2月26日、ジェンザイム・ジャパンは、2月28日の世界希少・難治性疾患の日を前に「難病対策最前線！『難病対策が新しく生まれ変わる』」と題してプレスセミナーを開催した。　はじめにジェンザイム・ジャパンの代表取締役の中村良和氏が同社の概要と今後の展望を説明した。同社は、オーファン・ドラッグの開発・販売に集中し、創業以来一貫して希少疾患に取り組んできた。とくにライソゾーム病では多くの治療薬を提供しており、社会的に一定の評価を受けていることを説明した。また、治療薬の開発以外にも後進国への薬剤の無償提供や早期診断プログラムの開発なども積極的に行っており、これら以外に患者会の支援、疾患の啓発のための情報提供も行っていると説明した。　最後に、以前から同社が支援をしてきた「世界希少･難治性疾患の日」について、その意義と当日のイベント概要（パネル展示や患者講演など）を説明した。　続いて「難病対策が新しく生まれ変わる」をテーマに、金澤一郎氏（厚生労働省・難病対策委員会 委員長/国際医療福祉大学 大学院長）が講演を行った。　講演では、わが国の難病対策の歴史、現在の概要と問題点、そして、今後の支援制度のあり方への改革について述べた。　日本の難病対策は、昭和30年代の「スモン病」がスタートであり、この時の病態解明の成功体験が、難病への眼差しを向ける契機となった。その後、水俣病などの公害病とも相まって、昭和47年に「難病対策要綱」が世界で初めて制定された。当初は、スモン病、ベーチェット病、重症筋無力症などの10疾患からスタートした。　現在では、難治性疾患克服研究事業として研究費助成が行われ、その中でも臨床調査研究分野に130疾患（うち医療費助成は56疾患）が指定され、研究奨励分野に234疾患が選定され、診療法の研究が行われている。　中でも潰瘍性大腸炎とパーキンソン病、全身性エリテマトーデスの増加が顕著であり、難病患者、障害者等への医療費の公費使用は医療費総額37.8兆円のうち1.9兆円（5.0％）に及んでいる（平成24年8月公表の厚生労働省資料より）。　現在の問題点としては、「疾患認定の公平性が保たれていないこと、認定時の公正性が不透明であること、自治体の医療費負担が過大であること、自治体間で福祉のレベルに差があること、難病対策の全体像がわからないこと」などがあると説明された。　そこで、これらの問題への改革として「持続可能な社会保障である」ことを念頭に、希少・難治性疾患対策の法整備や施策の整備が必要であり、具体的には、広域な支援のネットワーク作り（例えば学会を横断して、ナショナルセンターや大学病院を主体に症例データを蓄積する）や医師で構成する「難病認定審査会」の設置や障害者認定による保障のフォローアップなども検討されている。　また、難病対策の実現に向けて、国会では超党派による議員連盟が結成され、本年1月には総務・財務・厚生労働大臣による「地方財政の追加増収分等の取り扱い等について」と題する合意書が作成され、従来よりも国庫から難病対策事業への補助が地方自治体に行われやすくなるなどの実際に動きがあることが紹介され、講演を終えた。

　昨年末発売された新たな制吐剤バッグ製剤と骨髄腫治療薬に対し、臨床でのメリットと有効活用方法を、がん研有明病院　畠 清彦 氏に聞いた。　抗がん剤の制吐剤バッグ製剤は使い勝手が良く好評である。昨年、パロノセトロン（商品名：アロキシ）のバッグ製剤が発売されたが、この製剤にもまた工夫があり使いやすいという。本レポートでは製剤の有効活用方法とともに、このような製剤を活用した適切な制吐療法の重要性について触れている。　また、ボルテゾミブ（商品名：ベルケイド）は、今や骨髄腫治療の主役の一つだといえる。昨年12月に同薬の皮下注射製剤が発売されたが、その有用性から欧米では大部分が皮下注射に切り替わっているとのこと。畠氏は、本邦においても同剤を積極的に使用すべきだという。詳しくはこちら制吐剤バッグ製剤を臨床に活かす、骨髄腫治療の新展開

1 疾患概要■ 概念・定義消化管神経内分泌腫瘍は原腸系組織に存在する神経内分泌細胞由来の腫瘍群（neuroendocrine tumor: NET）である。消化管NETは、悪性度が低いものから高いものまで多彩であるにもかかわらず、これまで消化管カルチノイドの呼称でひとまとめに扱われてきたが、2010年以降、生物学的悪性度を指標としたWHO分類に従って扱われるようになってきている。本稿では、WHO分類に従ったデータは乏しいため、以下、消化管カルチノイド腫瘍として報告されてきた知見を示す。■ 疫学わが国における消化管カルチノイド腫瘍の発生頻度は、直腸（39％）、胃（27％）、十二指腸（15％）の順である。欧米では、小腸、虫垂での発生頻度が高い。■ 病因消化管粘膜の腺底部に存在する内分泌細胞が腫瘍化し、粘膜下層を主座としながら腫瘤を形成するため、粘膜下腫瘍様の形態を呈する。■ 症状（1）無症状で発見されることが多い。（2）腫瘍増大による腹痛、腸閉塞、下血で発見されることもある。（3）生理活性物質（セロトニン、ヒスタミンなど）を産生する腫瘍の肝転移例では、カルチノイド症候群と呼ばれる皮膚紅潮、喘息様発作、下痢、右弁膜傷害の症状がみられることがある。■ 分類1）WHO分類腫瘍細胞の核分裂像や細胞増殖マーカー（Ki-67）の発現指数に基づいて表1のようにNET grade 1、NET grade 2、Neuroendocrine carcinoma（NEC）に分類される。2）TNM分類腫瘍の深達度（T因子）、リンパ節転移の有無（N因子）、遠隔転移の有無（M因子）を評価し、腫瘍の進行度（病期）をI～IVの4段階に分類するもの。3）Rindi分類胃NETは他の消化管NETと比べ悪性度の低いものが多く、疾患背景や高ガストリン血症の有無でType I～IIIと低分化型内分泌細胞がんの4グループに分けるRindi分類が有用である（表2）。画像を拡大する画像を拡大する■ 予後1）胃NETType I、Type IIの胃NETは、高ガストリン血症を伴わないType III胃NETに比べ転移率が低く（I：4.9％、II：30％、III：62.5％）、5年生存率（I：正常生命期待値、II：87％、III：79％）は、明らかに良好である。Type IVの胃NETは、WHO分類のNECに相当し、予後が悪い。2）その他の消化管NET胃以外の消化管NETでは、予後予測因子が明らかでない。腫瘍径が1cmを超えた場合、転移率が20％以上とする報告が多い。米国の報告では、5年生存率が局所限局で79.7％、近傍進展で50.6％、遠隔転移を有する症例で21.8％である。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）1）血液検査カルチノイド症候群を疑う場合は、血中セロトニン、尿中5-ヒドロキシインドール酢酸の測定を行う。機能性NETの場合は、疑うホルモンの血清値の測定を行う。2）画像診断内視鏡検査では、黄白色調の表面平滑な粘膜下腫瘍として観察されることが多い。確定診断は生検による組織診断で行う。転移の有無は、腹部超音波、CT、MRIなどの検査で行う。内視鏡的切除を行う場合には、超音波内視鏡検査による腫瘍の深達度が有用である。3）病理特徴的な細胞像（好酸性微細顆粒状の細胞質、円形～卵円形の均一な小型核、細胞分裂はまれ）と胞巣形態を呈する。銀染色やクロモグラニン免疫染色が有用である。NETのグレード分類には細胞増殖マーカーKi67の免疫染色が行われる。4）その他欧米では血中クロモグラニンA値を腫瘍マーカーとして用い、ソマトスタチン受容体シンチグラフィーを病変の検出に用いられているが、日本では未承認である。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）1）外科的または内視鏡的切除（1）胃NET高ガストリン血症を伴うtype I、IIの腫瘍は2cm未満の場合、まず内視鏡治療を試み、病理組織学的に細胞異型が強い腫瘍の残存や脈管浸潤を認める場合には、外科的切除を追加する。腫瘍が2cm以上あるいは個数が6個以上、あるいは腫瘍が固有筋層に浸潤している場合は、リンパ節郭清を含む外科的切除を行う。Type III、IVの腫瘍は胃がんに準じた外科切除を行う。（2）その他の消化管NET筋層浸潤を伴わない1cm以下の腫瘍では、内視鏡的切除か筋層を含む局所切除を行う。筋層浸潤を伴わない1～2cmの腫瘍では、広範な局所切除または所属リンパ節郭清を含む腸管の部分切除を行う。筋層浸潤を伴う腫瘍または2cm以上の腫瘍では、広範なリンパ節転移を含む根治的切除術を行う。2）化学療法5-FU、ドキソルビシン、ストレプトゾトシン、インターフェロン、シクロホスファミドが投与されるが有効性は低い。肝転移巣に対して肝動脈塞栓術が有効な場合がある。NECは、小細胞がんに準じてシスプラチン＋エトポシド、シスプラチン＋イリノテカンが投与される（わが国ではすべて未承認）。3）カルチノイド症候群に対する治療ソマトスタチン誘導体であるオクトレオチド（商品名：サンドスタチン）は、NETからのセロトニンやヒスタミンの放出を抑制し、カルチノイド症候群でみられる症状（前述）を改善する。4 今後の展望消化管NETの解釈は、さまざまな分類によって取り扱われ混乱していたが、2010年に新しい WHO分類が提唱され、今後徐々にその分類に沿った治療成績や予後が明らかになり、データが整理されていくと思われる。治療の原則は、腫瘍の根治的切除と再発予防であるが、欧米で検討されているソマトスタチンアナログなど抗腫瘍効果が期待される新薬もNETの集約的治療に加わってくるかもしれない。5 主たる診療科消化器内科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療に関する情報サイトNET Links（一般向け、医療従事者むけのサイト）患者会情報しまうま倶楽部（患者・患者の家族の会）

解説

　ベルギーでは禁煙法が段階的に導入されたが、その結果、単胎児早産発生率も段階的に減少したことが明らかになったという。ベルギー・Hasselt大学のBianca Cox氏らが、2002～2011年の出生データを元に分析し明らかにしたもので、BMJ誌2013年2月14日号で発表した。受動喫煙が妊娠のアウトカムに悪影響を及ぼすことを示す試験結果は出てきているが、これまで禁煙法が同アウトカムに良い影響を及ぼすことを示した研究はほとんどなかった。職場、レストラン、バーへと段階的に禁煙法導入　ベルギーでは、2006年に公共の場所と職場で、2007年にレストランで、2010年には食事を提供するバーで、それぞれ禁煙法が施行された。Cox氏らは、2002～2011年にルーチンで集めた出生データについて、ロジスティック回帰分析を行い、禁煙法施行の各段階における、単胎児早産（在胎37週未満の出産）発生率を調べ、比較した。　試験の対象となった単胎児出産（在胎24～44週）60万6,877人で、そのうち自然分娩は44万8,520人だった。自然分娩のうち男児は51.4％、母親の出産年齢中央値は29.5歳、出生順位の中央値は2だった。　主要評価項目は、在胎37週未満の早産の発生割合だった。早産発生率は年率3％程度減少　分析の結果、自然早産発生率は禁煙法施行後徐々に減少し、2007年1月には同発生率は－3.13％（95％信頼区間：－4.37～－1.87、p＜0.01）、2010年以降は年率－2.65％（同：－5.11～－0.13、p=0.04）と、有意に減少した。　自然早産以外のすべての早産についても同様な減少傾向がみられ、2007年1月には早産発生率は－3.18％（同：－5.38～－0.94、p＜0.01）、2010年以降は年率－3.50（同：－6.35～－0.57、p=0.02）と、いずれも有意に減少した。　こうした減少傾向は、妊婦年齢、社会経済的状況、出生月、インフルエンザの流行などといった、個人的要因や出産時期による要因、人口全体の要因では、説明できなかった。なお、禁煙法施行前には、早産発生率の減少傾向は認められなかったという。

　てんかん患者では睡眠障害が頻繁にみられるものの、不眠症とてんかんとの関係はほとんど明らかとなっていない。ボストン大学のMartina Vendrame氏らは、てんかん患者における睡眠状態に関して調査した。Journal of clinical sleep medicine誌オンライン版2013年2月1日号の報告。　対象はてんかん患者152例（平均年齢：46歳）。目的は（1）てんかん患者における不眠症の有病率や程度を分析する（2）臨床的特徴と不眠症との相関を調査する（3）質の低い睡眠がQOLに及ぼす影響を検討する。調査項目は不眠重症度評定尺度、ピッツバーグ睡眠質問票、ベック抑うつ質問票、てんかん患者用QOL質問票（QOLIE-31）によるQOL評価とした。除外対象は閉塞性睡眠時無呼吸症候群など他の睡眠障害を有する患者。年齢、てんかんの罹病期間、抗てんかん薬の数、併存疾患、抑うつスコアで調整し、回帰分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・てんかん患者の半数以上（55％）は不眠症であった。また、70％以上の患者は睡眠の質が低下していた。・不眠症や睡眠の質の低下は、抗てんかん薬の数や抑うつスコアと有意な相関が認められた。・不眠症や睡眠の質の低下は、QOL低下の有意な予測因子であった（共変量にて調整）。・これらの結果から、てんかん患者では、不眠症や睡眠の質の低下を有しており、QOLに悪影響を与えることが示唆された。・さらなる研究により、てんかん患者における睡眠の改善が発作のコントロールやQOL向上につながるかを検討する必要がある。関連医療ニュース ・検証！統合失調症患者の睡眠状態とは ・不眠症の人おすすめのリラクゼーション法とは ・睡眠薬、長期使用でも効果は持続

　ベンダムスチン＋リツキシマブ併用療法（B-R）は、低悪性度非ホジキンリンパ腫およびマントル細胞リンパ腫の1次治療において、従来の標準治療であるシクロホスファミド＋ドキソルビシン＋ビンクリスチン＋プレドニゾン（CHOP）＋リツキシマブ（R-CHOP）併用療法よりも、有効性および安全性が優れることが、ドイツ・Justus Liebig大学病院のMathias J Rummel氏らStudy group indolent Lymphomas（StiL）の検討で示された。米国では、毎年、約6万6,000人が新規に非ホジキンリンパ腫と診断され、そのうち約40％が低悪性度リンパ腫、約3～10％がマントル細胞リンパ腫だという。現在、欧米における進行期低悪性度非ホジキンリンパ腫および高齢マントル細胞リンパ腫の標準的な1次治療はリツキシマブと化学療法（ほとんどがCHOP）の併用療法だが、再発や難治性の病変にはB-R療法が有効なことが確認されている。Lancet誌オンライン版2013年2月20日号掲載の報告。B-RのR-CHOPに対する非劣性を無作為化試験で検証　研究グループは、低悪性度非ホジキンリンパ腫およびマントル細胞リンパ腫に対するB-RのR-CHOPに対する非劣性を検証する多施設共同非盲検無作為化試験を実施した。　対象は、年齢18歳以上、新規に診断されたStage III/IVの低悪性度非ホジキンリンパ腫またはマントル細胞リンパ腫で、PS（WHO）0～2の症例とした。これらの患者が、リンパ腫の組織学的サブタイプで層別化されたのち、ベンダムスチン（90mg/m2静注、第1、2日、4週毎）またはCHOP（シクロホスファミド750mg/m2、ドキソルビシン50mg/m2、ビンクリスチン1.4mg/m2を第1日に投与、プレドニゾン100mg/日は第1～5日目に投与、3週毎）を投与する群に割り付けられ、最大6コースまで施行することとした。両群とも、第1日目にリツキシマブ375mg/m2が投与された。　主要評価項目は無増悪生存期間（PFS）とし、per-protocol解析を行った。3年後のPFSの非劣性のマージンは10％とした（たとえば、R-CHOP群のPFSが50％の場合、B-R群が40％以上であれば非劣性と判定）。これにより、ハザード比（HR）の95％信頼区間（CI）の上限値が1.32を超えない場合に非劣性と判定された。PFS中央値のHR：0.58（95％CI：0.44～0.74）、脱毛：0％ vs 100％、血液毒性：30％ vs 68％　2003年9月1日～2008年8月31日までに、ドイツの81施設から549例が登録され、B-R群に274例が、R-CHO群には275例が割り付けられ、それぞれ261例（年齢中央値64歳、Stage IV 77％、マントル細胞リンパ腫18％）、253例（同：63歳、78％、19％）が評価可能であった。　フォローアップ期間中央値45ヵ月の時点で、PFS中央値はB-R群が69.5ヵ月（四分位範囲：26.1～未到達）、R-CHOP群は31.2ヵ月（同：15.2～65.7）であり、HRは0.58（95％CI：0.44～0.74、p＜0.0001）であった。　耐用性もB-D群がR-CHOP群よりも良好だった。すなわち、3コース以上の治療を受けた患者のうち、脱毛はB-D群が0％であったのに対しR-CHOP群は100％（p＜0.0001）であった。また、血液毒性がそれぞれ30％、68％（p＜0.0001）、感染症が37％、50％（p＝0.0025）、末梢神経障害が7％、29％（p＜0.0001）、口内炎は6％、19％（p＜0.0001）であった。紅斑性皮膚反応の頻度はB-R群のほうが高かった（16％ vs 9％、p＝0.024）。　著者は、「PFS中央値については、B-R群のR-CHOP群に対する非劣性とともに優位性も示され、耐用性もB-R群が良好であった。未治療の低悪性度非ホジキンリンパ腫およびマントル細胞リンパ腫の1次治療では、R-CHOPよりもB-Rが好ましいと考えられる」と結論し、「今後は、B-R療法の有効例に対するRによる維持療法の有用性を評価する臨床試験を行う必要があるだろう」と指摘している。

　北ノルウェー大学病院のK. Danielsen氏らによる同国内調査の結果、30年間で乾癬の有病率（自己申告に基づく）が2.5倍増大したことが明らかにされた。複数の西欧国で乾癬の有病率増大の徴候が報告されているが、これまで決定的な確証は示されていなかったという。著者は「今回の調査結果は、乾癬の有病率増大を真に示すものだろう。背景には生活習慣や環境要因の変化および疾患の認識が高まったことが考えられる」と報告している。British Journal of Dermatology誌オンライン版2013年2月1日号の掲載報告。　研究グループは、ノルウェー北部の5つの住民ベースサーベイTromso Study 2-6（1979～2008）を検討した。5つのサーベイのうち1つ以上で自己申告に基づく乾癬データが含まれていた。　断面調査、タイムラグ、長期のグラフィカルプロット法にて、乾癬有病率の傾向を調べた。さらに一般化線形回帰モデルにて観察された傾向を評価した。　主な結果は以下のとおり。・被験者は、1915～1979年に生まれた20～79歳の3万3,803例であり、合計6万9,539例の観察データを入手した。・自己申告の乾癬の生涯有病率は、1979～1980年の4.8％から、2007～2008年は11.4％に上昇していた。・グラフィカルプロット法にて、乾癬有病率は、すべての年齢群、出生コホート群で各サーベイ時に増大していることが示された。・本調査における乾癬オッズ比は、2007～2008年は1979～1980年の2.5倍であった（補正後オッズ比：2.53、95％CI：2.11～3.03）。・医師の診断を受けたと報告した人の有病率は、最終サーベイでは9.9％であった。・サブグループにおいて、乾癬は、BMI高値、就業時や休暇時の低い身体活動度、低い教育レベル、喫煙との関連が認められた。

　大腸がんの診断法として注目される大腸3D-CT検査（CT Colonography：CTC）について、大腸内視鏡検査との比較が、英国・Imperial College LondonのWendy Atkin氏らによる多施設共同無作為化試験SIGGARにて行われた。大腸内視鏡検査は大腸がんが疑われる症例を検討する診断法としてはゴールドスタンダードとなっている。一方で、CTCは、代替となりうる、より侵襲性の低い検査法であるが、検査後の診断確定のための追加の検査が必須となっている。しかしこのことが、CTCが内視鏡検査に代わりうる可能性を証明する重要な要素であるとして、実践されているCTC＋追加検査と内視鏡単独検査の大腸がんまたは≧10mmポリープの診断精度について比較を行った。Lancet誌オンライン版2013年2月14日号掲載より。診断確定のための追加検査の割合を主要アウトカムに比較　SIGGARでは、臨床での症候性大腸がんの診断を想定し、2つの実践的な多施設共同無作為化試験（CTC vs. バリウム注腸、CTC vs. 内視鏡検査）が行われた。　Atkin氏らの試験では、大腸がんと大きめのポリープの検出能についてCTC＋追加検査と内視鏡検査を比較することを目的とした。　試験は、英国内21病院から症候性の大腸がんが疑われる患者を集めて行われた。医師から大腸内視鏡検査が指示・紹介された55歳以上の患者1,610例を適格患者とし、コンピュータで無作為に2対1の割合（内視鏡群1,072例、CTC群538例）に割り付け検査結果を解析した。　主要アウトカムは、追加検査の割合とし、intention to treatにより評価した。CTC後の紹介率を低く抑えるためのガイドラインが必要か　解析には、了解が得られなかった30例を除外した、内視鏡群1,047例、CTC群533例が組み込まれた。　追加検査を受けたのは、CTC群160例（30.0％）に対し、内視鏡群は86例（8.2％）であった（相対リスク：3.65、95％信頼区間：2.87～4.65、p＜0.0001）。　追加検査を受けたCTC群のうち半数以上は、＜10mmポリープ（49例）や検査が不十分などの理由（28例）での実施であった。また、がんや≧10mmポリープの適中率は、CTC群（61％）は低かった（内視鏡群92％）。　試験コホート内での両群のがんや≧10mmポリープの検出能は、いずれも11％であった。　3年間のフォローアップ中の見逃し率は、CTC群は3.4％（29例のうち1例）であったが、内視鏡群はなかった（55例のうち）。　これらの結果からAtkin氏は、「CTC後の紹介率を低く抑えるためのガイドラインが必要である」と述べるとともに、「しかしながら、CTCはより多くの患者に対して内視鏡検査と同程度の感度を有する、より侵襲性の低い検査として内視鏡検査に代わりうる選択肢である」と結論した。

　非定型抗精神病薬をSSRIとともに用いることは、抗うつ作用を増強する適切な治療戦略であることを支持する知見が示された。フランス・パリ第11大学のG. Quesseveur氏らによる研究。セロトニン2A受容体（5-HT2AR）が選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRIs）の活性に及ぼす影響のメカニズムについて、遺伝子多型モデルマウスを用いて検討した結果、SSRIであるエスシタロプラムの抗うつ作用が、5-HT2AR阻害に伴うノルアドレナリン作動性神経の伝達促進を介して増強する可能性が示唆されたという。Experimental Brain Research誌オンライン版2013年2月15日号の掲載報告。　5-HT2ARがSSRIsの活性を低下させるというエビデンスが示唆されており、実際、うつ病患者の抗うつ薬に対する個々の反応性に影響を及ぼすとされる遺伝因子の1つとして、HTR2A遺伝子とSSRIsの反応性との関連が認められている。しかし、遺伝薬理学的研究では、5-HT2ARの発現または機能に及ぼすHTR2A遺伝子多型の影響は検討されておらず、この受容体の正確な役割については依然として議論が続いている。本研究では、マウスのセロトニン作動性神経系およびSSRIであるエスシタロプラムの抗うつ作用に及ぼす5-HT2ARの影響について、5-HT2ARアゴニストであるDOIおよび5-HT2ARアンタゴニストであるMDL100907を用いて検討を行った。　主な結果は以下のとおり。・5-HT2ARアゴニストであるDOIは、5-HT2AR＋/＋麻酔下マウスの背側縫線核（DR）における5-HTニューロンの発火率を低下させた。この抑制効果は、5-HT2CR－/－でも同様にみられたが、5-HT2AR－/－変異体ではまったく観察されなかった。・DOIの5-HTニューロン活性抑制効果は、神経毒物質DSP4に誘発されるノルアドレナリン作動性ニューロンの欠失により減弱した。・5-HT2ARR＋/＋マウスにおいて、5-HT2ARアンタゴニストであるMDL100907による5-HT2ARの不活性化は、エスシタロプラムによるDRの5-HTニューロン活性低下を逆戻りさせた。・注目すべきことに、マイクロダイアリシス法を用いた検討で、覚醒下5-HT2AR＋/＋マウスにおいて、エスシタロプラム単回注射は皮質細胞外5-HTを増加させたが、ノルエピネフリンレベルは増加させなかった。・MDL100907添加は5-HT神経伝達を促進しなかったものの、エスシタロプラムによる皮質ノルエピネフリンの放出を増加させ、その結果として抗うつ様作用を示すことが強制水泳試験により確認された。・以上の結果から、5-HT2ARの阻害は、脳内ノルエピネフリンによる神経伝達の促進を介してエスシタロプラムの抗うつ作用を増強する可能性が示唆される。関連医療ニュース ・新規抗うつ薬「ノルアドレナリン・ドパミン脱抑制薬」その実力とは？ ・抗うつ薬を使いこなす！ 種類、性、年齢を考慮 ・難治性双極性障害患者への併用療法は？

　ヤンセンファーマは22日、C型慢性肝炎治療薬として開発したシメプレビル（TMC435）を、世界に先駆けて日本で製造販売承認申請を行ったと発表した。　シメプレビルは、新たな直接作用型抗ウイルス剤（DAAs：Direct-acting Antiviral Agents）の1つであり 、C型肝炎ウイルスの複製に関与するセリン・プロテアーゼを直接阻害することによって、ウイルスの増殖を抑える機序を有する経口薬である。同社は国内で4つの第III相臨床試験を実施し、ジェノタイプ1型のC型肝炎患者における、シメプレビルとペグインターフェロン（α-2aまたはα-2b）とリバビリンの3剤併用療法において得られた治療効果と安全性、治療への忍容性などを示す結果をもとに、国内での製造販売申請に至ったという。　現在、C型肝炎ウイルス（HCV）に感染した患者は日本で約150～200万人存在していると推定され、約70％の割合で感染の持続による慢性肝炎へと移行する。さらに炎症の持続により肝線維化が進むと肝硬変や肝がんへと進展します 。現在、わが国では1年に約3万5000人が肝がんで死亡していおり、肝がんの原因の約80％がC型肝炎であるといわれている。同社は、「C型肝炎の治療は進化を続けており、治療薬の効果は著しく向上している一方で、副作用のマネジメントなど、治療に対する課題の解決が期待されている」と述べている。詳細はプレスリリースへhttp://www.janssen.co.jp/public/rls/news/4132

　ヘリコバクター・ピロリ菌の除菌治療後に陰性が確認できた人について、1年後に再感染している割合は11.5％であることが、ラテンアメリカ6ヵ国（7地域）で行った試験で明らかになった。米国・Vanderbilt大学のDouglas R. Morgan氏らが、ピロリ菌の除菌治療を行った1,500例弱を追跡した結果、報告したもので、JAMA誌2013年2月13日号で発表した。尿素呼気試験で陰性だった人の1年後再感染率を追跡　研究グループは2009年9月～2011年7月に、ラテンアメリカ7ヵ国で、ピロリ菌に感染していた1,463例（21～65歳）を無作為に3群に分け、除菌治療と観察を行った。除菌治療は次の3つの異なる方法で行われた。（1）14日間の3剤投与（ランソプラゾール、アモキシシリン、クラリスロマイシン）、（2）ランソプラゾール、アモキシシリンを5日間投与後、ランソプラゾール、クラリスロマイシン、メトロニダゾールを5日間投与、（3）ランソプラゾール、アモキシシリン、クラリスロマイシン、メトロニダゾールを5日間投与。　試験開始6～8週間後に、尿素呼気試験で陽性だった人は、ビスマス系薬ベースの4剤併用療法による14日間の再除菌治療を希望により受けることができた。　主要エンドポイントは、除菌により尿素呼気試験で陰性となった被験者の、1年後の再感染率だった。初回除菌治療のみでの1年後陰性は72％　その結果、除菌治療後に尿素呼気試験で陰性となった1,091例のうち、1年後に同陽性が認められたのは125例、ピロリ菌の再感染率は11.5％（95％信頼区間：9.6～13.5）だった。　再感染と有意に関連したのは、試験を実施した地域（p=0.03）、初回の除菌治療のアドヒアランス不良（補正後オッズ比：2.94、同：1.31～6.13、p=0.01）、子どもとの同居（子ども1人につき同：1.17、1.01～1.35、p=0.03）だった。　1年後に尿素呼気試験を行った1,340例のうち、ピロリ菌が陰性だった人の割合は全体で79.3％（同：77.1～81.5）で、当初の除菌治療の違いによる有意差はなく（p=0.61）、各群の陰性の割合は、（1）80.4％、（2）79.8％、（3）77.8％だった。　初回の除菌治療のみを対象とした解析（再除菌治療を非考慮）では、1年後にピロリ菌が陰性であった人の割合は72.4％（同：69.9～74.8）だった。試験を実施した場所（p＜0.001）、当初の除菌治療のアドヒアランス良好（p＜0.001）、男性（p＜0.001）、年齢（p＝0.02）が有意な関連因子だった。

　腰椎椎間板切除術は最も頻度の高い脊椎手術で、外来でも実施可能である。同外来手術は、低コストでより大きな患者満足度が得られ安全性に問題はないことがこれまで報告されていたが、今回、米国・アイオワ大学病院のAndrew J. Pugely氏らによる前向きコホート研究において、入院手術に比べ術後短期合併症が少ないことが確認された。腰椎椎間板切除術を行う場合、適切な症例には外来手術を考慮すべきであるとまとめている。Spine誌2月1日号の掲載報告。　本研究の目的は、単一レベル腰椎椎間板切除術後30日以内の合併症発生率を入院手術および外来手術で比較するとともに、合併症の独立した危険因子を同定することであった。　2005～2010年に、米国外科学会の外科手術質改善プログラム（NSQIP）データベースを用い医師診療行為用語（CPT）コードに基づいて初回単一レベル腰椎椎間板切除術を受ける患者4,310例を選出した。　術後30日以内の合併症発生率ならびに術前患者特性について検討した。統計解析は、傾向スコアマッチング法および多変量ロジスティック回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・4,310例中、2,658例（61.7％）が入院手術、1,652例（38.3％）が外来手術であった。・合併症発生率は、未調整時ならびに傾向スコアマッチング後のいずれも入院手術群が外来手術群より高率であった（未調整時6.5％ vs 3.5％、p＜0.0001／マッチング後5.4％ vs 3.5％、p＝0.0068）。・多変量ロジスティック回帰分析でも、入院手術で合併症発生率が有意に高率となることが示された（調整済みオッズ比：1.521、95％CI：1.048～2.206）。・年齢、糖尿病、術前創傷感染、輸血、手術時間および入院手術が術後短期合併症の独立した危険因子であった。～進化するnon cancer pain治療を考える～ 「慢性疼痛診療プラクティス」連載中！・「痛みの質と具体性で治療が変わる？！」神経障害性疼痛の実態をさぐる・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケースレポート・「不適切なオピオイド処方例（肩腱板断裂手術後難治性疼痛）」ケース解説

今回の米国からの報告は、除菌治療後、尿素呼気試験（UBT）による判定でピロリ菌が陰性化した例を対象として、1年後の再陽性化率とそのリスクを検討したものである。2009年から2011年に6ヵ国（7地域）で行われた除菌治療試験（RCT）に参加し、除菌に成功（UBT陰性化）した1,463例を対象としたコホート研究であるが、UBTを指標とした再感染率は11.5％と高率であった。さらに、コロンビアやチリにおいて施行された試験、対象を初回治療に限定した試験、子供と同居している人を対象とした試験で有意に高い再感染率を示した。　わが国でも｢ピロリ菌感染胃炎｣に対する除菌治療が承認され、除菌治療の保険適用患者が大幅に増加することとなったが、除菌治療に伴う問題点のひとつに除菌成功後の再陽性化がある。種々の判定方法により除菌成功と判定された後に再陽性化する原因は“再燃”と“再感染”に分類される。“再燃”とは除菌治療により一時的に菌量が当該検査の感度以下に減少した後に再度増加して陽性となる現象であるのに対して、“再感染”とは除菌治療によりピロリ菌が完全に消失した後、異なるピロリ菌に新たに感染したものである。　再感染に関するわが国の報告では、数種の診断方法を用いて厳密な除菌判定した1,609例を平均4.7年経過観察した結果、再陽性化率は26例（1.62％：年率0.34％）であり、このうち1年目に陽性化したのは13例（0.81％）であった。経過観察前後の菌株の遺伝子を検討した結果、10例のうち6例が“再燃”で、4例が“再感染”であった。さらに、わが国における再感染に関するその他の報告でも年率1％内外とされている。　今回報告された高率の“再感染”は、除菌判定時における“UBTの偽陰性による除菌成功”が多く含まれた結果と推測される。臨床現場では偽陰性を防ぐための工夫、すなわち除菌判定に2種類以上の検査を併用するなどの工夫が必要となっている。

大林 浩幸 ( おおばやし ひろゆき )氏岐阜県COPD対策協議会　本部長（東濃中央クリニック　院長）※所属・役職は2013年2月現在のものです。岐阜県におけるCOPDの現状大規模なCOPD疫学調査NICE Study*の結果によれば、COPD患者は40歳以上の8.6％、約530万人と推定されています。COPDによる死亡者数は年々増加しており2011年の死亡者数は16,639人です。このNICEstudyの有病率に岐阜県の人口を当てはめると、岐阜県のCOPD患者数は12万3070人と推定されます。一方、岐阜県の治療中のCOPD患者数を主要なCOPD治療薬の販売量から推定すると5,000人未満となり、推測患者数の1割にも満たないことがわかりました。すべての治療患者さんが対象ではないとしても、これはあまりにも少なすぎます。残りの10万人以上の方は潜在患者として、気づかれないままでいるか、他疾患の治療のみ受けている可能性もあるわけです。また、岐阜県のCOPD死亡者数は1997年から2009年までの12年間、全国平均を常に上回っています。このように岐阜県のCOPD治療は重要な課題を抱えていました。*NICE(Nippon COPD Epidemiology)study：2004年に順天堂大学医学部の福地氏らが報告した40歳以上の男女2,343名のデータによるCOPDの大規模な疫学調査研究COPD死亡率（人口10万人対）2009年画像を拡大するCOPD死亡率（人口10万人対）岐阜VS全国画像を拡大する手をかけなければいけない疾患COPD喘息には吸入ステロイドなどの治療薬があり、適切な治療で症状改善が可能ですが、COPDには進行を遅らせる治療しかありません。具体的には、禁煙、増悪防止のための感染予防（ワクチン）、日常管理といった基本と、その上で行われる気管支拡張薬、呼吸リハビリテーションなどがそれにあたります。この中の一つでも欠けると奏功しません。このように、COPDはさまざまな医療が必要となる“手をかけなければいけない疾患”だといえます。COPDの認知度の低さCOPDの認知度はきわめて低いものです。一般の方の半数以上はCOPDをご存じありませんし、知っていたとしても名前だけで、COPDがどういう疾患かわかる方はとても少ないです。息切れは年齢のせい、喫煙者だから多少の息切れは当たり前と考えているのですから、医療機関を受診をすることはありません。このように、COPDの認知の低さにより、自分がCOPDである事を知らずに過ごしている方が数多くいることになります。また、受診してもCOPDを理解していないと治療はうまくいきません。COPDの薬剤を吸入しながら喫煙しているケースなどは、その典型例といえます。肺機能検査の普及COPDの早期発見と診断には肺機能検査が必要です。しかし、プライマリ・ケア領域では機器がない、あるいは機器があっても使っていない状況であり、肺機能検査を実施しているのはほとんどが大病院です。つまり、COPD潜在患者のほとんどが医療機関未受診かプライマリ・ケア領域に潜んでいる可能性があります。高血圧などの循環器疾患、脂質異常症や糖尿病、消化器疾患などの疾患治療患者の何割かに隠れCOPDがいると思われます。COPDストップ作戦立ち上げこのような背景の中、岐阜県としては早急にCOPDへの対策を図る必要がありました。COPDは片道切符で、一旦悪化するとなかなか元に戻りません。ブレーキの始動が遅れると終着駅は在宅酸素になります。だからこそ、重症化する前にいかに早期発見・早期診断し、いかに禁煙、薬物治療、リハビリテーションという一連の治療を導入していくのかを考えなければなりません。また、これらの治療はバラバラでは意味をなさず、全県が同じレベルでこれらの治療がカバーできるよう足並み揃えて取り組む必要がありました。そこで平成23年度に岐阜県医師会と岐阜県で協議し、委託事業として県医師会がCOPD対策事業を始めることになりました。まず岐阜県医師会COPD対策協議会を立ち上げ、その下にCOPD対策本部を設置しました。そして岐阜県を5地区に分け、各地区に対策委員会を設置しました。地域医師会との連携がスムーズに行われるように、専門医と共に、地域医師会役員も地区委員に就任していただきました。そして私、大林が岐阜県COPD対策本部長に指名され、平成23年10月に全県一斉に「COPDストップ作戦」を立ち上げ開始しました。岐阜県5ブロック画像を拡大するCOPD対策協議会画像を拡大するCOPDストップ作戦の目的は、COPD死の減少です。活動の軸は、COPDの頭文字をとって、Care COPD（COPDの早期治療）、Omit COPD（COPD発症の最大原因である喫煙習慣の排除） 、Prevent COPD（COPD発症の原因であるタバコの害を啓発し、喫煙開始させない）、Discover COPD（COPDを早期から発見し、早期治療に結びつける）の4本としました。県医師会“COPDストップ作戦”の4つのコンセプト画像を拡大するCOPDストップ作戦　第1弾COPD教育講演会ストップ作戦の第1弾はCare COPDとして、COPD教育講演会を実施しました。COPDの適切な治療法の普及を目的とし、H23年10月〜12月に第1回、翌年のH24年10月〜12月に第2回を県内5地区すべてで行っています。H25年には第3回を実施の予定です。この講演会の特徴は、外部講師を招かず、地元の専門医に座長と講師をお願いしていることです。地域の核となる先生と地域の先生が顔の見える連携を築き、今後の病診連携に役立てることを意図しています。COPDストップ作戦第2弾　スパイロキャラバン第2弾はDiscover COPDとして、スパイロキャラバンを実施しました。COPDの早期発見・早期治療の最大の障壁は肺機能検査(スパイロメトリ―)の普及不足です。肺機能検査を体験していただき、より日常診療的な検査にしていただくことを目的として行っています。まず、岐阜県下の診療所等を対象に、各地区での説明会を行い、ボランティア参加で協力診療所を募りました。肺機能検査装置のない診療所には貸し出し、患者さんに無料で肺機能検査を実施していただくというものです。検査対象者は、COPD以外の疾患で受診中の、喫煙中または禁煙歴があり、労作性呼吸困難の訴えがある40歳以上の患者さんです。この方たちに書面で同意を得て肺機能検査を実施しました。第1回はH23年10月〜12月、第二回はH24年９月〜12月の期間に実施しています。第1回のスパイロキャラバンの結果、COPD疑いありの患者さんは、検査を行った方の30.9%でした。とくに、70歳代では半数、80歳代では６割が疑いありと非常に高い頻度でした。人数でいうと、計530例の潜在患者さんを参加51施設が引き出したことになります。また、肺年齢はII期以上から実年齢に比べ有意に下がっていることもわかりました。このスパイロキャラバンの結果は、県下において積極的にCOPDストップ作戦を展開すべき根拠を明らかにしたといえます。スパイロキャラバン実施結果画像を拡大する年齢別COPD（疑）存在率（％）画像を拡大するCOPDストップ作戦第3弾　禁煙指導セミナー第3弾はOmit COPDとして、プライマリ・ケアの医師、薬剤師を対象に県5地区すべてで禁煙治療法セミナーを開講しました。目的は禁煙治療ができる施設を増やし、禁煙治療をもっと市民に身近なものにすることと、県内の禁煙治療レベルの底上げです。COPDの進行を止める最も有効かつ根本的な治療法は禁煙です。ただし、禁煙指導は標準治療に則り正しく行わないと成果が上がりません。ところが、実際は施設によって禁煙指導のやり方に差があるなど多くの課題がありました。平成24年10月～12月に第1回を行いましたが、反響が大きく、各地域とも非常に多くの先生方に参加いただきました。今年は第2回を開催する予定です。COPDストップ作戦第4弾　吸入指導セミナー第4弾はCare COPDとして、吸入指導セミナーを薬剤師会との連携により実施していきたいと考えています。このセミナーは薬局の吸入指導技術の向上と、すべての薬局で同じ指導ができるようにすることが目的です。COPD治療薬の主軸は吸入薬です。しかし、吸入指導が不十分で、患者さんが誤った吸入方法を行ったり、有効に吸入できていないケースが多くみられます。吸入デバイスもメーカーごとに異なり、すべての薬剤・デバイスを網羅したセミナーが必要とされています。東濃地区では2009年から行っていますが、薬剤師の方は非常に熱心で、成果も上がっています。これから全県下に展開していきたいと思います。COPDストップ作戦の成果と今後スパイロキャラバンで新たに多くの潜在患者から引き出し、プライマリ・ケア領域に多くのCOPD患者さんが埋もれている可能性を示したことは、大きな成果といえます。また、この作戦を通し、医療者の意識の変化も感じられます。COPD患者さんを積極的にみられる先生方も増えるなどCOPDの意識が定着し始めてきたと思います。また、肺機能検査実施の意識が高まってきたと思います。スパイロキャラバンに2回とも参加したり、数多く肺機能検査を実施される熱心な先生も増えてきました。肺機能検査の重要性や簡単さが浸透し、第１回目のスパイロキャラバン開始後、肺機能検査装置の新規購入が増えたようです。禁煙指導セミナーについては非常に反響が強く、禁煙治療の標準化が県下で底上げされたと思います。とはいえ、一般市民へのCOPDの認知率向上は今後も必要ですし、Prevent COPDとして学校での禁煙教室も非常に重要です。さらに、病診連携の実現もありますので、これら4つのコンセプトを軸にCOPD作戦を今後も進めて行きたいと考えています。COPD治療は前述のとおり、しなければならないことが多いのですが、それだけのことを行わないと、患者さんに良い医療を十分に提供できたことにはなりません。しかし、個々の施設ごとで、十分に対応できるとは限りません。そこで、これまでのような局地戦でなく、県全体が力を合わせた総力戦で行うことで、患者さんが救われるのだと思います。

　ファイザーは21日、一般向け疾患啓発サイト「アナフィラキシーってなあに.jp」（http://allergy72.jp/）をオープンした。　同サイトでは、食物や蜂毒などにアレルギーを持つ患者とその家族にとどまらず、保育士・教職員をはじめ、広く役立つ情報を提供する。　これまで食物アレルギーの治療においては、アレルギーを引き起こす食物（アレルゲン）を摂取しないこと、つまり予防が一般的であったが、経口免疫療法といわれる新しい治療も一部の専門施設で研究的に実施されている。「アナフィラキシーってなあに.jp」では、こうした最新の治療法はもちろん、アレルギーとは何かに始まり、下記の6つのコンテンツを柱に専門的な情報をわかりやすく解説する。・よくわかる　アレルギーとアナフィラキシー・日頃からしっかり対策　食物アレルギー・子どもの食物アレルギー　ママ＆パパ応援コーナー・もしもにそなえておきたい　蜂毒アレルギー（※3月以降の公開を予定）・アレルギーに関するイベント情報・病医院検索詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2013/2013_02_21.html

　近年、紅茶やコーヒーの摂取と前立腺がんリスク低下が関連付けられている。オランダ・マーストリヒト大学のMilan S. Geybels氏らは、米国ワシントン州キング郡におけるケースコントロール研究で、紅茶・コーヒーの摂取と前立腺がんリスクとの関連を検討した。その結果、紅茶の摂取と前立腺がんリスクの低下との関連性が認められ、コーヒーの摂取については関連が認められなかったことが報告された。Cancer Causes Control誌オンライン版2013年2月15日号の掲載報告。　ケースは2002～2005 年に前立腺がんと診断された患者で、5歳間隔でコントロールに対応させた。オッズ比と95%信頼区間（CI）の算出にはロジスティック回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・コントロール群では、19%が紅茶を、また58%がコーヒーを、少なくとも1日1杯摂取していた。・ケース群892人とコントロール群863人が紅茶の分析に当てられ、紅茶摂取量が最も少ない群（週に1杯以下）に比べ、最も多い群（1日2杯以上）の調整オッズ比が0.63（95%CI：0.45～0.90、p for trend=0.02）で、紅茶の摂取が前立腺がんの全リスク低下に関連付けられた。・グリーソングレードや疾患ステージによるリスク推定値の大幅な変化はなかった。・コーヒーの摂取については、前立腺がんの全リスクやグレードやステージによるサブグループでのリスクとの関連が認められなかった。