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サン・アントニオ2015 レポート-1

レポーター紹介はじめに2015年SABCSは12月4日から8日までの会期で開催された。外は比較的暖かく、過ごしやすい気候であった。基礎的な内容も口演で多く取り上げられ、難しい内容のものも多くあったが、私たちの臨床を変える、あるいは臨床的に意義のある発表も多く、個人的には久しぶりに充実感があった。最初の話題は何と言っても、京都大学の戸井 雅和先生が口演で発表された、日本と韓国共同で行われた第III相試験CREATE-X(JBCRG-04)の結果であろう。HER2陰性乳がんに対して術前化学療法(アントラサイクリン、タキサン、あるいはその組み合わせ)後に手術を行ってnon-pCRであった場合に、術後標準治療を行う群とカペシタビン8サイクル(2,500mg/m2/day、day1~14、repeat every 3 weeks)を上乗せする群に割り付けて、予後をみたものである。適格基準はStageI~IIIBと広く、年齢も20~74歳と幅がある。計910例を各群455例ずつに割り振り5年間経過観察した。ホルモン受容体陽性が約60%で、リンパ節転移が残存していたのは約60%であった。術前化学療法としてはA-Tを逐次投与したものが約80%を占め、5-FUは約60%の症例で使われていた。カペシタビンを8サイクル規定投与量で継続できたのは37.9%、減量し継続できたのは37.1%、中止は25%であった。カペシタビン群の有害事象として、下痢は3.0%と低く、手足症候群は全グレードで72.3%、Grade3は10.9%に認められた。5年無再発生存率はカペシタビン群74.1%、コントロール群67.7%(p=0.00524)、5年全生存率も89.2%対83.9%(p<0.01)と有意にカペシタビン群で良好であった。サブグループ解析では、どのグループでもカペシタビン群で良好な傾向であった。ホルモン受容体の有無によらなかったが、陰性でより効果が高い傾向にはあった。正式に論文化されるのを待ちたいが、術前化学療法後に腫瘍が残存しステージが高く、予後不良な乳がんに対して有効な治療であることは間違いなさそうであり、どのように実臨床に取り込んでいくか議論が必要だろう。また、毒性の程度が日本人と異なる欧米で、どの程度受け入れられるかも注目されるところである。ルミナルA乳がんは一般に予後良好で、早期であれば全身治療は内分泌療法単独で良いと一般的に考えられている。DBCG77B無作為化比較試験から、ハイリスクのルミナルA乳がんを選択し予後を比較した結果が報告された。DBCG77B試験は腫瘍径5cm以上またはリンパ節転移陽性の閉経前乳がんに対し、classic CMF(C:130mg/m2)、oral cyclophosphamide(130mg/m2、2週投与2週休薬、12サイクル)、levamisole、化学療法なしの4群に分けて予後をみたものであるが、前2群はlevamisole群や化学療法なし群と比較して25年全生存率を改善している (Ejlertsen B, et al. Cancer;116:2081-2089.)。classic CMFに関しては、2014年SABCSレポート(NSABP B-36:リンパ節転移陰性乳がんにおいて6サイクルのFECと4サイクルのACを比較する無作為化第III相試験)を参照してほしい。ルミナルAの定義は免疫染色でER陽性、PR 20%以上、Ki67 13%以上、CK5/6陰性、EGFR陰性とした。 今回の研究では、1,146例のうち633例で免疫染色結果が利用でき、165例がルミナルAに分類された。633例の特徴は1,146例全体と比べN+例の比率がやや高く、化学療法施行例がわずかに多かった。浸潤がんの10年無再発生存率は、非ルミナルAでは化学療法の効果が明らかであったのに対し、ルミナルA群ではまったく差がなかった(化学療法あり134例、なし31例)。25年全生存率も同様であった。非ルミナルAのうちHER2タイプでは浸潤がんの10年無再発生存率に全く差がなく、HER2陽性乳がんにおけるCMFの効果の弱さを裏付けるものであった。DBCG77Bはかなり古い試験であり、内分泌療法が行われていないなどいくつかの問題点はある。しかし、ルミナルAはリンパ節転移陽性であっても、化学療法のベネフィットがないということはリーズナブルな結果と考えられる。現在NCCNガイドラインによれば、オンコタイプDxもリンパ節転移陽性(1~3個)に対して適応しうることが記載されており、低リスクに対しては化学療法のベネフィットが得られないだろうと考えられるようになっている。また、乳がんサブタイプとオンコタイプDxの再発リスクの間には強い相関もあり、私自身はこの結果にとくに驚くものではない(Fan C, et al. N Engl J Med. 2006;355:560-569.)。むしろDBCG77B試験をあらためて読み、classic CMFとoral cyclophosphamideの間に差がないことのほうが驚きであった。本邦では、再発乳がんにおいてoral cyclophosphamideと5-FU系薬剤との併用の有効性が検討され、5-FU系薬剤の効果がむしろ強調されてきたが、実はoral cyclophosphamideのほうがより重要なのかもしれない。デジタルマンモグラフィが2Dであるのに対して、トモシンセシスは3Dマンモグラフィである。2D に3Dを加えることにより、2D単独と比較して浸潤がんの発見が40%増加し、疑陽性率が15%低下することが報告されており(Skaane P, et al. Radiology. 2013;267:47-56.)、他の研究も同様の結果となっている(Ciatto S, et al: Lancet Oncol. 2013;14:583-589、Friedewald SM, et al. JAMA.2014;311:2499-2507)。しかし、3Dを加えることで、被曝量の増加(約2倍)、圧迫時間の延長(ただし圧迫圧は減少)、装置のコスト、装置の耐久性、トレーニング、読影時間の延長が問題となる。そこで3Dから擬似的に合成した2D画像(合成2D)により(3Dは選択して読影)、読影時間の問題を解決するか試みた研究が英国から報告された。2,589乳房のうち280乳房のみが3D読影を必要とした。3D読影を行わないことにより、10乳房のM3と1乳房のM4を見逃したのみであり、そのうち乳がんであったのは2乳房のみであった。研究の限界としては、経験豊富な放射線科医1名の読影であり、スクリーニングの場面ではないことがある。しかし、見落としを最小限にしながら読影時間を短縮するのに、合成2Dは有用な方法と考えられる。臨床の現場では、通常のマンモグラフィ検診で要精査とされた中に疑陽性(とくにFAD)が多いことに驚く。患者はそのことにより、夜も眠れず不安を抱えて病院を受診する。超音波検診も含めて、疑陽性を極力減らすための努力が必要である。ビスホスホネート製剤は閉経後乳がんに対する遠隔再発、骨転移を減らし、乳がんによる死亡率を低下させることが、Early Breast Cancer Trialists’ Collaborative Group(EBCTCG)のメタ分析から示されている(参照)。今回は、デノスマブの生存率向上効果がABCSG-18試験(オーストリアとスウェーデン)によって示された。ホルモン受容体陽性閉経後乳がんにおいて術後補助療法として、非ステロイド性アロマターゼ阻害薬と共に6ヵ月ごとにデノスマブを60mg投与する群とプラセボ群に分け、3,425例が無作為に割り付けられた。デノスマブの投与期間は規定されていない。おそらく5年程度は使用されているのだろう。結果として、無再発生存期間はデノスマブ群でわずかに高かった(p=0.0510)。サブグループ解析では、腫瘍径2cm以上ではより明らかであった(p=0.0419)。これは、より再発率の高いグループで効果が明瞭になるということだろう。顎骨壊死は1例もなかったが、これは特筆すべきである。本試験のプロトコルには、治療開始前や治療中の予防的な口腔ケアについては何ら記載されていない。顎骨壊死がなかった理由として、投与量が少ないためか、6ヵ月ごとの投与ではほとんど問題にならないのか、あるいはオーストリアやスウェーデンでは口腔ケアが当たり前になっているのか不明である。また、治療期間中カルシウムとビタミンDの服用を強く推奨するという記載にとどまっていて規定にはなっていないようだが、重篤な低カルシウム血症も起きていないようである。ただし、このあたりも、臨床で使用する際には一応注意はしておいたほうが良いだろう。閉経後乳がんにおいては、進行度の高いほど骨標的療法の生存率への効果が高いと考えられ、実臨床でも考慮すべき時期になったといえる。

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うつ病に対するケタミン、効果的な投与量は

 低用量ケタミンは、速やかな抗うつ効果を発揮することが最近の研究で示されている。しかし、用量反応性、患者群間の一貫性、自殺傾向への影響、クロスオーバー試験に起因するバイアスの可能性などは明らかになっていない。オーストラリア・シドニー大学のYing Xu氏らは、システマティックレビューおよびメタ解析を行い、低用量ケタミンは超低用量ケタミンより有効であることを示した。ただし、5分の1の患者は1週間で寛解したが、その他の大半の患者では効果が長続きせず、臨床的効果にはかなりばらつきがみられたという。著者らは、「有効性を向上させるため、また安全性についてさらに評価するため、より大規模で長期的な比較試験が必要である」とまとめている。International Journal of Neuropsychopharmacology誌オンライン版2015年11月17日号の掲載報告。 研究グループは、Medline、Embase、PsycINFOのデータベースを用いて、2014年8月時点で関連する無作為化試験を検索した。主要評価項目は、1日目・3日目・7日目時点までのうつ病スコア(HAM-DまたはMADRS)の変化、寛解率、反応率、自殺傾向、安全性および忍容性とした。データ抽出は2人の研究者が独立して行い、可能な限りクロスオーバー比較試験の第1期における治療効果の未発表データを入手した。 主な結果は以下のとおり。・9試験を解析に組み込んだ(計201例、女性52%、平均年齢46歳)。・低用量ケタミン(静脈注射0.5mg/kg)の試験が6件、超低用量ケタミンの試験が3件(経鼻スプレー50mg:1件、静脈注射0.1~0.4mg/kg:1件、静脈注射・筋肉注射・皮下注射0.1~0.5mg/kg:1件)であった。・3日目において、超低用量ケタミンの試験(均質性のp<0.05)および双極性障害患者群で、うつ病スコアの減少が少なかった。・クロスオーバー試験の第2期を除く分析では、7日目においてケタミン群で反応率(相対リスク[RR]:3.4、95%信頼区間[CI]:1.6~7.1、p=0.001)、および寛解率(RR:2.6、95%CI:1.2~5.7、p=0.02)が増加し、寛解率は24%対6%と有意に大きな絶対有益性が示された(p=0.02)。・7試験から自殺傾向に関する未発表データが提供された。自殺傾向は、7日目ではなく1日目および3日目で有意に減少した(どちらも p<0.01)。(鷹野 敦夫)精神科関連Newsはこちらhttp://www.carenet.com/psychiatry/archive/news 

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悪性胸水の治療でNSAIDsは回避すべきか/JAMA

 胸膜癒着術を受けた悪性胸水患者に対し非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)を使用しても、オピオイド使用と比べ疼痛について有意差は認められなかったことが報告された。NSAIDs群では鎮痛薬のレスキュー使用が多くみられたが、3ヵ月時点の評価で胸膜癒着術の有効性については非劣性であったという。英国・オックスフォード大学のNajib M. Rahman氏らが第III相無作為化試験を行い報告した。試験では、胸腔チューブサイズの違い(12F vs.24F)による影響についても調べ、その結果、12Fサイズのほうが統計的に有意だが臨床的にはわずかな疼痛緩和をもたらすこと、ただし、胸膜癒着術の有効性に関する非劣性基準は満たさなかったことが示された。悪性胸水の治療において、NSAIDsは胸膜癒着術の効果を減弱するとして使用が回避されている。また胸腔チューブは細いものほうが疼痛を緩和するかもしれないが、胸膜癒着術の効果が得られないとされていた。JAMA誌2015年12月22・29日号掲載の報告。NSAIDs vs.オピオイド、12F vs.24Fの疼痛および胸膜癒着術への影響を評価 試験は2007~13年に英国の16病院で、胸膜癒着術を要する患者320例を対象に行われた。 2×2要因試験デザインを用い、被験者のうち胸腔鏡検査を受ける206例(臨床的および診断の必要性に基づき決定)には24Fサイズの胸腔チューブを用い、オピオイド(アヘン製剤、103例)またはNSAIDs(103例)を投与する群に無作為に割り付けた。一方、胸腔鏡検査を受けない114例は、次の4つのうちの1群に無作為に割り付けた。(1)24Fを用いオピオイド投与(28例)、(2)24Fを用いNSAIDs投与(29例)、(3)12Fを用いオピオイド投与(29例)、(4)12Fを用いNSAIDs投与(28例)。 主要評価項目は、胸腔チューブ留置時の疼痛(視覚アナログスケール[VAS]0~100mmを用い4回/日評価、優越性比較)、3ヵ月時点での胸膜癒着術の有効性(さらなる胸膜介入を要した場合は失敗と定義、非劣性比較、マージン15%)とした。NSAIDs:疼痛の有意差なし、手術失敗は非劣性 結果、オピオイド投与群(150例)とNSAIDs投与群(144例)に有意な差は認められなかった。平均VASスコアは23.8mm vs.22.1mm、補正後差は-1.5mm(95%信頼区間[CI]:-5.0~2.0mm、p=0.40)だった。しかし、NSAIDs群は鎮痛薬のレスキュー使用が有意に多かった(26.3% vs.38.1%、率比:2.1、95%CI:1.3~3.4、p=0.003)。胸膜癒着術の失敗は、オピオイド群30例(20%)、NSAIDs群33例(23%)であり、非劣性の基準を満たした(差:-3%、片側95%CI:-10%~∞、非劣性のp=0.004)。 12F胸腔チューブ群(54例)と24F群(56例)を比較した疼痛スコアは、12F群が有意に低かった(VASスコア:22.0mm vs.26.8mm、補正後差:-6.0mm、95%CI:-11.7~-0.2mm、p=0.04)。しかし12F群のほうが胸膜癒着術の失敗率が高く(30% vs.24%)、非劣性基準を満たさなかった(差:-6%、片側95%CI:-20%~∞、非劣性のp=0.14)。留置中の合併症の発生は12F群で高頻度であった(14% vs.24%、オッズ比:1.91、p=0.20)。

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乳がん術後化学療法中のLHRHa、卵巣機能を長期保護/JAMA

 年齢中央値39歳の早期乳がん患者の術後化学療法中に、黄体形成ホルモン放出ホルモンアナログ(LHRHa)製剤のtriptorelin併用は、化学療法単独と比べて妊娠率について統計的に有意な差はなかったが長期的な卵巣機能の回復率が高いことが、イタリア・IRCCS AOU San Martino-ISTのMatteo Lambertini氏らによる無作為化試験の結果、示された。無増悪生存(DFS)については、試験の検出力に限界があったとしたうえで、統計的有意差は認められなかったと報告している。化学療法中のLHRHa併用は卵巣機能保護戦略として信頼性が高いが、長期的な卵巣機能への影響、および妊娠に関するデータは不足していた。また、併用療法に関する安全性への懸念もあり論争の的となっていた。JAMA誌2015年12月22・29日号掲載の報告。StageI~III、年齢中央値39歳281例を対象に化学療法単独群と比較 検討は、並行群間比較無作為化非盲検の第III相優越性試験として、イタリアの16病院で行われた。2003年10月~2008年1月の間に、StageI~III、ホルモン受容体陽性または陰性の乳がんで閉経前の女性患者281例(年齢中央値39歳、範囲:24~45歳)を登録。術後/術前補助化学療法の単独を受ける群(対照群、133例)と化学療法+triptorelinを受ける群(LHRHa群、148例)に無作為に割り付け追跡評価した。 事前に計画された主要エンドポイントは、化学療法による早期閉経の発生率であった。事後エンドポイントとして、長期の卵巣機能(毎年の評価で1サイクル以上の月経があった場合に再開と定義)、妊娠、DFSを評価した。 最終フォローアップは2014年6月3日。追跡期間中央値は7.3年(範囲:6.3~8.2年)であった。月経再開5年累積発生率は併用群が1.28倍、妊娠数も有意差はないが2.56倍 結果、月経再開の5年間の推定累積発生率は、LHRHa群72.6%(95%信頼区間[CI]:65.7~80.3%)、対照群64.0%(同:56.2~72.8%)であった(ハザード比[HR]:1.28、95%CI:0.98~1.68、p=0.07、年齢補正後HR:1.48、95%CI:1.12~1.95、p=0.006)。 妊娠発生は、LHRHa群で8例(推定累積発生率:2.1%、95%CI:0.7~6.3%)、対照群は3例(同:1.6%、95%CI:0.4~6.2%)であった(HR:2.56、95%CI:0.68~9.60、p=0.14、年齢補正後HR:2.40、95%CI:0.62~9.22、p=0.20)。 5年DFSは、LHRHa群80.5%(95%CI:73.1~86.1%)、対照群83.7%(95%CI:76.1~89.1%)であった(LHRHa vs.対照のHR:1.17、95%CI:0.72~1.92、p=0.52)。

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日本糖尿病学会:「女性糖尿病医のフロントランナー: 伊藤 千賀子 氏」の記事を公開

 日本糖尿病学会「女性糖尿病医サポートの取り組み」ホームページでは、「女性糖尿病医のフロントランナー」コーナーに、疫学研究を通じて日本の糖尿病学の発展に寄与した伊藤 千賀子 氏(グランドタワー メディカルコート 理事長)の記事を掲載した。 同コーナーは、「日本の糖尿病学において、女性医師として道を開拓、そして現在も牽引されている先生方より寄稿いただき、紹介していくコーナー」で、第1回(2015年6月)には 大森 安恵 氏(海老名総合病院 糖尿病センター長/東京女子医科大学 名誉教授)の記事を掲載している。 以下関連リンクより閲覧可能。関連リンク「伊藤 千賀子 先生 :女性糖尿病医のフロントランナー」(日本糖尿病学会「女性糖尿病医サポートの取り組み」)

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EXAMINATION試験:Drug Eluting StentはST上昇型急性心筋梗塞の再灌流療法のスタンダードに!(解説:平山 篤志 氏)-470

 ST上昇型急性心筋梗塞の急性期死亡率は、この20年間で急速に減少し、今や5%程度になった。これは、ひとえにステントにおける確実な再灌流が可能になったことによる。ただ、初期に使用されたベアメタル(BMS)では、急性期に拡張に成功しても慢性期に再狭窄の頻度が高く、再度のインターベンションが必要とされた。 これに代わるステントして、CypherやTAXUSという第1世代の薬剤溶出ステント(Drug Eluting Stent:DES)が開発された。初期の成績は良好であったが、2006年に1年以後に血栓症が発症する(晩期ステント血栓症)が問題となり、再狭窄を予防しても血栓症のリスクの代償をどう考えるかが問題となった。それは、待機的な場合だけでなく、急性心筋梗塞においても1年以内の再狭窄がBMSと比較して低率であり、血栓症も0.2~0.6%であれば低率と考えられたが、やはり血栓症のもたらすリスクは大きく、長期的な使用には安全性の担保が必要であった。 EXAMINATION試験では、第1世代ではなく第2世代といわれるエベロリムスを用いた薬剤溶出ステント(EES)とBMSの比較試験で、すでに2年間のデータでは、主要アウトカムである、全死因死亡・心筋梗塞・血行再建術の複合イベントをEESが有意に減少させることを報告していた。今回の発表では5年間という長期にわたっても、EESの有意性が示された。全死亡がEES群で有意に減少した原因については、今後の詳細な検討が必要である。少なくとも抗血小板使用の頻度もBMSと同等であることを考慮すれば、第3世代のDESが再灌流療法のスタンダードとしての地位を築いているという現状のエビデンスを示したことになる。 これから、現在行われている第2世代と第1世代の比較、あるいはBMSとの比較試験がなされるだろうが、結論が変わることはないであろう。今後開発される生体吸収性スキャフォールドは、ST上昇型急性心筋梗塞に対して本試験における第2世代のDESの成績と同等、あるいはそれ以上のアウトカムの向上が必要とされるであろう。

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再婚活について【Dr. 中島の 新・徒然草】(101)

百一の段 再婚活について就活とか婚活という言葉はよく耳にしますが、再婚活という言葉があるのは知りませんでした。「昨年離婚したけれども、気持ちの整理もついたし、今年は再婚活でもするか!」という形で使われるそうです。結婚にまつわる話は患者さんからもよく聞かされるところで、いつまで経っても息子が結婚しないウチの娘にいい人いませんか?というのはしばしばで、中には、私にいい男性はいませんか?という逞しい患者さんもおられます。この方は病気発症と同時に御主人とも離婚してしまって、すっかり落ち込んでいたのですが、病気が回復すると共に元気になってきたのです。患者さんが前向きに生きようとしてくれることほど医師として嬉しいことはありません。中島「お見合いはやっぱり写真がポイントですよ」患者「ウチの母も同じことを言っていました!」中島「最近の写真館はうまく修正してくれますからね」患者「そんなことしたら、実物を見てガッカリということにならないでしょうか」中島「大丈夫!ウソをつくんじゃなくて、本来の自分を写真に表現するわけです。化粧するのと同じことですよ」患者「そうですよね」中島「それと角度も大切です」患者「角度?」中島「自分の顔が一番美人に見えるキメの角度です」患者「なるほど!」というわけで、あれこれ作戦会議。中島「男に大切なのは甲斐性ですよ」患者「やっぱり!」中島「イケメンとか、優先順位は下のほうかな」患者「この年ですから、イケメンには拘りません」中島「あとは人間としてマトモな人」患者「ええ、もう酒乱にはコリゴリです!」「酒乱」の部分には、ギャンブルとか泥棒とか浮気とか、人によってさまざまなキーワードが入れられます。皆さん、いろいろあったようですね。ということで与謝野鉄幹の「妻をめとらば」を意識しつつ、最後に1句婿をとるなら おおらかで 眉目秀麗 甲斐性あり

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第2世代抗精神病薬、小児患者の至適治療域を模索

 イタリア・Scientific Institute IRCCS Eugenio MedeaのMarco Pozzi氏らは、薬物血中濃度モニタリング(TDM)の観察研究にて、小児患者の実生活における第2世代抗精神病薬(SGA)の血中濃度特性を調べた。その結果、リスペリドンは成人よりも低値だが、アリピプラゾールは類似しているなどの特性が明らかになったという。著者らは、「今回のデータをより大規模な患者集団で検証すれば、小児患者におけるリスペリドンやアリピプラゾールの至適治療域を明確化できる可能性がある」と報告している。European Journal of Clinical Pharmacology誌オンライン版2015年11月28日号の掲載報告。 SGAのTDMに関する利用可能なガイドラインは、成人を対象に作成されており、薬物の吸収・分布・代謝・排泄が成人とは異なる小児患者にそのまま当てはめることはできない。また、精神神経疾患を有する小児患者における用量換算ツールは少なく、有効性の減少あるいは毒性リスクの増加につながる可能性が指摘されている。研究グループは、2012~14年にイタリアの3施設で、小児精神神経科の外来患者172例を対象に、SGA[リスペリドン(+9-ヒドロキシリスペリドン)、アリピプラゾール、オランザピン、クエチアピン]の血中濃度(血漿トラフ濃度)を測定し(計556検体)、投与量と臨床変数との関連について検討した。 主な結果は以下のとおり。・リスペリドンの血中濃度は、成人よりも低かった(中央値13.6ng/mL)。患者内変動は小さく(34.2%)、患者間変動は大きかった(78.9%)。・重回帰分析の結果、リスペリドンの血中濃度は投与量のみに依存した(p<0.001)。・アリピプラゾールの血中濃度は、成人と類似していた(中央値165.8ng/mL)。患者内変動は非常に小さいが(29.3%)、患者間変動は大きかった(81.1%)。・重回帰分析の結果、アリピプラゾールの血中濃度は1日投与量(p<0.001)および併用薬剤数(p<0.01)に影響を受けることが示された。(鷹野 敦夫)精神科関連Newsはこちらhttp://www.carenet.com/psychiatry/archive/news 

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ホジキンリンパ腫の二次がんリスク、長期にわたって増加/NEJM

 ホジキンリンパ腫患者の治療後の二次がんリスクは、一般集団と比べて、治療後35年を経過しても3.9倍に上ることが明らかにされた。また、二次固形がんリスクについて、1989~2000年に治療を受けた群は、それ以前に治療を受けた群に比べても低くはなっていなかったという。オランダ・がんセンター研究所のMichael Schaapveld氏らが、1965~2000年にホジキンリンパ腫の治療を始めた3,905例について行った試験で明らかにした。NEJM誌2015年12月24日号掲載の報告。治療後5年以上生存した患者を中央値19年追跡 研究グループは、オランダで1965~2000年に、15~50歳でホジキンリンパ腫の治療を始め、5年以上生存が確認された3,905例を対象に追跡試験を行った。二次がん発症リスクについて、一般集団のがん発症リスクと比較した。 追跡期間の中央値は19.1年だった。40年の二次がん累積罹患率は49% 結果、追跡期間中の二次がん発症は908例(1,055件)だった。一般集団と比べ、ホジキンリンパ腫コホートにおける標準化罹患比(SIR)は、4.6(95%信頼区間[CI]:4.3~4.9)だった。 治療を受けてから35年以降についても、同リスクは約4倍と高かった(SIR:3.9、95%CI:2.8~5.4)。ホジキンリンパ腫コホートの40年時点における二次がん累積罹患率は、48.5%(95%CI:45.4~51.5)だった。 さらに、1989~2000年に治療を受けた群と、1965~76年、1977~88年の群で比較したところ、二次固形がん累積罹患率は同等だった(不均一性に関するp=0.71)。 また、乳がんリスクについてみたところ、腋窩を含まない横隔膜上領域照射療法を行った群で、マントル照射野再照射を行った群に比べ6割強低かった(ハザード比[HR]:0.37、95%CI:0.19~0.72)。 プロカルバジン投与は高用量ほど乳がんリスクを低下し、累積投与量4.3g/m2体表面積以上(早期閉経に関連)が、乳がんリスクの有意な低下と関連していた(HR:0.57、95%CI:0.39~0.84、傾向のp=0.002)。一方で同量投与で、胃腸系がんリスクが高まることも認められた(非投与とのHR:2.70、95%CI:1.69~4.30)。

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肺動脈性肺高血圧症へのselexipag、第III相で有効性確認/NEJM

 肺動脈性肺高血圧症(PAH)の患者へのselexipag(国内承認申請中)投与は、エンドセリン受容体拮抗薬などによる治療の有無にかかわらず、死亡または合併症の複合エンドポイントの発生リスクを有意に低下したことが示された。なお死亡単独でみると有意差は認められなかった。フランス・ビセートル病院のOlivier Sitbon氏らによる第III相の無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果、報告した。selexipagは、経口IPプロスタサイクリン受容体選択的作動薬で、第II相試験でPAHに対する有用性が示されていた。NEJM誌2015年12月24日号掲載の報告。全死亡または合併症の複合エンドポイントをプラセボと比較 研究グループは、PAH患者1,156例を無作為に2群に分け、一方にはselexipagを個別化用量で(最大1,600μg、1日2回)、もう一方にはプラセボをそれぞれ投与した。被験者は、PAH治療を受けていないか、エンドセリン受容体拮抗薬、またはホスホジエステラーゼ5阻害薬のいずれかまたは両方を、安定用量で服用している患者だった。 主要評価項目は、治療期間終了までの全死亡またはPAH関連合併症の複合エンドポイントとした。エンドポイント発生リスク、selexipag群で4割減 その結果、同エンドポイントの発生は全体で397例、発生率はプラセボ群が41.6%に対し、selexipag群は27.0%と有意に低率だった(ハザード比:0.60、99%信頼区間[CI]:0.46~0.78、p<0.001)。エンドポイントの内訳をみると、病勢進行と入院で81.9%を占めていた。 ベースラインで未治療の群と、エンドセリン受容体拮抗薬/ホスホジエステラーゼ5阻害薬で治療を行っていた群で比較したサブグループ解析において、主要評価項目の発生率は同等だった。 なお試験終了までの全死因死亡の発生は、プラセボ群が105例、selexipag群が100例と、同程度だった。 有害事象による治療中断の発生は、プラセボ群7.1%、selexipag群14.3%だった。selexipag群の有害事象としては、頭痛、下痢、吐き気、顎関節痛などでいずれも既知のものだった。

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子供の近視、今も昔も変わらぬ“あの”原因

 先行研究で、15~22歳の近視/強度近視について出生順との関連を調べた結果、長子のほうが次子以降よりも約10%多いとの報告がある。同関連について英国・カーディフ大学のJeremy A. Guggenheim氏らは、40~69歳集団について調べ、より上の世代でも同様の傾向がみられるのか、また関連の傾向は「次子以降では親の教育熱心さが低減するから」という仮説によって予測可能なのかを検証した。その結果、仮説を裏付ける結果が得られたという。JAMA Ophthalmology誌2015年12月号の掲載報告。 検討は、2006~10年のUK Biobank登録者を断面調査して行われた。視力評価を受けており、白人、眼障害なしと自己申告した40~69歳、8万9,120例を特定し、構造化アンケートにて出生順と最終学歴など潜在的な交絡因子情報を調べた。 主要評価項目は、ロジスティック回帰分析による、出生順にみた近視(自動屈折計で-0.75 d以下)および強度近視(同-6.00 d以下)のオッズ比(OR)で、年齢と性別で補正(モデル1)、年齢、性別と最終学歴で補正(モデル2)し評価した。 主な結果は以下のとおり。・モデル1(学歴について未補正)において、出生順(例:長子 vs.第2子)と近視/強度近視の関連が認められた。ORは、近視1.12(95%信頼区間[CI]:1.08~1.16、p=1.40E-11)、強度近視1.21(同:1.11~1.30、p=3.60E-06)だった。・モデル1において、近視のリスクは出生順が後になるほど低下する用量反応が認められた。・モデル2(学歴について補正後)では、モデル1でみられた出生順と近視/強度近視の関連に関する効果サイズが、約25%減弱し、ORはそれぞれ1.09(95%CI:1.05~1.12、p=1.30E-06)、1.15(同:1.06~1.25、p=4.60E-04)だった。また、明白な用量反応がみられなくなった。・これらのデータから、出生順と近視の関連は、ここ30~40年に派生した新たな環境圧力に起因するものではないことが示唆された。・また、学歴の影響について補正後の減弱した効果サイズから、次子以降への両親の教育投資の減少が、相対的に近視からの保護につながっていることが裏付けられた。

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認知症ドライバーの通報規定、どう考えますか

 米国では、各州で医師による認知症ドライバーに関する州政府自動車省(DMV)への通報規定が異なっており、義務となっている州もあれば任意の州もある。また、この問題に関して規定がない州もあり、アーカンソー州もその1つである。一方でアーカンソー州の医師には、意に反して患者をDMVへ通報した場合に法的責任を負わされるリスクがある。そこで、ニューメキシコ州立大学のErika M. Gergerich氏がアーカンソー州の医師が抱える認知症ドライバー問題を明らかにする目的で調査を行ったところ、アーカンソー州議会が任意の通報規定を採択するよう求める結果が示された。著者は、「認知症患者の運転適性評価の訓練と同様、州の通報規定に関する医師への教育も必要である」と述べている。Gerontologist誌オンライン版2015年11月25日号の掲載報告。 研究グループは、アーカンソー州の神経内科医および老年病専門医が認知症ドライバーの問題をどのように捉えているのかを確認するため、3つの課題について調査用紙を配布した。(1)認知症ドライバーのDMVへの通報に関する州政策についてどのような知識を有しているか(2)認知症ドライバーの通報に関するさまざまな政策の選択肢について、どのような意見を持っているか(3)認知症ドライバーに関する通報の実務はどうしているか 主な結果は以下のとおり。・回答から、リスクのある認知症ドライバーの評価や通報のプロセスに関し、かなりの懸念があることが判明した。・通報について、任意を支持する意見が強く、義務化を望む声は少なかった。・運転をやめることについての患者および介護者との対話については、論争中または継続中との回答が目立った。(鷹野 敦夫)精神科関連Newsはこちらhttp://www.carenet.com/psychiatry/archive/news 

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中皮腫の初回治療、ベバシズマブ上乗せでOS延長/Lancet

 悪性胸膜中皮腫の初回治療について、標準療法であるシスプラチン+ペメトレキセドの併用療法へのベバシズマブの上乗せは、全生存期間(OS)を有意に改善することが、フランス・カーン大学のGerard Zalcman氏らによる第III相の非盲検無作為化試験の結果、示された。毒性効果として循環器系の有害事象が増えるものの、著者は、「予想の範囲内のものであり、ベバシズマブの上乗せは適切な治療と見なすべきである」とまとめている。Lancet誌オンライン版2015年12月21日号掲載の報告。標準初回治療への上乗せ効果を無作為化試験で検討 悪性胸膜中皮腫は進行が早く予後は不良で、職業性のアスベスト曝露との関連が知られている。初回治療は、シスプラチン+ペメトレキセドの併用療法とされているが、その適用はシスプラチン単独との比較でOS中央値12.1(ビタミンB12、B9服用群では13.3) vs.9.3ヵ月、無増悪生存(PFS)中央値5.7 vs.3.9ヵ月のデータに基づく。また、進行性悪性中皮腫へのペメトレキセド+カルボプラチン併用療法の第II相の試験で示された結果は、OS中央値12.7ヵ月、PFS中央値6.5ヵ月であった。 こうした中、先行研究で、中皮腫細胞の病態生理において血管内皮増殖因子(VEGF)シグナルが重大な役割を果たすことが示唆されたことから、研究グループは、VEGFをターゲットとする抗血管新生治療薬が効果を示すのではないかと本検討を行った。 試験は、フランスの73病院から被験者を集めて行われた。18~75歳、切除不能の悪性胸膜中皮腫で化学療法未治療、全身状態はEastern Cooperative Oncology Group(ECOG)スコアで0~2、重大な心血管疾患の併存はなく、CTで評価が可能な病変(胸水)または測定可能な病変(胸膜肥厚)が少なくともいずれか1つあり、余命は12週超の患者を対象とした。除外基準は、中枢神経系への転移あり、抗血小板薬(アスピリン325mg/日以上、クロピドグレル、チクロピジン、ジピリダモール)を使用、ビタミンK拮抗薬を有効量使用、低分子量ヘパリンを有効量使用、非ステロイド性抗炎症薬の投与を受けている、であった。 被験者を、ペメトレキセド(500mg/m2)+シスプラチン(75mg/m2)+ベバシズマブ(15mg/kg)の静注投与(PCB)群、またはベバシズマブの代わりにプラセボを投与する(PC)群に1対1の割合で無作為に割り付け、3週間に1回を最大6サイクル、病勢進行または毒性効果が認められるまで行った。なお、無作為化には最小化法を用い、患者を組織学的(上皮型 vs.肉腫型、または混在型)、全身状態(ECOGスコア0~1 vs.2)、試験病院、喫煙状態(非喫煙 vs.喫煙)で層別化した。 主要アウトカムはOS。intention-to-treat解析にて評価した。OSが有意に延長、18.8ヵ月 vs.16.1ヵ月 2008年2月13日~14年1月5日に、計448例の患者を無作為化した(PCB群223例[50%]、PC群225例[50%])。被験者は、男性75%、年齢中央値65.7歳、上皮型81%、ECOGスコア0~1が97%、喫煙者57%などであった。 6サイクルを完遂したのは、PCB群74.9%、PC群76.0%。フォローアップ中央値は39.4ヵ月で両群に差はなかった。 主要アウトカムのOS中央値は、PC群(16.1ヵ月、95%信頼区間[CI]:14.0~17.9)と比べてPCB群(18.8ヵ月、15.9~22.6)で有意に延長した(ハザード比[HR]:0.77、95%CI:0.62~0.95、p=0.0167)。 なお、PFSもPCB群で有意な改善が認められた(9.2ヵ月 vs.7.3ヵ月、HR:0.61、95%CI:0.50~0.71、p<0.0001)。 Grade3/4の有害事象の報告は、全体ではPCB群158/222例(71%)、PC群139/224例(62%)であった。PC群と比べてPCB群では、Grade3以上の高血圧症(51/222例[23%] vs.0例)、血栓イベント(13/222例[6%] vs. 2/224例[1%])の頻度が高かった。

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治療前血圧によらず、降圧で心血管リスクが減少/Lancet

 英国・オックスフォード大学のDena Ettehad氏らは、システマティックレビューとメタ解析の結果、ベースラインの血圧値や併存疾患を問わず、降圧は心血管リスクを有意に減少することを明らかにした。結果を踏まえて著者は、「解析の結果は、130mmHg未満に対する降圧を、そして心血管系疾患、冠動脈疾患、脳卒中、糖尿病、心不全、慢性腎臓病を有する人の降圧治療の提供を強く裏付けるものであった」と報告している。心血管疾患予防に対する降圧のベネフィットは確立されているが、その効果が、ベースラインの血圧値や、併存疾患の有無、降圧薬の種類によって異なるかは明白になっていない。Lancet誌オンライン版2015年12月23日号掲載の報告。降圧ベネフィットをシステマティックレビューとメタ解析で評価 レビューはMEDLINEを介して1966年1月1日~2015年7月7日に発表された大規模降圧試験を検索して行われた(最終検索は2015年11月9日)。すべての降圧に関する無作為化試験を適格とし、各試験群のフォローアップが最低1,000人年であったものを包含した。ベースラインで併存疾患ありのものも除外せず、また高血圧症以外を指標とする降圧薬の試験も適格とした。 要約データレベルで、試験特性、重大心血管疾患イベント、冠動脈疾患、脳卒中、心不全、腎不全、全死因死亡のアウトカムを抽出。逆分散加重固定効果メタ解析にて求めたプール推定値で評価を行った。収縮期血圧10mmHg低下で各イベントの相対リスクは0.72~0.83に 検索により123試験61万3,815例のデータを特定。メタ回帰分析の結果、降圧が大きいほど相対的にリスクは低下することが示された。収縮期血圧10mmHg低下は、重大心血管疾患イベントリスク(相対リスク[RR]:0.80、95%信頼区間[CI]:0.77~0.83)、冠動脈心疾患(0.83、0.78~0.88)、脳卒中(0.73、0.68~0.77)、心不全(0.72、0.67~0.78)のリスクを有意に低下した。試験集団の全死因死亡率は有意に13%減少した(0.87、0.84~0.91)。しかしながら、腎不全に対する効果は有意ではなかった(0.95、0.84~1.07)。 同様のリスク減少(収縮期血圧10mmHg低下による)は、ベースラインの収縮期血圧の平均値が高値であった試験、および低値であった試験でもみられた(すべての傾向のp>0.05)。 ベースラインでの疾患歴の違い(糖尿病とCKDを除く)による重大心血管疾患の比例リスクの低下については、エビデンスは得られなかったものの、わずかだが有意なリスクの低下は認められた。 降圧薬別にみると、β遮断薬が重大心血管イベント、脳卒中、腎不全の予防について他剤と比べて劣性であった。Ca拮抗薬は、他剤と比べて脳卒中の予防について優れていたが、心不全予防については劣性であった。心不全予防については利尿薬が他剤と比べて優れていた。 なお、バイアスリスクについては113試験が低いと判定され、不明は10試験であった。アウトカムのばらつきも低~中等度であった。I2検定による結果は、重大心血管疾患イベント41%、冠動脈疾患25%、脳卒中26%、心不全37%、腎不全28%、全死因死亡35%であった。 また、層別解析の結果、ベースラインで130mmHg未満の低値であった人を包含した試験で比例効果が減弱したとの強いエビデンスはみられず、重大心血管イベントは、ベースラインでさまざまな併存疾患のハイリスク患者で明白に低下したことが示され、降圧効果についてはSPRINT試験と一致した所見が得られたとしている。

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日本人における便秘と心血管疾患死のリスク

 大阪大学の久保田 康彦氏らは、排便頻度および下剤使用と心血管疾患(CVD)との関連について、日本人の大規模コホート研究であるJACC(Japan Collaborative Cohort)Studyで検討した。その結果、便秘はCVD危険因子への曝露を示すマーカーとなる可能性があり、下剤使用は冠動脈疾患と虚血性脳卒中による死亡の危険因子となりうることが示唆された。Journal of epidemiology誌オンライン版2015年12月26日号に掲載。 本研究では、1988~90年にCVDやがんの既往のない7万2,014人(40~79歳、男性2万9,668人、女性4万2,346人)について、排便頻度(毎日・2~3日に1回・4日以上に1回)と下剤使用(はい・いいえ)に関する情報を含むライフスタイルのアンケートを開始時に実施し、2009年まで追跡した。 主な結果は以下のとおり。・116万5,569人年のフォローアップの間に死亡した参加者は、冠動脈疾患が977人(男性561人、女性416人)、脳卒中全体が2,024人(男性1,028人、女性996人)、虚血性脳卒中が1,127人(男性606人、女性521人)、出血性脳卒中が828人(男性388人、女性440人)であった。・CVDの危険因子(糖尿病、ストレス、うつ病、運動不足など)の保有率は、下剤使用者と排便頻度の低い人で高かった。・多変量解析による下剤使用者のハザード比(95%CI)は以下のとおり。 冠動脈疾患:1.56(1.21~2.03) 脳卒中全体:1.27(1.08~1.49) 男性における虚血性脳卒中:1.37(1.07~1.76) 女性における虚血性脳卒中:1.45(1.17~1.79)・追跡期間初期の死亡を除外しても同様の結果が認められた。・排便頻度とCVDによる死亡の間に有意な関連は認められなかった。

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硝酸イソソルビドは拡張不全の運動耐容を低下させる?(解説:野出 孝一 氏)-469

 わが国でも高齢化社会や、肥満、糖尿病の増加に伴い、心不全、とくに拡張不全の患者数が急増している。拡張不全は生命予後の悪化のみならず、運動耐容能の低下に大きく影響している。 一方、ACE阻害薬やβ遮断薬でさえ、拡張不全の生命予後を改善する薬剤はいまだ見出されておらず、実臨床ではケースバイケースで個別に利尿薬等で拡張不全の治療を行っているのが現状である。硝酸薬は、とくに虚血性心疾患を伴う慢性心不全に対して、生命予後の改善というよりは、自覚症状の改善を目的として処方されているケースが多い薬剤である。 今回の研究は、その硝酸薬である硝酸イソソルビドが、拡張不全に対して、1日平均加速度単位という感度が高い運動耐容能の指標を、プラセボに比して有意に低下させることを報告したものである。理由として、1週間間隔という短期間で30mgから60mg、120mgに増量することで血圧が低下し、交感神経が賦活化したことや、多剤処方による薬物同士の相互作用などが考えられる。慢性拡張不全の症状軽減に作用すると考えられていた硝酸薬が、6週間で日常生活動作レベルを悪化したことは、軽症心不全に対し容易に硝酸薬を使用することに対し、注意を喚起している。ただ、拡張不全に対する硝酸薬の予後に対する大規模介入研究は、今後必要である。

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