入群は12.4%（234/1,880人）と有意に良好であった（オッズ比：0.67、p＝0.003）。これら6週後 にEPDSスコア≧12の女性および全女性における介入群のベネフィットは、12ヵ月後も持続していた。2つの心理学的介入法（患者中心療法と認知行動療法）の間には有効性に関する差は認めなかった。著者は、「訓練を受けた保健師が臨床評価を行って産後うつ病を同定し、心理学的介入を実施するアプローチは、通常ケアに比べ6ヵ月および12ヵ月後の臨床効果が優れる」と結論し、「訪問保健師による患者中心療法と認知行動療法のアプローチは、いずれも産後うつ病の治療として推奨できることを示すエビデンスが得られた」としている。（菅野守：医学ライター）

出産後2週間以内に産婦の13％が産後うつ病にかかるとの報告があり、特に、対人関係の希薄な場合に産後うつ病発症リスクが高いことが知られている。逆に言えば、リスクの高い女性を対象に介入を行えば、高い予防効果が得られるのではないか。トロント大学（カナダ）C-L Dennis氏らの研究グループが行った報告が、BMJ誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月15日号）に掲載された。産後うつ病のハイリスク群に電話によるピアサポートを実施この研究は、出産後のうつ病予防策として、電話によるピアサポートの有効性を評価する目的とし、カナダ・オンタリオ州の7つの保健区域を対象に多施設無作為化対照試験として行われた。参加者は、分娩後2週目の女性で、Edinburgh postnatal depression scale（EPDS、http://www.patient.co.uk/showdoc/40002172/）により産後うつ病のハイリスク群とされた者（最高スコア30点、10点以下は正常、13点以上は産後うつ病と判定）。看護師が2万1,470人の女性にウェブを使ってアプローチ、1万4,101人がEPDSスクリーニングを完了、そのうち、スコアが9点以上の1,740人をピックアップし、最終的に701人の適格者を募った。参加者はインターネットを介して、介入群と対照群に無作為化され、介入群には通常のケアに加えて、産後うつ状態を軽減するために電話による母親対母親のピアサポートを実施し、対照群には通常のケアのみを行った。ピアサポートは無作為化後48～72時間内に実施された。ピアサポートを行ったのは地域の母親ボランティアで、産後抑うつを経験し、現在は回復していて、4時間の研修を受けた者に限られた。主要評価項目は、EPDS、抑うつ臨床面接、不安判定基準、UCLA孤独スケール、保健サービスの利用とした。介入群のうつ状態は対照群の半分に評価は看護師が、分娩後12週目に613人、24週目に600人（概ね85%以上）の対象を電話フォローし行った。その結果、12週目にEPDSスコアが12点以上だったのは、介入群が14%（40/297）に対し、対照群では25%（78/315）とほぼ2倍の差がついていた（χ2=12.5、P

厚生労働省は2月10日、インターネット上の動画配信サイト「YouTube」に厚生労働省公式チャンネルを開設し、舛添厚生労働大臣からのメッセージを掲載したと発表した。　●厚生労働省公式チャンネルURLはこちらhttp://www.youtube.com/MHLWchannel　●厚生労働省の発表はこちらhttp://www.mhlw.go.jp/houdou/2009/02/h0210-1.html

エスエス製薬株式会社は9日、ジフェンヒドラミン塩酸塩の睡眠構築と、翌日のQOL（Quality of Life：生活の質）に及ぼす影響を確認したと発表した。ジフェンヒドラミン塩酸塩とは、ヒスタミンH1受容体拮抗薬（抗ヒスタミン剤）の中でも、とくに催眠鎮静作用の強いことが知られている。欧米でも睡眠導入を目的としたOTC医薬品として利用されている。試験は、睡眠中に脳波、眼球運動、筋電位などを測定する睡眠ポリグラフィによって行われた。結果、ジフェンヒドラミン塩酸塩は徐波睡眠（Stage3＋4）及びREM睡眠の出現量を抑制せず、Stage2を有意に増加させることがわかり、また、実睡眠時間（就寝時間－覚醒時間）および睡眠効率（実睡眠時間／観察時間×100）を有意に改善することで、翌日の身体的疲労及び集中力をも改善し、日中のQOLの改善にも有用であることが示唆されたという。なお、今回の研究成果は日本薬学会・第129年会（平成21年3月26日～28日、京都）にて発表される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.ssp.co.jp/news/2009/090209.html

株式会社ヤクルト本社は9日、日本とオランダの首都圏で働く男女800人に行った健康意識調査の結果を発表した。この調査は2008年10月に行われた。過労死が労災によって認められるなどワークライフバランスに注目が集まる東京と、長らく続いた不景気と失業率の悪化という事態を「オランダモデル」といわれるワークシェアリングによって回復させたオランダ首都圏の働く男女を対象に、健康意識や生活習慣、仕事と家庭に対する意識と実態、ストレス度合いなどを調査したもの。質問項目は生活編、仕事編、健康編に分かれている。結果から、両国の健康と仕事に対する意識と実態の特徴が明らかになっている。生活編では、「老後の生活」を心配するオランダ人はたったの0.5％に対して、日本人ワーカーは20.3％と約40倍もの開きがあった。仕事編では、日本人の3時間以上残業する人では92.9％がストレスがあり、残業時間が長いほどストレス度が増すことがわかった。また、「お酒」でストレスを解消するのは日本人が34.4％、オランダ人が15.6％と、日本人ワーカーに目立った。また、健康については日本人ワーカーは約8割、オランダ人ワーカーは9割強が「良好」と回答している。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00357

インフルエンザ流行レベルマップによると、2009年第5週のインフルエンザの全国レベルでの定点当たり報告数は35.62（患者発生報告数170,498）と前週の定点当たり報告数37.45よりも減少したことがわかった。ただし、減少したといえども、流行はまだ高い値にある。都道府県別では、沖縄県（67.9）、香川県（56.0）、宮崎県（52.6）、長崎県（48.2）の順。警報レベルを超えている保健所地域は363箇所（46都道府県）と増加し、注意報レベルのみを超えている保健所地域は177箇所（42都道府県）におよぶ。また、第36週以降これまでに、インフルエンザウイルスの検出はAH1（Aソ連）型960件、AH3（A香港）型644件、B型234件が報告されている。インフルエンザ流行レベルマップhttps://hasseidoko.mhlw.go.jp/Hasseidoko/Levelmap/flu/index.html

　シスメックス株式会社は9日、大阪府立公衆衛生研究所と共同で新型インフルエンザウイルスに変異する可能性が高いと言われる鳥インフルエンザウイルスを簡易・迅速に検出する技術（検査キット）を開発したと発表した。　これまで鳥インフルエンザウイルスとヒトインフルエンザウイルスの区別には遺伝子増幅法など特殊な分析技術が必要だったが、この技術は前処理した検体を試験紙に滴下する簡単な操作で、約10分と短時間で検出できるという。様々なタイプの鳥インフルエンザウイルスの検出が可能で、将来、その発生が懸念されている新型インフルエンザウイルスの検出にもつながのではと期待されている。　従来のインフルエンザウイルス迅速診断キットでは、鳥インフルエンザウイルスとヒトインフルエンザウイルスを区別することはできなかった。しかし、同社と大阪府立公衆衛生研究所の共同研究により、鳥インフルエンザウイルスとヒトインフルエンザウイルスの内部に存在するたんぱく質（核たんぱく質）の構造にわずかな違いがあることを突き止め、これを目印に鳥インフルエンザウイルスのみを簡易・迅速に検出する技術を確立したという。また、核たんぱく質は変異に影響されにくいという特徴もあるため、鳥インフルエンザウイルスの表面構造（表面たんぱく質）が変異した場合も検出できると考えられている。詳細はプレスリリースへhttp://www.sysmex.co.jp/news/press/2009/090209.html

2010年までに麻疹（はしか）ウイルスを撲滅するというヨーロッパの計画は、ワクチン接種率が不十分なため達成できない可能性が高いことが、デンマークStatens Serum研究所疫学部のMark Muscat氏らEUVAC.NETの研究グループの調査で明らかとなった。ヨーロッパでは、2006～07年にいくつかの国ではしかの大規模感染が起きたため、ウイルスの撲滅が計画されたという。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月7日号）掲載の報告。32ヵ国からデータを収集ヨーロッパでは子どものルーチンなワクチンプログラムに、はしかワクチンが導入されて20年以上が経過したが、感染はいまだに存続している。そこで、研究グループは2010年までのウイルス撲滅を目的に、はしかの疫学的なレビューを行った。ヨーロッパ32ヵ国の国立の調査機関から2006～2007年のデータが集められ、年齢層、確定診断、ワクチン接種状況、入院治療、疾患合併症としての急性脳炎の発現、死亡に関するデータが得られた。30ヵ国からは、疾患の他国からの流入に関するデータも寄せられた。臨床症状が見られ、検査で確定のうえ疫学的な関連が確認された症例のうち、調査の要件を満たすものが解析の対象となった。これらの症例が1歳未満、1～4歳、5～9歳、10～14歳、15～19歳、20歳以上に分けられた。10万人当たりのはしかの年間発症数が0例の国を無発症国、0.1例未満の国を低発症国、0.1～1例の国を中発症国、1例以上の国を高発症国とした。患者のほとんどがワクチン未接種か不完全2年の試験期間中に記録されたはしか患者1万2,132例のうち85%（1万329例）を5ヵ国（ルーマニア、ドイツ、イギリス、スイス、イタリア）の症例が占めた。そのほとんどがワクチン未接種あるいは不完全な子どもであったが、20歳以上の症例は少なかった。この2年間に記録されたはしか関連死は7例であった。高発症国ではワクチン接種率が十分ではなかった。他国から流入したはしかに感染した210例のうち、117例（56%）がヨーロッパ以外の国からのもので、43例（20%）はアジアからであった。著者は、「ワクチン接種率が不十分であるため、2010年までのはしかウイルス撲滅という目標の達成には深刻な疑念が浮上した」と結論し、「ヨーロッパにおけるはしか撲滅計画には、十分なワクチン接種率の達成とその維持、そして調査法の改善が不可欠」としている。（菅野守：医学ライター）

旧共産主義国では、急速な民営化の進展が労働年齢男性の死亡率上昇の主要原因であることが、イギリスCambridge大学社会政策学部のDavid Stuckler氏らの調査で明らかとなった。1990年代初頭～中期のヨーロッパや中央アジアにおける共産主義から資本主義への転換は国民の健康に破滅的な結果をもたらしたという。UNICEFはこの経済システムの転換によって300万人以上が早世したとし、国連開発計画（UNDP）の試算では失われた人口は1,000万人以上に達する。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版1月15日号）掲載の報告。民営化の進展と労働年齢男性の死亡率を解析1990代初頭、ヨーロッパの旧共産主義国の多くで成人の死亡率が上昇したが、その各国間の差や経時的な変動の原因はわかっていない。経済体制の転換の速度が死亡率増大の重要な促進因子であることを示唆する報告はあるが、転換政策の特定要因の役割について実証的に評価した研究はない。研究グループは、旧共産主義国（東欧、旧ソ連）における民営化の進展と成人死亡率との関連について検討した。1989～2002年までの労働年齢男性の年齢標準化死亡率に関し縦断的な多変量解析を行った。民営化計画とは、大規模な国営企業の少なくとも25%が2年以内に安定的な関連方面への譲渡などによって民間企業へ移行することと定義された。民営化の影響を明確にするためにモデルを用いた解析を行い、物価や貿易の自由化、所得の変動、国の初期条件、死亡率を高める構造素因、その他の交絡因子を調整した。民営化により失業率が上昇し死亡率が増大民営化計画によって短期的な成人男性の死亡率が12.8%上昇し（p＜0.0001）、欧州復興開発銀行（EBRD）による別の民営化の指標でも同様の結果が示された（7.8%の上昇）。死亡率を高める要因の1つが失業率であり、民営化によって失業率は有意に上昇した（56.3%、p＜0.0001）。1つ以上の社会組織に属する人口の割合が1%増加するごとに、民営化による死亡率が0.27%ずつ低下した。また、1つ以上の社会組織に属する人口が45%を超えると、民営化による死亡率上昇の有意差が消失した（3.4%、p＝0.44）。著者は、「経済システム転換の戦略としての急速な民営化が、旧共産主義国における成人死亡率上昇の重要な決定因子であった。社会資本が高度な国ほど民営化の影響は少なかった」と結論し、「これらの知見は、同様の政策を検討中の他の国にも当てはまる可能性がある」としている。（菅野守：医学ライター）

ファイザー株式会社は10日、英国国立臨床研究所（NICE）が「スーテント」（一般名：スニチニブリンゴ酸塩）を転移性腎細胞がん（mRCC）ならびに進行性腎臓がんの第一選択薬として使用することを推奨する最終評価報告書を発行した、と発表した。スーテントは無増悪生存期間においてIFN-αと比較し有意な改善を示し、スーテントによる治療を受けた患者の生存期間の中央値は2年を超えたという。2008年9月、NICEは評価相談文書を発行し、mRCCの治療にあたり、mRCC治療薬の4剤すべてを使用しないよう助言を行っていた。今回の発表は、スーテントの保険適用に関するNICEのこれまでの推奨内容を覆すとともに、審査中の4剤の中で現時点においてスーテントを唯一の推奨薬とするものである。スーテントは経口マルチキナーゼ阻害剤であり、米国で2006年1月にｍRCCの治療薬として初めて承認された。がんの成長、増殖、転移に関与する複数の分子を標的として遮断することにより作用する。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_02_10.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は10日、抗インフルエンザウイルス薬「リレンザ」（一般名：ザナミビル水和物）について、今季の季節性インフルエンザの流行状況を鑑み、安定供給確保のために追加輸入を決定したと発表した。今回、追加輸入が決定したのは合計200万人分。市場への供給は、2月に40万人分、3月に60万人分、4月に100万人分となる予定。同社は当初、今季に向けて300万人分のリレンザを準備した。この量は平均的な年のインフルエンザウイルス薬処方量の約半数に対応できる量だが、現在流行しているインフルエンザの約半数を占めるA/H1N1型（Aソ連型）インフルエンザウイルスのほとんどが他の抗インフルエンザウイルス薬に耐性を持つとの報告があり、リレンザへの注目と需要が大幅に高まったためである。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000525.html