長期（5年）のシンバスタチン（商品名：リポバスなど）治療によるLDLコレステロール低下療法は、血管イベントの絶対低下率を改善し、そのベネフィットは治療終了後も少なくとも5年間は新たなリスクをもたらすことなく持続することが、イギリスで実施されたHeart Protection Study（HPS）の長期追跡の結果から明らかとなった。HPSや他の大規模臨床試験の結果により、スタチンは5年間の治療でLDLコレステロールを1mmol/L低下させ、高齢患者や低脂質値患者を含む広範な集団の血管死、血管疾患を約25％低減することが示されている。一方、疫学試験の長期的観察では特定のがんや非血管死、非血管疾患の罹患率が上昇することが指摘され、5年以上のスタチン治療により発がんや他の有害事象が増加する可能性が示唆されている。Lancet誌2011年12月10日号（オンライン版2011年11月23日号）掲載の報告。追跡期間を延長してスタチン治療終了後の長期的効果を評価HPSは、スタチンによるLDLコレステロール低下療法の長期的な有効性と安全性の評価を目的に追跡期間が延長されており、今回、研究グループは試験中および治療終了後の原因別の死亡と主要な疾患の罹患状況について報告した。血管および非血管アウトカムが高リスクの2万536例が、シンバスタチン40mg/日（1万269例）あるいはプラセボ（1万267例）を5年間投与する群に無作為に割り付けられた。試験中の平均追跡期間は5.3年（SD 1.2）、治療終了後生存例の試験開始からの平均追跡期間は11年（SD 0.6）であった。主要評価項目は、無作為割り付け後の初回大血管イベントとした。ベネフィットは治療終了後も長期に継続、発がんリスクに差はない試験開始時に登録された2万536例のうち、治療終了後の延長追跡の開始時点で1万7,519例（シンバスタチン群：8,863例、プラセボ群：8,656例）が生存していた。ベースラインのLDLコレステロールは両群とも3.4mmol/Lで、試験中にシンバスタチン群は2.3mmol/Lまで低下し、プラセボ群は3.3mmol/Lであった。試験中の初回大血管イベントの発生率はシンバスタチン群が21.0％と、プラセボ群の26.4％に比べ有意に23％低下した（95％信頼区間：19～28、p＜0.0001）。1年目こそ有意差を認めなかったが、2年目以降は毎年、有意な差がみられた。治療終了以降の延長追跡期間中（スタチンの使用状況と脂質値は両群で同等）は、血管イベント（リスク比：0.95、95％信頼区間：0.89～1.02）および血管死（同：0.98、0.90～1.07）の低下率には両群間でそれ以上の差は認めなかった。試験中と治療終了後の追跡期間を合わせると、すべてのがんの発生（リスク比：0.98、95％信頼区間：0.92～1.05）、特定の部位のがんの発生、がんによる死亡（同：1.01、0.92～1.11）、非血管疾患が原因の死亡（同：0.96、0.89～1.03）に有意な差はなかった。著者は、「長期のスタチン治療によるLDLコレステロール低下療法は、血管イベントの絶対低下率をさらに改善し、そのベネフィットは治療終了後も、少なくとも5年間は新たなリスクをもたらすことなく持続した」と結論し、「これらの知見は、スタチン治療の迅速な開始と長期的な継続について、いっそうの支持を与えるものだ」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

潜在性結核感染症に対するrifapentine＋イソニアジド（商品名：イスコチンほか）の3ヵ月投与は、イソニアジド単独の9ヵ月投与と予防効果は同程度で、治療完遂率はより高いことが、オープンラベル無作為化非劣性試験の結果、報告された。現在有効とされる標準療法はイソニアジド単独9ヵ月投与だが、毒性作用（特に肝臓における）や、治癒完遂率が低い（30～64％）ことが懸念されていた。試験は米国CDCが資金提供し、米国・ヴァンダービルト医科大学のTimothy R. Sterling氏らPREVENT TB試験チームにより行われた。NEJM誌2011年12月8日号（オンライン版2011年11月13日号）掲載報告より。4ヵ国で結核リスクの高い7,731例を登録し、オープンラベル無作為化非劣性試験試験は、米国、カナダ、ブラジル、スペインから登録され適格となった結核リスクの高い7,731例を、直接監視下にてrifapentine 900mg＋イソニアジド900mgを週1回、3ヵ月間服用する、併用投与群（3,986例）と、自己管理でイソニアジド300mgを9ヵ月間服用する単独投与群（3,745例）に割り付け行われた。主要エンドポイントは、結核の確定診断とされた。非劣性マージンは0.75％。追跡期間は33ヵ月間だった。併用群の非劣性証明、治療完遂率はより高い修正intention-to-treat解析の結果、結核発症は、併用群7例（累積発症率0.19％）、単独群は15例（同0.43％）で、両群差は0.24ポイント（95％信頼区間上限値差0.01％）と、併用群は単独群に対し非劣性であることが認められた。治療完遂率は、併用群82.1％、単独群69.0％で、併用群のほうが高かった（P＜0.001）。一方で、有害事象発生による投与中断の割合は、併用群4.9％、単独群3.7％で、併用群のほうが多かった（P=0.009）。試験担当医が認めた薬剤関連の肝毒性作用の発生率は、併用群0.4％、単独群2.7％だった（P＜0.001）。Sterling氏は、「併用群は単独群と予防効果は同程度であり、治療完遂率はより高かった」とまとめたうえで「長期安全性のモニタリングが重要となるだろう」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

うっ血性心不全、急性呼吸不全、急性関節リウマチなど内科疾患で入院した患者に対し、退院後も静脈血栓塞栓症の予防を目的にapixaban投与を延長して行っても、入院中のみに行うエノキサパリン（商品名：クレキサン）投与と比べて優位性は示されなかったことが報告された。apixaban投与群では、重大出血イベントがエノキサパリン投与群よりも有意に認められたという。米国・ブリガム＆ウイメンズ病院のSamuel Z. Goldhaber氏らADOPT試験グループが行った二重盲検ダブルダミープラセボ対照試験の結果で、NEJM誌2011年12月8日号（オンライン版2011年11月13日号）で発表された。apixabanの30日間経口投与群と、入院中エノキサパリン皮下注投与群とを比較本試験は、急性内科疾患で入院した患者について、退院後も静脈血栓症予防のための治療を行うことの有効性と安全性について、apixabanを退院後も延長して投与する長期投与コース群が、エノキサパリンを入院中のみ投与する短期投与コース群と比べて優れていると仮定して行われた。被験者適格は、うっ血性心不全や呼吸不全、その他の内科疾患で緊急入院となった患者で、3日以上の入院が予定され、静脈血栓塞栓症リスク因子（75歳以上、静脈血栓症で6週間以上の抗凝固療法の既往、がん、BMI 30以上など）を1つ以上有した6,528例だった。被験者は無作為に、apixaban 2.5mgを1日2回30日間（入院期間含む）経口投与する群と、入院6～14日にエノキサパリン40mgを1日1回皮下注投与する群に割り付けられた。apixaban長期投与コースの優位性示されず主要有効性アウトカム（30日時点の以下の発生複合：静脈血栓塞栓症関連死、肺塞栓症、症候性の深部静脈血栓症、30日目に計画的に実施された両側圧迫超音波検査で無症候性の近位下肢深部静脈血栓症を検出）は、4,495例（apixaban群2,211例、エノキサパリン群2,284例）について評価された。そのうち、apixaban群での発生は2.71％（60例）、エノキサパリン群では3.06％（70例）で、apixaban群の相対リスクは0.87（95％信頼区間：0.62～1.23、P=0.44）だった。一方、主要安全性アウトカム（出血イベント発生）について、30日までの重大出血イベント発生は、apixaban群0.47％（15/3,184例）、エノキサパリン群0.19％（6/3,217例）で、apixaban群の相対リスクは2.58（同：1.02～7.24、P=0.04）だった。（武藤まき：医療ライター）

若年性特発性関節炎（JIA）患児に対するエタネルセプト（商品名：エンブレル）の治療反応が良好なのは、治療開始時点での障害スコアが低く、抗リウマチ薬（DMARD）の使用量が少なく、発症年齢が若い傾向があることが明らかになった。一方で反応不良は、全身性JIAや女児に認められたという。オランダ・エラスムスメディカルセンター・ソフィア小児病院のMarieke H. Otten氏らが、JIA患者262人について行った前向き観察研究の結果、報告したもので、JAMA誌2011年12月7日号（オンライン版2011年11月6日号）で発表した。服用後15ヵ月の治療反応性を3段階評価研究グループは、生物学的製剤による治療が可能となって以降、JIAに対する薬学的アプローチが大きく変化したことを踏まえ、エタネルセプトの治療反応性について、基線因子との関連を明らかとすることを目的に試験を行った。対象は、オランダに住むJIA患者で、2009年10月以前にエタネルセプトの服用を開始した262人について2011年1月まで追跡を行った。被験児は、エタネルセプト服用前には生物学的製剤は服用していなかった。被験児のうち185人（71％）は女児、46人（18％）が全身型JIAで、エタネルセプト服用開始時の年齢中央値は12.4歳（範囲：9.3～14.9）だった。主評評価項目は、服用開始後15ヵ月時点におけるエタネルセプトへの治療反応性で、良好な反応（疾患非活動期、寛解により早期に服用中止となった）、中等度の反応（服用開始時点よりの症状改善50％超、だが疾患非活性は認められず）、反応不良（服用開始時点よりの症状改善50％未満か、無効もしくは不耐性により早期に服用中止）の3段階で評価した。治療開始後15ヵ月で3分の1が良好な反応その結果、治療開始15ヵ月時点で、反応が良好と評価されたのは85人（32％）、中等度は92人（36％）、反応不良は85人（32％）と、それぞれ3分の1ずつに評価が分かれた。良好群では、それ以外の群に比べ、治療開始時点での障害スコア（スコア0～3で0がベストスコア）が低く［補正後オッズ比（OR）：0.49、95％信頼区間：0.33～0.74］、服用前のDMARD（メトトレキサート含む）の使用量が少なく（OR：0.64、0.43～0.95）、発症時の年齢が低かった（OR：0.92、0.84～0.99）。一方で、反応不良群では、その他の群に比べ、全身性JIA（vs. 非全身性のOR：2.92、1.26～6.80）や女児（vs. 男児のOR：2.16、1.12～4.18）が多かった。追跡平均35.6ヵ月で37～49％が疾患非活動期を達成15ヵ月の治療期間中、119人が1つ以上の感染・非感染あるいは重大な有害事象を有した（内訳は反応良好群37人、中等度群36人、反応不良群46人）。また、治療中止となったのは61例だった（同4人、0人、57人）。被験者262人を対象にした、エタネルセプト服用後期間の中央値35.6ヵ月における2次解析では、37～49％が疾患非活動期を達した。エタネルセプトに対するアドヒアランス（平均値）は、反応良好群49.2ヵ月（95％信頼区間：46.4～52.0）、中等度群47.5ヵ月（同：44.9～50.1）、反応不良群17.4ヵ月（同：13.6～21.2）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　在胎23～25週の早産児について、出生前副腎皮質ステロイド投与により、生後18～22ヵ月の死亡または神経発達障害の発生リスクを低下することが明らかにされた。1995年に発表された最新ガイドラインでは、在胎24～34週での早期分娩に関して母体への出産前ステロイド投与が推奨されているが、24週以前の早産についてはデータが不足していた。一方でそれら早産児の多くが集中治療を受けていた。米国・アラバマ大学のWaldemar A. Carlo氏らが、早産児約1万児について追跡し明らかにしたもので、JAMA誌2011年12月7日号で発表した。6年間、全米23ヵ所から被験児を登録し検討　研究グループは、出生前ステロイド投与の効果について、在胎22～23週出生児について検討することを目的とした。1993年1月1日～2009年12月31日にかけて、全米23ヵ所の大学付属周産期医療センターで、在胎22～25週で生まれ、出生時体重が401～1000gだった1万541児について、前向きコホート試験を行った。　出生前の母体副腎皮質ステロイド投与と、生後18～22ヵ月の死亡率や神経発達障害との関連について調べた。　神経発達障害に関する評価は、1993～2008年に生まれ、生後18～22ヵ月時点まで生存した5,691児のうち4,924児（86.5％）について行われた。なお評価者には、被験者の母体副腎皮質ステロイド投与の有無に関する情報は知らされなかった。在胎22週では、死亡・神経発達障害発生の有意な低下は認められず　その結果、生後18～22ヵ月時点における、死亡または神経発達障害の発生率は、在胎23週児でステロイド群が83.4％、非ステロイド群が90.5％と、ステロイド群で低かった（補正後オッズ比：0.58）。在胎24週児でもステロイド群68.4％、非ステロイド群80.3％（補正後オッズ比：0.62）、在胎25週児でも同52.7％、67.9％（補正後オッズ比：0.61）と、いずれもステロイド群で低かった。　しかし、在胎22週児では、両群で有意差は認められなかった。　在胎23～25週児では、母体への副腎皮質ステロイド投与によって、生後18～22ヵ月までの死亡や、院内死亡、死亡・脳室内出血・脳室周囲白質軟化症、死亡または壊死性全腸炎、のいずれの発生リスクも有意に低下した。　一方で在胎22週児では、母体への副腎皮質ステロイド投与により、死亡または壊死性全腸炎リスクについてのみステロイド群での有意な低下が認められた（ステロイド群73.5％対非ステロイド群84.5％、補正後オッズ比：0.54、95％信頼区間：0.30～0.97）。

2型糖尿病患者への強化血糖コントロールは、従来血糖コントロールと比べて、全死因死亡を低下するとは証明できなかったことが、デンマーク・コペンハーゲン大学病院のBianca Hemmingsen氏らが検討した、システマティックレビューによる無作為化試験のメタ解析および系列分析の結果、報告された。心血管死亡、非致死的心筋梗塞、微小血管合併症の複合、網膜症についても、10％リスク減少を証明、論破するだけのデータを示すことはできなかった。一方で、強化血糖コントロールは、重度低血糖を30％増大することが実証されたという。BMJ誌2011年12月3日号（オンライン版2011年11月24日号）掲載報告より。14無作為化試験・2万8,614例のデータをメタ解析と系列分析でレビューHemmingsen氏らは、2010年12月までにアップされたCochrane Library、Medline、Embase、Science Citation Index Expanded、LILACS、CINAHLの自動探索から、また参照リストと記要の手動探索からと、著者、製薬会社、FDAからの直接入手によって、2型糖尿病患者に対する強化血糖コントロールと従来血糖コントロールを比較した無作為化試験データを収集した。対象とした試験は、言語、公表・未公表、事前特定アウトカムの有無を問わず収集され、14の無作為化試験、被験者2万8,614例（強化血糖コントロール群：1万5,269例、従来血糖コントロール群：1万3,345例）のデータが分析対象に同定された。2人の独立したレビュワーによって、研究方法、介入、結果、バイアスリスク、有害事象に関連するデータが抽出され、固定およびランダム効果モデルを用いて、95％信頼区間を算出したリスク比を推定算出して評価が行われた。系列分析で重度低血糖の30％リスク増大は支持される結果、強化血糖コントロールの全死因死亡の相対リスクに対する有意な効果（12試験2万8,359例対象で検討）は認められなかった（リスク比：1.02、95％信頼区間：0.91～1.13、P=0.74）。また、心血管死に対する効果（12試験2万8,359例対象）も有意ではなかった（同：1.11、0.92～1.35、P=0.27）。系列分析による、全死因死亡率の相対リスク10％減少は証明できず、心血管死亡に関してはデータ不十分であることが示された。　非致死的心筋梗塞についてはリスク減少の可能性は示されたが（同：0.85、0.76～0.95、P=0.004、8試験2万8,111例対象）、系列分析では証明できなかった。同様に、微小血管合併症の複合（同：0.88、0.79～0.97、P=0.01、3試験2万5,600例対象）、網膜症（同：0.80、0.67～0.94、P=0.009、7試験1万793例対象）もリスク減少は示されたが、系列分析では十分なエビデンスには達しないことが示された。腎障害リスクへの効果は、統計的に有意ではなかった（同：0.83、0.64～1.06、P=0.13、8試験2万7,769例対象）。一方で重度低血糖のリスクは、強化血糖コントロール群で有意な増大が認められ（相対リスク比：2.39、95％信頼区間：1.71～3.34、P＜0.001、9試験2万7,844例対象）、系列分析で重度低血糖の30％リスク増大が支持された。

心血管バイオマーカーについて、観察的研究からの結果報告と比べて、無作為化試験からの報告ではしばしば有望視できない結果が報告されることが、ギリシャ・Ioannina大学医学校のIoanna Tzoulaki氏らによるメタ疫学研究の結果、報告された。非常に多くの心血管アウトカム予測因子としてのバイオマーカーが開発されているが、一方で効果サイズやバイアスのつり上げに関する疑念が呈されている。Tzoulaki氏らは、開発報告では予後関連のデータ検証に、主として伝統的な観察疫学研究の母集団が利用されていることに着目。そのエビデンス検証は、無作為化試験の被験者を母集団として利用することも可能であり、その場合に観察疫学研究母集団から得られたものと同様の結果が得られるのかを検証した。BMJ誌2011年12月3日号（オンライン版2011年11月7日号）掲載報告より。観察的研究データセットと無作為化試験データセットをメタ解析手法で比較Tzoulaki氏らは、心血管バイオマーカーの効果サイズについて、観察的研究を母集団とした研究から報告されたものと、無作為化試験から報告されたものとを、メタ解析の手法を用いて比較した。バイオマーカー（フラミンガムスコアの一部としてではない）のメタ解析が、1つ以上の観察的研究データを母集団に含むもの、および1つ以上の無作為化試験データを母集団に含むものを、Medline（最終アップデート2011年1月）から選定。試験特異的リスク比を特定した全メタ解析から抽出し、（a）全試験の場合、また（b）観察試験と無作為化試験で比較集団を分離した場合それぞれについて効果サイズを検証した。予後効果は、観察的研究データセットの場合のほうが有意に高い259件の論文が検索でき、適格となったメタ解析は31件だった。7つのバイオマーカー［CRP、非HDL-C、リポ蛋白（a）、ポスト負荷グルコース、フィブリノゲン、BNP、トロポニン］の予後効果は、無作為化試験データセットの場合よりも観察的研究データセットの場合のほうが有意に高かった。そのうち5つのバイオマーカーの効果は、無作為化試験では半分以下だった。31すべてのメタ解析について、観察的研究からの平均データセット率は、無作為化試験からのそれよりも大きな予後効果を示した。全バイオマーカーの効果サイズの推定平均差は24％（95％信頼区間：7～40）だった。

インフルエンザウイルスは、急性下気道感染（ALRI）罹患小児で同定される最も一般的な病原体であり、世界的な医療サービスの実質的な負担となっていることが、英国・エジンバラ大学のHarish Nair氏らの調査で明らかとなった。肺炎や気管支炎などのALRIは小児の罹病や死亡の主な原因であり、ALRIの新規罹患者は毎年、世界で約1億5,600万人に上り、2008年には約156万人の小児が感染の結果として死亡している。一方、小児における季節性インフルエンザウイルスに起因する世界疾病負担は明らかでなかった。Lancet誌2011年12月3日号（オンライン版2011年11月11日号）掲載の報告。インフルエンザウイルスによるALRIの世界的な発生率、死亡率を評価研究グループは、5歳未満の小児におけるインフルエンザウイルスによる下気道感染症の世界的な発生率および死亡率を評価するために、系統的なレビューとメタ解析を行った。1995年1月1日～2010年10月31日に報告された試験および未報告の16件の地域住民ベースの調査を系統的にレビューしたデータを用いて、5歳未満の小児におけるインフルエンザのエピソード、インフルエンザウイルス関連ALRIおよびインフルエンザウイルス関連の重篤なALRIの発生率を年齢別に推算した。得られた発生率を2008年の推定世界人口に適用してこの年の推定値を算出した。また、インフルエンザウイルス関連ALRIによる死亡率を算定した。インフルエンザウイルス関連ALRIによる小児の死亡は2万8,000～11万1,500例43件の試験が同定され、約800万人の小児のデータが得られた。2008年に、世界の5歳未満の小児のうち9,000万人（95％信頼区間［CI］：4,900万～1億6,200万）が新たにインフルエンザに罹患し（9試験のデータ）、2,000万人（同：1,300万～3,200万）にインフルエンザウイルス関連ALRIが発生し（6試験のデータ、全小児ALRIの13％に相当）、100万人（100万～200万）がインフルエンザウイルス関連の重篤なALRIを発症した（39試験のデータ、すべての重篤な小児ALRIの7％に相当）。2008年における5歳未満の小児のインフルエンザウイルス関連ALRIに起因する死亡は2万8,000～11万1,500例と推算されたが、その99％は開発途上国で発生していた。発生率および死亡率は年ごとに実質的に変動していた。著者は、「インフルエンザウイルスはALRI罹患小児で同定される最も一般的な病原体であり、世界的な医療サービスの実質的な負担となっている」と結論し、「小児のALRIによる死亡において、インフルエンザウイルスがどのような役割を果たしているかを正確に推定するにはデータが不十分である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

グルココルチコイド治療抵抗性の慢性移植片対宿主病（GVHD）に対し、低用量インターロイキン2（IL-2）を投与することで制御性T（Treg）細胞数を増大することが報告された。IL-2投与に反応したグルココルチコイド投与量の減少にもつながる可能性があることが明らかにされた。米国・ダナファーバーがん研究所のJohn Koreth氏らによる報告で、NEJM誌2011年12月1日号で発表した。Treg細胞数ピーク値は4週間で8倍に研究グループは、グルココルチコイド治療抵抗性GVHDの29人について、低用量IL-2の1日1回皮下投与［投与量は次のいずれか：0.3×10（6）、1×10（6）、3×10（6）IU/m2体表面積）にて8週間行った。その後、被験者のうち治療反応が認められた15人のうち、12人について4週間投与を中止した後、延長投与を行った。被験者のうち、GVHDの進行や血液がんの再発が認められた人はいなかった。最大投与許容量は1×10（6）IU/m2で、投与量3×10（6）IU/m2では許容できない全身症状の発症が認められた。また評価が可能だった被験者23人のうち、12人で複数の部位における治療反応性が認められた。CD4+Treg細胞数は選択的増加が認められ、投与後4週間のピーク値中央値は、試験開始時点の8倍以上に上った（p＜0.001）。通常T（Tcon）細胞数に変化はみられなかった。Treg細胞数とTreg/ Tcon比、IL-2投与中は増加を維持Treg/Tcon比の中央値は、4週間後に治療開始時点の5倍に急激に増加した（p＜0.001）。Treg細胞数とTreg/ Tcon比の中央値は、8週間の治療期間中、その増加した値を維持し続けた（いずれも試験開始時点との比較でp＜0.001）が、IL-2投与を中止すると減少した。Treg細胞数の増加は、転写因子FOXP3を発現して、自己由来のTcon細胞を抑制した。IL-2延長投与を行った患者の免疫的反応や臨床的反応は持続し、グルココルチコイド投与量を平均60％（範囲：25～100％）まで減少することができた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

冠動脈疾患患者に対しアトルバスタチン（商品名：リピトールなど）80mg/日、またはロスバスタチン（同：クレストール）40mg/日を104週間投与する強化スタチン療法は、いずれも病変部の冠動脈硬化を有意に退縮することが示された。アテローム容積率（PAV）の減少幅が両群で同等だった。米国・クリーブランドクリニックのStephen J. Nicholls氏らが、1,000人超について行った試験で明らかにしたもので、NEJM誌2011年12月1月号（オンライン版2011年11月15日）で発表した。スタチン治療の低比重リポ蛋白（LDL）コレステロールを低下させる能力に比例して、有害な心血管転帰が減少し冠動脈硬化の進展が抑制されることは知られている。しかしこれまで、強化スタチン療法による病変の退縮効果を検討した試験や、最大投与量同士を直接比較する試験は、ほとんど行われていなかった。アテローム容積率、両群ともに1～1.2％減少研究グループは、冠動脈疾患患者1,039人を対象に、アトルバスタチン80mg/日、またはロスバスタチン40mg/日を104週間投与し、治療前後に血管内超音波検査を行い、冠動脈アテローム性硬化症の進行について比較した。結果、アトルバスタチン群のLDLコレステロール値は70.2mg/dLだったのに対し、ロスバスタチン群では62.6mg/dLと、有意に低かった（p＜0.001）。HDLコレステロール値も、アトルバスタチン群の48.6mg/dLに対しロスバスタチン群では50.4mg/dLと、有意に高かった（p=0.01）。104週間後の主要有効性エンドポイントのアテローム体積率（PAV）の変化の中央値は、アトルバスタチン群で－0.99％（95％信頼区間：－1.19～－0.63）、ロスバスタチン群で－1.22％（同：－1.52～－0.90）で、両群で有意差はなかった（p=0.17）。副次有効性エンドポイントの標準化総アテローム容積率（TAV）の変化の中央値については、ロスバスタチン群で－6.39mm3（同：－7.52～－5.12）と、アトルバスタチン群の－4.42 mm3（同：－5.98～－3.26）に比べ、有意に減少幅が大きかった（p=0.01）。両群の6～7割で冠動脈硬化の退縮また両群ともに、多くの患者で冠動脈アテローム性硬化症の退縮が認められ、PAVが減少した人の割合はアトルバスタチン群で63.2％、ロスバスタチン群で68.5％だった（p=0.07）。TAVが減少した人の割合はロスバスタチン群のほうが多く、それぞれ64.7％と71.3％だった（p=0.02）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　心筋梗塞後の冠動脈内への骨髄単核球細胞（BMCs）移植について、プライマリ経皮的冠動脈介入（PCI）後2～3週での実施では、全体的にも局所的にも左室機能の改善はみられなかったことが、無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果、報告された。米国・アボット・ノースウェスタン病院のJay H. Traverse氏ら心血管細胞療法研究ネットワーク（CCTRN）らが、米国NHLBIから研究委託を受け、本手技の至適施行時期を明らかとするために行った。本報告はLate TIME試験の結果で、先に行ったTIME試験（ST上昇型心筋梗塞後1週間以内、3日後施行と7日後施行を比較）では左室機能改善の可能性が示されたが、早期に細胞移植を行える患者が少ないことから、実施時期を遅らせた場合の有効性を検討するために行われた。JAMA誌2011年11月16日（オンライン版2011年11月14日号）掲載報告より。初発MIでLVEF≦45％、プライマリPCI成功の87例を対象に　Late TIME試験は、2008年7月8日～2011年2月28日の間に2,201例がスクリーニングを受け、初発MIで左室機能障害が顕著（LVEF≦45％）、プライマリPCIに成功した87例［平均年齢57（SD 11）歳、男性83％］を無作為化して行われた。　被験者は、2対1の割合で、総有核細胞150×10（6）の自己BMCを冠動脈注入する群と、プラセボを注入する群に割り付けられ、骨髄穿刺12時間以内に、採取自動培養された自己BMCの注入が行われた。　主要アウトカムは、基線と6ヵ月時点とで比べた全体的な評価（LVEFの変化）と局所および境界域梗塞部位の評価［LV機能（局所壁運動）の変化］で、心臓MRIで測定して行われた。副次エンドポイントには、LV容積や梗塞サイズなどが含まれた。半年間のLVEF変化、壁運動変化など、プラセボ群と有意差認められず　結果、基線と6ヵ月時点との変化について両群間に、主要アウトカム、副次アウトカムとも有意な差はみられなかった。　LVEF変化の平均差は、－3.00（95％信頼区間：－7.05～0.95、p＝0.14）だった（BMC群48.7%から49.2%へ対プラセボ群45.3%から48.8%へ）。　梗塞壁運動変化の平均差は、－0.70（同：－2.78～1.34、p＝0.49）だった（BMC群6.2mmから6.5mmへ対プラセボ群4.9mmから5.9mmへ）。　境界域梗塞壁運動変化の平均差は、－2.60（同：－6.03～0.77、p＝0.13）だった（BMC群16.0mmから16.6mmへ対プラセボ群16.1mmから19.3mmへ）。　LV容積や梗塞サイズについても、変化の差は有意ではなかった。

　冠動脈疾患診断の新しい非侵襲的診断検査法である冠動脈CT血管造影法（CCTA）について、米国メディケア受給者を対象に、ストレステストとの利用状況の比較および検査後の医療費支払いについての比較が行われた。結果、CCTAを受けた人のほうが、その後に侵襲的な手技を受けている割合が高く、冠動脈疾患関連の医療費支払いが高い傾向にあることが報告された。米国・スタンフォード大学のJacqueline Baras Shreibati氏らが2005～2008年の66歳以上メディケア受給者28万人超のデータを解析した結果、報告した。JAMA誌2011年11月16日号掲載報告より。CCTAを受けた人とストレステストを受けた人を比較　Shreibati氏らは、メディケア受給者を対象に、非侵襲的心臓検査を機能的検査（ストレステスト：心筋血流シンチグラフィー、負荷心エコー、運動負荷心電図）で受けた人と解剖学的検査（CCTA）で受けた人との利用状況およびその後の医療費支払いについて比較する後ろ向き観察コホート研究を行った。　対象は、66歳以上の2005～2008年のメディケア診療報酬支払受給者で、請求データから20％無作為抽出で選出された、非緊急かつ非侵襲の冠動脈疾患診断を受けた年の前年には冠動脈疾患に関する支払いがなかった28万2,830例だった。　主要評価項目は、診断を受けてから180日間の、心臓カテーテル治療（心カテ）、冠動脈血行再建の施行率、急性心筋梗塞の発生率、全死因死亡率、メディケア支払いの総額およびCAD関連の支払額についてだった。CCTA群で総医療費支払いが有意に高かった　結果、心筋血流シンチグラフィー（MPS）を受けた人（参照群）と比べてCCTAを受けた人は、その後に侵襲的手技を受けている割合が増大する可能性が示された。心カテを受けていたのは、CCTA群22.9%に対しMPS群12.1%（補正後オッズ比：2.19、95%信頼区間：2.08～2.32、P＜0.001）、経皮的冠動脈介入（PCI）は同7.8%対3.4%（同：2.49、2.28～2.72、P＜0.001）、冠動脈バイパス移植（CABG）は同3.7%対1.3%（同：3.00、2.63～3.41、P＜0.001）で、それぞれCCTA群の有意な増大が認められた。　またCCTA群のほうが、総医療費支払いが有意に高かった［MPS群より4,200ドル増（95％信頼区間：3,193～5,267）、P＜0.001］。その要因のほとんどは、冠動脈疾患関連の支払いが多かったこと［MPS群より4,007ドル増（同：3,256～4,835）、P＜0.001］によるものだった。一方で、負荷心エコー群や運動負荷心電図群の総医療費支払いは、MPS群より少なかった。負荷心エコー群はMPS群より－4,981ドル（同：－4,991～－4,969、P＜0.001）、運動負荷心電図群は同－7,449ドル（同：－7,452～－7,444、P＜0.001）だった。　しかし180日時点の全死因死亡率、急性心筋梗塞による入院率は、CCTA群で減少する可能性はわずかだった。全死因死亡率はCCTA群1.05%に対しMPS群1.28%（補正後オッズ比：1.11、95%信頼区間：0.88～1.38、P=0.32）、急性心筋梗塞による入院率は同0.19%対0.43%（同：0.60、0.37～0.98、P=0.04）だった。　著者は、「現状ではCCTAの利用は3％だが、今後10年で相当な増加が予想される。しかし、本結果が示すようにCCTAはその後の侵襲的手技を増やし、医療費コストを増大する。臨床家と政策担当者は、その後のアウトカムの試験結果に基づき、臨床でのCCTA利用を批判的に評価すべきであろう」とまとめている。

がん化学療法に伴う悪心・嘔吐に対する制吐剤として、選択的ニューロキニン1（NK1）受容体拮抗薬であるホスアプレピタントメグルミン（商品名：プロイメンド点滴静注用150mg、以下プロイメンド）が、2011年12月9日に発売された。本剤は、2009年12月に発売された経口制吐剤アプレピタント（商品名：イメンドカプセル）のプロドラッグ体の注射剤である。がん化学療法における制吐療法の現状と課題抗がん剤の有害事象の1つである悪心・嘔吐は、患者さんのQOLを著しく低下させ、治療継続を妨げる大きな要因となる。その発現時期により、抗がん剤投与後24時間までに発症する「急性」の悪心・嘔吐と、24時間以降に発症する「遅発性」の悪心・嘔吐に分けられ、急性には主にセロトニンが、遅発性には主に中枢でのサブスタンスPが関与するとされている。急性の悪心・嘔吐については、1990年代に発売された5HT3受容体拮抗薬により大きく改善されたが、遅発性の悪心・嘔吐には抑制効果が不十分であった。その後、サブスタンスPとNK1受容体の結合を阻害するアプレピタントが、急性および遅発性の悪心・嘔吐に対して高い有効性が認められ、2009年12月に発売された。さらに、2010年4月、半減期が長く遅発性の悪心・嘔吐にも効果を示す5HT3受容体拮抗薬のパロノセトロンが発売され、同年5月には日本癌治療学会から制吐薬適正使用ガイドラインが発行されたことにより、制吐療法への関心が高まった。しかし、患者さんが症状を訴えられずにいたり、近年普及してきている外来化学療法では、患者さんが自宅に戻るため悪心・嘔吐症状が把握しにくいなど、症状を見逃す可能性も少なくない。今後、患者さんの症状を拾い上げるためのさらなる工夫が必要と思われる。一方、アプレピタントは経口剤であることから、咽頭・喉頭・食道がんなどの患者さんでは服用が難しく、また、患者さんの認識不足や飲み忘れにより、処方しても服用されないことが懸念されることや、抗がん剤には点滴静注で投与される薬剤も多いことなどから、医療現場では注射剤の発売が期待されていた。注射剤により確実に投与可能今回、発売されたプロイメンドは、アプレピタントのプロドラッグ体であり、静脈内投与後、速やかにアプレピタントに代謝される注射剤である。そのため、経口剤の服用が困難な患者さんにも投与可能であり、飲み忘れを懸念することなく確実に投与できる。本剤1回点滴静注投与によって、急性・遅発性ともに、アプレピタント3日間投与と同等の効果が得られることが海外第Ⅲ相二重盲検比較試験において示されている。国内では、グラニセトロン（iv）＋デキサメタゾンリン酸エステル（iv）の2剤併用群（標準治療群）と、この2剤にプロイメンドを追加した3剤併用群（プロイメンド群）を比較した第Ⅲ相二重盲検比較試験において、全期間における有効率がプロイメンド群64.2%と、標準治療群47.3%に比べて有意に（p＜0.05）高い有効率が得られた。なお、本試験では26.4%に副作用（臨床検査値異常を含む）が認められている。主な副作用は、便秘（9.2%）、ALT（GPT）上昇（6.9%）、しゃっくり（5.7%）、注入部位疼痛・滴下投与部位痛（5.2%）などであった（承認時）。また、重大な副作用として、皮膚粘膜眼症候群（Stevens-Johnson症候群）、穿孔性十二指腸潰瘍、アナフィラキシー反応が報告されている（アプレピタントでの報告を含む）。ガイドラインにおける推奨2010年5月発行の制吐薬適正使用ガイドラインでは、高度催吐リスクの抗がん剤・レジメン、中等度催吐リスクの抗がん剤・レジメンのうちカルボプラチン、イホスファミド、イリノテカン、メトトレキサートなどを使用する際には、アプレピタント＋5HT3受容体拮抗薬＋デキサメタゾンの3剤併用が推奨されている。すでに米国など世界30ヵ国以上でプロイメンドが発売されており、ASCOガイドライン（2011年改訂版）やNCCNガイドライン（2011年3月改訂版）には、プロイメンド＋5HT3受容体拮抗薬＋デキサメタゾンの3剤併用が追記されている。わが国の制吐薬適正使用ガイドラインにおいても、次回改訂時に追記されることが予想される。がん化学療法におけるQOL改善と治療継続に期待プロイメンドの登場により、アプレピタントが服用困難ながん患者さんへの投与が可能となった。また、患者さんの服薬コンプライアンスによらず、確実に投与できることも大きなメリットと言えよう。医療者側においても、点滴ラインから一連の投与を行うレジメンに組み込みやすいと思われる。がん化学療法においては、薬剤・レジメンの催吐リスク、性別、年齢、前治療などを考慮した適切な制吐剤により悪心・嘔吐を予防することが、がん治療の継続につながる。プロイメンドが、より多くのがん患者さんにおけるQOLの改善、がん化学療法の継続に貢献することが期待される。

がん化学療法に伴う悪心・嘔吐に対する制吐剤として、選択的ニューロキニン1（NK1）受容体拮抗薬であるホスアプレピタントメグルミン（商品名：プロイメンド点滴静注用150mg、以下プロイメンド）が、本日（12月9日）発売された。本剤は、2009年12月に発売された経口制吐剤アプレピタント（商品名：イメンドカプセル）のプロドラッグ体の注射剤である。がん化学療法における制吐療法の現状と課題抗がん剤の有害事象の1つである悪心・嘔吐は、患者さんのQOLを著しく低下させ、治療継続を妨げる大きな要因となる。その発現時期により、抗がん剤投与後24時間までに発症する「急性」の悪心・嘔吐と、24時間以降に発症する「遅発性」の悪心・嘔吐に分けられ、急性には主にセロトニンが、遅発性には主に中枢でのサブスタンスPが関与するとされている。急性の悪心・嘔吐については、1990年代に発売された5HT3受容体拮抗薬により大きく改善されたが、遅発性の悪心・嘔吐には抑制効果が不十分であった。その後、サブスタンスPとNK1受容体の結合を阻害するアプレピタントが、急性および遅発性の悪心・嘔吐に対して高い有効性が認められ、2009年12月に発売された。さらに、2010年4月、半減期が長く遅発性の悪心・嘔吐にも効果を示す5HT3受容体拮抗薬のパロノセトロンが発売され、同年5月には日本癌治療学会から制吐薬適正使用ガイドラインが発行されたことにより、制吐療法への関心が高まった。しかし、患者さんが症状を訴えられずにいたり、近年普及してきている外来化学療法では、患者さんが自宅に戻るため悪心・嘔吐症状が把握しにくいなど、症状を見逃す可能性も少なくない。今後、患者さんの症状を拾い上げるためのさらなる工夫が必要と思われる。一方、アプレピタントは経口剤であることから、咽頭・喉頭・食道がんなどの患者さんでは服用が難しく、また、患者さんの認識不足や飲み忘れにより、処方しても服用されないことが懸念されることや、抗がん剤には点滴静注で投与される薬剤も多いことなどから、医療現場では注射剤の発売が期待されていた。続きはこちら

食物繊維の摂取量が多いこと、特にシリアル線維と全粒粉の摂取が多いことは、大腸がんのリスクを減少することが明らかにされた。英国・ロンドン大学公衆衛生校のDagfinn Aune氏らが行った前向き試験のシステマティックレビューと用量反応試験のメタ解析の結果、報告された。BMJ誌2011年11月26日号（オンライン版2011年11月10日号）掲載報告より。メタ解析で、食物繊維、全粒粉の摂取と大腸がんリスクとの関連を評価研究グループは、食物繊維、全粒粉の摂取と大腸がんリスクとの関連を評価することを目的に、前向き観察研究のシステマティックレビューとメタ解析を行った。2010年12月までにアップされたPubMedとその他データベースと、試験の参照リストをデータソースとした。またこれまでに公表されたメタ解析の参照リストも同様に対象とし、食物繊維や全粒粉の摂取、大腸がんの発生率についての前向きコホート研究およびネスティッドケースコントロール試験を行っていた論文25件を選定した。特にシリアル線維と全粒粉の摂取は、大腸がん発生リスクを低下解析の結果、食物繊維の総摂取量が1日10gであることの大腸がん発生の相対リスク（16試験）は、おおよそ0.90（95％信頼区間：0.86～0.94、I2=0％）であった。果物線維（9試験）では同0.93（0.82～1.05、I2=23％）、植物性繊維（9試験）は同0.98（0.91～1.06、I2=0％）、マメ科植物線維（4試験）は同0.62（0.27～1.42、I2=58％）、シリアル線維（8試験）では同0.90（0.83～0.97、I2=0％）だった。1日3食とも全粒粉にした人の大腸がん発生の相対リスク（6試験）は、おおよそ0.83（同：0.78～0.89、I2=18％）だった。著者は「食物繊維の高い摂取は、特にシリアル線維と全粒粉の摂取は、大腸がんのリスク減少と関連していた」と結論。「さらなる試験で、より詳細な結果を報告しなければならない。たとえば、線維のサブタイプに対する結果や、残余交絡因子を除外するために他のリスク因子によって層別化するなどである。また、推定リスクの測定誤差の影響についても、さらなる検証が必要である」とまとめている。

STROBE（疫学で観察研究の報告を強化する）やCONSORT（試験報告の標準を強化）のようなレポートガイドラインに基づく付加的レビューを行えば、原稿の質を高めることができることが報告された。ただし、その質的向上はわずかで、明確に立証することはできなかったという。スペイン・Elsevier-Barcelona社Medicina ClinicaのE Cobo氏らが盲検無作為化試験を行い報告した。BMJ誌2011年11月26日号（オンライン版2011年11月22日号）掲載報告より。従来レビュー単独群と、付加的レビューを加味した群に無作為化し、原稿改善を評価試験は、2008年5月～2009年4月にMedicina Clinica学術誌に提出され、刊行にふさわしいとみなされたオリジナルリサーチ研究343例を対象とした。そのうち従来法レビューを受けている126例を、対照群（従来法のピアレビュー単独）と介入群（従来法レビューに加えて、レポートガイドラインから見つからない項目を探す付加的レビューを行う）に無作為化し、著者に戻したのち、レビューに基づき改稿された原稿の質を、5ポイント制のリカート尺度で評価するという方法で検討が行われた。主要アウトカムは、原稿の質とし、副次的アウトカムは、論文中の特異的な項目（ガイドラインでのチェックポイント）についての平均的な質とされた。主要解析は、基線因子の補正後、無作為化群全体で比較をした（共分散分析）。感度解析はレビュー群間で比較され、レビュアー示唆に対する厳守はリカート尺度で評価した。付加的レビュー実施群のほうが原稿の質は改善、しかし著者が耳を傾けるのは……一連の論文126例のうち34例は刊行にふさわしくないものだったため、残りの92例が、従来法レビュー単独群（41例）と付加的レビュー実施群（51例）に割り付けられた。また従来法レビュー群に割り付けられた論文のうち4例は、プロトコルから逸脱しており、それらは、レポートガイドラインに基づく付加的レビューを受けた。解析から、付加的レビューを受けた原稿のほうが改善していることがうかがえた（無作為化群間比較：0.25、95％信頼区間：0.05～0.54、レビュー群間比較：0.33、同：0.03～0.63）。基線から改善した原稿は、従来法レビュー単独群よりも付加的レビュー実施群のほうが多かった［22（43%）vs. 8（20%）、格差：23.6％（同：3.2～44.0％）、NNT：4.2（同：2.3～31.2）、相対リスク：2.21（同：1.10～4.44）］。一方で、付加的レビュー群の著者は、付加的レビューからのサジェスチョンよりも、従来法レビューからのサジェスチョンのほうを優先していた（リカート平均上昇値：0.43、同：0.19～0.67）。上記を踏まえて著者は、「レポートガイドラインに基づく付加的レビューは、原稿の質を改善する。しかし、観察された影響はわずかで、明確に立証することはできなかった」と報告。また、「各論文執筆者は、付加的レビューからのサジェスチョンより従来法レビューからのサジェスチョンに従っていた。このことは、調査方法論の高水準を厳守することが難しいことを示すものである。質の高い影響力のある論文とするには、著者は、研究をまさに始める段階で、レポートガイドラインが求める要件を知っておかなくてはならない」と結論している。

びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫に対し、標準化学療法（CHOP）＋リツキシマブ（R-CHOP）と比べて、強化化学療法（ACVBP）＋リツキシマブ（R-ACVBP）が、18～59歳患者の生存を有意に改善することが第III相オープンラベル無作為化試験の結果、示された。フランス・トゥールーズ大学病院のChristian Recher氏らによる。強化療法の血液毒性は高まったが管理可能だったという。びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫のアウトカムは、化学療法にリツキシマブ（抗CD20モノクローナル抗体、商品名：リツキサン）を加えることでかなり改善される。その知見を踏まえRecher氏らは、標準療法への追加と強化療法への追加について比較を行った。Lancet誌2011年11月26日号掲載報告より。無イベント生存率を主要エンドポイントに各群レジメンは、強化療法リツキシマブ（R-ACVBP）群が、リツキシマブ、ドキソルビシン、シクロホスファミド、ビンデシン、ブレオマイシン、プレドニゾンで、標準療法リツキシマブ（R-CHOP）群が、リツキシマブ、ドキソルビシン、シクロホスファミド、ビンクリスチン、プレドニゾンであった。試験は2003年12月～2008年12月に、フランス、ベルギー、スイスの73施設部門で行われ、コンピュータシステムにて4ブロックの無作為化介入群に割り付けがされた。無作為化された被験者は、18～59歳の年齢補正国際予後指数が1の未治療患者380例（R-ACVBP群196例、R-CHOP群184例）だった。主要エンドポイントは、無イベント生存率とし、intention-to-treatにて、有効性と安全性について解析が行われた。被験者のうち、治療開始前に1例が同意を取り下げ（R-ACVBP群）、54例が治療を完了しなかった（R-ACVBP群35例、R-CHOP群19例）。強化リツキシマブ（R-ACVBP群）のほうが有意に上昇追跡期間中央値44ヵ月時点の、推定3年無イベント生存率は、R-ACVBP群81％（95％信頼区間：75～86）であり、R-CHOP群67％（同：59～73）も有意な上昇が認められた（ハザード比：0.56、95％信頼区間：0.38～0.83、p=0.0035）。推定3年無増悪進行生存率［87％（同：81～91）vs. 73％（同：66～79）、ハザード比：0.48（同：0.30～0.76）、p=0.0015］、全生存率［92％（同：87～95）vs. 84％（同：77～89）、ハザード比：0.44（同：0.28～0.81）、p=0.0071］も、R-ACVBP群で有意な上昇が認められた。R-ACVBP群196例のうち重篤な有害事象を伴ったのは82例（42％）だった。これに対してR-CHOP群は183例のうち28例（15％）だった。R-ACVBP群のほうがグレード3～4の血液毒性がより多くみられ、発熱性好中球減少患者の割合が高かった［38％（75/196例）vs. 9％（16/183例）］。

自宅で行う腟分泌物自己採取法によるヒトパピローマウイルス（HPV）DNA検査は、細胞診よりも陽性適中率は低いものの、医療資源に乏しく有効な細胞診プログラムを実施できない環境下では、グレード2以上の頸部上皮内がん（CIN）を検出するのに好ましい方法であることが報告された。メキシコ国立公衆衛生研究所のEduardo Lazcano-Ponce氏らによる。腟分泌物HPV DNA検査は、診療所で行う場合は、細胞診と同じかそれ以上の検出力があることが明らかになっていたが、自宅で行う場合の有効性については明らかにされていなかった。Lancet誌2011年11月26日号（オンライン版2011年11月2日号）掲載報告より。25～65歳の低所得・低医療サービス地域のメキシコ女性2万5,061例を対象に研究グループは、診療所での子宮頸部細胞診と比較した、自宅で行う腟分泌物自己採取法によるHPVスクリーニングとの相対感度と陽性適中率の検証を行うことを目的に、地域ベースの無作為化同等性試験を行った。対象は、25～65歳のメキシコ女性2万5,061例で、社会経済的地位が低く、同国モレロス州、ゲレロ州の医療サービスが不十分な、主として農村部の540地点から登録された。主要エンドポイントは、コルポスコピーによって確認されたCIN 2以上とされた。解析はper-protocolおよびintention-to-screenにて行われた。被験者は、コンピュータにて無作為にHPVスクリーニング群（1万2,330例）と子宮頸部細胞診群（1万2,731例）に割り付けられた。その後、割り付け情報を知らされていない8人の地域看護師が、被検者氏名・住所リストをデイリーで受け取り、割り付けられた訪問を行い、いずれの検査でも陽性であった女性がコルポスコピー検査を受けた。プロトコルを遵守したのは、HPVスクリーニング群9,202例、子宮頸部細胞診群1万1,054例だった。HPV検査は細胞診と比べて、CIN 2以上特定3.4倍、侵襲性がん検出4.2倍以上結果、HPV有病率は9.8％（95％信頼区間：9.1～10.4）、異常細胞率は0.38％（同：0.23～0.45）だった。CIN 2以上女性の特定は、1万人あたり、HPV検査は117.4件（同：95.2～139.5）だったのに対し、細胞診は34.4件（同：23.4～45.3）で、HPV検査の相対感度は、3.4倍以上（同：2.4～4.9）に上った。同様にHPV検査は、侵襲性のがんを細胞診よりも4.2倍以上検出した［1万人あたり30.4件（同：19.1～41.7）vs. 7.2（同：2.2～12.3）］。一方で陽性適中率は、HPV検査は12.2％（同：9.9～14.5）、細胞診は90.5％（同：61.7～100）だった。

プライマリ・ケアでの減量指導について、遠隔支援のみ（電話とWeb、e-mailで支援）介入群と、それらに対面支援（集団または個人セッションで支援）を加えた介入群とを比較した結果、両群間の基線から24ヵ月時点の体重減少は有意差を示さなかったことが報告された。肥満およびそれへの心血管疾患の合併は極めて一般的な医学的問題であるが、臨床での効果的な減量指導方法に関するエビデンスは乏しい。そこで米国・ジョンズ・ホプキンス大学Welch予防疫学臨床研究センターのLawrence J. Appel氏らが、6診療所・415例を被験者とした無作為化対照試験で方法論について検証を行った。米国では肥満関連の直接・間接コストが年間1,100億ドルに上るという。NEJM誌2011年11月24日号掲載報告より。415例を遠隔支援介入群、＋対面支援介入群、自発的取り組み群の3群に無作為化し比較試験は、2008年2月～2009年2月にかけて、ボルチモア市内6診療所から募った415例を対象に行われた。被験者は21歳以上の肥満者（平均BMI 36.6、平均体重103.8kg）で、心血管リスク因子を1つ以上有していた。女性が63.6％を占め、41.0％が黒人、平均年齢は54.0歳だった。対象者は無作為に次の3群（2つの介入群と対照群）に割り付けられた。（1）電話とWeb、e-mailによる減量支援（民間会社のHealthways社員による）による介入を受けた群と、（2）（1）の3つの遠隔支援に加えて集団または個人セッションによる対面支援（訓練を受けた大学職員による）の介入を受けた群、（3）自発的取り組み群（対照群）だった。2つの介入群と対照群とのアウトカムを比較するとともに、2つの介入群間の比較が行われた。2つの介入群では、プライマリ・ケア医が定期外来受診時に、介入への参加を促す働きかけが行われた。自発群とは有意差あるが、2つの介入群間に有意差は認められず試験期間は24ヵ月だった。基線からの体重減少は、対照群0.8kg減であったのに対し、遠隔支援介入群4.6kg減（対照群との比較についてp＜0.001）、＋対面支援介入群は5.1kg減（同p＜0.001）だった。初期体重より5％以上減量を達成した被験者の割合は、対照群18.8％だったのに対し、遠隔支援介入群38.2％、＋対面支援介入群41.4％であった。基線からの体重変化は、2つの介入群間で有意な差は認められなかった。（武藤まき：医療ライター）

前年に修正版喘息予測指標（API）陽性または喘息増悪を示した喘息リスクを有する幼児には、グルココルチコイドの連日吸入が推奨されている。米国・カイザーパーマネント南カリフォルニアのRobert S. Zeiger氏ら全米心臓・肺・血液治療ネットワークは、連日吸入に対して懸念される発育への影響について検討するため、12～53ヵ月児278例を対象に、低用量連日投与と高用量間欠投与とを比較する、1年間の無作為化二重盲検パラレル比較試験を行った。結果、増悪に関して、低用量連日投与の高用量間欠投与に対する優位性は示されず、低用量連日投与のほうが1年時点の薬剤曝露量が多かったことが報告された。NEJM誌2011年11月24日号掲載報告より。278例を対象に1年間の無作為化二重盲検パラレル比較試験試験は2008年8月～2009年7月に、全米7施設から278例の12～53ヵ月児を登録して行われた。被検児は前年に、修正版API陽性、喘鳴エピソードを有し（4回以上、あるいは3回以上で3ヵ月以上吸入薬を服用）、1回以上の増悪を呈した、障害の程度は低い幼児だった。被検児は無作為に、ブデソニド吸入用懸濁液（商品名：パルミコート）を1年間、高用量間欠レジメン（1mgを1日2回7日間投与を事前定義の気道疾患時に早期開始で行う）か、低用量連日レジメン（毎晩0.5mg投与）にて投与する群に割り付け検討した。両群投与はプラセボを用いて調整され、高用量間欠レジメン群は、疾患発症時以外はプラセボを毎晩投与され、低用量連日レジメン群は、疾患発症時の1日2回投与をプラセボ1回と0.5mg投与1回で受けた。主要アウトカムは、経口グルココルチコイド投与を要する増悪の頻度とされた。両レジメン群の増悪頻度に有意差認められず、低用量レジメンのほうが平均曝露量大結果、両レジメン群の増悪頻度に関して有意な差は認められなかった。低用量連日レジメン群の患者・年当たりの増悪発生率は0.97（95％信頼区間：0.76～1.22）、高用量間欠レジメン群は同0.95（同0.75～1.20）で、間欠レジメン群の相対発生比率は0.99（95％信頼区間：0.71～1.35、p＝0.60）だった。初回重症度までの時間など喘息重症度やや有害事象など、その他の指標についても有意差は認められなかった。ブデソニド曝露については、連日レジメン群よりも間欠レジメン群のほうが平均値で104mg少なかった。（武藤まき：医療ライター）