株式会社デザインアンドデベロップメントのブランドで、オーダーメイド専門のピンズ（ピンバッジ）メーカー「PINS FACTORY（ピンズファクトリー）」では、個人医院から大学病院まで、スタッフ間あるいは患者とのコミュニケーションツールとして、業務中に身に付けられるピンズを製作する機会が増えているという。研修の修了証として渡されたオリジナルピンズは、業務中でも制服や名札に取り付けられる。医療の現場でも、同じ目標に向かって働くスタッフ同士の一体感の醸成に役立っているようだ。医療業界の実例としては、順天堂大学医学部 救急・災害医学研究室では救急指導修了証として、杏林大学医学部では感染制御に関わる業務に従事するスタッフ証として採用されている。それぞれのスタッフの服装が異なるため、統一感を表すシンボルとして役立っているという。ピンズファクトリーは1990年設立の、オーダーメイド専門のピンズメーカー。世界イベントや国内有名企業のピンズや社章の製作を手がけている。詳細はプレスリリースへhttp://www.news2u.net/releases/60352

11月上旬（第3週まで、2～22日）の空気清浄機の販売は、数量前年比が約2.6倍、金額前年比が約3倍となった。ジーエフケーマーケティングサービスジャパン株式会社が26日、家電量販店における空気清浄機の販売動向を発表した。寒さが本格化し、新型インフルエンザへの警戒感が高まっている中、ウイルス抑制の効果を訴求する空気清浄機などの販売が拡大している。今年の第3四半期における空気清浄機の数量前年比は約2倍の104％増、金額前年比は約3倍の193％増となった。11月上旬も同様のペースで販売が進んでおり、第3週まででは数量で107％増、金額で158％増となった。2008年第4四半期以降は吸気・捕じんをせずに、除菌・消臭・ウイルス抑制などに効果のあるイオン発生専用機が新たに製品化され、市場が拡大した。発売から1年となった今年第3四半期には、空清関連家電の数量構成比26％、金額構成比24％に達した。空気清浄機は例年、花粉対策シーズンである第1四半期に販売の隆起がみられ、今年も第1四半期の販売が多かったが、各社のフィルタ性能の高まりにより花粉以外の微細な浮遊物（タバコの煙、ウイルス）も捕じんできるようになった。同社によると、空気清浄機は今後徐々に販売月の集中度合いが低くなり、通年商品化していくものと思われるとのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.gfkjpn.co.jp/update_file/pdf/190.pdf

NPO法人キャンサーネットジャパンと日本イーライリリー株式会社は25日、共同で、”学会へ行こう“スカラーシッププログラムを設立し、がん患者・支援者のもっと知りたい、学びたいという思いを応援することになったと発表した。助成内容は、2010年に日本で開催されるがん関連学会で、希望する学会への参加助成として、学会登録費全額、ならびに交通費・宿泊費の一部助成。また、各学会開催前および会期中を通じ、学会参加の具体的支援を行うとのこと。医療関係者は対象外となる。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/pressrelease/news_2009_30.aspx

虚血性心疾患は社会経済的に恵まれた地域よりも貧困な地域に多い。この健康格差は、現に認知されている心血管の「古典的」リスクファクターでは十分に説明できず、「新興」リスクファクターが同定されつつある。英国・グラスゴー王立病院血管生化学部のKevin A Deans氏らは、貧困と頸動脈エコーによるアテローム硬化症指標（内膜中膜厚とプラークスコア）との関連、そして健康格差が古典的な心血管リスクファクターで説明できるのか、あるいは新興リスクファクターで説明されるのか、住民ベースの横断調査を行った。BMJ誌2009年11月14日号（オンライン版2009年10月27日号）より。IMTとプラークスコアは最貧地域が有意に大きい本研究はNHSのGreater Glasgow Health Board地域を対象とし、Scottish Index of Multiple Deprivation 2004でランクづけされた地域から666例が参加した。最も貧困な地域と最も恵まれた地域からほぼ同数ずつ、加えて男女間、年齢層（35～44歳、45～54歳、55～64歳）ごとに調査した。主要評価項目は、頸動脈エコーで検出された内膜中膜厚（IMT）とプラークスコアとした。結果、平均年齢と性別で調整されたIMTは、最貧地域の方が最恵地域と比べて有意に大きかった［0.70mm（SD 0.16mm）対0.68mm（SD 0.12mm）、P=0.015］。しかし、サブグループ解析では、両者の差は、男性の最高年齢三分位値（56.3～66.5歳）で認められたにすぎなかった。最恵地域と最貧地域間の未調整平均プラークスコアの差は、IMTの差より著明だった［最恵地域1.0（SD 1.5）対最貧地域1.7（SD 2.0）、P

2000年、イギリス保健省は救命救急医療改革の提唱を支持し、ベッド数を35%増やすための資金を投入した。その結果、治療プロセスや患者転帰（死亡リスク）が大幅に改善したといわれている。ロンドン大学公衆衛生・熱帯医学校のAndrew Hutchings氏らの研究グループは、2000年後半にイギリス全土を対象に始まった救命救急医療改革を評価するため、時系列で費用対効果の分析を行った。BMJ誌2009年11月14日号（オンライン版2009年11月11日号）より。改革前後のインプット、プロセス、アウトカムをコスト換算し財政効果を算出研究では、医療制度改革前後（1998～2000年と2000～2006年最終四半期）の、インプット、プロセス、アウトカムの評価が行われた。対象施設は英国内96の救命救急診療ユニットで、分析対象は同ユニットへの入院患者34万9,817例。各ユニットは、2000年時の改革の鍵となった「ケアバンドル」（臨床ガイドライン群）の導入状況と受け入れ体制増量の状況によって分類され評価された。主要評価項目は、インプット（ベッド数、コスト）、プロセス（他ユニットへの転送、退院時の状況、入院期間、再入院率）、アウトカム（ユニット内死亡率、院内死亡率）で、いずれもケースミックス補正が行われた。またケースミックス補正後の年間コストとQALYs（生活の質を調整した生存年）との差で正味財政効果が算出された［このとき個々人の生涯QALYは20,000ポンド（33,170ドル、22,100ユーロ）と見積もられ正味財政効果から差し引かれた］。最終的に、2000年の改革以前と以後との差の正味財政効果が報告された。救命救急医療改革はひとまず成功と評価2000年の改革以後6年間は改革前3年間と比べて、ユニット内死亡率リスクは11.3%減少し、院内死亡率リスクも13.4%低下していた。このことによってユニット間の転送、予定外の夜間退院もかなり低下していた。平均の年次正味財政効果の増大は、2000年以降は402ポンド（667ドル、445ユーロ）から1,096ポンド（1,810ドル、1,210ユーロ）と有意で、費用対効果が優れていることが見て取れた。ただし、これらの改善にどのようなことが寄与しているかは確認できなかった。研究グループは、英国NHSの救命救急医療は2000年以降、実質的にかなりの改善がもたらされたとしたうえで、どの因子が主要な要因であったかは不明だが、様々な要素をあわせて介入したことが、NHS資源の高度な費用対効果をもたらす活用に結びついたと結論づけている。

スイス・ロシュ社は20日、ACTEMRA（tocilizumab、EU販売名：RoACTEMRA）が全身型若年性特発性関節炎（sJIA）を対象とした試験において、sJIA治療の重要な有効性指標である疾患の症状を有意に改善し、主要評価項目を達成したことを発表した。同日、中外製薬株式会社が報告した。TENDER試験の結果は、ACTEMRAの投与を受けた患者の大部分で、プラセボ投与を受けた患者に比べて12週間の治療後の疾患の症状（JIA ACR30と発熱なし）が明らかに改善したことを示したという。TENDER試験におけるACTEMRAの忍容性は概ね良好で、12週間の治療後の全体的な安全性プロファイルは、他の試験で以前に報告された結果と一致していたとのこと。TENDER試験は、ACTEMRAにおける初の多国籍第III相臨床試験で、これまでに得られた2つの日本の臨床試験成績を裏付けている。試験の結果は、近く開催される国際学会で報告される予定。また、全データと安全性のフォローアップデータは将来、グローバルにおけるsJIAの適応追加の申請に用いる予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=VIWFWCQDAG4TECSSUIHCFEQ?documentId=doc_16442&lang=ja

　ライオン株式会社は、東京医科歯科大学大学院健康推進歯学分野 川口陽子教授と共同で、口臭成分と口腔内状況との関連について研究を行っている。20日、中高年の口臭を調べた結果、特徴的で不快なニオイの原因は、“足の不快なニオイ”で知られている｢イソ吉草酸｣などの揮発性低級脂肪酸であることを明らかにしたと発表した。さらに、｢イソ吉草酸｣の量は加齢により増加し、口臭の官能評価値とも有意に関連性があることを臨床試験において確認したと報告した。　研究では、・加齢とともに増加する口腔内細菌は、口臭成分を産生するか・中高年の口臭に特有な原因物質及び原因菌は何か　以上を明らかにするために検討を行った。　臨床試験の結果より、今回初めて、中高年に特徴的な口臭成分は、加齢により口腔内で増加する｢プレボテラ属の細菌｣や歯周病原因菌｢ポルフィロモナス・ジンジバリス菌｣によって産出される｢イソ吉草酸｣であることを明らかにした。　一般的に中高年になると、酸素を嫌う嫌気性細菌である｢プレボテラ属の細菌｣が口腔内に生息しやすくなり、揮発性低級脂肪酸が発生しやすくなると考えられるという。その揮発性低級脂肪酸と揮発性硫黄化合物が口腔内で混ざることによって、中高年特有の不快な口臭となるものと考察されるとのこと。

　ファイザー株式会社が19日に発表した調査結果によると、職場での不快な咳、8割以上が“早く病院に行って治療して欲しい”と思っており、44.5％が3日以内に受診、一方で4人に1人は1週間以上様子見している実態が明らかになったという。この調査は、同社が2009年10月10日に、15歳以下の子供を持つ20代～40代の会社員男女600人（男女 20代、30代、40代／各100人）を対象に、職場での咳への意識と感染対策の状況に関するインターネット調査を実施したもの。職場で咳をしている人を半数以上が気になっている　今回の職場での咳への意識に関する調査によって、主に次のことが明らかになったという。　職場に同僚が咳き込みながらマスクをつけて出社してきた際に、どんな印象を持つかという質問には、「早く病院に行って治療して欲しい」の項目に対して「非常にそう思う」33.3％（200人）、「そう思う」50.7％（304人）と、全体の8割以上が職場で咳き込む同僚に対して、病院での早期治療を望んでいることが明らかになった。また、「マスクをしているので咳をしていても気にならない」の項目に対しては、「あまりそう思わない」47.3％（284人）、「全くそう思わない」6.5％（39人）と、半数以上がマスクの有無に関わらず、職場で咳をしている人が気になっていることもわかった。　「もし咳が続く状態で会社に出社するとしたら、マスクを着用しますか？」との質問には、20.7％（124人）が「あまり着用しない」、5.0％（30人）が「着用しない」と、全体の4人に１人が、咳が続く状態にもかかわらず職場でマスクを着用しないと答えた。着用しない理由としては、「装着感が不快だから」を挙げている人が44.2％（68人）と最も多く、「マスクを着用するのが面倒だから」の15.6％（24人）、「会話や飲食がしづらいから」の13.0％（20人）を大きく上回った。　咳が気になるのに医療機関を受診しない理由のトップは「放っておけば自然とおさまると思ったから」が38.9％（28人）で最も多く、次いで「忙しくて病院を受診する時間がなかったから」22.2％（16人）、「咳ぐらいで病院を受診するのはおおげさだと思ったから」20.8％（15人）と続いた。詳細はこちらhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_11_19.html

11月18日、丸ビルコンファレンススクエア（東京都千代田区）において「社交不安障害※（Social Anxiety Disorder：SAD）」についてのメディアセミナー（グラクソ・スミスクライン株式会社主催）（演者：山田和夫医師　東洋英和女学院大学 人間科学部 教授／和楽会横浜クリニック院長）が開催された。その内容をレポートする。「結婚式のスピーチで汗びっしょりになってしまう」「高級レストランで手が震えてナイフを落としてしまう」一般的に「あがり症」と言われるこの症状も、場合によっては日常生活に多大な支障をきたすことがある。SADとは？その症状SADは、人前で話をするなど注目が集まる状況に強い不安や恐怖を感じ、日常生活に大きな支障を生じさせる疾患である。「不安に耐え切れず会社を辞めてしまう」「外出を避け引きこもるようになる」など重症化すると、その人の人生に大きな影響を与えかねない。手足の震え、動悸、吐き気、赤面といった自律神経症状が主症状のため、「性格的なもの」「自意識過剰」と周囲から判断されることも多い。SADの診断とそこに潜む問題点この病の診断はうつ病や認知症同様難しい。SADの診断基準として海外ではLSAS（Liebowitz Social Anxiety Scale）が広く使用されているが、国内で患者を診る場合、日本語版であるLSAS-Jを用いることが推奨されている。この総得点が高い場合にSADの可能性を疑う。患者の多くは10～20代で発症するので、診断時には「症状がいつから始まったか」についても確認することが大切だ。スコアが高く、さらに14歳頃など思春期からその症状が始まっている場合はSADの可能性がある。このようにSAD患者の多くは、思春期からその症状に悩まされている。しかし来院するのは、ほとんどの場合社会人になってからだ。そのため、かなり症状が進行していることが多い。さらに病院へ行ってからもSADと診断されるまでに時間がかかる。何軒も病院をまわった後にようやく診断されるケースがほとんどだという。「SADの診断は難しいが、疾患の可能性が思い浮かべば、患者の診断時期が早まり進行が抑えられる可能性が高くなる。だからまずはSADという疾患を認識することから始めてほしい」演者の山田医師はそう呼びかけた。広がるSAD治療の選択肢前述のようにSADは診断が難しい病気だが、薬物療法が奏功しやすい疾患でもある。SADの発症機序自体は未だ明確ではないが、セロトニンの放出バランスが崩れることが原因のひとつと考えられている。そのため治療はSSRI（Selective Serotonin Reuptake Inhibitors）が奏功する可能性が高い。SSRIを投与することで、一旦放出されたセロトニンがもとの神経細胞に再取り込みされることを防ぎ、神経細胞間の遊離セロトニン量のバランスを保つことができるからだ。2009年10月、SSRIであるパロキセチン（商品名：パキシル）が新たにSADの適応を取得した。国内で販売しているSSRIの中では2005年のフルボキサミン（商品名：デプロメール、ルボックス）に続き2剤目の適応だ。同剤のSADに対する有効性は国内外の臨床試験で確認されている。SSRIを中心とした薬物治療により症状が改善すれば「人生が変わった」「生きがいを持てた」と感じる患者も増えるだろう。今回パロキセチンが適応を取得したことでSAD治療の選択肢はまたひとつ広がったといえる。※2008年に日本精神神経学会において「社会不安障害」は「社交不安障害」に名称が改められた。パロキセチンは名称変更前の2007年に適応追加申請を行い「社会不安障害」として承認されている。（ケアネット 佐藤寿美）

ブリストル・マイヤーズ株式会社は24日、関節リウマチ患者とその家族を支援するウェブサイト「みんなで支えるリウマチのページ『リウマチ Tea room』」（http://www.bms.co.jp/ra/）を開設した。関節リウマチにおいて、専門医による早期診断と適切な治療の必要性が高まる一方で、疾患に関する情報は一般の人々にとって、専門的で理解し難い場合も多いと推測される。同社は、関節リウマチに関する基本的な情報を、ウェブサイトを通じてより多くの人々に疾患について知ってもらいたいという。リウマチ Tea roomの主なコンテンツは、患者や家族が知っておくべき情報をわかり易く説明している「関節リウマチとは」、患者と身近で支える人々のインタビューを定期的に掲載していく「患者さんと支える人の声」、患者を主人公に日常生活を描いたWEBマンガ「おでかけ日和」など。詳細はプレスリリースへhttp://www.bms.co.jp/press/20091124.html

株式会社クロスランゲージは19日、医学向け英日・日英翻訳ソフト「MED-Transerシリーズ」の新バージョン「MED-Transer 2010 for Windows」の販売を、2009年12月11日（金）より開始すると発表した。MED-Transerは、2001年に発売された医学専用の英日・日英翻訳ソフト。今回発売される新バージョン「MED-Transer 2010 for Windows」の上位版「MEDTranser2010 プロフェッショナル」には、待望の「南山堂 医学英和大辞典」と「研究社 医学英和辞典」の各最新医学コンテンツを翻訳用に辞書化した専門語辞書を搭載。これまでのステッドマン医学大辞典の訳語による訳出に加え、南山堂、研究社の各名門医学辞典の訳語による訳出が可能となる。また、翻訳用途以外でも利用できるパソコン用電子辞書ソフトも備え、「ステッドマン医学大辞典 改訂第6版」「ステッドマン医学略語辞典」「南山堂 医学英和大辞典 第12版」「研究社 医学英和辞典第2版」「研究社 リーダーズ英和辞典 第2版」の医学関連をフルサポートする5つのコンテンツも同梱されている。さらに、PubMed（NCBI／米国国立生物工学情報センター）やCiNi（i 日本国立情報学研究所）などのインターネット上の医学文献情報リソースにアクセスし、迅速に知識の取得、翻訳反映が行える「WEB検索」機能、翻訳の生産効率を追及した翻訳エディタ、Word、Excel、PowerPointなどオフィスドキュメントの翻訳、医学資料に頻出するPDFファイルの翻訳など、医学文書の翻訳を支援する機能も搭載される。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.crosslanguage.co.jp/news/pdf/20091119.pdf

　キッセイ薬品工業株式会社は24日、同社が創製した前立腺肥大症に伴う排尿障害改善薬「シロドシン」（日本製品名：ユリーフ）について、欧州医薬品庁（EMEA）の諮問機関である医薬品委員会（CHMP：Committee for Medicinal Products for Human Use）が、承認勧告をしたと発表した。　同薬は、キッセイ薬品が2004年12月に欧州地域におけるライセンス契約をレコルダッチ社〔Recordati （イタリア）〕と締結し、同社が2008年11月にEMEAに承認申請を行っていた。今後は、通常、CHMPの承認勧告から2～3ヵ月以内に予想される、欧州連合での承認を担当する欧州委員会（EC）の最終的承認を経て、レコルダッチ社が商標「UROREC（ウロレック）」として販売の予定だ。　同薬は海外おいて、米国にてワトソン社により本年4月に、韓国にてチョンウェ製薬により9月に発売されたほか、中国では昨年12月に第一三共株式会社により承認申請、アセアンではエーザイ株式会社により申請準備段階にあるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.kissei.co.jp/news/press2009/seg091124.html

食事/運動療法による生活習慣の改善やメトホルミン（商品名：メルビン、グリコランなど）投与による糖尿病の予防効果は、10年が経過しても維持されることが、「糖尿病予防プログラム（DPP）（http://www.bsc.gwu.edu/dpp/index.htmlvdoc）」の長期フォローアップ（DPPアウトカム試験；DPPOS）の結果から明らかとなった。DPP無作為化試験の2.8年のデータでは、糖尿病発症リスクの高い成人において、強化ライフスタイル介入（7％の減量と週150分以上の中等度～高度の身体活動の達成とその維持）により糖尿病発症リスクがプラセボに比べ58%低下し、メトホルミンの投与では31%低下することが報告されている。Lancet誌2009年11月14日号（オンライン版2009年10月29日号）掲載の報告。追加フォローアップ期間5.7年における長期データの解析DPPOSの研究グループは、DPP無作為化試験（1996～1999年）の終了後もフォローアップを続け、今回、10年の調査結果を報告した。なお、DPP無作為化試験は二重盲検試験だが、強化ライフスタイル介入とメトホルミンの有効性が確認された2001年以降はオープンラベルとなっている。DPPへの積極的な参加者はいずれもフォローアップ継続の適格例とした。3,150人中2,766人（88％）が中央値5.7年の追加フォローアップを受けた。そのうち、ライフスタイル介入群が910人、メトホルミン群が924人、プラセボ群は932人であった。DPPの強化ライフスタイル介入の成果に基づいて、3群の全参加者にグループで行うライフスタイル介入が提供された。メトホルミン群はそれまでの治療法（850mg×2回/日が耐用可能）を継続し、参加者には割り付け情報が知らされた。強化ライフスタイル介入群には、新たなライフスタイル支援が追加された。主要評価項目は、アメリカ糖尿病学会（ADA）の判定基準による糖尿病の発症とした。10年糖尿病発症リスク低下率：強化ライフスタイル介入群34％、メトホルミン群18％DPPへの無作為割り付け後10年のフォローアップ期間中に、開始時のライフスタイル介入群は解消され、体重が元に戻った参加者もいた。メトホルミン群では軽度の体重減少が維持されていた。DPP試験期間中の糖尿病発症率は、強化ライフスタイル介入群が100人・年当たり4.8例であり、メトホルミン群が7.8例/100人・年、プラセボ群は11.0例/100人・年であった。これに対し、今回の追加フォローアップ期間における糖尿病発症率は、それぞれ5.9例、4.9例、5.6例/100人・年であった。DPPへの無作為割り付け後10年間における、プラセボ群との比較による糖尿病発症リスクの低下率は、強化ライフスタイル介入群が34％、メトホルミン群は18％であった。研究グループは、「DPP試験後のフォローアップ期間中に、プラセボ群とメトホルミン群の糖尿病発症率は強化ライフスタイル介入群と同程度にまで低下したが、10年間の累積発症率は依然として強化ライフスタイル介入群が最も優れていた。強化ライフスタイル介入およびメトホルミンによる糖尿病発症の予防あるいは遅延効果は、少なくとも10年間は持続することが示された」と結論している。また、「今後は、さらなるフォローアップにより長期の死亡率などの重要データを提供する予定」としたうえで、「DPPOSの次の試験では、細小血管-神経障害に関連した複合アウトカム（糖尿病性網膜症、神経障害、足の表在触覚障害）を主要評価項目とし、副次評価項目には心血管疾患、血糖やインスリンの測定、健康関連QOL、医療経済評価などが含まれる」としている。（菅野守：医学ライター）

集中治療室（ICU）に収容され人工呼吸器を装着されている患者に対する胸部X線検査は、病態により必要に応じて施行しても治療の質や安全性を損なうことはないため、従来のように毎日ルーチンに行う必要はないことが、フランス国立保健医学研究所（INSERM）のGilles Hejblum氏らが実施したクラスター無作為化試験で判明した。米国放射線医学会（ACR）は、人工呼吸器装着患者には毎日のルーチン検査として胸部X線を施行し、必要に応じてさらなる検査を行うよう勧告しているが、患者の病態に応じて施行すれば十分との意見もあるという。ルーチン検査には、危機的病態における誤診を発見して対処できる、検査の可否を判断する必要がないという利点があるが、不要な放射線被曝やコストの面では必要に応じた検査のほうが有利と言える。Lancet誌2009年11月14日号（オンライン版2009年11月5日号）掲載の報告。21のICUを2つのクラスターに割り付け、検査法をクロスオーバー研究グループは、ICU収容の人工呼吸器装着患者に対してルーチンの胸部X線検査を毎日行う群（ルーチン検査群）あるいは患者の病態により必要に応じて胸部X線検査を施行する群（オンデマンド検査群）の有効性および安全性を評価するクラスター無作為化クロスオーバー試験を実施した。フランスの18病院に付設された21のICUをルーチン検査群またはオンデマンド検査群に無作為に割り付けて治療を行い（第1期）、その後2つの検査法を入れ替えて治療を実施した（第2期）。各治療期間は個々のICUに20例の患者が登録されるまでとし、患者のモニタリングは退院あるいは人工呼吸器装着期間が30日に達するまで実施した。ICUには967例が登録され、そのうち人工呼吸器装着期間が2日に満たない118例は除外された。主要評価項目は、人工呼吸器装着例数×装着日数（人・日）当たりの胸部X線検査の平均施行数とした。オンデマンド検査で検査数が32%低減、死亡率は同等第1期には、11のICUがルーチン検査群（222例）に、10のICUがオンデマンド検査群（201例）に無作為に割り付けられた。第2期には、第1期のルーチン検査群でオンデマンド検査（224例）が、オンデマンド検査群でルーチン検査（202例）が実施された。全体として、424例に4,607件のルーチンの胸部X線検査が施行され、平均検査施行数は1.09件/人・日であったのに対し、オンデマンドの胸部X線検査は425例に対して3,148件が施行され、平均検査施行数は0.75件/人・日であった（p＜0.0001）。オンデマンド検査では、ルーチン検査に比べ胸部X線検査数が32%低減した。装着日数、入院期間、死亡率は両検査で同等であった。著者は、「これらの結果は、ICU収容の人工呼吸器装着患者に対する胸部X線検査は毎日ルーチンに行うのではなく、病態により必要に応じて施行する戦略を強く支持する」と結論し、「膨大な人工呼吸器装着患者の総数からみて、オンデマンド検査は日常診療に実質的なベネフィットをもたらす可能性がある」としている。（菅野守：医学ライター）

「オーストラリアとニュージーランドの集中治療（ANZIC）インフルエンザ研究班」は、両国における2009年冬季（6～8月）の、新型インフル（2009H1N1ウイルス）感染患者に対する集中治療体制および稼働状況に関する情報を収集・分析し発表した。研究班は、新型インフルのパンデミック宣言後の初の冬季シーズンをこれから迎えようとしている北半球の、類似の医療提供体制を有する先進諸国への情報提供と本論を位置付けている。報告は、NEJM誌2009年11月12日号（オンライン版2009年10月8日号）で掲載された。南半球の冬季シーズン（2009年6～8月）に調査ANZICインフルエンザ研究班は、オーストラリアとニュージーランドのすべての集中治療室（ICU）を対象に、発端コホート研究を行った。調査期間は、南半球では2009年の冬季シーズンである6月1日から8月31日の間。新型インフル感染による人口100万人当たりのICUへの入院患者数、入院日数、人工呼吸器の利用日数を算出した。また患者の人口統計学的または臨床上の特性、さらに治療とアウトカムに関するデータを収集した。65歳未満の患者が93％、1日最大ICU占有率は7.4床/100万人、死亡率は14.3％結果、新型インフル感染が確認されICUに入院した患者は合計722例だった（人口100万人当たり28.7例、95%信頼区間：26.5～30.8）。そのうち669例（92.7%）が65歳未満であり、妊婦は66例（9.1%）だった。またデータが入手できた601例の成人を分析したところ、172例（28.6%）がBMI35超だった。新型インフル患者のICU入院日数は、総計で8,815床・日（人口100万人当たり350床・日）だった。ICUでの治療期間は中央値7.0日（四分位範囲2.7～13.4日）であった。データが入手できた706例（64.6%）について調べたところ、456例が中央値で8日間（四分位範囲4～16日）人工呼吸器を装着していた。1日最大のICU占有率は、人口100万人当たり7.4床（95%信頼区間：6.3～8.5）であった。2009年9月7日現在、ICUに入院した722例のうち103例（14.3%、95%信頼区間：11.7～16.9）が死亡し、114例（15.8%）が入院中だった。これらから研究班は、「新型インフルは、オーストラリアとニュージーランドの冬季のICU業務にかなりの影響を及ぼしていた。本データは、北半球の冬季の医療計画の助けとなるだろう」とまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

本論は、アメリカの「2009パンデミックインフルエンザA（H1N1）ウイルス入院医療調査チーム」からの報告で、米国で2009年4月1日～6月5日にかけて新型インフルに感染し入院治療を受けた患者（生後21日～86歳）の臨床上の特性について解説したものである。NEJM誌2009年11月12日号（オンライン版2009年10月8日号）に掲載された。入院患者272例のうち、ICU入院25％、死亡7％。ICU入院患者年齢中央値は29歳調査チームは患者カルテから、インフルエンザ様疾患で24時間以上入院し、リアルタイム逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法によって2009H1N1ウイルス陽性だった、272例の患者に関するデータを集め分析した。調査対象となった272例のうち集中治療室（ICU）に入院したのは67例（25%）、死亡は19例（7%）だった。ICU入院患者の年齢中央値は29歳（範囲：1～86）。またICUに入院した67例のうち42例（63％）が人工呼吸器を装着していた。24例が急性呼吸不全症候群（ARDS）、21例が敗血症と診断されている。ICUで治療を受けた65例のうち抗ウイルス薬治療を受けたのは56例（86%）で、発症から抗ウイルス薬治療開始までの時間の中央値は6日（範囲：0～24）、発症後48時間以内治療開始は23%だった。入院患者には抗ウイルス薬治療の早期開始が有益入院患者272例のうち、18歳未満の子どもは122例（45％）で、65歳以上の高齢者は14例（5%）だった。また、患者198例・73％（子ども60％、成人83％）は1つ以上の基礎疾患（喘息、糖尿病、心疾患、肺疾患、神経疾患、妊娠）を有していた。妊婦は18例（7％）だった。なお2つ以上の基礎疾患を有していたのは32％だった。入院時に胸部X線撮影を受けた249例のうち100例（40%）に、肺炎と同様の所見が見られた。抗ウイルス薬治療に関するデータが入手できた268例のうち、治療を受けたのは200例（75%）で、発症から治療開始までの時間の中央値は3日（範囲：0～29）、発症後48時間以内治療開始は39％だった。研究チームは、「評価期間中に、新型インフルは肺炎や死亡など入院を要する重度疾患を引き起こすこと、患者の約4分の3に1つ以上の基礎疾患があること、65歳以上では重症の報告が少ないことが確認された」と述べるとともに、「入院患者には早期からの抗ウイルス療法が有益なようだ」とまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

中外製薬株式会社は19日、遺伝子組換えヒトエリスロポエチン製剤「エポジン注」（一般名：エポエチン ベータ〔遺伝子組換え〕）の、がん化学療法に伴う貧血に対する効能追加の承認申請を厚生労働省に行ったと発表した。今回の申請の主体となる国内第Ⅲ相臨床試験は、がん化学療法施行により貧血を呈したがん患者を対象とした二重盲検比較試験として実施され、エポジン注36,000IUまたはプラセボを週1回、12週間投与し、有効性、安全性について検討したもの。エポジン注を投与した患者では、プラセボを投与した患者さんと比較して、主要評価項目である理論輸血率の有意な低下が認められたという。また、エポジン注を投与した患者において認められた副作用は、血圧上昇・高血圧、便秘、下痢等が主なものであったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=ZDUIDT4HYX2NWCSSUIHCFEQ?documentId=doc_16432&lang=ja

アステラス製薬株式会社は19日、米国の医薬品会社ゼノポート社より導入し、日本で開発を進めていたレストレスレッグス症候群治療剤「ASP8825（XP13512）」について、「レストレスレッグス症候群（RLS：Restless Legs Syndrome）」を目標適応症として、同日付で厚生労働省に承認申請を行ったと発表した。今回の承認申請は、アステラス製薬がRLS患者を対象に日本で実施した第II相臨床試験（ブリッジング試験）、国内長期投与試験ならびにゼノポート社が米国で実施したRLS患者を対象とした臨床試験プログラムから得られた安全性および有効性データをもとに申請された。ASP8825（XP13512）は、ゼノポート社独自の技術によって創製された抗てんかん薬「ガバペンチン（一般名）」の、新規プロドラッグ化合物。ASP8825（XP13512）は、消化管内で安定、かつ消化管全体に存在する高容量輸送体から能動的に吸収され、生体内で直ちにガバペンチンに変換されるように設計されている。ASP8825（XP13512）は、投与量に比例して血中濃度が上昇することが確認されており、ガバペンチンの経口製剤と比較して吸収率の向上が期待できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/asp8825xp13512.html

英国アストラゼネカ社は、PLATO試験において、急性冠症候群の中でも重症のST上昇型急性心筋梗塞（STEMI）患者を対象としたサブグループ解析結果をアメリカ心臓協会(AHA)の年次学術集会で発表した。STEMIは冠動脈の完全閉塞により発症することから、早期の血流回復によって、心筋救済し死亡率を低減させる必要があります。そのため、緊急経皮的冠動脈形成術（PCI）が施行されます。同社の日本法人が19日に報告した。この解析はPLATO試験に組入れられた患者の約45％にあたる8,430人のSTEMI患者を対象に行なわれた。解析の結果、Ticagrelorはクロピドグレルに比べて大出血のリスクを増加させることなく(9.0％ vs. 9.3％, p=0.63)1、投与1年後の心血管イベント発症リスク（心血管死、心筋梗塞、脳卒中）を有意に抑制したという（9.3％ vs. 11.0％, P=0.02）。特に、Ticagrelorはクロピドグレルに比べ有意に心筋梗塞発症リスクを抑制したとのこと（4.7％ vs. 6.1％, P=0.01）。解析結果から、STEMI患者におけるTicagrelorの治療効果は試験期間全体を通じて認められ、クロピドグレルとの差は時間の経過と共に大きくなる傾向にあることがわかった。 またTicagrelorは心筋梗塞、ステント内血栓症、および心筋梗塞・脳卒中・全死亡の複合イベントを含む複数の有効性の副次的評価項目においても有効性を一貫して示したとのこと。Ticagrelorはクロピドグレルに対し1年経過時点における全死亡の相対リスクを18％抑制した（6.0％ vs. 4.9％, P=0.04）。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_11_19.html

血管疾患リスクに関する脂質評価は、現行より簡素化し、「総コレステロール値と高比重リポ蛋白コレステロール（HDL-C）値」、または「アポリポ蛋白AIおよびB」の、どちらかを調べることで十分であることが報告された。測定時に空腹状態であることや、トリグリセリド（TG）値は必要ないという。英国・ケンブリッジ大学のJohn Danesh氏らの研究グループ「The Emerging Risk Factors Collaboration」が、メタ解析を行って明らかにしたもので、JAMA誌2009年11月11日号で発表した。30万人超を、延べ279万人・年追跡研究グループは、主にヨーロッパや北米で行われた68の長期前向き試験の被験者のうち、試験開始時点で血管疾患のない、計30万2,430人について調査を行った。延べ総数・追跡期間は279万人・年で、その間、非致死心筋梗塞が8,857件、冠動脈性心疾患死が3,928人、虚血性脳卒中が2,534件、出血性脳卒中が513件、非分類の脳卒中が2,536件発生した。解析では、各脂質指標値の上位三分位と下位三分位について、冠動脈性心疾患の発症率を比較した。その結果、TG値はそれぞれ2.6/千人・年と6.2/千人・年、HDL-C値は6.4/千人・年と2.4/千人・年、非HDL-C値では2.3/千人・年と6.7/千人・年だった。非空腹時でも同等また、脂質指標値やアポリポ蛋白値が、それぞれ1標準偏差分上昇した場合の、冠動脈性心疾患発症に関する補正後ハザード比について分析を行った。その結果、TG値は0.99（95％信頼区間：0.94～1.05）、HDL-C値は0.78（同：0.74～0.82）、非HDL-C値は1.50（同：1.39～1.61）だった。同ハザード比は、空腹時測定ではない群でも、空腹時測定群と同等だった。アポリポ蛋白値を測定したサブグループについて見てみると、非HDL-C/HDL-Cの同ハザード比は1.50で、アポリポ蛋白B/アポリポ蛋白AIも1.49と同等だった。さらに、非HDL-C値のハザード比は1.42で、直接測定法によるLDL-C値も1.38と同等だった。虚血性脳卒中のハザード比は、TG値は1.02（同：0.94～1.11）、HDL-C値は0.93（同：0.84～1.02）、非HDL-C値は1.12（同：1.04～1.20）であった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）