■今回のテーマのポイント1.療養指導義務は説明義務の一類型であるが、治療そのものである2.「重大な結果が生ずる可能性がある」場合には、たとえ当該可能性が低くとも、療養に関する指導をしなければならない3.「何か変わったことがあれば医師の診察を受けるように」といったような一般的、抽象的な指導では足りず、しっかりと症状等を説明し、どのような場合に医師の診察が要するか等具体的に指導しなければならない事件の概要母X2は、Y産婦人科医院にて、妊娠34週に2200ｇの第3子（児X1）を出産（吸引分娩）しました。低出生体重児ではありましたが、出生時に児の異状は認められませんでした。しかし、出生後、X1には早期黄疸が認められるようになり、徐々に黄疸は増強してきました。第一子、第二子出産の際にも新生児期に黄疸が出ていたことから、母X2の依頼によりX1の血液型検査をしたところ、母X2と同じO型と判定されました（後に再検査したところX1の血液型はO型ではなくA型と判明しました）。そのため、医師Yは、母X2に対し、黄疸について、「大丈夫だ。心配はいらない」と伝え、退院時（出生より10日目）にも母X2に対し「血液型不適合もなく、黄疸が遷延しているのは未熟児だからであり、心配はない」、「何か変わったことがあったらすぐに当院あるいは近所の小児科の診察を受けるように」とだけ説明をしました。ところが、退院3日後（出生より13日目）より黄疸の増強と哺乳力の減退が現れました。母X2は、医師Yの退院時説明や、受診を急ぐことはないとの夫からの意見もあり、様子をみることとし、結局、外来受診したのは退院から8日後となりました。その結果、X1は核黄疸が進行し、治療を受けたものの、強度の運動障害のため寝たきりとなりました。X1及び両親は、医師Yに対し、X1に対する処置及び退院時の療養指導に不備があったとして約1億円の損害賠償請求を行いました。第1審では「X1に対する処置及び療養指導について過失はない」として原告の請求を棄却しました。同様に控訴審においても、「新生児特に未熟児の場合は、核黄疸に限らず様々な致命的疾患に侵される危険を常に有しており、医師が新生児の看護者にそれら全部につき専門的な知識を与えることは不可能というべきところ、新生児がこのような疾患に罹患すれば普通食欲の不振等が現れ全身状態が悪くなるのであるから、退院時において特に核黄疸の危険性について注意を喚起し、退院後の療養方法について詳細な説明、指導をするまでの必要はなく、新生児の全身状態に注意し、何かあれば来院するか他の医師の診察を受けるよう指導すれば足りる」として原告の請求を棄却しました。これに対し原告が上告したところ、最高裁は、療養指導義務につき過失を認め、原判決を破棄差し戻しとし、下記の通り判示しました(差し戻し審後の認容額約6400万円)。なぜそうなったのかは、事件の経過からご覧ください。事件の経過母X2は、Y産婦人科医院にて、妊娠34週に2200ｇの第3子（児X1）を出産（吸引分娩）しました。低出生体重児ではありましたが、出生時に児の異状は認められませんでした。しかし、出生後、X1には早期黄疸が認められるようになり、徐々に黄疸は増強してきました。母X2は、第一子、第二子出産の際にも新生児期に黄疸が出ており、知人からこのような場合には、黄疸が強くなると児が死ぬかもしれないと聞かされていたことから不安に思い、医師YにX1の血液型検査を依頼しました。検査の結果、X1の血液型は、母X2と同じO型と判定されました（後に再検査したところX1の血液型はO型ではなくA型と判明しました）。X1の黄疸は、生後4日目には肉眼的に認められるようになり、生後6日目に測定した総ビリルビン値は 2.5mg/dLでしたが、その後、X1が退院するまで肉眼的には黄疸が増強することはありませんでした。医師Yは、母X2に対し、血液型不適合はなく、黄疸が遷延するのは未熟児だからであり心配はないと伝えました。そして、退院時（出生より10日目）にも母X2に対し「血液型不適合もなく、黄疸が遷延しているのは未熟児だからであり、心配はない」、「何か変わったことがあったらすぐに当院あるいは近所の小児科の診察を受けるように」とだけ説明をしました。ところが、退院3日後（出生より13日目）より黄疸の増強と哺乳力の減退が現れました。母X2は、医師Yの退院時説明や、受診を急ぐことはないとの夫からの意見もあり、様子をみることとし、結局、A病院の小児科外来を受診したのは退院から8日後となりました。A病院受診時のX1は、体重2040gで顕著な肉眼的黄疸が認められ、自発運動は弱く、診察上、軽度の落葉現象が認められ、モロー反射は認められるものの反射速度は遅くなっており、総ビリルビン値は 34.1mg/dL（間接ビリルビン値 32.2mg/dL）でした。直ちに交換輸血が行われたものの、X1は強度の運動障害のため寝たきりとなりました。事件の判決「新生児の疾患である核黄疸は、これに罹患すると死に至る危険が大きく、救命されても治癒不能の脳性麻痺等の後遺症を残すものであり、生後間もない新生児にとって最も注意を要する疾患の一つということができるが、核黄疸は、血液中の間接ビリルビンが増加することによって起こるものであり、間接ビリルビンの増加は、外形的症状としては黄疸の増強として現れるものであるから、新生児に黄疸が認められる場合には、それが生理的黄疸か、あるいは核黄疸の原因となり得るものかを見極めるために注意深く全身状態とその経過を観察し、必要に応じて母子間の血液型の検査、血清ビリルビン値の測定などを実施し、生理的黄疸とはいえない疑いがあるときは、観察をより一層慎重かつ頻繁にし、核黄疸についてのプラハの第一期症状が認められたら時機を逸ずることなく交換輸血実施の措置を執る必要があり、未熟児の場合には成熟児に比較して特に慎重な対応が必要であるが、このような核黄疸についての予防、治療方法は、上告人X1が出生した当時既に臨床医学の実践における医療水準となっていたものである。・・・・（中略）・・・・そうすると、本件において上告人X1を同月30日の時点で退院させることが相当でなかったとは直ちにいい難いとしても、産婦人科の専門医である被上告人Yとしては、退院させることによって自らは上告人X1の黄疸を観察することができなくなるのであるから、上告人X1を退院させるに当たって、これを看護する上告人母X2らに対し、黄疸が増強することがあり得ること、及び黄疸が増強して哺乳力の減退などの症状が現れたときは重篤な疾患に至る危険があることを説明し、黄疸症状を含む全身状態の観察に注意を払い、黄疸の増強や哺乳力の減退などの症状が現れたときは速やかに医師の診察を受けるよう指導すべき注意義務を負っていたというべきところ，被上告人Yは、上告人X1の黄疸について特段の言及もしないまま、何か変わったことがあれば医師の診察を受けるようにとの一般的な注意を与えたのみで退院させているのであって、かかる被上告人Yの措置は、不適切なものであったというほかはない」（最判平成7年5月30日民集175号319頁）ポイント解説今回は「療養指導義務」がテーマとなります。前回までのテーマであった説明義務には、大きく分類して2種類あり、一つはインフォームド・コンセントのための説明義務、もう一つが今回のテーマである療養指導義務です。糖尿病における食事療法、運動療法に代表されるように、疾患の治療は、医師のみが行うのではなく、患者自身が療養に努めることで、功を奏します。しかし、医療は高度に専門的な知識を必要としますので、患者自らが適切な療養をするために、専門家である医師が、患者がなすべき療養の方法等を指導しなければなりません。インフォームド・コンセントのための説明義務が患者の自己決定のために行われるのに対し、療養指導義務は、患者の疾病に対する治療そのものであることに大きな違いがあります。すなわち、インフォームド・コンセントのための説明義務違反があったとしても、通常は、自己決定権の侵害として、精神的慰謝料（数十～数百万円程度）が認められるにとどまりますが、療養指導義務違反においては、患者の身体に生じた損害（死傷）として場合によっては数千万～数億円単位の損害賠償責任を負うこととなります。療養指導義務が民事訴訟において争われる類型としては、（1）退院時の療養指導（2）経過観察時の療養指導（3）外来通院時の療養指導があります。特に注意が必要となるのが、本事例のように医師の管理が行き届きやすい入院から目の届かない外来へと変わる退院時の療養指導（1）及び、頭部外傷等で救急外来を受診した患者を帰宅させる際に行う療養指導（2）です。本事例以外に退院時の療養指導義務が争われた事例としては、退院時に処方された薬剤により中毒性表皮壊死症（TEN）を発症し死亡した事例で、「薬剤の投与に際しては、時間的な余裕のない緊急時等特別の場合を除いて、少なくとも薬剤を投与する目的やその具体的な効果とその副作用がもたらす危険性についての説明をすべきことは、診療を依頼された医師としての義務に含まれるというべきである。この説明によって、患者は自己の症状と薬剤の関係を理解し、投薬についても検討することが可能になると考えられる。・・・（中略）・・・患者の退院に際しては、医師の観察が及ばないところで服薬することになるのであるから、その副作用の結果が重大であれば、発症の可能性が極めて少ない場合であっても、もし副作用が生じたときには早期に治療することによって重大な結果を未然に防ぐことができるように、服薬上の留意点を具体的に指導すべき義務があるといわなくてはならない。即ち、投薬による副作用の重大な結果を回避するために、服薬中どのような場合に医師の診察を受けるべきか患者自身で判断できるように、具体的に情報を提供し、説明指導すべきである」（高松高判平成8年2月27日判タ908号232頁）と判示したものがあります。また、救急外来において頭部打撲（飲酒後階段から転落）患者の帰宅時の療養指導が争われた事例（患者は急性硬膜下血腫等により死亡）では、「このような自宅での経過観察に委ねる場合、診療義務を負担する医師としては、患者自身及び看護者に対して、十全な経過観察を尽くし、かつ病態の変化に適切に対処できるように、患者の受傷状況及び現症状から、発症の危険が想定される疾病、その発症のメルクマールとなる症状ないし病態の変化、右症状ないし病態変化が生起した場合に、患者及び看護者が取るべき措置の内容、とりわけ一刻も早く十分な診療能力を持つ病院へ搬送すべきことを具体的に説明し、かつ了知させる義務を負うと解するのが相当である」（神戸地判平成2年10月8日判時1394号128頁）と判示されています。本判決を含めた判例の傾向としては、1）「重大な結果が生ずる可能性がある」場合には、たとえ当該可能性が低くとも、療養に関する指導をしなければならないとしていること2）「何か変わったことがあれば医師の診察を受けるように」といったような一般的、抽象的な指導では足りず、しっかりと症状等を説明し、どのような場合に医師の診察が要するか等、具体的に指導することが求められています。患者の生命、身体に関する必要な情報は提供されるべきであることは当然ですが、この医師不足の中で医師は多忙を極めており、すべての患者に対し、上記内容を医師が直接、口頭で説明することは、残念ながら現実的には非常に困難であるといえます。だからといって、医師による直接、口頭にこだわる余り、説明、指導の内容を縮減することは患者のためになりません。したがって、療養指導義務の主体や方法については、第8回「説明義務　その2」で解説したように、書面による指導や他の医療従事者による指導を適宜用いることで、柔軟に対応すべきです。もちろん、このような方法により法的な療養指導義務や説明義務を果たした上で、医師患者関係の形成のための医師による直接、口頭の説明、指導を行うことは、法的責任とは離れた「医師のプロフェッションとしての責任」として、果たすべきであることも忘れてはなりません。裁判例のリンク次のサイトでさらに詳しい裁判の内容がご覧いただけます。（出現順）最判平成7年5月30日民集175号319頁高松高判平成8年2月27日判タ908号232頁本事件の判決については、最高裁のサイトでまだ公開されておりません。神戸地判平成2年10月8日判時1394号128頁本事件の判決については、最高裁のサイトでまだ公開されておりません。

　2012年11月、AHA（米国心臓病学会）学術集会が開催され、多くの新しい知見が発表された。その中に、日本では、ほとんど報道されてはいないが、冠動脈疾患の二次予防において、臨床的にきわめてインパクトの高い試験結果が発表されていた。その試験名は、「The LoDoCo Trial」という。LoDoCo試験に用いられた新たな治療選択肢は、わが国でも古くから使用されている痛風発作予防薬コルヒチンだった。ケアネットでは、この試験に注目し、情報を提供してくださった東海大学医学部 後藤信哉氏に直接お話を伺った。後藤氏は、AHA発表時のDiscussantでもある。安定狭心症への低用量コルヒチン投与によって心血管イベントが減少　LoDoCo (Low Dose Colchicine)試験は、低用量コルヒチンが、安定狭心症患者の心血管イベントを抑制するかを検討したオープン試験である。血管造影にて確認された安定狭心症532例を、低用量コルヒチン（0.5mg/日）群（282例）またはコルヒチン非投与群（250例）に無作為に割り付け、最初の臨床イベント（急性冠症候群、院外心停止、非心原性脳梗塞）を主要評価項目として、平均３年間追跡した。その結果、イベント発症率は、非投与群が40/250（16％）、低用量コルヒチン群が15/282（5.3%）となり、HRは0.33 (95%CI: 0.18～0.60、p

　ドイツのバイエル ヘルスケア社と米国オニキス・ファーマシューティカル社は3日、放射性ヨウ素治療抵抗性の局所進行性または転移性分化型甲状腺がん患者を対象としたネクサバール錠（一般名：ソラフェニブトシル酸塩）の第III相臨床試験において、主要評価項目である無増悪生存期間の統計学的有意な延長が認められたことを発表した。バイエル薬品が10日に報告した。　DECISION (stuDy of sorafEnib in loCally advanced or metastatIc patientS with radioactive Iodine refractory thyrOid caNcer）試験は、無作為化プラセボ対照の国際多施設共同試験。　同試験では、化学療法やチロシンキナーゼ阻害剤、VEGFまたはVEGF受容体を標的としたモノクローナル抗体、またはその他の分子標的薬の前治療歴のない、放射性ヨウ素治療抵抗性の局所進行性または転移性分化型甲状腺がん（乳頭がん、濾胞がん、ヒュルトレ細胞がん、低分化がん）の患者さん417名が登録され、ネクサバール400mgを経口で1日2回投与する群と、同量のプラセボを投与する群に、無作為に割り付けられた。プラセボ群の患者の病勢が進行した場合は、患者の状態を考慮した上で、治験責任医師の判断により、ネクサバールの投与に切り替えるとが可能であった。本試験の主要評価項目は、RECIST基準に基づいた無増悪生存期間で、副次評価項目は、全生存期間、無増悪期間、奏効率、奏効期間などであり、併せて安全性と忍容性も検討されたという。　試験の有効性および安全性に関する詳細な分析の結果は、今後開催される医学学会で発表される予定とのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://byl.bayer.co.jp/html/press_release/2013/news2013-01-10.pdf

　Pier Luca Bencini氏らは、Qスイッチレーザーのタトゥー除去のアウトカムと後遺症への影響について前向き観察コホート研究を行った。その結果、臨床効果を減じる因子として喫煙や色（黒と赤以外）などが関連していることを明らかにした。著者によると、本検討はQスイッチレーザーによる効果的なタトゥー除去のための予後因子を評価する初の研究であるという。Archives of Dermatology誌2012年12月号（オンライン版2012年9月17日号）の掲載報告。　本研究は、Qスイッチレーザーのタトゥー除去の治療方針と予後に影響を及ぼす因子について解析することを目的とし、イタリア・ミラノのレーザー治療センターで行われた。　被験者は全員、同一の施術者によって、Q-switched 1,064/532nm Nd:YAG laserまたはQ-switched 755-nm alexandrite laserにより除去手術を受けた。レーザーセッションのスケジュールは、6週間以上の間隔が空けられた。　主要評価項目は、治療の成功（タトゥー除去が一時的な皮膚表面の低色素や黒ずみを除く有害事象を伴うことなく行われた場合）と定義した。　主な結果は以下のとおり。・1995年1月1日～2010年12月31日の間に397人の連続患者が登録された。そのうち352人（男性201人、女性151人、年齢中央値30歳）が解析に組み込まれた。・タトゥー除去に成功した患者の累積割合は、レーザーセッション10回後で47.2％（95％CI：41.8～52.5％）、15回後で74.8％（同：68.9～80.7％）であった。・治療の臨床効果の減少と関連していた因子として、喫煙、赤と黒以外の色がある場合、タトゥーが30cm2超、下肢にあるまたは36ヵ月以上前からのタトゥー、高い色密度、治療間隔が8週間未満、黒ずみの発現が認められた。・以上の結果から、著者は「タトゥー除去の治療プランでは、有効率に影響を及ぼす因子について考慮すべきである」と提言する。

　閉経後日本人女性を対象とした前向きコホート研究の結果、カロテノイド（とくにβクリプトキサンチンとβカロテン）の血中濃度が高い人ほど、骨減少症および骨粗鬆症リスクが低いことが報告された。農研機構・果樹研究所の杉浦実氏らが、栄養疫学調査「三ヶ日町（静岡県浜松市）研究」の参加者を4年間追跡した結果、報告した。βクリプトキサンチンはみかんに、βカロテンはにんじんに豊富に含まれる。PLoS Oneオンライン版2012年12月20日号の掲載報告。　本研究は、先行疫学研究で、カロテノイドの摂取が高いことが骨の健康を保つのに有用であることが示されていたが、血中カロテノイドと骨密度（BMD）の変化との関連についてはほとんど知られていないことを受けて、血中カロテノイドと骨量減少とが関連するかを調べることを目的に行われた。　研究は、三ヶ日町研究に参加する男性146人と女性311人（閉経前99人、閉経後212人）の計457人を対象に行われた。　被験者は以前に行われたBMDサーベイに参加しており、その後4年間のフォローアップを完了した。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ4年の間に、閉経後女性被験者のうち15人が、骨粗鬆症を新規発症した。一方、男性と閉経前女性被験者では発症者はいなかった。・男性と閉経前女性被験者において、ベースラインで測定した6つの血中カロテノイド類（リコペン、αカロテン、βカロテン、βクリプトキサンチン、ルテイン、ゼアキサンチン）と、骨量減少との関連はみられなかった。・一方、閉経後女性被験者においては、橈骨骨量の減少と、カロテノイド（とくにβカロテン）血中濃度とに逆相関の関連が認められた。・交絡要因を補正後、βカロテン血中濃度最高三分位値の最低三分位値に対する骨粗鬆症に関するオッズ比（OR）は0.24（95％CI：0.05～1.21）であり、同βクリプトキサンチンについては0.07（同：0.01～0.88）であった。・βクリプトキサンチンの血中濃度は、骨減少症や骨粗鬆症（両方またはどちらかの）リスクとも逆相関の関連が認められた（傾向のp＝0.037）。・さらに後ろ向き解析の結果、試験期間中の骨粗鬆症や骨粗鬆症（両方またはどちらか）を発症した被験者は、健常者群よりも、ベースラインでのβクリプトキサンチンとβカロテンの血中濃度が有意に低かったことが明らかになった。・以上の結果、閉経後女性被験者において、抗酸化物質のカロテノイド（とくにβクリプトキサンチンとβカロテン）は、橈骨BMDと逆相関の関連がある。

　第二世代抗精神病薬（SGA）は2型糖尿病リスクを増大する。そのメカニズムは、薬剤による体重増加を中心に、インスリン抵抗性の代謝異常カスケードが始まり、インスリン産生の増大と膵β細胞の機能障害によるものだと考えられている。米国・ザッカーヒルサイド病院のPeter Manu氏らは、SGAであるクロザピン、オランザピン、クエチアピン、リスペリドンについて、インスリン分泌への影響を検討した。Schizophrenia Research誌オンライン版2012年12月8日号の掲載報告。　SGAは2型糖尿病リスクを増大する。そのメカニズムは、薬剤による体重増加を中心に、インスリン抵抗性の代謝異常カスケードが始まり、インスリン産生の増大と膵β細胞の機能障害によるものだと考えられている。SGAのインスリン分泌への独立した影響については、これまで動物モデルの試験においては示唆されていたが、臨床では実証されていなかった。研究グループは、SGA治療中の患者における負荷試験後インスリン分泌について評価することを目的に、単一施設で代謝評価を受けた連続する783例の成人精神疾患入院患者コホートのうち、520例の非糖尿病患者を対象とした試験を行った。インスリン分泌は、75gブドウ糖負荷試験後のベースライン、30分、60分、120分時点での記録を基に作成した曲線下面積［AUC（インスリン）］で評価し、インスリン分泌の独立予測因子について、サンプル全体で、または正常耐糖能（NGT）と糖尿病前症患者に分けて回帰分析を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・被験者520例の内訳は、クロザピンを服用する群が73例、オランザピン群190例、クエチアピン群91例、リスペリドン群166例であった。・負荷後AUC（インスリン）の独立予測因子は、AUC（グルコース）・腹囲・トリグリセリド値・低年齢（p＜0.0001）、非喫煙（p=0.0012）、クロザピン治療（p=0.021）であった。・モデルが示すインスリン分泌バリアンスは、33.5％であった（p＜0.0001）。・クロザピンの影響は、NGT群ではみられたが、糖尿病前症患者群では認められなかった。関連医療ニュース ・抗精神病薬誘発性の体重増加に「NRI＋ベタヒスチン」 ・統合失調症患者の体重増加、遺伝子との関連を検証！ ・「糖尿病＋うつ病」に対する抗うつ薬の有効性は“中程度”

　ボストン・サイエンティフィック ジャパンは7日、新型のペースメーカー「インジェニオ」を発売した。　インジェニオはペースメーカーとしての先進的な機能に加え、変時性不全等の心拍数の上がりにくい疾患に対して、生理的な心拍数を提供するためにデザインされたライトレート ペーシングテクノロジーを有している。ライトレートは、同社のミニッツ ベンチレーションセンサーの新しい呼称であり、従来機種よりもその設定を簡略化し、診療時間の短縮が期待できるという。さらに、不必要な心室ペーシングを低減させるリズミック機能を搭載したことで、従来に比べてよりよい生理的なペーシングを提供することができるようにもなったという。同社ではこの2機能を併用したペーシング方法をLife Adaptive Pacingと称している。詳細はプレスリリースへhttp://www.bostonscientific.jp/NewsEvents/NewsRelease.bsci?method=DETAIL&id=10179252&navRelId=1006.1017

　MSDは10日、同社が運営する花粉症対策情報サイト「花粉なう」（http://www.kafun-now.com/）に、新たなコンテンツ「花粉症道場」を追加し、同日付でサイトをリニューアルオープンしたことを発表した。　花粉なうは、花粉症に悩む患者に対して、花粉症対策に役立つ情報を提供するウェブサイト。昨年の「花粉症　症状ちぇっく」「病医院検索」「花粉温度なう！」「花粉飛散予報」に加えて、今年は花粉症に関する情報を学べる「花粉症道場」が新たに追加された。　花粉症道場は、花粉症に悩む登場人物が、“相談者”として“師範”の問いに答えていくクイズ形式のコンテンツとなっている。「花粉症とは？」「花粉症の症状」「花粉症の治療」「花粉症の対策」の全4章で構成され、1章1～2問のクイズにより短時間で花粉症について学ぶことができる。詳細はプレスリリースへhttp://www.msd.co.jp/newsroom/msd-archive/2013/pages/product_news_0110.aspx

　クリスマスソングに登場する世界で最も有名なトナカイのルドルフ。歌にあるように、トナカイの鼻が明るく赤く発光しているのは、鼻腔微小血管の赤血球が豊富で血管密度が高い（ヒトよりも25％高値）からであることを、オランダ・エラスムス大学のCan Ince氏らが、ハンディカムタイプの生体内用ビデオ顕微鏡を使った観察研究によって明らかにした。同ビデオ顕微鏡の登場でヒトの臓器の微小血管を描出することが可能になったが、これまで鼻腔微小血管の描出は行われたことがないという。BMJ誌2012年12月22日号（オンライン版2012年12月14日号）掲載「クリスマス特集」より。ビデオ顕微鏡でヒトとトナカイの鼻腔微小血管を観察　研究グループは、生体内用ビデオ顕微鏡がルドルフ（空を飛ぶこともできるとされる）の赤く光る鼻の謎を解くことに役立つのではないかとして、同器具を用いた観察研究を行った。　ノルウェーのトロムソ（北極の近く）とオランダのアムステルダムで、5人の健康なボランティアと2頭の大人のトナカイ、およびグレード3の鼻ポリープを有する患者1人を対象に行われた。　主要評価項目は、鼻中隔粘膜の微小血管構造と下鼻甲介の上部構造、赤血球速度、塗り薬に対する微小血管のリアルタイム反応性であった。伝説のトナカイの赤鼻の謎も明らかに　結果、ヒトとトナカイの鼻腔微小血管は類似していることが明らかになった。　トナカイの鼻中隔粘膜のヘアピン様の毛細血管は、赤血球が豊富であり、潅流血管密度は20（SD 0.7）mm/mm2であった。　赤血球が流れる毛細血管に囲まれるように点在する陰窩や腺様の構造が、トナカイおよびヒトの両者で認められた。　健康なボランティアに対して行った鼻腔微小血管の反応性テスト（局所麻酔薬で血管収縮を引き起こす）の結果は、毛細血管の血流をダイレクトに停止させたことが確認された。　また、鼻ポリープを有する患者では、微小血管の異常が認められた。　以上の結果を踏まえて著者は、「トナカイの鼻腔微小血管は赤血球が豊富で、潅流血管密度もヒトより25％高かった。これらの結果は、ルドルフの鼻は赤く光るという伝説が、固有の生理学的な性質であることを示す。その特性は、そりを引いている間に鼻が凍らないようにして、トナカイの脳内温度を調節するためであり、極寒下でサンタクロースをそりに乗せて飛ぶのに必須なものであることが強調された」とまとめている。

　米国では1997年8月に財政赤字への懸念から連邦均衡予算法（Balanced Budget Act of 1997）が可決され、メディケアプログラム下の医師への診療報酬（ドクターフィー）の引き下げが命じられた。個々のドクターフィー引き下げそのものによる節減効果と、加えて報酬引き下げは労働インセンティブを低下させ、結果としてアウトプットが減り節減効果がもたらされる、という2つの支出コスト抑制効果があると考えられたためであったという。その一方で、「症例数を増やして個々の減額分の穴埋めをするようになるから、かえって支出コストの増大につながる可能性がある」との指摘もあった。米国・ペンシルベニア大学整形外科のJoseph Bernstein氏らは、個々の症例に対する報酬の引き下げは総量の増大に結びつくとの仮説を整形外科領域で検証するため、1995～2006年の間の人工膝関節形成術（TKA）数などを調べた。Orthopedics誌2012年12月号の掲載報告。　整形外科治療の総コストは一般に、ドクターフィーの何倍も大きく、大部分はインプラントのコストが占めている。そのため、労働アウトプットの増大は、とくに整形外科手術のような分野でかなりの経済的影響がみられることから、研究グループはTKAを対象に調査を行った。　手術件数は、Healthcare Cost and Utilization Project（HCUP）の全国入院患者サンプルから入手し、メディケア・メディケイドサービスセンターから65歳以上患者の数を入手し分析した。　主な結果は以下のとおり。・1996～2005年の10年間で、TKAに対するドクターフィーは年率でおよそ5％ずつ引き下げられ、2,847ドルから1,685ドルへと減額していた。・一方で同期間に、手術件数は25万3,841件から49万8,169件へと増加（年間のメディケア受給者1,000人当たりTKA件数は7.6から13.9へと増加）していたこと、また病院に対する支払いが医師への支払いを大きく上回っているため、TKAに関する総コストは劇的に増大した。・1996年のドクターフィー総計は7億2,300万ドルであったが、その後の9年間は平均6億5,400万ドルであった。10年間の総計は66億800万ドルであった。・一方、ホスピタルフィー総計は、10年間で推定71億ドル以上増えていた。10年間の総計は360億ドルであった。・以上の結果を踏まえて著者は、「ドクターフィーを引き下げ続けると、医療費コストは増大し続ける結果が示された。、全体的な医療費コストをコントロールするための最良の戦略としては、外科の報酬は低くするよりも、高くするほうがよい可能性がある」と述べている。

　糖尿病患者におけるうつ病発症は高頻度にみられ、不良な予後と関連する。ドイツ・フライブルグ大学のHarald Baumeister氏らは、うつ病を併発した糖尿病患者への、うつ病治療としての精神療法および薬物療法の効果について、システマティックレビューを行った。その結果、いずれもうつ病改善に中程度の有意な臨床的効果をもたらすことが示され、また血糖コントロールについても、薬物療法群では短期間での改善が認められたという。精神療法の血糖コントロールへの効果については確たるエビデンスが得られなかった。Cochrane Libraryオンライン版2012年12月12日号の掲載報告。　本研究は、糖尿病とうつ病を有する患者を対象に、うつ病治療としての精神療法と薬物療法の効果について評価することを目的とした。CENTRAL in The Cochrane Library、MEDLINE、EMBASEなどの電子データベースをソースとして2011年12月までに発行された論文（無作為化試験を適格）を検索した。参照リストも調べて著者と接触する機会も持った。主要アウトカムは、うつ病および血糖のコントロールであった。副次アウトカムは、糖尿病治療のアドヒアランス、糖尿病合併症の発症、全死因死亡、医療コスト、健康関連QOL（HRQoL）などであった。データ収集と解析は、2人の独立レビュワーにより行われた。全体の推定治療アウトカムの算出のため、ランダム効果モデルでのメタ解析が行われた。　主な結果は以下のとおり。・データベース検索により、3,963件の文献が同定された。そのうち、19試験、参加者計1,592例分のデータが解析に組み込まれた。【精神療法試験】・精神療法試験（8試験・被験者1,122例、治療期間3週～12ヵ月、治療開始後追跡期間0～6ヵ月）のレビューから、短期的（治療終了時など）・中期的（治療1～6ヵ月後など）・長期的（治療後6ヵ月超など）に、うつ病重症度の改善効果が認められた［8試験の標準化平均差の範囲（SMD）：－1.47～－0.14］。しかし試験間の不均一性が大きく、精神療法試験の結果に関するメタ解析は行われなかった。・通常ケアと比較して精神療法群は、短期的うつ病寛解率（OR：2.88、95％CI：1.58～5.25、p=0.0006、4試験・被験者647例）、中期的うつ病寛解率（同：2.49、1.44～4.32、p=0.001、2試験・296例）の上昇がみられた。・精神療法試験の血糖コントロールに関するエビデンスは、不均一で不確定であった。・QOLについては3試験で、通常ケアと比較して有意な改善は認められなかった。・糖尿病およびうつ病の薬物治療のコストおよびアドヒアランスについては、検討されていたのが1試験のみで、信頼できる結論を導き出すことはできなかった。・糖尿病合併症および全死因死亡は、精神療法試験では検討項目に含まれたものがなかった。【薬物療法試験】・一方、薬物療法試験（対プラセボ8試験・被験者377例、治療期間3週～6ヵ月、治療後追跡なし）からは、抗うつ薬の中等度の効果が、短期的うつ病重症度の改善に認められた（7試験・被験者306例のSMD：－0.61、95％CI：－0.94～－0.27、p＝0.0004／SSRIに関する5試験・241例は同－0.39、－0.64～－0.13、p＝0.003）。・短期的うつ病寛解率は、抗うつ薬治療の試験で上昇が認められた（OR：2.50、95％CI：1.21～5.15、p＝0.01、3試験・被験者136例）。・また短期間での血糖コントロールの改善がみられた［HbA1cの平均差（MD）：－0.4％、95％CI：－0.6～－0.1、p＝0.002、5試験・被験者238例］。・健康関連QOLおよびアドヒアランスは、検討されていたのが1試験のみであり、いずれの項目についても統計的有意差はみられなかった。・薬物療法試験では、中期および長期うつ病ならびに血糖コントロールのアウトカム、医療コスト、糖尿病合併症および全死因死亡について検討されていなかった。・異なる薬物療法を比較した試験間（3試験・被験者93例、治療期間12週、治療後追跡なし）の結果に有意差はみられなかった。ただし、フルオキセチン治療患者では、シタロプラム治療と比較して血糖コントロールの有意な改善がみられた（HbA1cのMD：－1.0％、95％CI：－1.9～－0.2、1試験・被験者40例）。関連医療ニュース ・うつ病に対するミルタザピンvs他の抗うつ薬 ・SSRIの短期治療、うつ症状改善に先立ち正常化する扁桃体機能 ・うつ病補助療法に有効なのは？「EPA vs DHA」

　2001～2011年間のイラク戦争で死亡した米国軍人の剖検からアテローム性動脈硬化症の有病率を調べた結果（8.5％）から、朝鮮戦争（77％）およびベトナム戦争（45％）当時よりも減少が示唆されたことが、米国・Uniformed Services University of the Health SciencesのBryant J. Webber氏らによる調査の結果、示された。米国では朝鮮・ベトナム戦争時の剖検結果から、虚血性心疾患が発症する20、30年前から冠動脈のアテローム性動脈硬化症が進行している可能性が示唆され、以来、軍人のみならず小児や若者をターゲットとした健康政策が実行されてきたという。その成果がみられるとしながらも著者は、「年齢別、心血管リスク因子別にみると、さらなる改善の目標は残っている」と報告した。JAMA誌2012年12月26日号掲載より。2001～2011年のイラク戦争死亡軍人の剖検記録を解析　研究グループは、米国軍人の冠動脈および大動脈アテローム性動脈硬化症の最近の有病率を調べることを目的とした縦断研究を行った。2001年10月～2011年8月の間、イラク戦争に出征して戦闘または不慮の事故で死亡した米国軍人について、2012年1月に入手できた心血管剖検記録からアテローム性動脈硬化症の有病率を調べ、人口統計学的特性や病歴について解析した。冠動脈硬化症の重症度分類は、朝鮮・ベトナム戦争時の研究データとの整合性を図るためデータを解析する前に、軽度（脂肪線条のみ）、中等度（血管内腔10～49％の狭窄が1以上）、重症（血管内腔50％以上の狭窄が1以上）の指標によって評価した。　主要評価項目は、年齢、性、自己申告の人種/民族、教育程度、職業、所属部隊、階級、入隊時のBMI、ICD-9準拠診断の心血管リスク因子でみた冠動脈および大動脈アテローム性動脈硬化症の有病率とした。冠動脈硬化症有病率、高年齢や脂質異常症、高血圧、肥満症の人のほうが有意に上昇　解析に組み込まれた剖検数は3,832例だった。平均年齢は25.9歳（範囲：18～59歳）、98.3％が男性であった。　結果、あらゆる冠動脈硬化症の有病率は8.5％（95％信頼区間：7.6～9.4）だった。重症の冠動脈硬化症は2.3％（同：1.8～2.7）、中等度は4.7％（同：4.0～5.3）、軽度は1.5％（同：1.1～1.9）だった。上記について朝鮮戦争時（解析300例）は、77％、15％、27％、35％、ベトナム戦争時（同105例）は、45％、5％（中等度、軽度は報告なし）だった。　アテローム性動脈硬化症有病者の平均年齢（SD）は30.5（8.1）歳と、非有病者の25.3（5.6）歳と比べて有意に年齢が高かった（p＜0.001）。　また心血管リスク因子がなかった人の有病率は11.1％（95％信頼区間：10.1～12.1）であったが、脂質異常症を有していた人［有病率：50.0％（95％信頼区間：30.3～69.7）、年齢補正後有病率比：2.09（95％信頼区間：1.43～3.06）］、高血圧症を有していた人［同：43.6％（27.3～59.9）、1.88（1.34～2.65）］、肥満症の人［同：22.3（15.9～28.7）、1.47（1.10～1.96）］は有意に高かった。しかし、喫煙者のアテローム動脈硬化症の有病率は高くなかった［同：14.1％（8.0～20.2）、1.12（0.73～1.74）］。　著者は、「戦闘または不慮の事故で死亡した軍人の剖検において、アテローム硬化症の有病率は、年齢および心血管リスク因子による違いが明らかとなった」と結論し、軍人および民間人を問わずヘルスケアシステムによる幼少期から成人期までの継続した心血管リスク因子を減らす取り組みが求められるとまとめている。

第1回「素人独学漢方の世界へようこそ！」第2回「まずは体験！漢方的診療」第3回「キーワード　①漢方脳　②モデル」第4回「キーワード③方剤＝症候群」第5回「漢方理論の概観」第6回「桂枝湯から始める4段階独学法」 第1回「素人独学漢方の世界へようこそ！」先ずは、漢方診療の基本となる４つの用語を解説。「生薬」と「方剤」の違いは何？「証」って何？そして、漢方医学の歴史を知っておきましょう。実は、私たちが接する日本の漢方は、起源となる中国の漢方とは似て非なる発展を遂げてきたのです！第2回「まずは体験！漢方的診療」漢方診療の入口として、第一回は基本となる用語の解説と漢方医学の歴史を紹介。第二回では“西洋医学”的診療と“漢方”的診療のアプローチを比較。一体、どこが違うのか？先ずは、独学に必要な基本知識を身につけましょう！第3回「キーワード　①漢方脳　②モデル」漢方を独学しようとするとき、大きな壁として立ちはだかるのが、漢方特有の“曖昧”さ。西洋医学からかけ離れたこの世界に足を踏み入れる際、心にしっかりと留めておくべき３つのキーワードがあります。１つ目のキーワードは「漢方脳」。“分析的”思考の対極にある“感覚的”思考が、漢方の理解には欠かせません。そして、２つ目のキーワードは「モデル」。抽象化／簡略化をベースとするモデル診断＆治療を身につけて、漢方独学の壁を乗り越えましょう！第4回「キーワード　③方剤＝症候群」＜３つのキーワード＞と＜４段階独学法＞でマスターする守屋式漢方。今回は、３つ目のキーワード「方剤＝症候群」について解説します。漢方を理解する上で欠かせない概念的なキーワード「漢方脳」と「モデル」に対して、「方剤＝症候群」は実践的なコツをつかむためのキーワードです。例えば、桂枝湯が適応となる風邪の症状を“桂枝湯症候群”と名付けることで、桂枝湯にまつわる漢方理論を個別に学んでいきます。つまり、特定の“方剤”が有効な症状の集まりを“症候群”という枠でくくって、とらえどころのない漢方を少しずつマスターしていくのです。第5回｢漢方理論の概観｣“漢方理論”の把握に欠かせない６つのキーワードを網羅！①八綱（はっこう）→患者さんの症状を＜寒・熱＞＜表・裏＞など、二項分類で把握。②六病位（ろくびょうい）→疾患の進行度を６段階に分類。③気血水（きけつすい）→体内の循環バランスが崩れると疾病状態に。④五臓（ごぞう）→人体の機能を、５つの＜臓＞＝＜肝心脾肺腎＞に割り当てて解釈。⑤四診（ししん）→漢方流の問診・診察手技。⑥生薬・方剤（しょうやく・ほうざい）→漢方流の薬理学。これらの理論を念頭に、いよいよ実践に臨みましょう！第6回「桂枝湯から始める4段階独学法」“桂枝湯症候群”をサンプルとして、漢方流アプローチを具体的に紐解いていきましょう。患者さんに悪寒はありますか？関節痛は？咳は？熱は？舌苔は？・・・それらの有無で決まる分類の違いは何でしょうか？悪寒の有無は＜八綱＞の寒熱、関節痛や咳は＜八綱＞の表裏・・・等々、桂枝湯がもっとも効果的な症例を一つマスターするだけで、漢方理論の大枠がスラスラと頭に入ってきます！

糖尿病患者に対する冠動脈血行再建術選択に関しては、BARI studyの結果から冠動脈インターベンション（PCI）は冠動脈バイパス術（CABG）と比較すると糖尿病患者100人に対して5年間で15人、7年間で20人、10年間で22人死亡数が多いことが報告されているが、ランダム化試験のサブグループ解析結果でありエビデンスレベルはCであった。FREEDOM Trialは糖尿病管患者に対するDESを使用したPCIとCABGを比較した初のランダム化試験である。　冠血行再建術選択は、主として冠動脈狭窄病変の解剖学的条件に重点が置かれる傾向にあり、糖尿病合併の有無はその適応決定に影響しないという意見がある。実際に複雑病変（主幹部病変・3枝病変）を対象としたSYNTAX trialの結果では、4年の追跡期間でCABG群と比較してPCI群では死亡率、心筋梗塞発症率、再血行再建術率のすべてが高率であり、糖尿病の有無は予後に影響しなかった。　主幹部病変を含まない2枝病変のようなシンプルな冠動脈疾患の場合は、糖尿病合併の有無がPCIかCABGの選択に重要と思われる。Hlatkyらのメタ解析（主幹部病変を除外した2枝病変63％あるいは3枝病変37％）の結果で、糖尿病患者においてはPCIよりもCABGを選択する方が生命予後は良好であることが示されている。また、国内の多施設・大規模レジストリ研究であるCREDO-Kyoto研究でも、軽症冠動脈疾患（主幹部病変を除外した2枝病変49%または3枝病変51％）を対象とした場合、糖尿病患者ではPCIよりもCABGを選択した方が生命予後は良好であることが報告されている。さらに、糖尿病患者を対象としたBARI 2D試験では、積極的薬物治療下でも、CABGを施行することにより心筋梗塞発症率をさらに低下させることが示された。FREEDOM Trialの結果、追跡期間5年という短期間でもPCIはCABGと比較して死亡率、心筋梗塞発症率が高い結果となった。しかし、対象患者の80％以上が3枝病変であるので、「糖尿病・3枝病変ではCABGが有利［エビデンスレベルB］というのが冷静な解釈であると考える。Hlatkyらのメタ解析結果を超えるものではなく、今後糖尿病・シンプル病変におけるCABGの治療効果を評価するためのランダム化試験が必要である。

　1990～2010年の20年間の世界の障害生存年（years lived with disability：YLD）について、オーストラリア・School of Population HealthのTheo Vos氏らがGlobal Burden of Diseases Study 2010（GBD2010）の系統的解析を行い報告した。その結果、10万人当たりのYLD有病率は20年間でほぼ一定であったが、年齢に伴う着実な上昇が認められたという。背景には人口増加と平均年齢の上昇があった。またYLDの最も頻度の高い原因（メンタル問題、行動障害、筋骨格系障害など）の有病率は減少しておらず、著者は「各国のヘルスシステムは死亡率ではなく障害を有する人の増加について対処する必要があり、その上昇する負荷に対する効果的かつ可能な戦略が、世界中のヘルスシステムにとって優先すべきことだ」と提言した。Lancet誌2012年12月15/22/29日合併号掲載の報告。世界の289の疾患・外傷の1,160の後遺症について系統的な解析を実施　研究グループは、GBD2010のデータを基に、その291の疾患・外傷リストのうち、障害をもたらす289の疾患・外傷の1,160の後遺症について、有病率、発生率、軽快した割合、障害持続期間、超過死亡率について系統的解析を行った。データは、公表されている研究、報告症例、住民ベースがんレジストリ、その他疾患レジストリ、マタニティクリニック血清サーベイランス、退院データ、外来ケアデータ、世帯調査、その他サーベイおよびコホート研究から構成された。　YLDを、シミュレーション手法により共存症について補正し、年齢、性、国、年度レベルで算出した。主因は、メンタル問題、行動障害、筋骨格系障害、糖尿病や内分泌系疾患　解析の結果、2010年の全年齢統合の1,160の後遺症の世界的な有病率は、100万人当たり1例未満から35万例まで広範囲にわたった。有病率と健康損失をもたらす重症度との関連はわずかであった（相関係数：－0.37）。　2010年のあらゆるYLDの有病者は7億7,700万人で、1990年の5億8,300万人から増加していた。　YLDをもたらした主要な要因は、メンタル問題と行動障害、筋骨格系障害と糖尿病や内分泌系疾患であった。　YLDの主要な特異的要因は、1990年と2010年でほぼ同様であり、腰痛、大うつ病、鉄欠乏性貧血、頸痛、COPD、不安障害、偏頭痛、糖尿病、転倒であった。　年齢別YLD有病率は、全地域で年齢に伴う上昇がみられたが、1990年から2010年にかけてわずかだが減少していた。　10万人当たりのYLD有病率は20年間でほぼ一定であった。　YLDの主要な要因の地域別パターンは、早期死亡による生命損失年（YLL）とよく似ていた。サハラ以南のアフリカでは、熱帯病、HIV/AIDS、結核、マラリア、貧血がYLDの重大な要因であった。