本論文は、ベンゾジアゼピンの新規使用が認知症発症の危険因子であるという報告である。認知症の前駆期あるいは初期には抑うつが多くみられることから、ベンゾジアゼピンを処方される機会も多いはずだという批判に対して、本研究では抑うつ症状も統制した多変量解析の結果も示しており、この点もぬかりがない。　さて、高齢者へのベンゾジアゼピンの使用は古くからある難問である。例えばベンゾジアゼピン系薬剤の使用は、高齢者の大腿骨近位部骨折のリスクを大幅に増加させる1)。高齢者へのベンゾジアゼピンの使用を積極的に推奨するガイドラインはないと思われる。一方で、現実にはプライマリケアの領域では不安を訴える高齢者がそれこそ毎日受診していることだろう。このような場合、伝統的にエチゾラム少量投与などが行われることが多いようだ。一応触れておくと、不安障害は過小評価されるべきではなく、不安障害が心血管系合併症を伴うことで有意に死亡率を上昇させるという報告2)もある。　ガイドライン上は否定されるが、ベンゾジアゼピンは、わが国だけではなく現実には多く処方されているようだ。各国の高齢者が当該薬品を使用している（フランスで30％、カナダとスペインで20％、オーストラリアで15％）というIntroductionの記載は率直であり、興味深い。　高齢者の不安が根深いものであることにも配慮が必要だ。老年期に失うものは多く、地位、収入、健康、仲間、自立、居住設備、生命などがあげられる3)。精神病理学者の桜井図南男は「老人は不安に取り囲まれているといってよいと思う」と述べ、同時に「老人の心は、自分が老人になってみないと本当にはわからない」とも述べている4)。結論としては、やはり高齢者へのベンゾジアゼピンの使用は推奨されない、となるのだが、長年臨床現場では多用されていることの背景に少し触れてみた。　なお、不安が長期にわたる、不安内容が妄想的である、等の場合は精神科へ紹介していただきたい。このような場合はむしろベンゾジアゼピンを処方しない治療組立が必要になるかもしれない。いずれにしても、高齢者が不安を感じない世の中になってほしいものである。

　若年統合失調症患者ではPET（陽電子断層撮影法）を用いた研究により、線条体ドパミンD2/3レセプター占有率を指標とした治療域は65～80％が適切であることが確認されている。慶應義塾大学の内田裕之氏らは、カナダ・Addiction and Mental Healthセンターにて、これまで検討されていなかった高齢統合失調症患者における同治療域の検討を行った。その結果、70％以上では錐体外路症状が出現し、70％未満で解消されることが示された。結果を踏まえて著者は、「高齢患者は若年患者の場合と比べて治療域が低いことを示すものであり、高齢統合失調症患者ではさらなる治療薬の開発と臨床ガイドラインが重要なことを意味する」と結論した。The American journal of geriatric psychiatry誌オンライン版2012年10月31日号の掲載報告。　Addiction and Mental Healthセンターで、オープンラベル介入試験を行った。主要試験目的は、高齢統合失調症患者の臨床アウトカムにおけるD2/3レセプター占有率の変化の影響（RRO）を評価することとした。被験者は、50歳以上で症状が安定しており、経口リスペリドンを6ヵ月以上服用している統合失調症患者で、リスペリドン投与を最大40％減量し3ヵ月間追跡した。背側被殻のドパミンD2/3 RROについて、投与前後にPETスキャンを行いC-ラクロプリドの領域解析にて評価した。臨床評価には、Positive and Negative Syndrome ScaleやSimpson-Angus Scaleなどを含んだ。　主な結果は以下のとおり。・被験者は9例（年齢58±7歳、ベースラインでのリスペリドン投与量3.4±1.6mg/日）であった。・錐体外路症状は被験者6例でみられた。これら被験者の被殻でのD2/3 RROは70％以上（範囲：70～87％）であった。・投与量減量後、5例の被験者で錐体外路症状は解消された。・被験者2例はD2/3 RROが52％および50％未満で臨床的悪化が認められた。関連医療ニュース ・抗精神病薬の効果をどのタイミングで見極めるべきか？ ・初回エピソード統合失調症患者におけるGABA機能への影響 ・統合失調症患者の脳組織喪失に関わる脂肪酸、薬剤間でも違いが

　難治性のアタマジラミの患者に対し、0.5％イベルメクチン・ローションを処方し、自宅で単回塗布し10分間置き水ですすいでもらうという治療を行った結果、7割以上の患者で、治療の翌日、1週間、2週間後でアタマジラミがみられない状態が確認できた。米国・Eastern Virginia Medical SchoolのDavid M. Pariser氏らが、約770人の患者について行った無作為化比較試験の結果、報告した。アタマジラミの第一選択治療であるペルメトリンやピレトリンは、その薬剤抵抗性が増加してきているという。NEJM誌2012年11月1日号掲載より。0.5％イベルメクチン・ローションを乾いた髪に単回塗布　研究グループは、2件の多施設共同無作為化二重盲検試験で、シラミを梳き櫛を用いずに駆除できるか、0.5％イベルメクチン・ローションと溶媒とを比較する検討を行った。　生後6ヵ月以上のアタマジラミ患者で、3匹以上の生きたアタマジラミを確認できた人を指標患者とし、その家族で、生きたアタマジラミが1匹以上確認された人も被験者とし、指標患者と同じ治療を行った。　被験者は無作為に2群に分けられ、一方には0.5％イベルメクチン・ローションを、もう一方は対照群として溶媒を処方した。いずれの群にも、第1日目に乾いた髪にローションを塗布し、10分間放置後、水で洗い流すことを指示した。　主要エンドポイントは、第2日目にアタマジラミが認められず、その状態が第8日目、15日目にも継続していた被験者に占める指標患者（3匹以上の生きたアタマジラミを確認できた家族の中での最年少患者）の割合だった。治療翌日にアタマジラミが認められなかった人、イベルメクチン群95％、対照群31％、14日後は74％と18％　治療を完了した被験者総数は765人だった。治療完了した指標患者のうち、イベルメクチンを塗布したのは141人、溶媒を塗布したのは148人だった。　指標患者の平均年齢はイベルメクチン群が7.8歳（標準偏差：6.5）で、溶媒対照群が8.5歳（同：8.2）だった。　結果、アタマジラミがみられなかった人の割合は、いずれの時点でもイベルメクチン群で高く、第2日目はイベルメクチン群が94.9％に対し溶媒対照群が31.3％、第8日目はそれぞれ85.2％と20.8％、第15日目はそれぞれ73.8％と17.6％だった（p＜0.001）。　有害事象の頻度と重症度は、両群で同程度だった。※保険適用のイベルメクチンは経口薬のみで、対象疾患は疥癬および腸管糞線虫症に限られる。

　　12歳以上の男性で、耳下腺炎ワクチンの2回投与を受けた人は、受けなかった人に比べ、耳下腺炎を発症しても、合併症の精巣炎を発症するリスクを有意に減少することが報告された。米国疾病予防管理センター（CDC）のAlbert E. Barskey氏らが、2009～2010年にかけて、ニューヨーク地域などのユダヤ教徒コミュニティで流行した、3,500人超の耳下腺炎発症例について調べて明らかにしたもので、NEJM誌2012年11月1日号で報告した。米国では2005年までに、耳下腺炎ワクチン接種によって同罹患率は99％以上減少したものの、2006年には同ワクチン接種をした人の中で耳下腺炎が大流行した。その後、同様の集団発生が世界各地で報告されている。13～17歳が全体の27％、うち男性は78％と高率　研究グループは、2009年6月28日～2010年6月27日の間に、ニューヨーク地域（ニューヨーク市、ニューヨーク州北部の2郡、ニュージャージー州の1州）で報告された、耳下腺炎症例3,502人について調査を行った。　臨床検体の得られた1,648人中50％が、検査によって耳下腺炎が確定された。被験者のうち97％が、ユダヤ教徒コミュニティに属していた。　年齢・性別で比較すると、13～17歳が全体の27％で、そのうち男性が78％と、発症割合の偏りが認められた。ワクチン2回接種群の精巣炎発症率は4％、非接種群は11％　ワクチン接種が確認できた13～17歳の患者884人について精査したところ、89％が2回摂取で、8％が1回摂取だった。また、そのうち合併症が認められたのは140人で、最も多かったのは精巣炎であり、12歳以上の男性1,771人の7％にあたる120人に認められた。　12歳以上の男性のうちワクチン接種を2回受けていた人の精巣炎発症率は4％と、受けていなかった人の11％に比べ低率だった（p=0.04）。また、18歳以上の同発症率は9％だったのに対し18歳未満では4％、入院率もそれぞれ2％と1％と、18歳以上で有意に高率だった（それぞれ、p＜0.001、p＝0.001）。　伝播経路については、ユダヤ系男子校で集中していた。そこでは生徒たちが対面で激論を交わす時間を多く過ごしていた。　著者は「集団発生の疫学的特徴は、耳下腺炎の強度の曝露が、とくに男子校で伝播促進されたこと、またこうした患者ではワクチン接種による防御能を圧倒したことが示唆された。2回接種率が高かったことが疾患の重症度と、曝露が強度ではない人への伝播を抑制した」とまとめている。

　スペインでは2006年に、2種の経口弱毒生ロタウイルスワクチンが、6ヵ月未満児のために認可された。そのワクチン有効性について最近のデータで、ばらつきがある可能性が示されたという。スペイン・カステロン公衆衛生センターのJuan B Bellido-Blasco JB氏らは、このことはロタウイルスワクチンの有効性に関する市販後モニタリングに重大な局面をもたらすものだとして、症例対照研究を行った。Vaccine誌オンライン版2012年10月25日号の掲載報告。　2009年にカステロンにて生後2～35ヵ月児を対象に、ロタウイルスワクチンの有効性を評価した。可能な限りの選択バイアスと関連特異度を評価するため、二次的観察と反事実的観察として、ロタウイルス性下痢症状に対する肺炎球菌ワクチン接種の「有効性」を評価した。　主な結果は以下のとおり。・ロタウイルス胃腸炎が確認された小児は71例で、ロタウイルス以外が原因であった対照群は261例であった。・各児の予防接種状況、投与量、投与日について地方予防接種レジストリにて評価した結果、ロタウイルス性下痢症状を呈した患児のワクチン接種率は低かった（2.8％）。・対照群のワクチン接種率は21.8％であった。・ロタウイルスワクチンを1回以上接種した場合の有効性は87.7％（45.5～99.7％）であった。・解析を非入院児に限定した場合の同有効性は、わずかに低くなり83.5％（25.4～96.3％）であった。・予想されたことではあるが、肺炎球菌ワクチンのロタウイルス感染症に対する保護効果は認められなかった。・ワクチン有効性の市販後モニタリングは、EDICSのような伝染性胃腸炎発生を住民ベースの研究と組み合わせた予防接種情報システムが適している。

　大腿骨頸部の関節形成術後に圧迫寒冷療法を行うことで、術後出血が減り、術後の鎮痛薬使用の減少および入院期間の短縮、創部の浸出液の減少、術後6週時点の疼痛もより小さい傾向がみられたことが報告された。オランダ・Spaarne HospitalのLeegwater氏らが、患者30例を対象とした無作為化試験の結果、報告したものである。圧迫寒冷療法は、急性期の細胞損傷処置で効果的に用いられている。Game Ready Systemは周期的圧縮と寒冷療法を組み合わせたものだが、これまで大腿骨頸部全置換術（THA）における効果について無作為化試験は行われていなかった。Hip international誌オンライン版2102年10月31日号掲載の報告。　待機的大腿骨頸部の関節形成術を受けた30例を2群に無作為化し評価を行った。15例はトリコット編地の包帯で圧迫処置のみを受け、15例は圧迫包帯処置に加えて間欠的寒冷圧迫療法（30分間を15回）を行った。　術後痛、モルヒネ使用、出血、創部の浸出液、患者と医療スタッフの満足度とともに、圧迫寒冷装置の実行可能性、総入院期間、感染率、深部静脈血栓症と、短期的な人工関節関連の問題を観察した。　主な結果は以下のとおり。・被験者30例は、平均年齢68歳（範囲：31～83歳）、変形性関節症の末期で、待機的大腿骨頸部関節形成術を受けた。・術後1日目のヘモグロビン値は、対照群は2.34mmol/L、介入群は1.87mmol/L下落した（p＝0.027）。・術後3日目のヘモグロビン値は、それぞれ2.63、2.16ずつ減少した（p＝0.646）。・介入群では、モルヒネ使用がより少なく、入院期間がより短く、創部の浸出液量もより少ない傾向がみられた。・術後痛スコアの有意差は認められなかった。・深部静脈血栓症イベントは対照群で1例発生した。

　Stage I乳がんに対して、いくつかの無作為化試験で、乳房切除術による生存率と放射線療法を伴う乳房温存手術による生存率に差がないことが示されている。乳房温存手術においては、局所再発率と死亡率減少のために放射線療法の施行が推奨されている。　今回、米国のShayna L. Showalter氏らがStage I乳がんに対する治療の傾向を評価したところ、Stage I乳がんの治療における乳房温存手術は増加していた。また、乳房温存手術後に放射線療法を受けていない患者が一定の割合で存在し、放射線療法を受けないことが死亡率の増加に関連していた。Annals of surgical oncology誌2012年11月8日号オンライン版に掲載。　著者らは、SEERデータベースを用いて1988年～2007年に診断されたStage I乳がんの女性19万4,860例を同定し、外科的治療および乳房温存手術後の放射線療法施行に関連した因子を評価した。　主な結果は以下のとおり。・1998年から2007年にかけて、乳房切除術で治療された患者の割合は徐々に低下した。・乳房切除術で治療された患者の有意な予測因子は、離婚または独身女性（p=0.007）、白色人種（p

米国男性では、冠動脈疾患と同様に末梢動脈疾患（PAD）の発現率が喫煙、高血圧、脂質異常症、2型糖尿病といった4大リスク因子の重複（clustering）によって増加することを約4万5千人での25年間の前向き追跡調査での結果で示した報告である。　中でも喫煙は、喫煙本数と喫煙歴が多くなるほど指数関数的にPADのリスクが上昇することを示している。　ただし、本研究は、フラミンガム研究などのように血圧値や血糖値を実際に測定しているわけではなく、担当医の診断や自己申告に基づいた追跡調査であり、またエンドポイントであるPADも症状が発現した、顕性の症例のみに限られている。したがって、どのレベルの血圧値あるいは血糖値がリスクなのかは明らかにされていない。　また、今日のようにスタチン薬や抗血小板薬が広く処方されており、かつ血圧コントロールも良好になっている状況でも同様な結果は出るかどうかは不明である。とはいえ、本研究は本来のPADのリスク因子を知るうえで貴重なデータといえる。

　プライマリ・ケアでの肺塞栓症の除外診断において、Wellsルールとポイント・オブ・ケア診断としてのDダイマー検査を併用するアプローチは安全で効果的な方法であることが、オランダ・ユトレヒト大学医療センターのGeert-Jan Geersing氏らが実施したAMUSE-2試験で示された。原因不明の息切れや胸膜炎性胸痛は診断が困難な症状であり、これらの患者と最初に遭遇するプライマリ・ケア医は気道感染症などの自己管理が可能な一般的な疾患と、肺塞栓症のような生命を脅かす疾患を鑑別する必要に迫られる。WellsスコアとDダイマー検査の併用により、肺塞栓症が疑われる患者の約3分の1が安全に除外可能なことが分かっているが、プライマリ・ケアにおける有用性は検証されていなかったという。BMJ誌2012年10月27日号（オンライン版2012年10月4日号）掲載の報告。プライマリ・ケアにおける有用性を前向きコホート試験で検証　AMUSE-2（Amsterdam Maastricht Utrecht Study on thrombo-Embolism）試験は、プライマリ・ケアにおいて肺塞栓症を安全に除外する診断戦略として、Wellsルールとポイント・オブ・ケア診断としてのDダイマー検査の併用の有用性を検証するプロスペクティブなコホート試験。　2007年7月1日～2010年12月31日までにオランダの3都市（アムステルダム、マーストリヒト、ユトレヒト）のプライマリ・ケア施設を受診した18歳以上の肺塞栓症疑いの患者598例を対象とした。　Wellsルールの7項目について患者の病態をスコア化し、Dダイマー検査を実施した。診断は個々の施設の基準に従って行われた。スパイラルCTおよび3ヵ月のフォローアップなどによる複合的な標準的基準に準拠して、肺塞栓症を確定または否定した。偽陰性率1.5％、感度94.5％、特異度51.0％　73例（12.2％）が肺塞栓症と確定された。「Wellsスコア≦4かつDダイマー検査陰性」を閾値とすると、598例中272例が「低リスク」と判定された（有効率：45.5％）。低リスク判定例のうち4例が実際には肺塞栓症だった［偽陰性率：1.5％、95％信頼区間（CI）：0.4～3.7］。　この併用診断アプローチの感度は94.5％（95％CI：86.6～98.5％）、特異度は51.0％（同：46.7～55.4％）だった。　著者は、「プライマリ・ケアでは、『Wellsスコア≦4かつDダイマー検査陰性』を判定基準とすれば、肺塞栓症の安全で効果的な除外が可能と考えられる」と結論し、「今後は、この併用診断に基づく患者管理が、医療費や患者負担の軽減の観点から実行可能か否かを評価する必要がある」としている。

　末梢動脈疾患（PAD）の発症リスクについて、男性で一般的によくみられる4つの因子（喫煙、高血圧、脂質異常症、2型糖尿病）について検討した結果、各因子が独立した高リスク因子であり、また因子が併存するほど発症リスクが増大すること（因子が1つ増えるごとに発症リスクは2.06倍）が明らかになった。米国・ハーバードメディカルスクールのMichel M. Joosten氏らが米国男性約4万5千人を25年間追跡した前向き研究の結果、報告した。先行研究においてリスク因子個々とPAD発症との関連は明らかにされていたが、因子が併存している場合の発症との関連は検討されていなかった。JAMA誌2012年10月24・30日号掲載より。10万人・年当たりでみた発症率、因子0では9例、1つでは23例、4つある場合は186例　研究グループは、1986年時点で心血管疾患の既往がない米国男性4万4,985例（Health Professionals Follow-up Studyの参加者）を、2011年まで25年間前向きに追跡した。　追跡期間中2年ごとに、リスク因子の発現について更新し、臨床的に有意なPAD発症（肢切断、血管再生、血管造影で50％以上の狭窄、ABI指標0.90未満、または医師がPADと診断）を主要評価項目とした。　追跡期間中央値24.2年（範囲：20.8～24.7）で、PAD発症は537例であった。　各因子についてその他3つの因子や交絡因子で補正後、独立したPAD発症のリスク因子であることが確認された。　リスク因子の併存数別にみた年齢補正後PAD発症率（10万人・年当たり）は、0の場合は9例（95％信頼区間：6～14）、1つの場合は23例（同：18～28）、2つの場合は47例（同：39～56）、3つの場合は92例（同：76～111）、4つの場合は186例（同：141～246）であった。4つのリスク因子を有する男性の絶対発症率は3.5/1,000人・年　リスク因子が1つ加わることに関する多変量補正後ハザード比は、2.06（95％信頼区間：1.88～2.26、線形傾向p＜0.001）であった。　また、4つのリスク因子をいずれも有していない男性のPAD発症に関するハザード比は、4つすべてを有している男性との比較で、0.23（同：0.14～0.36）であった。　96％（95％信頼区間：94～98）のPAD症例で、診断時に4つのリスク因子のうち少なくとも1つの因子を有していた。これら4つのリスク因子の集団寄与危険度は75％（同：64～87）であり、4つのリスク因子すべてを有する男性のPAD絶対発症率は、3.5/1,000人・年であった。

　双極性障害患者の大半は、DSM-IV診断基準で定義されるうつ病エピソード以外のうつ症状を経験する。ドイツ・ドレスデン工科大学のBauer M氏らは、1～4日間の短期うつ症状エピソードの頻度を、デイリー自己申告気分評価（daily self-reported mood ratings）を用いて調査した。その結果、定義外うつ症状の日が全うつ症状の日の61％を占めたこと、I型とII型で発生に有意な差がないことが示された。さらに、中等度～重度の症状日が4分の1～3分の1を占め、また抗うつ薬服用者のほうがより多く経験していることなどが明らかとなった。The Australian and New Zealand journal of psychiatry誌2012年11月号の報告。　双極性障害患者の短期うつ病について、自己評価データを用いて解析した。ChronoRecord software（総計9万1,786日）を利用して患者448例（I型281例、II型167例）から気分評価のデータを入手。うつ病エピソードと定義外うつ病エピソードの日を判定し、うつ症状の強さを比較した（軽度 対 中等度～重度）。なお本研究では、非双極性障害患者の短期うつ病に関する言及は行われなかった。主な結果は以下のとおり。・DSM-IV診断基準を用いて判定した結果、うつ症状を呈したすべての日のうち61％が定義外うつ病エピソードの日であった。・エピソード期間の基準を最短2日とした場合、うつ病エピソードを経験した患者数は128例から317例に、各患者がうつ病エピソードを過ごした日の平均割合は7.9％から17.8％へと、いずれも約2倍となった。その場合も34.3％は定義外エピソードであった。・エピソード期間によって解析したところ、エピソード期間内で症状が重度であった日の割合は、14日間継続エピソードでは3分の1、2日間継続では4分の1であった。また、エピソードが1日間では4分の1であった。・短期うつ症状エピソードの頻度は、双極性障害I型とII型で有意な差は認められなかった。・全エピソード期間について、抗うつ薬服薬患者は非服薬患者よりも、うつ病エピソード日が4％、定義外うつ症状日は6％長かった。この結果を踏まえて著者は、「抗うつ病薬について、診断基準以下のうつ症状への影響について評価する対照比較試験が必要である」と提言している。関連医療ニュース ・うつ病の5人に1人が双極性障害、躁症状どう見つける？ ・アリピプラゾールが有用な双極性障害の患者像とは？ ・双極性障害患者の自殺企図、テストステロンレベルと相関

　日本人男性の睡眠時間は、長くても短くても血圧値の上昇および高血圧症の発症と有意に関連していることが、北海道情報大学 佐藤氏らの研究で示された。Environmental health and preventive medicine誌オンライン版2012年10月21日付の報告。　対象者は日本人男性1,670例。習慣的な睡眠時間と血圧値の関係を明確にすることを目的として横断的研究を行った。夜間の習慣的な睡眠時間によって対象者は4群(6時間未満群、6時間以上7時間未満群、7時間以上8時間未満群、8時間以上群)に振り分けられた。　主な結果は以下のとおり。・各群の割合は6時間未満群が12.0％、6時間以上7時間未満群が37.6％、7時間以上8時間未満群が38.2％、8時間以上群が12.2％であった。・収縮期血圧および拡張期血圧の値は、7時間以上8時間未満群と比較して、6時間未満群、8時間以上群で有意に高い値を示した。・収縮期血圧140mmHg以上および(または)拡張期血圧90mmHg以上の高血圧患者の割合は、睡眠時間6時間未満群で13.4％、6時間以上7時間未満群で5.7％、7時間以上8時間未満群で7.5％、8時間以上群で13.8％であった。・7時間以上8時間未満群のグループと比較した6時間未満群および8時間以上群の高血圧症の多変数オッズ比(95％信頼区間)は、心血管リスク因子による調整後で、それぞれ2.43(1.40～4.20、p

　乾癬重症度の自己評価によるアウトカム尺度PSI（Psoriasis Symptom inventory）について検証した結果、簡便性、有効性、再現性があり、変化に対する感度も良好で、乾癬の臨床試験で有用なPRO尺度となり得ることが示された。米国・Health Research Associates社のBushnell DM氏らが、8項目からなる同尺度について検証した結果、報告した。The Journal of dermatological treatment誌オンライン版10月24日号の掲載報告。　中等症～重症の成人尋常性乾癬被験者のデータを用いて前向き無作為化試験を行った。被験者は、PSI、DLQI（Dermatology Life Quality Index）、SF-36v2 Acute、PtGA（Patient Global Assessment）の評価を受けた。　PSIの妥当性は、PSIとDLQIならびにSF-36との間のスピアマン順位相関係数を用いて評価した。試験-再試験信頼度、変化に対する感度は最後にPtGAを用いて評価を行った。　PSIの24時間版と1週間（7日間）版について評価した。　主な結果は以下のとおり。・米国内8ヵ所から143例が参加した。139例（97.2％）が試験を完了した。・すべての被験者に、全症状（かゆみ、発赤、スケーリング、熱感、ひびわれ、ヒリヒリ感、はがれ、疼痛）について、各選択肢（症状なし、軽症、中等症、重症、非常に重症）から該当する回答を選んでもらい、結果が得られた。・試験-再試験信頼度は、許容可能なものであった（クラス内相関係数範囲：0.70～0.80）。・収束的および識別的妥当性の演繹的仮説は、PSIとDLQIおよびSF-36との相関によって確認された。・PSIの項目構成の妥当性は良好であり、自覚変化に対する感度も良好であることが示された（P＜0.0001）。

対象ケアネット会員の内科医師　998名方法インターネット調査実施期間2012年9月25日～10月2日Q1.2型糖尿病治療において、食事・運動療法を実施しても血糖コントロールが不十分であった場合に、先生が最も処方することの多い薬剤（第一選択薬）は何ですか？Q2.BG薬を処方する場合、先生が処方することの多い1日処方量はどれくらいですか？Q3.日常の「糖尿病診療」に関して、専門のドクターに聞いてみたい事項についてお聞きしました（自由記入、一部抜粋）75歳を超える高齢者の患者さんにも、他の年代と同様のHbA1cの目標でいいのでしょうか？平均寿命以上の年齢の方には食事の療養指導をしていませんが、食事制限させるべきでしょうか？（開業医・30歳代）HbA1cが7.5以上の状態が3ヵ月継続した場合、インスリンを導入するべきか、いなか？（開業医・40歳代）BG薬で消化器系の副作用が出た場合、次の選択肢としてどの経口血糖降下薬を使用するべきか？（開業医・40歳代）DPP-4阻害薬を長期間使用した場合、その効果が衰えるのはどの薬剤でしょうか？（勤務医・50歳代）HbA1cの数値が（JDS）から（NGSP）に単位が変わりました。HbA1cの目標値が7.4％未満（NGSP）と7.0％未満（JDS）の2つが混在しているように思いますが、現状どちらで患者さんに説明したらいいでしょうか？（開業医・50歳代）インスリン療法から経口血糖降下薬に変更する時の目標HbA1c値とその処方薬剤の選択について。（勤務医・60歳代）BG薬についてメトホルミン（商品名：グリコラン）しか採用していません。同じメトホルミンでもメトグルコ®の方が良いでしょうか？こちらは投与量も多いですが、その注意点について知りたいと思います。また、薬剤の採用時に薬価についてプレッシャーを強く受けています。そのメリット等も知っておきたいです。（開業医・30歳代）外来での栄養指導で栄養士の指導なしに、どうすれば患者に食事療法を守ってもらえるのか、その方法について。（開業医・50歳代）新しい糖尿病治療薬は高価なものが多く、年金生活者が多い当院の患者さんからは、「もっと安い薬にして欲しい」という要望が多く苦労している。そうした要望に、どのように対応したらいいのか？（勤務医・60歳代）体重、HbA1cの値が正常値までいき、コントロールがよくなるとかえって体がもたないという患者がいます。こういう症例では、我慢させた方がよいのか、それともコントロール基準をゆるめた方がよいのか？（勤務医・50歳代）2012年9月～10月ケアネット調べ

　院内心停止患者では、蘇生処置で蘇生した患者の処置時間は蘇生しなかった患者よりも長く、処置時間が長いほうが生存の可能性は高くなることが、米国・ミシガン大学のZachary D Goldberger氏ら米国心臓協会（AHA）の研究グループの検討で示された。先進国では、入院患者1,000人当たり1～5人が心停止を来し、心停止患者の退院時の生存率は20％に満たない。蘇生処置をいつ止めるかは臨床医が直面する最大の課題の1つだが、心停止患者の予後は全般的に不良なため、臨床医は処置開始後早期に自己心拍が再開しない場合は処置の継続に消極的になりがちだという。Lancet誌2012年10月27日号（オンライン版2012年9月5日号）掲載の報告。蘇生処置時間と生存の関連を観察試験で評価　研究グループは、施設間の蘇生処置時間の違いを調査し、処置時間が長い施設に入院した患者は短い施設よりも生存率が高いか否かを検討する観察試験を実施した。　2000～2008年までに、米国の435施設が参加する“Get With The Guidelines—Resuscitation”レジストリーに登録された6万4,339人の院内心停止患者を対象とした。各施設の蘇生処置時間の全般的な傾向を知るために処置時間中央値を算出した。マルチレベル回帰モデルを用いて蘇生処置時間とリスク調整生存率の関連を評価した。　主要評価項目は、自己心拍再開（return of spontaneous circulation）による蘇生および退院時の生存とした。処置時間16分よりも25分で蘇生率が12％上昇　6万4,339人のうち3万1,198人（48.5％）が自己心拍再開を達成し、生存して退院したのは9,912人（15.4％）だった。自己心拍再開達成者の蘇生処置時間中央値が12分［四分位数範囲（IQR）：6～21］であったのに対し、非蘇生者は20分（同：14～30）だった。　院内蘇生処置時間が最短の四分位群（1万3,994人）の処置時間中央値は16分（IQR：15～17）で、第2四分位群（1万8,783人）が19分（同：18～20）、第3四分位群（1万9,106人）が22分（同：21～23）、最長四分位群（1万2,456人）は25分（同：25～28）だった。最短四分位群（16分）に対する最長四分位群（25分）の自己心拍再開の未調整リスク比は1.12［95％信頼区間（CI）：1.06～1.18、p＜0.0001］で、生存退院の未調整リスク比は1.12（95％CI：1.02～1.23、p＝0.021）であり、処置時間が長いほうが蘇生の可能性が高くなった。　著者は、「蘇生処置時間は施設間にばらつきがみられた。至適な蘇生処置時間は確定できないが、処置時間の延長に向けた取り組みが高リスク集団の生存率を改善する可能性が示唆された」と結論付け、「処置時間を10～15分延長しても医療資源への影響はわずかと考えられ、アウトカムは改善する可能性がある」と指摘している。

　親のストレスと子どもの肥満に関する調査結果が報告された。その結果、親のストレス因子の数は子どもの肥満に直接関連しており、親が自覚しているストレスは、肥満リスクの重大な行動学的指標である子どものファストフード消費量に直接関連していることが明らかになった。アメリカのParks氏らによる報告。Pediatrics誌2012年11月号（オンライン版2012年10月22日号）掲載報告。　本試験は2006年の南東ペンシルベニアの世帯健康調査データを用いて断面解析を行った。対象は、自身と子ども（3～17歳）に関するアンケートに回答した2,119人の親・保護者。　調査結果は曝露変数（ストレス因子の数、親の自覚しているストレス）とアウトカム（子どもの肥満、ファストフードの消費量、果物と野菜の消費量、身体活動量）の関係を評価するために用いられた。ストレス因子の数はストレス指数によって、親の自覚しているストレスは一般的なストレスに関する質問への回答によって決定された。共変量は、（子どもの）年齢、人種・民族、健康度、性別、および（大人の）学歴、BMI、性別、睡眠の質とされた。また、発達の差を考慮するため、年齢による層別化も行われた（3～5歳、6～8歳、9～12歳、13～17歳）。分析は多重ロジスティック回帰分析で行われた。　主な結果は以下のとおり。・親のストレス因子の数は、調整の有無にかかわらず、子どもの肥満に関連していた。　-未調整モデル：オッズ比 1.12、95％CI：1.02～1.22、p=0.007　-調整モデル：オッズ比 1.12、95％CI：1.03～1.23、p=0.010・親の自覚しているストレスは、調整の有無にかかわらず、子どものファストフードの消費量に関連していた。　-未調整モデル：オッズ比 1.07、95％CI：1.03～1.10、p

　不正受給問題に端を発し、生活保護のあり方が議論されているなか、現在窓口負担がゼロである医療費について患者の一部負担を求める、あるいは後発医薬品の使用を義務付けるという案も出ている。これを踏まえ、ケアネットでは医師会員1,000人に対してアンケートを行い、現場の医師たちがこの問題がどのようにとらえられているのかを調査した。その結果、医師の7割以上が生活保護受給者の医療費一部負担に賛成していることがわかった。　医療費一部負担案に賛成したのは全体の73.1％。勤務形態別に見ると病院医師では76.2％、一般診療所医師では64.9％と、窓口業務まで管理する立場である一般診療所医師は若干低い結果となった。賛成派からは「年金生活者や、働きながら保険料を納め医療費の一部負担をしている低所得者がいることを考えると、生活保護受給者のみ全て無料というのは不公平」といった意見が見られた。　次いで15.6％の医師が「違った方法を考えるべき」と回答。コスト意識を持ってもらうために『いったん支払ってもらい返還する形に』、複数の施設を回って投薬を受ける患者や、悪用する施設の存在を踏まえた『受診施設の限定』などが挙げられた。　また、薬の処方にあたり、生活保護受給者へは価格の安い後発医薬品を義務付けるという案に対しては全体の54.1％が賛成、「現状のままで良い」とした医師は28.9％であったが、一般診療所医師に絞ると賛成40.3％、現状維持37.3％と割れる結果となった。賛成派からは、『後発品は国が「先発品と同等」としているので問題ない』、現状維持派からは『必ずしも薬効が同じとは限らないと考えるため』『院内処方で扱いがない場合がある』『処方の裁量権は医師にある』といったコメントが寄せられた。詳しくはこちらhttp://www.carenet.com/enquete/dr1000/020.html

　多剤併用抗レトロウイルス療法（HAART）を受けているHIV患者で、マルチビタミンサプリメントを併用する場合の高用量と標準量とを比較した結果、高用量服用により疾患進行および死亡が抑制されることはなく、むしろアラニントランスアミナーゼ（ALT）が増加してしまう可能性が示された。米国・ハーバード公衆衛生大学院のSheila Isanaka氏らが、タンザニアで行った約3,400例を対象とする無作為化二重盲検対照試験の結果、報告した。先行研究ではHAARTを受けていないHIV患者で、微量栄養素がCD4細胞数を増加し、疾患進行と死亡を抑制したことが報告されていたが、HAARTを受けている場合のサプリメント服用の安全性および有効性については検証されていなかった。JAMA誌2012年10月17日号掲載より。高用量群でALT上昇がみられ、試験は早期に終了　研究グループは、マルチビタミンサプリメントの高用量服用は、標準量服用と比べてHIV進行や死亡のリスクを低下し、免疫学的、ウイルス学的、栄養学的な指標を改善すると仮定して検証試験を行った。　試験は、タンザニアの7つのクリニックで2006年11月～2008年11月の24ヵ月間にわたって、HAARTを開始した3,418例を対象として行われた。　マルチビタミンサプリメントは、ビタミンB6、B12、C、Eなどを含む経口剤で、毎日服用した。　主要評価項目は、HIVのあらゆる要因での疾患進行または死亡とした。　試験は2009年3月に、高用量群でALT値増大のエビデンスにより早期に終了となった。高用量群と標準量群のリスク比、HIV進行および死亡については1.00　試験中止時点で3,418例が試験に登録（追跡期間中央値15ヵ月）しており、疾患死高イベントが認められたのは2,374例、死亡は453例観察された（複合イベント合計2,460件）。　標準用量群と比べて高用量群のHIV進行および死亡の抑制は認められなかった。　高用量群のHIV進行および死亡の絶対リスクは72％、標準群も72％だった［リスク比（RR）：1.00、95％信頼区間（CI）：0.96～1.04］。　高用量服用によるCD4細胞数や血漿中ウイルス量、BMI、ヘモグロビン濃度への効果はみられなかった。一方で、高用量群では標準量群に比べてALTの有意な上昇がみられた（＞40 IU/L上昇のRR：1.44、95％CI：1.11～1.87、p＝0.006）。