がん治療における栄養治療の重要性をQ＆A形式で丁寧に解説！さまざまな疾患において、栄養障害が治療を受ける上で負の影響を与えることが明らかとなり、がんもその代表的な疾患のひとつです。栄養障害を改善するための栄養治療を並行して行うことで、治療効果を上げ、副作用や合併症を軽減し、生活の質を改善することもわかってきています。栄養治療の重要性が再注目されていることから、患者向けガイドラインが刊行される運びとなりました。患者さんやご家族の疑問にQ＆A形式で丁寧に答えます！画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大するがん患者さんのための栄養治療ガイドライン 2025年版定価2,420円（税込）判型B5判頁数144頁（カラー図数：34枚）発行2025年2月編集日本栄養治療学会ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

　日本専門医機構（理事長：渡辺 毅氏）は、3月24日に2025年度の専攻医採用数を発表した。「専攻医」とは、同機構が定める「専門医制度」の下、各診療科の「専門研修プログラム」を受けている医師の総称であり、臨床研修（初期研修）を修めた後、「専門医」を取得するまでの医師のことである。以前は「後期研修医」と呼ばれていたが、2018年から名称が改められた。　2025年度に採用された専攻医は9,762人で24年度に比べ308人増員した。とくに外科、耳鼻咽喉科などが大幅な伸びを示した一方で、精神科、産婦人科、放射線科などは減少した。　都道府県別では、東京都（1,812人）、大阪府（724人）、神奈川県（684人）、愛知県（621人）、兵庫県（526人）の順で多かった。その一方で、山形県（39人）、佐賀県（42人）、福井県（44人）、鳥取県（45人）、秋田県（49人）の順で少なかった。　各診療科の採用数は以下のとおり。※（ ）は2024年度の採用数。・内科：3,027人（2,850人）・小児科：537人（532人）・皮膚科：308人（297人）・精神科：540人（570人）・外科：863人（807人）・整形外科：755人（739人）・産婦人科：469人（482人）・眼科：347人（331人）・耳鼻咽喉科：278人（206人）・泌尿器科：332人（343人）・脳神経外科：237人（219人）・放射線科：326人（343人）・麻酔科：497人（486人）・病理：109人（90人）・臨床検査：25人（18人）・救急科：449人（472人）・形成外科：226人（226人）・リハビリテーション科：137人（153人）・総合診療：300人（290人）　合計：9,762人（9,454人）

　血圧高値または高血圧症を有する成人コホートにおいて、起立性高血圧は一般的にみられ、厳格降圧治療が起立性高血圧の発生をわずかだが低減することが示された。米国・ハーバード大学医学大学院のStephen P. Juraschek氏らが、個別患者データを用いたメタ解析の結果で報告した。著者は、「今回示された所見は、座位で認められる高血圧症に一般的に用いられるアプローチが、立位で認められる高血圧症も予防可能であることを示すものである」とまとめている。BMJ誌2025年3月25日号掲載の報告。個別患者データのメタ解析で評価　研究グループは、起立性高血圧への厳格降圧治療の有効性を、システマティックレビューと個別患者データのメタ解析で評価した。2023年11月13日時点でMEDLINE、Embase、Cochrane CENTRALのデータベースを検索した。　包含試験基準は、対象集団が18歳以上の高血圧症または血圧高値を有する成人500例以上であり、介入期間が6ヵ月以上の厳格な降圧薬治療（降圧目標がより低値または強化治療）の無作為化試験で、対照群は非厳格降圧治療（降圧目標がより高値またはプラセボ）、アウトカムが起立時の血圧測定値であったものとした。　主要アウトカムの起立性高血圧は、座位から起立時の測定値の変化が収縮期血圧≧20mmHg上昇、拡張期血圧≧10mmHg上昇の場合と定義した。2人の試験担当者が個別に論文を要約し、システマティックレビューによって特定された9試験からの個別患者データを1つのデータセットとして集約して評価した。起立性高血圧のリスクは厳格降圧治療でわずかに低下　3万1,124例の31万5,497件の起立時血圧値の評価において、8.7％が起立性低血圧（起立後の血圧が収縮期血圧≧20mmHg低下、拡張期血圧≧10mmHg低下）、16.7％が起立性高血圧であり、3.2％に起立後の収縮期血圧≧20mmHg上昇かつ起立時血圧≧140mmHgがベースラインで認められた。　厳格降圧治療の効果は、試験間で同等であり、起立性高血圧に関するオッズ比（OR）は0.85～1.08の範囲にわたっていた（I2＝38.0％）。追跡期間中に起立性高血圧を呈したのは、厳格降圧治療群17％に対して、非厳格降圧治療群は19％であった。非厳格降圧治療と比較して、起立性高血圧のリスクは厳格降圧治療で低下した（OR：0.93、95％信頼区間：0.90～0.96）。　効果は、非黒人成人群が黒人成人群と比較してより大きく（OR：0.86 vs.0.97、相互作用のp＝0.003）、非糖尿病群が糖尿病群と比較してより大きかったが（0.88 vs.0.96、相互作用のp＝0.05）、75歳以上群や性別、ベースラインの座位血圧値≧130/≧80mmHg、肥満、慢性腎臓病ステージ3、脳卒中、心血管疾患、起立時血圧≧140mmHg、無作為化前の起立性高血圧による差は認められなかった（相互作用のp≧0.05）。

　ジョンソン・エンド・ジョンソン（法人名：ヤンセンファーマ）は、再発/難治性多発性骨髄腫の治療薬として本邦での製造販売承認を取得したテクリスタマブ（商品名：テクベイリ）を、2025年3月19日に発売した。これを受け、3月25日に記者説明会が開催され、石田 禎夫氏（日本赤十字社医療センター　血液内科部長/骨髄腫アミロイドーシスセンター長）が講演を行った。3剤使用後の患者にも有効なBCMA標的治療　テクリスタマブは、免疫調節薬、プロテアソーム阻害薬、抗CD38抗体を含む少なくとも3つの標準的な治療が無効または治療後再発となった患者、つまりtriple-class exposed（TCE）の患者に使用される。TCE患者の予後は不良であり、後続治療の全奏効率（ORR）は29.8％、無増悪生存期間（PFS）中央値は4.6ヵ月という報告もある1）。近年、TCE患者にも効果が期待できる治療として、B細胞成熟抗原（BCMA）を標的としたCAR-T細胞療法や二重特異性抗体が登場している。テクリスタマブの有効性プール解析と感染症対策　テクリスタマブはBCMAとCD3を標的とする二重特異性抗体で、海外第I/II相MajesTEC-1試験2）と国内第I/II相MMY1002試験3）の結果に基づいて承認された。MajesTEC-1試験のORRは63.0％（95％信頼区間[CI]：55.2～70.4）、PFS中央値は11.3ヵ月（95％CI：8.8～17.1）であった。一方、MMY1002試験のORRは76.9％（95％CI：56.4～91.0）、PFS中央値は未到達であった。　MajesTEC-1試験の患者登録期間は2020～21年であり、大半の患者はCOVID-19のパンデミック期に組み入れられた。患者登録期間が2021年12月以降であった中国人と日本人コホートを追加して実施されたプール解析4）では、追跡期間中央値29.2ヵ月におけるORRは66.4％（95％CI：59.7～72.6）、PFS中央値は15.1ヵ月（95％CI：10.5～19.8）と報告されている。　副作用の1つである感染症の対策として、IgG値を測定したうえでのグロブリン補充療法が推奨される。また、テクリスタマブの継続投与期に奏効が6ヵ月間持続した場合は、投与間隔を1週間から2週間に変更可能であり、2週間間隔のほうがGrade3以上の感染症発症が少なかったという報告もある5）。CAR-Tと二重特異性抗体、複数選択肢をどう使うか　石田氏は、BCMA標的治療後にCAR-T細胞療法を使用すると、有効性の低下や製造不良の増加が危惧されることから6）、個人的な見解として、可能であればCAR-T細胞療法使用を優先すると説明した。また、CAR-T細胞療法後に二重特異性抗体を使用する場合の有効性は、CAR-T細胞療法の奏効期間やT細胞の疲弊状態によって異なることが予想されると述べた。さらに、ほかの二重特異性抗体と比較した場合のテクリスタマブの特徴として、海外で先行承認されたためにさまざまなデータが蓄積されていること、体重当たりの投与量調整が可能なことなどを挙げた。　石田氏は「BCMA標的治療が登場する前はTCE患者への有効な治療がなく、治療選択に悩んでいた。今は悩まず使用できる治療が登場し、患者さんも喜んでいる。今後は、CAR-T細胞療法や二重特異性抗体を使用した後の治療が課題になるだろう」と締めくくった。【製品概要】商品名：テクベイリ皮下注30mg/153mg 一般名：テクリスタマブ（遺伝子組換え） 製造販売承認日：2024年12月27日 薬価基準収載日：2025年3月19日 効能又は効果：再発又は難治性の多発性骨髄腫（標準的な治療が困難な場合に限る） 用法及び用量：通常、成人にはテクリスタマブ（遺伝子組換え）として、漸増期は、1日目に0.06mg/kg、その後は2～4日の間隔で0.3mg/kg、1.5mg/kgの順に皮下投与する。その後の継続投与期は、1.5mg/kgを1週間間隔で皮下投与する。なお、継続投与期において、部分奏効以上の奏効が24週間以上持続している場合には、投与間隔を2週間間隔とすることができる。 製造販売元（輸入）：ヤンセンファーマ株式会社■参考文献・参考サイトはこちら1）Mateos MV, et al. Leukemia. 2022;36:1371-1376.2）Moreau P, et al. N Engl J Med. 2022;387:495-505.3）Ishida T, et al. Int J Hematol. 2025;121:222-231.4）Martin TG, Ishida T, et al. ASH 2024.5）Nooka AK, et al. Cancer. 2024;130:886-900.6）Sidana S, et al. Blood. 2025;145:85-97.MajesTEC-1試験第I相（Clinical Trials.gov）MajesTEC-1試験第II相（Clinical Trials.gov）MMY1002試験（Clinical Trials.gov）

　切除不能なStageIIIのEGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）において、化学放射線療法（CRT）後のオシメルチニブ地固め療法が無増悪生存期間（PFS）を大幅に改善したことが国際共同第III相無作為化比較試験「LAURA試験」で示され1）、米国食品医薬品局（FDA）より承認を取得している。ただし、全生存期間（OS）の中間解析では、成熟度が20％と低く、OSの有意な改善はみられなかった（ハザード比[HR]：0.81、95％信頼区間[CI]：0.42～1.56）。そのため、OSの長期フォローアップデータの解析が待たれている。そこで、OSのアップデート解析が実施され、欧州肺がん学会（ELCC2025）で米国・エモリー大学のSuresh S. Ramalingam氏が結果を報告した。・試験デザイン：国際共同第III相無作為化比較試験・対象：18歳以上（日本は20歳以上）の切除不能なStageIIIのEGFR遺伝子変異（exon19delまたはL858R）陽性NSCLC患者のうち、CRT（同時CRTまたはsequential CRT）後に病勢進行が認められなかった患者216例・試験群（オシメルチニブ群）：オシメルチニブ（80mg、1日1回）を病勢進行または許容できない毒性、中止基準への合致のいずれかが認められるまで　143例・対照群（プラセボ群）：プラセボ※　73例・評価項目：［主要評価項目］RECIST v1.1に基づく盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS［主要な副次評価項目］OS、頭蓋内PFS［副次評価項目］2次治療の開始または死亡までの期間（TFST）、PFS2（2次治療開始後のPFS）、3次治療の開始または死亡までの期間（TSST）など※：BICRによる病勢進行が認められた患者は非盲検下でオシメルチニブへのクロスオーバーが許容された。　主な結果は以下のとおり。・データカットオフ時点（2024年11月29日）において、割り付け治療を受けている患者の割合は、オシメルチニブ群48％（69/143例）、プラセボ群5％（4/73例）であった。・アップデート解析におけるOSの成熟度は31％であり、OS中央値はオシメルチニブ群58.8ヵ月、プラセボ群54.0ヵ月であった（HR：0.67、0.40～1.14）。4年OS率はそれぞれ70％、52％であり、カプランマイヤー曲線の両群間の開きは前回の解析時より大きくなる傾向がみられた。なお、OSのアップデート解析時までに、割り付け治療中止に至ったプラセボ群の患者のうち、80％（55/69例）が2次治療として第3世代EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）による治療を受けた。・割り付け治療中止に至った患者のうち、2次治療を受けた割合はオシメルチニブ群73％（54/74例）、プラセボ群87％（60/69例）であった。2次治療の内訳はいずれの群もEGFR-TKIが最も多く、それぞれ42％、88％であった。細胞傷害性化学療法はそれぞれ27％、4％であった。・PFSに関する主解析時（データカットオフ日：2024年1月5日）におけるTFST、PFS2、TSSTの結果も報告された。・TFST中央値はオシメルチニブ群43.8ヵ月、プラセボ群9.5ヵ月であった（HR：0.13、95％CI：0.08〜0.21、名目上のp＜0.001）。・PFS2中央値はオシメルチニブ群48.2ヵ月、プラセボ群47.4ヵ月であった（HR：0.62、95％CI：0.35～1.08）。・TSST中央値はオシメルチニブ群未到達、プラセボ群47.4ヵ月であった（HR：0.51、95％CI：0.28〜0.91、名目上のp＝0.022）。

　免疫学的便潜血検査（faecal immunochemical test：FIT）による大腸がんスクリーニングでは、案内状に返送期限を一文追加することでFIT返送が改善し、返送期限が2週間の場合に返送率が最も高く、リマインダーレター送付の必要性が減少したことが明らかになった。英国・グラスゴー大学のKathryn A. Robb氏らが、FITへの返送期限の設定と問題解決計画ツールによる介入効果を検討した、スコットランド大腸がん検診プログラムに組み込まれた2×4要因8群無作為化比較試験「TEMPO試験」の結果として報告した。FIT検体の自己採取による大腸がん検診は、大腸がんによる死亡率を低下させることが示されているが、受検率は十分ではない。著者は、「計画ツールはFIT返送にプラスの影響を与えなかったが、返送期限の設定は日常診療で簡単に実施できる費用対効果の高い介入である」とまとめている。Lancet誌2025年3月29日号掲載の報告。4万例を8群に無作為化し行動介入の有効性を比較　研究グループは2022年6月19日～7月3日に、大腸がん検診プログラムの対象者（年齢50～74歳）連続4万例を、ブロック無作為化法を用いて次の8群に無作為に割り付けた。（1）介入なし（標準的な案内）（対照群）、（2）FIT返送期限1週間を推奨、（3）返送期限2週間、（4）返送期限4週間、（5）計画ツール（期限なし）、（6）計画ツール＋返送期限1週間、（7）計画ツール＋返送期限2週間、（8）計画ツール＋返送期限4週間（各群5,000例）。　計画ツールによる介入群では、検査キットを使用するに当たり起こりうる問題について解決策を提示したA4用紙1枚が同封され、また返送期限付きの介入群では、スクリーニングの標準的な案内状の中央に、期限を太字で強調した文章を記載した。　主要アウトカムは、FITが個人に郵送されてから3ヵ月以内に、大腸がんスクリーニング検査機関で陽性/陰性の結果が得られるよう正しく記入されて返送された割合とした。　4万例のうち、郵便番号をデータゾーンにひも付け、社会経済的指数（Scottish Index of Multiple Deprivation）の5分位および都市・地方区分を明らかにすることができなかった266例を除外し、解析対象は3万9,734例（女性1万9,909例［50.1％］、男性1万9,825例［49.9％］、平均年齢61.2［SD 7.3］歳）であった。追跡不能者はいなかった。返送期限の設定で早期返送率が上昇、計画ツールの有効性は確認できず　（1）対照群（期限なし、計画ツールなし）の3ヵ月FIT返送率は66.0％（3,275/4,965例）であった。　返送率が最も高かったのは、（3）返送期限2週間群の68.0％（3,376/4,964例）で、対照群との群間差は2.0％（95％信頼区間[CI]：0.2～3.9）であった。一方、返送率が最も低かったのは（5）計画ツールのみ群（期限なし）で63.2％（3,134/4,958例）、対照群との群間差は－2.8％（95％CI：－4.7～－0.8）であった。　2つの介入の効果が独立していると仮定した主要解析では、「期限設定」には明らかなプラス効果があることが示唆されたが（補正後オッズ比[aOR]：1.13、95％CI：1.08～1.19、p＜0.0001）、「計画ツール」には効果が認められなかった（aOR：0.98、95％CI：0.94～1.02、p＝0.34）。　ただし、これら2つの介入による相互作用があることが示唆された（相互作用のp＝0.0041）。期限が設定された群では、計画ツールの提供による返送率への影響は認められなかった（aOR：1.02、95％CI：0.97～1.07、p＝0.53）が、期限が設定されていない場合に、計画ツールの提供は返送率への悪影響がみられた（aOR：0.88、0.81～0.96、p＝0.0030）。一方で計画ツールなしの場合、期限設定が返送率に何らかの影響を与えたというエビデンスはほとんど確認されなかった。　副次解析では、期限設定は早期返送率（1週間、2週間、4週間以内、とくに締め切り前後）を高め、6週間後のリマインダーレターの送付を減少させたが、計画ツールがプラスの影響を与えたエビデンスはなく、介入間の相互作用も認められなかった。

　全般性不安症（GAD）は、近年有病率が増加している精神疾患の1つである。GADは未診断のケースも多く、患者本人、医療制度、社会に対し悪影響を及ぼす可能性がある。そのため、GADに伴う経済的な負担やQOL低下に対する効果的な治療の必要性が増している。不安症状の軽減に対し疼痛治療薬であるプレガバリンによる治療が有望であることが示唆されている。しかし、その有効性を評価し、他の治療オプションと比較するためには、さらなる研究が必要とされる。スペイン・Hospital de la Santa Creu i Sant PauのNarcis Cardoner氏らは、GAD治療におけるプラガバリンの有効性、安全性、最適な投与量を評価するため、メタ解析を実施した。Frontiers in Pharmacology誌2025年2月7日号の報告。　プレガバリン治療患者を介入群とし、対照群にはベンゾジアゼピン、SSRI、SNRI、プラセボが投与された患者が含まれた。有効性および安全性は、各種評価尺度と有害事象を用いて評価した。対象研究には、ランダム化臨床試験を含めた。4つの主要なデータベースより検索した。PRISMAガイドラインに従いメタ解析を実施した。アウトカムの指標には、ハミルトン不安評価尺度（HAM-A）、臨床全般印象度の改善度（CGI-I）、治療中止率、コスト、質調整生存年（QALY）を含めた。メタ解析では、オッズ比（OR）、平均差（MD）、95％信頼区間（CI）を用いて、Review Manager 5.4ソフトウェアにより実施した。サブグループ解析と感度分析は、フォローアップ調査と投与量に基づき行った。　主な結果は以下のとおり。・14研究、4,822例を分析に含めた。・プレガバリンは、治療期間を通じて、HAM-A全体スコア低下に対する有効性が認められた。【2週間】MD：−1.23、95％CI：−1.79～−0.66【4週間】MD：−1.12、95％CI：−1.60～−0.63【8週間】MD：−2.50、95％CI：−4.21～−0.79【12週間】MD：0.99、95％CI：0.35～1.63【6ヵ月～1年間】MD：−3.31、95％CI：−4.30～−2.31・プレガバリンは、HAM-Aに対する反応率が高かった（OR：1.51、95％CI：1.31～1.75）。・プレガバリンは、CGI-Iスコアの改善が良好であり（MD：−0.25、95％CI：−0.38～−0.12）、反応率も高かった（OR：1.33、95％CI：1.15～1.55）。・治療中止率は低かった（OR：0.80、95％CI：0.70～0.91）。・有害事象は、さまざまな用量のSSRI、SNRI、ベンゾジアゼピンよりも良好であった。・プレガバリン治療は、費用対効果のより高い治療であった（MD：0.02、95％CI：0.01～0.03）。　著者らは「プレガバリンは、GADに対し効果的かつ忍容性の高い治療薬であり、他の第1選択薬と比較し、優れた有効性および安全性を示す」と結論付けている。

　英国国立医療技術評価機構（NICE）は、難治性過活動膀胱または尿意切迫感を主症状とする混合性尿失禁を有する女性において、ボツリヌス毒素A（BoNT-A）膀胱壁内注入療法や仙骨神経刺激療法などの侵襲的治療に進む前に、ウロダイナミクス（尿流動態）検査を行い排尿筋過活動の診断を得ることを推奨している。英国・University of AberdeenのMohamed Abdel-Fattah氏らFUTURE Study Groupは、治療前の臨床評価として包括的臨床評価（CCA）単独と比較してウロダイナミクス＋CCAは、患者報告による治療成功の割合が高くなく、ウロダイナミクスは費用対効果がないことを「FUTURE試験」において示した。研究の詳細は、Lancet誌2025年3月29日号に掲載された。英国の無作為化対照比較優越性試験　FUTURE試験は、難治性過活動膀胱症状を有する女性におけるウロダイナミクス＋CCAの臨床的有効性と費用対効果の評価を目的とする非盲検無作為化対照比較優越性試験であり、2017年11月～2021年3月に英国の63病院で患者を登録した（英国国立医療・社会福祉研究所［NIHR］医療技術評価プログラムの助成を受けた）。　年齢18歳以上、難治性過活動膀胱または尿意切迫感を主症状とする混合性尿失禁と診断され、保存的治療が無効で、侵襲的治療を検討している女性を対象とした。被験者を、ウロダイナミクス＋CCAまたはCCAのみを受ける群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、最終フォローアップ時の患者報告による治療成功とし、Patient Global Impression of Improvement（PGI-I）で評価した。治療成功は、「非常に改善（very much improved）」または「かなり改善（much improved）」と定義した。経済性の主要アウトカムは、1質調整生存年（QALY）獲得当たりの費用増分（増分費用効果比）とした。早期の治療成功割合はCCA単独群で優れる　1,099例を登録し、ウロダイナミクス＋CCA群に550例（平均年齢59.3［SD 14.0］歳、過活動膀胱66.0％）、CCA単独群に549例（59.8［13.1］歳、66.5％）を割り付けた。　最終フォローアップ時の患者報告による治療成功（「非常に改善」または「かなり改善」）の割合は、CCA単独群22.7％（114/503例）と比較して、ウロダイナミクス＋CCA群は23.6％（117/496例）と優越性を認めなかった（補正後オッズ比[OR]：1.12［95％信頼区間[CI]：0.73～17.4］、p＝0.60）。　より早期の治療成功の割合は、ウロダイナミクス検査を待たずに早期に治療を受ける場合が多かったためCCA単独群で高かった（3ヵ月後の補正後OR：0.28［95％CI：0.16～0.51］、p＜0.0001、6ヵ月後の同：0.68［0.43～1.06］、p＝0.090）。また、ウロダイナミクス＋CCA群の女性は、より個別化された治療を受けたが、患者報告アウトカムが優れたり、有害事象が少ないとのエビデンスは得られなかった。　増分費用効果比は、1QALY獲得当たり4万2,643ポンドであった。1QALY獲得当たりの支払い意思（willingness-to-pay）の閾値を2万ポンドとすると、この閾値でウロダイナミクスに費用対効果がある確率は34％と低く、患者の生涯にわたって外挿すると、この確率はさらに低下した。有害事象の頻度は同程度　有害事象は、ウロダイナミクス＋CCA群で20.6％（113/550例）、CCA単独群で22.2％（122/549例）に発現した。個々のイベントの発現率は低く、両群間に明らかな差を認めなかった。最も頻度の高い有害事象は、尿路感染症（ウロダイナミクス＋CCA群7.1％vs. CCA単独群7.5％）で、次いで予防抗菌薬投与（7.3％vs.6.6％）および清潔操作による間欠自己導尿法の必要（4.7％vs.5.8％）であった。　BoNT-Aの投与を受けた患者はCCA単独群で多かったため、BoNT-A関連有害事象はCCA単独群で高頻度であった。また、重篤な有害事象の頻度は低く、両群で同程度だった。　著者は、「これらの知見は、女性の尿失禁管理に関するガイドラインの変更につながり、結果として日常診療を変えることになるだろう」「難治性過活動膀胱または尿意切迫感を主症状とする混合性尿失禁を有する女性には、CCAのみの結果に基づいて、BoNT-A膀胱壁内注入療法などの侵襲的治療が行われると考えられる」「このエビデンスに基づく重要な変化は、女性の生活の質の早期改善と、不必要な侵襲的検査の回避をもたらし、英国と同様の医療制度を持つ国々では医療資源の大幅なコスト削減につながる可能性がある」としている。

　一過性脳虚血発作（TIA）または軽症脳卒中を発症した患者は、その後10年間で脳卒中リスクが徐々に高くなり、欧州に比べ北米やアジアでリスクが高く、非選択的患者集団と比較してTIA患者で低いことが、カナダ・カルガリー大学のFaizan Khan氏らWriting Committee for the PERSIST Collaboratorsが実施した「PERSIST共同研究」で示された。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2025年3月26日号で報告された。コホート研究のメタ解析　研究グループは、TIAまたは軽症脳卒中発症後10年の脳卒中発生率の評価を目的に、系統的レビューとメタ解析を行った（カナダ保健研究機構［CIHR］などの助成を受けた）。　医学関連データベースを用いて、2024年6月26日の時点で公表されている文献を検索した。TIAまたは軽症脳卒中を発症した患者を1年以上追跡し、この間の脳卒中リスクを報告した前向きまたは後ろ向きコホート研究を対象とした。　主要アウトカムは脳卒中の発症とした。累積発生率：1年5.9％、5年12.5％、10年19.8％　38件（欧州22件、日本を含むアジア7件、北米5件、オーストラリア1件、複数国3件）の研究に参加した17万1,068例（年齢中央値69歳［四分位範囲：65～71］、男性患者の割合中央値57％［52～60］、退院時に抗血栓薬を処方された患者の割合中央値95％［89～98］）を解析の対象に含めた。38件のうち、17件がTIAまたは軽症脳卒中、20件がTIAのみ、1件が軽症脳卒中のみを対象とした研究であった。　TIAまたは軽症脳卒中後の100人年当たりの脳卒中発生率は、1年目の5.94件（95％信頼区間[CI]：5.18～6.76、38研究、I2＝97％）から、2～5年目は年平均1.80件（1.58～2.04、25研究、90％）、6～10年目は年平均1.72件（1.31～2.18、12研究、84％）に減少した。　脳卒中のリスクは経時的に上昇し続け、累積発生率は1年以内が5.9％、5年以内が12.5％、10年以内は19.8％であった。長期的な脳卒中予防対策の改善が求められる　脳卒中発生率は、欧州と比較して北米（率比[RR]：1.43［95％CI：1.36～1.50］）およびアジア（1.62［1.52～1.73］）の研究で高く、2007年より前に参加者を募集した研究に比べ2007年以降に募集した研究で高かった（1.42［1.23～1.64］）。　一方、非選択的患者集団と比較して、TIA患者（RR：0.68［95％CI：0.65～0.71］）および初発のインデックスイベント（0.45［0.42～0.49］）に焦点を当てた研究で、脳卒中発生率が低かった。　著者は、「多くの2次予防クリニックでは、最初の90日しか患者のモニタリングを行っておらず、長期的な予防ケアはプライマリケア医や内科医に移行していることが多いことを考慮すると、今回の結果は、最初の高リスク期以降における継続的な注意深いモニタリングとリスク低減戦略が重要であることを示している」「これらの知見は、この患者集団における長期的な脳卒中予防対策の改善の必要性を強調するものである」としている。

ネギで導尿した1例泌尿器科異物界隈では非常に有名な論文です。まさに、タイトルのとおりです。カテーテルではなく、ネギで導尿しました！吉永敦史，他．導尿目的で利用したネギによる膀胱尿道異物の1例:尿道カテーテルの歴史的考察. 日本泌尿器科学会雑誌. 2007;98:710-712.1998年、自転車事故により頚髄損傷（C3-4レベル）を負い、上下肢麻痺と膀胱直腸障害という深刻な後遺症を抱えた62歳の男性。リハビリと手術により、歩行可能なレベルまで回復したものの、排尿に関してはなかなか手強かったようです。術後しばらくして自排尿が可能になるも、2001年のある日、再び排尿障害に見舞われ、尿が出ない。焦った患者さん、なんと「自分で導尿しよう」と思い立ち、手元にあった“あれ”を尿道に挿入。そう、“あれ”とは……ネギ。よりによってネギ！「なぜネギだったのか？」という疑問が真っ先に浮かびましたが、それよりもまずは患者の救出が先決です。ネギは途中で引っかかって抜けなくなり、患者さんは困り果てて泌尿器科に来院されたのです。腹部超音波検査では、尿道を通り越して膀胱内にまでネギが突入していることが判明。男性の尿道はまっすぐではなく、S字カーブのような複雑な構造をしており、そこを通ってネギを膀胱まで到達させるには、技術が必要です。われわれ医師ですら、時にカテーテルの挿入に苦戦するというのに…。いざネギを除去しようと鉗子で引っ張ってみたものの、なかなかうまくいきません。そこで膀胱鏡を用いてネギを一度膀胱内に押し込み、異物鉗子で摘出するという妙技を繰り出しました。摘出されたネギは、なんと長さ30センチ。まさに「匠の技」によって、彼の体内から“農作物”が収穫されたのでした。さて、この一件で気になったのは「ネギをカテーテル代わりにする」という発想がどこから来たのかという点。文献を紐解いてみると、なんと紀元前100年の中国では、内腔のある植物の表面を漆でコーティングし、カテーテルとして使っていたという記録があるのです1）。まさかこの患者さん、古代中国の医療史に精通していた？……とは思えませんが、これは奇妙な偶然と言うほかありません。確かに、ボールペンなどの硬いものを尿道に挿入するのは、かなりの苦痛を伴います。ゴムホースでは太すぎて到底入らない。あれこれ考えた末に、「細くて中が空洞で、柔軟性があって、手元にあったもの」として、ネギが選ばれたのかもしれません。その発想と行動力には、ある種の敬意すら抱かざるを得ません。それにしても、導尿の歴史を紐解いてみると、なかなか興味深いことがわかります。古代インドでは金属や木の管にバターを塗って使用し、ローマでは青銅製の導管が使われ、やがて布製、ゴム製と進化し、ついには現在のバルーンカテーテルへとたどり着きました。そして21世紀の日本で、“ネギ”が使われたという事実──。これは歴史に残るカテーテルのエピソードとして、後世に語り継がれてもよいのではないでしょうか。 1） Tucker RA. History of sizing of genitourinary instruments. Urology. 1982;20(4):346-349.

もう世間では新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）のことはどこ吹く風だろう。厚生労働省の人口動態統計を見ると、概数が発表されている昨年10月までの新型コロナによる国内の累計死者数は3万1,376例である。参考までに過去の数字を挙げると、感染症法上の5類移行が行われた2023年は3万8,086例、その前年の2022年は4万7,638例である。2023年の11月と12月の新型コロナによる死亡者の月報概数合計が約3,500例なので、同年と2024年が同水準と仮定すれば、2024年の新型コロナの死者数は前年よりもやや少なくなる可能性がある。ちなみにその定義にはやや注意が必要なものの、2023年の同統計上のインフルエンザの死亡者数は1,383例である。もちろんインフルエンザ後の合併症による死亡も考慮するならば、この数字もかなり大きなものになるだろう。とはいえ、それは新型コロナも同様である。しかも、感染者報告がほぼ冬に限られるインフルエンザと違い、新型コロナは通年で患者が発生する。実際、2023年の同統計では、新型コロナの死亡者数は1～3月と7～9月に増加する二峰性を示している。結局、現在の新型コロナの死者数は統計上の数字としてフラットに捉えてよいものではなく、インフルエンザと比べても厄介なことは明らかだろう。今後、この数字が改善するのかどうかと言えば、個人的にはやや悲観的に見ている。少なくとも2025年は悪化するのではないかと予想している。この予想は昨秋から始まった初の新型コロナワクチンの定期接種状況に由来する。昨年9月に厚生労働省が厚生科学審議会（予防接種・ワクチン分科会 研究開発及び生産・流通部会）で明らかにした2024年度定期接種に伴う新型コロナワクチン供給量の見込みは約3,224万回分。しかし、一部報道によると、1月下旬時点での医療機関納入実績を基に算出される65歳以上の接種率は22％に過ぎない。ここから考えるに、2024年の新型コロナの死者数がその前年と同レベルかやや低い水準に留まる見込みなのは、それまでの特例臨時接種で高齢者が比較的マメにワクチン接種をしていることによるブースター効果が2024年中は比較的保たれていたからと見ている。こうした見方をするのは個人的な経験も影響している。以前の本連載で触れたように、私は2024年3月末の特例臨時接種期限ギリギリに5回目の新型コロナワクチン接種をしている。この前日に採血した新型コロナのスパイクタンパク抗体（中和抗体）検査（ロシュ・ダイアグノスティックス社製）の結果は6,252.0U/mLだった。1つ前の4回目接種が2022年12月なので、自分で言うのも何だが、1年3ヵ月が空いたわりにはかなり高めの値である。そして6回目を任意接種する判断材料として、昨年12月上旬にインフルエンザワクチン接種に合わせて再びスパイクタンパク抗体検査をしたが、その結果は9,999.9U/mL。要は上限オーバーである。この結果を受けて、費用対効果を加味して6回目接種を行おうと考え、今はその時期を検討中である。65歳以上の高齢者の場合、特例臨時接種の期間にかなり真面目に接種している人は5回以上接種しているはずなので、一定程度のブースター効果は維持されていると考えられる。しかし、最新の接種率が約5人に1人程度であるならば、かなりの人が夏の流行時期には感染・発症防御できるレベルの抗体価を維持できていないだろう。正直、表現は適切ではないのは百も承知だが、この夏はその答え合わせとなる。いや、もしかしたら、今後、確定値が発表される2025年1～3月の新型コロナ死者数でその一端が見えてくるかもしれない。正直、私の嫌な予想は外れてほしいと思うのだが…。

アラサー内科医のこん野かつ美です☆前回は、結婚相談所（以下、相談所）の短い交際期間の中で見極めたいポイントについて書きました。今回は、忙しい医師にとって悩みの種となる“婚活と仕事の両立”について、筆者なりのコツをご紹介したいと思います。それではどうぞ。初期研修に専門研修…初婚ボリュームゾーン世代の医師は超多忙！晩婚化が叫ばれる中、2023（令和5）年の平均初婚年齢は夫が約31歳、妻が約30歳というデータがあります（厚生労働省、人口動態統計）。しかしここで勘違いしてはいけないのが、これがあくまでも「平均値」――つまり、n数は少なくとも、比較的高年齢で結婚した夫婦（=統計学的にいえば「外れ値」）がいれば、それに引っ張られてしまう数値――だということです。初婚年齢の「最頻値（初婚者の数が最も多い年齢）」については、男性は27歳、女性は26歳といわれており、“平均”初婚年齢である30～31歳に差しかかった時点では、実は男女共に約7割の人はすでに結婚してしまっている、というのが現実です。このデータを、一般的な臨床医のキャリアに当てはめて考えてみましょう。医学部に現役合格し、留年せずに最短の6年間で卒業したとしても、26～27歳といえば、初期研修医か、専攻医になったばかりの年齢です。つまり、社会全体でみれば多くの同世代が結婚する年齢になっても、医師としてはまだまだ半人前で、多忙な修行の日々が続くわけです。学生や初期研修医のうちに結婚相手と出会わないまま、多忙な専門研修に突入してしまうと、日々の忙しさに押し流されて、あっという間に数年間が過ぎてしまいます。専門医資格を取得し、「さあ、そろそろ婚活でもしようかな」と重い腰を上げたときにはすでに30代になっていた――というのは、よく聞く話です。もちろん、人生の優先順位は人それぞれですから、若いうちは医師としての修行に専念する、という考え方もあってよいとは思います。しかし、もし強い結婚希望があるのならば、「キャリアが一段落したら」などと悠長に構えず、たとえ忙しくても、仕事と並行して婚活も進めておくほうが、自分に合うお相手と出会うチャンスが広がるでしょう。仕事で忙しくても婚活の時間を確保するコツとは？忙しい医師業と婚活とを両立させる重要性をおわかりいただいたところで、筆者なりの“両立のコツ”を具体的にご紹介したいと思います。1）土日のどちらか一方だけでも、「完全オフ」の日を確保するひと昔前は、「若手医師のうちは、平日休日を問わず、毎日担当患者の様子を見に来るのが美徳」という暗黙の了解（？）がありました。しかし、毎朝病院に出勤しながら、婚活の時間を確保するのは至難の業です。お見合いやデートの最中も、いつ病院から電話がかかってくるかと気になってしまい、精神衛生上も良くありません（余談ですが、デート中にお相手から失礼な言動があったとき、「病院から呼び出されちゃって。ごめんなさい、先に帰ります」と、早々に切り上げたことがありました。嘘も方便!? [笑]）。そこで私は、診療科内で相談して、休日の回診は“当番制”にさせてもらいました。休日に入院患者に何かあっても、基本的には主治医ではなくその日の当番医師が対応する、という体制にすることで、当番日以外は自由に婚活の予定を入れられるようになりました。2）仮交際の人数を増やし過ぎない相談所婚活では、「仮交際」の段階なら、複数人との同時交際OKというルール（第3回記事参照）があるのですが、同時に多数のお相手とやりとりを続けていると、スケジュール管理が難しくなりますし、頭も混乱してしまいます。私の場合は、仮交際の同時並行のキャパは2～3人と考え、仮交際を1人増やしたら別の方を1人減らす、ということを心掛けました。最終的には“ただ1人”の結婚相手を選ぶわけですから、「仮交際を終了すると、なんだかお相手に悪い気がする」という理由でズルズルと引き延ばすのはNG、お相手にとってもかえって失礼に当たります。3）時には医局人事に「NO」を大学医局に所属していると、毎年のように県をまたぐ転勤を命じられることが珍しくありません。しかし、婚活中に何度も引っ越しをしていては、そのたびにお相手探しを一からやり直さなくてはならず、かなり不利な状況になってしまいます。私の場合、婚活中に、出身地から遠く離れた県への転勤を命じられたのですが、退局も辞さない覚悟で、教授に再考をお願いし、聞き届けていただきました（補足すると、私は専攻医時代にすでに他県での勤務を経験済みで、その際に教授から「他県で働いてもらうのはこの1年だけだから、どうかお願い」と言われていたのです。口約束だったので、危うくほごにされるところでした……）。かなり勇気の要ることでしたが、人生の一大事だったので頑張りました。医局という組織の構成員である以上、もちろん自分の希望がすべて通るわけではありませんが、ここぞというときには「NO」を言う権利はあると思います。若手医師が婚期を逃しても、教授や医局が責任を取ってくれるわけではありません！いかがでしたか？医師の仕事と婚活との両立について、読者の皆さまの参考になれば幸いです。婚活中には、時にメンタルがすり減ることもあります。次回は、気分が落ち込んだ時の筆者なりの切り替え方や、どんな心構えで過ごしていたのか、などを書きたいと思います。お楽しみに。

CQが全41項目と大幅増、臨床現場で役立つ胃癌治療の決定版！臨床現場での使用を意識し、標準的な治療の教科書形式による解説と、臨床的に重要なクリニカルクエスチョン（CQ）の2部構成からなる胃癌治療ガイドライン。本改訂では、胃切除後長期障害への対応、切除不能・進行再発胃癌におけるバイオマーカー、悪液質や出血性進行胃癌に対する緩和的治療など新たな課題が加わったCQは全41項目となった。化学療法レジメン・アルゴリズムも更新。胃癌診療に携わる医療者必携の1冊。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する胃癌治療ガイドライン 医師用 2025年3月改訂 第7版定価2,530円（税込）判型B5判頁数224頁（図数：10枚、カラー図数：2枚）発行2025年3月編集日本胃癌学会ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

　進行がんに対する治療薬選択目的で実施されるがんゲノムプロファイリング検査やマイクロサテライト不安定性検査の結果から、2次的所見として消化器領域を含む遺伝性腫瘍の可能性が疑われる症例が増加している。しかし、実臨床でそれらの患者が遺伝コンサルティングを受けることは多くない。これには医療者の理解が不十分であることも要因として考えられる。遺伝性消化器がん（HGC）における多施設多職種ネットワークの取り組みについて、第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）で富山大学の安藤 孝将氏が発表した。　安藤氏らは、HGC患者・家族に最適な医療を提供することを目的に多施設多職種のネットワークHGiT-N（Hereditary Gastrointestinal Tumor Network）を設立した。HGiT-Nは6つの主要機関（京都大学、三重大学、滋賀医科大学、富山大学、関西医科大学、愛媛大学）とその関連施設を合わせ30施設で運営されている。　HGC患者・家族に適切な医療を提供するため、HGiT-Nは16施設で調査を実施し、多施設へのネットワークを作りオンライン会議を設定した。　調査では半数以上の施設で、臨床遺伝専門医、認定遺伝カウンセラー、遺伝性腫瘍専門医の所属が0人または1人で、HGC診療の経験も半数以上で5例未満であることが明らかになった。2023年10月以来定期的に行われているオンライン会議では、リンチ症候群（LS）、LS疑い、腹膜中皮腫、リ・フラウメニ症候群、家族性膵がん、先天性ミスマッチ修復欠損、遺伝性疑い消化管間質腫瘍（GIST）などの臨床症例が議論されている。　このネットワークは、患者および家族の診療のみならず、臨床医の教育ツールとして機能すると、安藤氏は述べる。また、将来の展望として、遺伝カウンセリングとサーベイランスの協力システムの設立も目的として掲げる。

　抗精神病薬は、高齢患者にも処方されるが、高齢者における安全性および有効性に関する報告は限られている。ノルウェー・Diakonhjemmet HospitalのVigdis Solhaug氏らは、一般的に使用される6種類の抗精神病薬の用量調節血中濃度（C：D比）に対する年齢の影響を男女別に調査し、比較を行った。Therapeutic Drug Monitoring誌オンライン版2025年2月25日号の報告。　対象とした抗精神病薬は、amisulpride、アリピプラゾール、クロザピン、オランザピン、リスペリドン、zuclopenthixol。抗精神病薬の血中濃度を測定した患者を治療薬モニタリングサービスよりレトロスペクティブに組み入れた。各抗精神病薬の主なアウトカムは、性別、年齢（18〜49歳群、50〜74歳群、75歳以上群）で分類したグループ間で評価したC：D比とした。データ分析には、制限付き最尤推定法による線形混合モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・対象患者1万9,926例（男性の割合：53％）に対し7万4,194回の血中濃度測定が行われた。・ほとんどの抗精神病薬では、年齢とともにC：D比の有意な増加が認められた。女性は、男性よりも差が大きかった。・年齢の影響が最も大きい薬剤はリスペリドンであった。・リスペリドンで治療された男性のC：D比は、18〜49歳群と比較し、50〜74歳群で20％、75歳以上群で81％高かった（各々、p＜0.001）。・リスペリドンで治療された女性のC：D比は、18〜49歳群と比較し、50〜74歳群で28％、75歳以上群で92％高かった（各々、p＜0.001）。・年齢の影響が最も小さい薬剤はアリピプラゾールであり、男性では年齢別のC：D比に有意な差は認められなかった。・アリピプラゾールで治療された女性のC：D比は、18〜49歳群と比較し、50〜74歳群で8％、75歳以上群で28％高かった（各々、p＜0.001）。　著者らは「男性と女性におけるC：D比の年齢依存的な増加は、抗精神病薬の種類のより異なり、リスペリドンの影響が最も大きかった。これらの結果は、高齢者に対する抗精神病薬の使用において、適切なモニタリングを実施することの重要性を示唆している」と結論付けている。

　セフトリアキソンは、日本感染症学会/日本化学療法学会の感染症治療ガイドラインにおいて市中肺炎入院患者におけるエンピリック治療の第1選択薬の1つに挙げられている。投与方法は1g1日2回点滴静注または2g1日1回点滴静注が推奨されているが、これらを比較した前向き研究は限られている。今回、倉敷中央病院の中西 陽祐氏らが、これらの投与方法の有効性と安全性を前向きコホート研究で比較し、報告した。Journal of Infection and Chemotherapy誌2025年1月号に掲載。　本研究では、2010年10月～2018年12月に倉敷中央病院に入院した市中肺炎患者を前向きに登録し、セフトリアキソン1g1日2回（12時間ごと）または2g1日1回（24時間ごと）で初期治療を受けた患者を解析した。主要評価項目は初期治療失敗率、副次評価項目は30日死亡率と副作用で、バイアスを最小にするために逆確率重み付け（IPTW）解析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・合計457例のうち、186例が1g1日2回、271例が2g1日1回であった。・IPTW調整後、1g1日2回と2g1日1回の初回治療失敗率は2.43％と4.46％（p＝0.27）、30日死亡率は2.95％と6.43％（p＝0.13）でどちらも有意差はみられなかった。・IPTW調整後の副作用発現頻度は、1g1日2回が1.04％、2g1日1回が4.20％で、後者のほうが高かったものの有意差は認められなかった（p＝0.08）。　本試験の結果から、著者らは「有効性・安全性とも有意差は認められなかったが、副作用の点では1g1日2回のほうが安全な選択肢である可能性がある」とし、「治療戦略として1日目に2gを1回、2日目以降は1gを2回投与することが考えられ、これにより副作用を最小限に抑えながら早期の臨床効果を得られるかもしれない」と考察している。

　2025年2月27日～3月1日に第47回日本造血・免疫細胞療法学会総会が開催された。　3月1日に福田 隆浩氏（国立がん研究センター中央病院 造血幹細胞移植科）、谷口 修一氏（国家公務員共済組合連合会 浜の町病院 血液内科）を座長に行われたプレナリーセッションでは、井戸 健太郎氏（大阪公立大学大学院医学研究科 血液腫瘍制御学/臨床検査・医療情報医学）、瀧川 健氏（九州大学大学院 病態修復内科学）、新井 康之氏（京都大学医学部附属病院 血液内科）が講演を行い、急性移植片対宿主病（GVHD）の新たな診断法や免疫エフェクター細胞関連神経毒性症候群（ICANS）の診断において脳脊髄液中のキメラ抗原受容体T（CAR-T）細胞をFlow cytometryで検出することの有用性などについて議論がなされた。　本稿では、井戸氏と瀧川氏の講演を紹介する。血清エクソソーム内miRNAを用いた急性GVHDの非侵襲的診断法の新たな展開　急性GVHD診断では、侵襲性の高い生検による病理診断に代わる非侵襲的診断法の開発が望まれている。　井戸氏らは、mRNAを認識・分解して翻訳を阻害し、細胞増殖や細胞分化、アポトーシス代謝を調節するmiRNA、とりわけ、体液中で安定して存在し、臓器特異性を有するエクソソーム内miRNAに注目し、血清エクソソーム内miRNAに対して網羅的なmiRNAパネルを使用して測定する急性GVHD研究を行い、全血清と血清エクソソームでのmiRNAプロファイルを比較検討することで、急性GVHDの非侵襲的診断法の開発を目指した。　大阪公立大学で同種造血幹細胞移植を受けた患者199例から移植後14日目と急性GVHD発症時の血液検体を前向きに収集し、全血清と血清エクソソームからmiRNAを抽出、miRNA 2,565種類のマイクロアレイデータを取得した。解析には、サンプルサイズに比して扱う変数が非常に多いデータに適したPrincipal component analysis-based unsupervised feature extraction（PCAUFE）を用いた。　血清エクソソームから抽出したmiRNAに対してPCAUFEを使用した結果、重症消化管aGVHD群（12例）とNo aGVHD群（12例）の判別に有用な22種類のmiRNAの組み合わせ（AUC 0.938、Violin plot p＝1.37e-05）と、重症皮膚単独aGVHD群（12例）とNo aGVHD群（12例）の判別に有用な別の22種類のmiRNAの組み合わせ（AUC 0.812、Violin plot p＝1.38e-03）を選定することができた。miRNA 2,565種類を測定・解析した結果、そのうち重症消化管急性GVHDと関連のあるものは22種類、重症皮膚単独急性GVHDと関連のあるものは22種類で、共通のものは19種類、うち消化管特異的なものは3種類、皮膚特異的なものは3種類であった。一方、全血清から抽出されたmiRNAからは急性GVHDと関連するmiRNAの組み合わせを選ぶことはできなかった。今回の研究でPCAUFEによって選択されたmiRNAプロファイルに含まれるmiRNAの多くは新規のものであった。　井戸氏は、血清エクソソーム内miRNAから選択されたmiRNAプロファイルは急性GVHDの非侵襲的診断に有用であり、急性GVHDの病態を動的に捉えるバイオマーカーであることが示唆されると述べ、急性GVHDにおける個々のmiRNAの働きについてのさらなる検討が必要であると締めくくった。髄液CAR-T細胞がICANS診断にもたらす有用性　B細胞リンパ腫に対するCAR-T細胞療法は適応が拡大しており、その副作用であるICANSも増加が予測される。ICANSは意識障害などの非特異的な臨床症状に加えて、画像所見も脳卒中様、脳炎様、髄膜炎様と多様で非特異的であり、客観的な指標に基づく診断は困難である。　瀧川氏らは、CAR-T細胞の特徴に注目し、Multi-color flow cytometryによる髄液CAR-T細胞の検出がB細胞リンパ腫におけるICANS診断に有用かを検討した。本研究で瀧川氏らはCAR-T細胞療法後、ICANSを発症した時点の髄液検体をMulti-color flow cytometryを用いて解析した（2021年6月～2025年2月の22検体をICANS群16例とICANS以外の原因が判明した症例や無治療で自然軽快した症例のNo ICANS群6例で比較）。評価項目は、髄液の細胞数、総蛋白、Multi-color flow cytometry、年齢・性別などの臨床情報、ICANS発症と関連があるとされるEASIX scoreといった血管内皮障害の指標などとした。　対象疾患の約9割（14検体）はB細胞リンパ腫で、サイトカイン放出症候群（CRS）のグレードはICANS群で有意に高く（p＝0.0311）、神経症状発現中央値は7日（四分位範囲[IQR]：3～38）、グレード3以上の重症ICANSを3例に認めた。臨床検査値に関するバイオマーカーではLDH（289U/L［IQR：219～779］p＝0.0323）やCRP（0.86mg/dL［IQR：0.34～1.93］p＝0.0424）がICANS群で上昇していた。EASIX scoreや脳波所見では統計学的有意差はなかった。髄液所見では、CD3+T細胞中のCAR-T細胞はNo ICANS群では中央値が3.2％（IQR：1.3～9.6）、ICANS群では41.2％（IQR：17.1～64.8）と統計学的有意差を認めた（p＝0.0089）。統計学的有意差のあった項目それぞれについてROC曲線を作成した結果、髄液CAR-T細胞のカットオフを20％としたとき、感度0.75、特異度1.00（AUC 0.88）と最も優れていたことから、Multi-color flow cytometryによる髄液CAR-T細胞の検出はICANS診断に有用と考えられた。　瀧川氏は、「LDH、CRP、CRSのグレードが、ICANS発症の原因と考えられる組織や血中へのサイトカインの放出から血液脳関門の破綻に関連し、髄液CAR-T細胞の増加は透過性が亢進した結果である可能性がある」と述べた。加えて、「Multi-color flow cytometryによるCAR-T細胞の検出はICANS診断に有用であり、原因不明の神経症状の症例に対する治療介入の指標となる」とし、「今後、CAR-T細胞の詳細なフェノタイプ評価を行うことで、ICANSの重症度との関連が明らかになる」と締めくくった。

　糖尿病が心血管疾患や腎臓疾患の発症・進展に関与する一方で、心不全が糖尿病リスクを相乗的に高めることも知られている。今回、佐藤 直樹氏（かわぐち心臓呼吸器病院 副院長/循環器内科）が3月28～30日に開催された第89回日本循環器学会学術集会のLate Breaking Clinical Trials1においてフィネレノン（商品名：ケレンディア）による、左室駆出率（LVEF）が軽度低下した心不全（HFmrEF）または保たれた心不全（HFpEF）患者の入院および外来における有効性と安全性について報告。その有効性・安全性は、糖尿病の有無にかかわらず認められることが明らかとなった。　FINEARTS-HF試験は、日本を含む37ヵ国654施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照イベント主導型試験で、40歳以上、症状を伴う心不全、LVEF40％以上の患者6,001例が登録された。今回のサブ解析において、ナトリウム利尿ペプチドの上昇、構造的心疾患の証拠、血清カリウム5.0mmol/L以下、およびeGFR25mL/分/1.73m2以上の基準が含まれた。主要評価項目は心血管死と全心不全イベントの複合で、副次評価項目は全心不全イベント、複合腎機能評価項目、全死亡であった。　主な結果は以下のとおり。・参加者の平均年齢は72±10歳、女性は46％、NYHA心機能分類IIは69％、平均LVEFは53±8％（範囲：34～84）、平均eGFRは62mL/分/1.73m2であった。・参加者の糖尿病の既往について、2型糖尿病と報告されていたのが41％、HbA1c値で判断された糖尿病または前糖尿病状態が約80％を占めていた。・糖尿病患者のLVEFについて、約36％は50％未満、約45％は50～60％未満、19％は60％以上であった。・主要評価項目の心血管死および全心不全イベントの複合について、フィネレノン群は16％低下させた。・糖尿病患者は、前糖尿病または正常血糖値の患者と比較して、心血管死および総心不全イベントリスクが有意に高いことが示されたが、フィネレノン群はプラセボ群と比較し、HFmrEF/HFpEF患者における糖尿病の新規発生を25％低下させた。・フィネレノン群はベースラインのHbA1c値にかかわらず、心血管および全心不全イベントのリスクを一貫して減少させた。・参加者のうち、フィネレノン群の併用薬は、β遮断薬（85％）、ACE阻害薬/ARB（71％）、ARNI（約9％）、ループ利尿薬（87％）、SGLT2阻害薬（約14％）などがあり、フィネレノン群ではSGLT2阻害薬の併用にかかわらず、主要評価項目のリスクを低下させた（SGLT2阻害薬併用群のハザード比[HR]：0.83［95％信頼区間[CI]：0.80～1.16］、SGLT2阻害薬非併用群のHR：0.85［95％CI：0.74～0.98］、p＝0.76）。・BMI別の解析において、BMI高値においてより効果が強く認められるものの、有意な交互作用は認められず、フィネレノン群は各BMI層（25以上、30以上、35以上、40以上）で全心不全イベントの発症を低下させた。・安全性については、フィネレノン群において血清クレアチニン値およびカリウム値の有意な上昇例が多く、収縮期血圧低下例も多かったが、糖尿病の有無による相違は認めなかった。フィネレノンにより、BMIが高い患者はBMIが低い患者と比較し、血清カリウム値および収縮期血圧の低下の程度が軽微な傾向を示したが、安全性についてBMIの相違は認められなかった。　最後に佐藤氏は、「フィネレノンによる糖尿病の新規発症リスクを減少させるメカニズムは完全には解明されていないが、ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬の種類による選択性および親和性、それに伴う炎症や線維化の抑制、神経体液性因子の修飾などが関与している可能性が示唆される」とコメントした。　なお、本学会で発表された『心不全診療ガイドライン2025年改訂版』において、症候性HFmrEF/HFpEFにおける心血管死または心不全増悪イベント抑制を目的とした薬物治療に対してフィネレノンの推奨（クラスIIa）が世界で初めて追加されている。（ケアネット　土井 舞子）そのほかのJCS2025記事はこちら

　医療機器の有害事象に関する製造業者からの報告は、約3分の1が規制期限内に米国食品医薬品局（FDA）へ提出されておらず、遅延報告の多くは6ヵ月後以降の報告であり、また、遅延報告の半数以上が少数の製造業者に集中していたことが、米国・ワシントン大学のAlexander O. Everhart氏らによるFDAの医療機器有害事象報告（Manufacturer And User Facility Device Experience：MAUDE）データベースを用いた横断研究の結果、明らかとなった。米国FDAの主要な市販後調査データベースでの医療機器の有害事象報告は、信頼性に懸念があることが知られており、複数のメディア報道によると、医療機器製造業者からの有害事象報告が連邦規制で定められた30日の期限内にFDAへ提出されていない可能性が指摘されていた。著者は、「有害事象の報告の遅れは、患者の安全性に関する懸念の早期発見を妨げる可能性があるが、MAUDEは医療機器の安全問題を理解するには不完全なデータ源である」と述べている。BMJ誌2025年3月12日号掲載の報告。FDA MAUDEデータベースの有害事象報告について解析　研究グループは、FDAのMAUDEデータベースを用い、2019年9月1日～2022年12月31日の報告書について解析した。対象は、初回報告書、すなわち製造業者が初めて有害事象を知った記録に限定した。　主要アウトカムは報告時期（製造業者がイベント発現の報告受領日からFDAが報告を受理した日までの期間）。報告時期は、0～30日（規制で義務付けられている）、31～180日、181日以上、0日未満（無効な日付による報告ミス）、または製造業者報告受領日欠測（報告時期欠測）に分類し、報告時期が30日を超える場合を遅延とした。期限内の報告は約7割、遅延報告の半数以上は製造業者3社による　2019年9月1日～2022年12月31日に、製造業者から452万8,153件の初回報告書が提出された。このうち要約報告書（2019年9月1日以前は複数の報告書を1つにまとめた要約報告書をMAUDEに提出することができた）であったものなどを除外した443万2,548件（全初回報告書の98％）が解析対象となった。これらの報告は、製造業者3,028社、8万8,448個の医療機器に関連したもので、死亡に関する報告1万3,587件、負傷に関する報告155万2,268件、故障に関する報告286万6,693件が含まれた。　443万2,548件の報告のうち、30日以内（期限内）の報告は71.0％（314万6,957件）であり、31～180日（遅延）の報告が4.5％（19万7,606件）、180日以降（遅延）が9.1％（40万2,891件）、15.5％（68万5,094件）は無効または欠測であった。全遅延報告の66.9％は180日以降の報告であった。　報告の遅延は少数の製造業者に集中しており、3社で遅延報告の54.8％を占めた。同様に報告の遅延は少数の医療機器に集中しており、13の医療機器で遅延報告の50.4％を占めた。　遅延報告総数ランキングの上位10機器には、輸液ポンプ（Becton Dickinson）、フラッシュグルコースモニター（Abbott）、インスリンポンプ（Medtronic）、歯科用インプラント（Biohorizons Implant Systems）、持続グルコースモニター（Dexcom）などが含まれていた。

　実験段階にある画期的な幹細胞治療によって、視力を奪う角膜の損傷を修復できる可能性のあることが、米ハーバード大学附属マサチューセッツ眼科耳鼻科病院のUla Jurkunas氏らによる新たな研究で示された。眼球の一番外側の透明な層である角膜は、傷害や疾患などによって新しい細胞を再生する能力が失われる不可逆的な損傷を受ける可能性がある。新たな治療法は、幹細胞を使って損傷した眼球の角膜を再生させるというもの。初期段階の臨床試験では、治療後18カ月間にわたって追跡された参加者において、この治療法の実行可能性と安全性が確認されたという。詳細は、「Nature Communications」に3月4日掲載された。　この治療法は自家培養角膜輪部上皮幹細胞移植（CALEC）と呼ばれるもの。Jurkunas氏は、「14人の参加者を対象とした初の臨床試験において、CALECは安全であり、この治療法が実施可能であることが示された」とマス・ジェネラル・ブリガムのニュースリリースの中で述べている。同氏は、「今回の試験により、CALECには角膜の表面の90％以上を修復する効果のあることを裏付けるデータが得られた。この成果は、これまで治療不可能と考えられていた角膜損傷のある人にとって、意義のある変化をもたらすものだ」と言う。　今回の臨床試験の背景に関する説明によると、角膜（黒目）と眼球結膜（白目）との境界部分にあたる角膜輪部には、角膜輪部上皮幹細胞と呼ばれる健康な幹細胞が多数存在する。これらの細胞は、常に角膜を再生し、透明で滑らかな状態を保っているという。しかし、角膜が損傷すると幹細胞が減少し、その結果、眼球の表面には永久的な損傷が残る。こうした病態は、角膜上皮幹細胞疲弊症と呼ばれている。さらに悪いことに、こうした損傷によって角膜移植手術が適用できなくなる可能性もあるという。　Jurkunas氏らによると、CALECでは、健康な眼球から幹細胞を取り出し、2〜3週間を要する新しい製造プロセスによって細胞を増やして組織移植片を得る。移植片はその後、角膜が損傷した眼球に外科的に移植され、角膜の再生能力を回復させるという。　今回報告された臨床試験では、CALECによって14人の参加者の半数で3カ月以内に角膜が完全に修復されていることが確認された。さらに、1年半後にこのような治療の成功が確認された参加者の割合は77％（10人）に増加していた。部分的な回復が認められた参加者も含めると、全体的なCALECの治療成功率は92％（12人）に達していた。　また、この治療法は安全であることも確認された。参加者の幹細胞を採取した健康な目と、損傷した目のいずれにおいても、重篤な有害事象は発生しなかったとJurkunas氏らは述べている。なお、この治療法はまだ実験段階のものであり、CALECが連邦政府から認可を受けるにはさらなる臨床試験が必要である。Jurkunas氏は、「今回の試験の結果は、米食品医薬品局（FDA）による承認の取得に向けた追加の臨床試験実施の必要性を示していると、われわれは考えている」としている。　Jurkunas氏らは、今後この治療法を改良したいとの考えを示している。例えば、現時点では、損傷した角膜に移植する幹細胞を得るためには、もう片方の目が健康でなければならない。そのため、最終的には死亡したドナーから採取した幹細胞を使って、この手術を行えるようにしたいと同氏らは考えている。