米国における疾病負荷について、州レベルで格差が認められることが、米国・ワシントン大学のChristopher J. L. Murray氏らUS Burden of Disease Collaboratorsによる検討で明らかにされた。特異的疾患やリスク因子（薬物使用障害、BMI高値、貧しい食生活、空腹時高血糖、アルコール使用障害など）が増大しており、さらなる注意喚起が必要だという。米国の健康アウトカム調査は複数あるが、州ごとの健康評価を統合したものはなかったという。JAMA誌2018年4月10日号掲載の報告。州レベルの平均余命や健康寿命、DALYなどを比較　研究グループは、世界疾病負荷（GBD）研究の結果を用いて、1990～2016年の州レベルの疾病負荷、負傷、リスク因子の傾向を調べた。公表されている試験および入手可能なデータソースを系統的に解析し、年齢・性・地理・年別に疾病負荷を推算した。　333の要因、84のリスク因子について、有病率、罹患率、死亡率、平均余命、健康寿命（HALE）、早期死亡による損失生存年数（YLL）、障害生存年数（YLD）、障害調整生命年（DALY）を95％不確実性区間（UI）とともに求めて評価した。タバコ、BMI高値、アルコール・薬物使用がDALYリスクの3大要因　米国の総死亡率は、1990年は10万人当たり745.2（95％UI：740.6～749.8）であったが、2016年は同578.0（569.4～587.1）へ低下していた。同期間に20～55歳の死亡が、31州およびワシントンD.C.で減少した可能性があった。　2016年において、平均余命はハワイ州が最も長く（81.3年）、ミシシッピ州が最も短く（74.7年）、6.6年の差があった。健康寿命が最も長かったのはミネソタ州で（70.3年）、ウェストバージニア州が最も短く（63.8年）、その差は6.5年であった。　1990～2016年の米国におけるDALYの主な要因は、虚血性心疾患と肺がんであった。3番目は、1990年では腰痛だったが、2016年ではCOPDであった。また、オピオイド使用障害は、1990年ではDALYの11番目の要因であったが、2016年には7番目になっていた（平均変化74.5％［95％UI：42.8～93.9］）。　2016年において、タバコの消費、BMI高値、貧しい食生活、アルコールおよび薬物使用、空腹時高血糖、高血圧の6つのリスクが、DALYへのリスク寄与度5％以上であった。　全米各州でDALYのリスク要因のトップは、タバコの消費（32州）、BMI高値（10州）、アルコールおよび薬物使用（8州）の3つで占められた。

　マラリア対策は、広範囲にわたる殺虫剤抵抗性マラリア媒介蚊の存在によって、進展が脅威にさらされている。英国・ロンドン大学衛生熱帯医学大学院のNatacha Protopopoff氏らは、近年開発された2つのマラリア媒介蚊の対策製品である、共力剤ピペロニルブトキシド（PBO）含有長期残効性殺虫剤ネットと、殺虫剤ピリミホス-メチルの長時間屋内残留タイプの噴霧製品を評価する検討を行った。いずれも、標準的な長期残効性殺虫剤ネットと比べて、ピレスロイド系薬抵抗性媒介蚊によるマラリアが流行している地域で、マラリア伝播コントロールの改善が示されたという。Lancet誌オンライン版2018年4月11日号掲載の報告。クラスター無作為化対照試験で有効性を評価　研究グループは、PBO長期残効性殺虫剤ネットと標準的長期残効性殺虫剤ネットの単独介入の効果を比較し、また、ピリミホス-メチル屋内残留噴霧を組み合わせた場合の効果について、2×2要因デザインを用いた4群クラスター無作為化対照試験を行った。　タンザニア北西部にあるカゲラ州の40村から48集団を集めて、「標準的長期残効性殺虫剤ネット群」「PBO長期残効性殺虫剤ネット群」「標準的長期残効性殺虫剤ネット群＋屋内残留噴霧群」「PBO長期残効性殺虫剤ネット＋屋内残留噴霧群」の4群に無作為に割り付けた。標準ネットとPBOネットは2015年に配布、噴霧は2015年に1回だけ実施した。住民と血液検体を採取した現地調査スタッフには、受け取ったネットのタイプは知らされなかった。　主要評価項目は、生後6ヵ月～14歳の小児のマラリア感染症有病率で、介入後4、9、16、21ヵ月時点に断面サーベイを行い評価した。屋内残留噴霧の評価のエンドポイントは9ヵ月時点、PBOネットについては21ヵ月時点であった。マラリア感染症の有病率、両製品の単独使用で標準的ネット使用よりも有意に低下　1万560世帯のうち7,184（68.0％）世帯が、介入後調査対象に選択された。また、4回のサーベイの適格児1万7,377例のうち1万5,469例（89.0％）がintention-to-treat解析に包含された。　2つの噴霧群に割り付けられた878世帯のうち、827世帯（94％）が噴霧を受けた。長期残効性殺虫剤ネットの使用は全体で、1年後の時点では住民1万5,341/1万9,852例（77.3％）だったが、2年目は1万2,503/2万1,105例（59.2％）に減少していた。　9ヵ月時点のマラリア感染症有病率について、PBO長期残効性殺虫剤ネットを受け取った2群は、標準的長期残効性殺虫剤ネットを受け取った2群よりも有意に低率であった（531/1,852児［29％］vs.767/1,809児［42％］、オッズ比[OR]：0.37、95％信頼区間[CI]：0.21～0.65、p＝0.0011）。　同一の評価時点で、屋内残留噴霧を受けた2群は、同噴霧を受けなかった群と比べて、マラリア感染症有病率が有意に低率であった（508/1,846児［28％］vs.790/1,815児［44％］、OR：0.33、95％CI：0.19～0.55、p＜0.0001）。PBO長期残効性殺虫剤ネットと屋内残留噴霧の間には、組み合わせた場合に冗長性（redundancy）が示され、両者間の相互作用のエビデンスが認められた（OR：2.43、95％CI：1.19～4.97、p＝0.0158）。　PBO長期残効性殺虫剤ネットの効果は21ヵ月後も持続しており、標準的長期残効性殺虫剤ネット群よりも、マラリア感染症有病率が有意に低率であった（865/1,930児［45％］vs.1,255/2,034児［62％］、OR：0.40、95％CI：0.20～0.81、p＝0.0122）。　結果を踏まえて、WHOは現在、PBO長期残効性殺虫剤ネットの適用範囲拡大を推奨しているという。なお、PBO長期残効性殺虫剤ネット＋ピリミホス-メチル屋内残留噴霧は、PBO長期残効性殺虫剤ネット単独の場合や、標準的長期残効性殺虫剤ネット＋屋内残留噴霧と比べて、付加的なベネフィットは得られなかったという。

　わが国の救命救急士制度は米国の制度に倣う形で1991年に創設された。このモデルとされた米国のパラメディックには気管挿管が認められていたが、わが国では主として麻酔科学会の強い反対から許可されず、救命救急士は点滴、除細動、器具を使った気道確保だけが許可される形でスタートした。　ところが2001年に報道されたニュースにより、救命救急士の業務に対して大きな議論が巻き起こることになった。秋田県の消防では救命救急士が日常的に気管挿管を行っており、しかもそれが秋田県の消防の組織ぐるみの行為であることが明らかになったからだ。この問題の根は深く、その後の調査で、1996年から6年間にわたり、14の消防本部で心肺停止患者2,007人の8割、1,592人に気管挿管が行われていたことが明らかになるに至った。結局この問題はさまざまな議論の末、世論に押される形で2004年に「全身麻酔の臨床30例以上の成功」という条件付きで救命救急士の気管挿管が許可されることとなり、現在に至っている。　心肺停止患者蘇生時の気管挿管は、しばしば問題になる嘔吐への対応を容易にするだけでなく、心臓マッサージとの同期に必要以上気を使う必要もない。つまり、きちんと挿管されさえすれば、その後の作業がやりやすいのである。しかし同時に、これは救命救急士だけではなく医師も含めて、設備の整わない慌ただしい環境下での気管挿管には常に危険がつきまとうことも事実である。食道挿管や片肺挿管となっていて長時間気づかれなかったなどという、通常の臨床現場ではあり得ないような事故も決して珍しくはない。　この論文評を上記のような社会問題から書き起こしたが、このような救急処置の問題を論ずる場合には救命救急士がどうといった、「誰が」が問題なのではなく、エビデンスが問題なのであって、エビデンスがないならば医師でも行うべきではないという議論の方向こそ“まともな”議論の方向なのではないかと思うのである。評者には今世紀はじまりの一連の議論は、エビデンスがはっきりしないままの感情論であった気がしてならない（実は救急医学会では「気管挿管には救命率向上のエビデンスがない」という議論がむしろ主流だったともいわれる…）。　本論文の主旨はきわめて単純である。院外心肺停止患者約2,000例を対象として、バックマスクにより人工呼吸を行った場合と気管挿管を行った場合とで、28日後に神経学的な生存率を比較したもので、少なくとも気管挿管に優位性は見られなかったと結論したものである。研究の対象から統計学的に複雑な問題は発生しようがなく、著者らは謙虚に研究の限界を提示してはいるが、結果は明らかであろう。気管挿管にその後の操作上のメリットがあることは確かであるにせよ、たまたまきわめて気管挿管に熟練した術者が居合わせたといったまれなケースを例外として、心肺蘇生時の人工呼吸はバッグマスクで行うことが適当で、それが“医師であろうと救命救急士であろうと”原則無理な挿管は試みるべきではない、というのが結論であり、現場へのメッセージである。同時に、議論を蒸し返すようだが、エビデンスのない感情論には意味がないことを言外に教授したものといえる。　何か問題が起こったら頭を冷やして、冷静にエビデンスを求める。この当たり前のことを当たり前にやってみせた論文として、高く評価したい。

麻雀がもたらした悲劇的な1例 いらすとやより使用 私は医学生の頃、三度の飯より麻雀が好きというくらい麻雀を打っていました。も、も、も、も、もちろん、お金なんて1円も賭けていない、健康麻雀ですよッ！麻雀は現在では全自動卓が当たり前になっていますが、安くても数十万円するあんな大きなモノが学生に買えるはずがなく、仲間内では“手積み”でプレイするのが一般的でしょう。金持ちの同級生は自動麻雀卓を買っていましたが。 Zhang GS, et al.Mah-Jong-related deep vein thrombosis.Lancet. 2010;375:2214.かの有名なLancetに、麻雀の論文があることをご存じでしょうか。これは、麻雀の本場である中国から投稿された短報です。2009年、左下肢痛を訴えた40歳女性が来院しました。下肢は赤くパンパンに腫脹していました。問診してみると、どうやら彼女は連続8時間も麻雀に興じており、なんとその間ほとんど水分を摂らなかったというのです。下肢エコーを見てみると、見事なドデカイ深部静脈血栓症があるではありませんか。経口避妊薬を常用しており、もともと多少なりとも血栓症があったのかもしれませんが、8時間に及ぶ死闘が引き金になったのは確かなようです。あまりにひどかったので、入院して低分子ヘパリンで治療が施されました。その後、リハビリなどを経て、無事2ヵ月後に退院したそうです。麻雀は、全自動卓でないと、1局あたり1時間に及ぶこともあります。その間、足を動かさずにじっとしているわけですから、ほとんどエコノミークラス症候群と同じ状況です。麻雀の対局中は、立ち上がって対戦者の手牌をのぞき込むわけにはいきませんので、ふくらはぎを揉んだり足を動かしたり、工夫をしないといけないかもしれませんね。熱中して、水分を摂るのを忘れないようにしたいです。ちなみに長時間の麻雀は痙攣のリスクもあると報告されています。てんかんの既往がある人は注意したほうがよいかもしれません1）。というわけで、麻雀に熱中している医学生・医師諸君、気を付けたまえ！1）An D, et al. Epilepsy Behav. 2015;53:117-119.

デキる人ほど危ない！初期臨床研修医がうつを経験する割合は約30%。長時間労働、上司・患者・看護師との人間関係等々、研修医生活は想像以上に過酷です。 研修生活を実りあるものにするために、心身の負荷を冷静に把握し積極的に対処できる能力が欠かせません。 産業医・精神科医の鈴木瞬氏と、内科医師・経営コンサルタントの鈴木裕介氏が伝授するストレスマネジメント術の数々はこれからの医師人生を快適に過ごすための一生モノのスキルです。自分自身のために、そして家族や患者さんのために、このスキルを身に付けてください！第1回はデキる人ほどうつになりやすいカラクリとその対処方法を経営コンサルタント・内科医師の鈴木裕介氏がレクチャーします。(視聴時間 16:35)研修生活は仕事自体も人間関係も思うようにならないことの連続。今回はなぜ研修期間がつらく感じられるのかを3つの学術モデルを使って解剖します。理由がわかれば対処はシンプル。明日からできる簡単なストレス対処術を伝授します。 追いつめられる前に、ぜひ確認しておきましょう！(視聴時間 12:31)病棟看護師さんに苦手意識を持っていませんか？それなら今すぐに番組を見てください！ 鈴木瞬先生が彼・彼女たちの価値観と行動原理を観察して発見した、看護師さんとの上手な付き合い方「TNM」を伝授します。 使い処がわかる講師自ら演じたスキットも必見です。(視聴時間 12:52)想像してください。オーベン、チューベンの逆鱗に触れずに指導してもらえたら…研修生活はかなり楽しくなりませんか？今回は忙しい上級医がキレるポイントを避け、穏やかなコミュニケーションをとるための関わり方を伝授します。(視聴時間 11:07)医療現場で怒りや悲しみといった陰性感情がわき起こるのは日常茶飯事。ですが感情に任せたコミュニケーションでは、人間関係を壊したり、信頼を失いかねません。 ネガティブな感情をどう捉え、対処していけばよいのか？3つの原則に基づいた具体的な対策を伝授します。(視聴時間 8:46)今回は効果的な休養を取るための4つのテクニックを紹介します。正しい休養作法を知っていれば、少ない休みでも心身の疲労を回復することは十分に可能です。 働き続けるための必須スキルをぜひマスターしてください！(視聴時間 13:20)「メンタル不調の同期研修医にどう接する？」「明らかに問題のある上級医にどう対応すればいい？」2つのテーマで裕介先生と瞬先生が実体験を交えて本音でトーク！ 気楽に見られて、“研修医あるある”に対応するヒントが詰まった対談です。(視聴時間 29:59)

　バイオレットオイルは、昔ながらのイランの診療所において、不眠症を治療するため広く用いられてきた古典的なハーブ薬である。バイオレットオイルは、アーモンドまたはゴマ油をベースとするニオイスミレ（Viola odorata）の抽出物であり、点鼻薬として用いられる。イラン・マシュハド医科大学のZohre Feyzabadi氏らは、不眠症治療におけるバイオレットオイルの有効性を評価するため、検討を行った。Journal of ethnopharmacology誌2018年3月25日号の報告。　本研究は、3アーム二重盲検ランダム化比較試験として実施された。慢性不眠症患者75例を対象に、イラン・マシュハド医科大学の昔ながらの診療所において3群にランダムに割り付けられた。バイオレットオイル、アーモンドオイル、プラセボ（カルボキシメチルセルロースの1％液）のいずれかを、就寝前に鼻腔内投与（3滴）を30日間行った。すべての患者に対し、ピッツバーグ睡眠質問票（PSQI）および不眠症重症度質問票（ISI）による評価を行った。　主な結果は以下のとおり。・介入前、3群間に有意な差は認められなかった（p＞0.05）。・介入後、ISIスコア（p＜0.002）およびPSQIスコア（p＜0.001）において、3群間に有意な差が認められた。・治療前後のデータを比較すると、ISIスコアおよびPSQIスコアは、バイオレットオイル、アーモンドオイル、プラセボの3群すべてにおいて、有意な改善が認められた（各々p＜0.001）。・3群間において、バイオレットオイルが、最も効果的であることが認められた。・睡眠量よりも睡眠の質において、より効果的であった。　著者らは「不眠症患者に対する睡眠の質への改善効果を考慮すると、天然およびハーブ薬であるバイオレットオイルは、重大な副作用を伴うことなく不眠症治療に用いることができる」としている。■関連記事不眠症の人おすすめのリラクゼーション法とは音楽療法が不眠症に有用チェリージュースによる不眠症治療とそのメカニズムを研究するためのパイロット研究

　アストラゼネカ（本社：英国ケンブリッジ、CEO：パスカル・ソリオ）は2018年4月13日、EGFR変異陽性、局所進行あるいは転移を有する非小細胞肺がん（NSCLC）患者の1次治療におけるオシメルチニブ（商品名：タグリッソ）の有効性および安全性を検討した第III相国際共同FLAURA試験の探索的解析として、病勢進行後の新たなアウトカムを発表した。　スイス・ジュネーブで開催された欧州肺がん学会（European Lung Cancer Conference：ELCC）で、EGFR-TKIであるエルロチニブまたはゲフィチニブよりも優れたオシメルチニブの1次治療による無増悪生存期間（PFS）の改善効果は、病勢進行後も維持されたことが示された。 　データカットオフの時点での治療中止患者数は、EGFR-TKI対照群の患者と比較し、オシメルチニブ1次治療群で少なく（77% vs. 49％）、後続治療（初回）を受けた患者の割合も、対照群と比べ、オシメルチニブ1次治療群で少なかった（47% vs.29%）。　後続治療または死亡までの中央値は、オシメルチニブ1次治療群では23.5ヵ月（95％CI：22.0～NC）であり、エルロチニブまたはゲフィチニブ治療群では13.8ヵ月（95%CI：12.3～15.7）であった（HR：0.51、95％CI：0.40～0.64、p＜0.0001）。EGFR-TKI療法中止までの期間は、オシメルチニブ1次治療群で23.0ヵ月（95％CI：19.5,～NC）、対照群では16.0ヵ月（95％CI：14.8～18.6)と、オシメルチニブ群で、より長い結果を示した。　2次病勢進行または死亡（PFS2）のリスクは、対照群に比べて、オシメルチニブ1次治療群で、ほぼ半分であった（HR：0.58、95％CI：0.44～0.78、p＜0.0004）。　FLAURA試験におけるオシメルチニブ1次治療の安全性データは、過去の臨床試験と一貫した結果であった。■参考ELCC2018 abstract■関連記事EGFR変異陽性NSCLCの1次治療、オシメルチニブ vs.標準治療／NEJMオシメルチニブ、CNS転移の進行リスク低減を確認：FLAURANSCLC1次治療における血漿サンプルEGFR変異検査の評価：FLAURA／WCLC2017オシメルチニブ、FLAURA試験の日本人サブグループ解析／日本肺癌学会2017HR0.46、オシメルチニブが1次治療で標準治療を上回る（FLAURA）／ESMO2017

　2018年4月17日、厚生労働省は「平成27年市区町村別生命表」の概況を取りまとめ、公表した。　市区町村別生命表は、死亡状況を市区町村単位で比較分析するため、国勢調査による日本人人口（確定数）と人口動態統計（確定数）による日本人の死亡数、出生数を基に、平成12年から5年（国勢調査年）ごとに作成され、今回が4回目となる。　平均寿命の分布を市区町村別にみると、男性では80.5年以上81.0年未満（平均80.8年）、女性では86.5年以上87.0年未満（平均87.0年）に最も多く分布していた。　上位の市区町村では、男性では神奈川県横浜市青葉区が最も高く、女性では沖縄県中頭郡北中城村が最も高かった。一方、下位の市区町村では男性、女性共に大阪府大阪市西成区が最も低い結果となった。　平均寿命の最も高い市区町村と最も低い市区町村との差は、男性で9.8年、女性で4.6年だった。上位・下位の市区町村順位は次のとおり（上位10位を抽出）。■上位10位の市区町村：（　）内は平均寿命[年]【男性】1）神奈川県横浜市青葉区（83.3）2）神奈川県川崎市麻生区（83.1）3）東京都世田谷区（82.8）4）神奈川県横浜市都筑区（82.7）5）滋賀県草津市（82.6）6）大阪府吹田市（82.6）7）大阪府箕面市（82.5）8）長野県大町市（82.5）9）奈良県生駒市（82.4）10）神奈川県川崎市宮前区（82.4）【女性】1）沖縄県中頭郡北中城村（89.0）2）沖縄県中頭郡中城村（88.8）3）沖縄県名護市（88.8）4）神奈川県川崎市麻生区（88.6）5）石川県野々市市（88.6）6）神奈川県横浜市都筑区（88.5）7）熊本県菊池郡菊陽町（88.5）8）東京都世田谷区（88.5）9）神奈川県横浜市青葉区（88.5）10）神奈川県川崎市宮前区（88.4）■下位10位の市区町村：（　）内は平均寿命[年]【男性】1）大阪府大阪市西成区（73.5）2）大阪府大阪市浪速区（77.5）3）青森県東津軽郡平内町（77.6）4）青森県むつ市（78.1）5）青森県北津軽郡中泊町（78.1）6）青森県上北郡東北町（78.1）7）青森県三戸郡階上町（78.1）8）青森県西津軽郡深浦町（78.1）9）青森県平川市（78.1）10）大阪府大阪市大正区（78.2）【女性】1）大阪府大阪市西成区（84.4）2）北海道稚内市（85.1）3）福島県西白河郡西郷村（85.2）4）青森県東津軽郡蓬田村（85.2）5）岩手県釜石市（85.3）6）大阪府大阪市浪速区（85.3）7）福島県双葉郡広野町（85.3）8）青森県三戸郡三戸町（85.4）9）青森県北津軽郡板柳町（85.4）10）大阪府大阪市平野区（85.4）■参考厚生労働省　平成27年市区町村別生命表の概況

　アストラゼネカ株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：ステファン・ヴォックスストラム）は2018年4月18日、「気管支喘息（既存治療によっても喘息症状をコントロールできない難治の患者に限る）」を効能・効果とした、ヒト化抗IL-5受容体αモノクローナル抗体製剤ベンラリズマブ（商品名：ファセンラ皮下注30mgシリンジ）を発売した。　ベンラリズマブは、ADCC（抗体依存性細胞傷害）活性により、ナチュラルキラー細胞が、血中・気道の好酸球を直接的かつ速やかに除去する。第I相試験により、好酸球が24時間以内に速やかに除去され、また、気道組織中・喀痰中の好酸球も除去することが確認されている。　わが国では約800万人が喘息に罹患していると推定され、そのうち5～10％が、治療にもかかわらずコントロール不良の重症喘息であると言われている。重症喘息患者の約50％で好酸球値が高い傾向があり、好酸球レベルの上昇によって気道炎症や気道過敏性が引き起こされ、その結果、喘息増悪や呼吸機能が低下し、喘息増悪リスクが上昇、喘息が重症化するとされている。既存の喘息治療では症状コントロールができず、頻回の喘息増悪や呼吸機能の低下、生活の質の著しい低下を余儀なくされている重症喘息患者に、新しい治療選択肢として期待されている。　ベンラリズマブは、針刺し防止機能付きプレフィルドシリンジの注射剤で、初回、4週後、8週後、以降8週間隔で皮下注射する。薬価は35万1,535円。　また、現在、慢性閉塞性肺疾患（COPD）治療薬としても開発が進んでいる。■参考アストラゼネカ株式会社　プレスリリース

　タバコの値上げは、所得上位層20％よりも所得下位層20％に対して、健康や財政面の利益を提供しており、タバコ税増税は非感染性疾患および貧困に関する持続可能な開発目標（sustainable development goals：SDGs）を支持し、疾病に対する生活資金的な保障を提供する。カナダ・セント・マイケルズ病院のSujata Mishra氏らが、タバコの50％値上げによる影響を検証した研究結果を報告した。タバコ税増税は、2030年までに非感染性疾患の死亡率を3分の1まで低下させるというSDGs達成に重要であるが、タバコ税増税による健康や財政面への影響に関する研究はほとんどなかった。BMJ誌2018年4月11日号掲載の報告。13ヵ国の男性喫煙者5億人を対象に、タバコの値上げによる影響を評価　研究グループは、中所得13ヵ国の総計20億人のうち男性喫煙者5億人を対象に、所得分類ごとのタバコ価格の値上げによる健康、財政、税に関する利益を評価するコンパートメントモデルを開発した。　主要評価項目は、獲得生存年、回避可能医療費、高額医療支出を回避する男性数、貧困度、および所得分類ごとの追加税収とした。タバコの50％値上げが約4億5,000万人の生存年数を延長、低所得層に有益　タバコ価格の50％値上げは、喫煙をやめることによる、13ヵ国の約4億5,000万人（うち約半数は中国）の生存年数の延長につながる可能性が示された。　タバコ価格の50％値上げによる生存年数延長者は、全13ヵ国において、所得下位層20％の男性が所得上位層20％の男性と比較して、6.7倍多いと予測された（1億5,500万人 vs.2,300万人）。所得下位層の喫煙者が禁煙によって得る平均獲得生存年は、所得上位層の5.1倍であった（1.46年 vs.0.23年）。回避可能な医療費1,570億ドル（1,130億ポンド、1,270億ユーロ）のうち、所得下位層が回避可能な医療費は所得上位層と比べて4.6倍に上ることが予測された（460億ドル vs.100億ドル）。　また、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジのない7ヵ国（インド、インドネシア、バングラデシュ、フィリピン、ベトナム、中国、メキシコ）における約1,550万人の男性が、高額医療支出の回避が可能と予測された。結果として、880万人（このうち半分は所得下位層）が、世界銀行が定義する極度の貧困状態以下に陥ることを回避すると予測された。この880万人の男性は、前述の7ヵ国における極度の貧困の中で生活する2.4％に相当していた。　追加税収は1,220億ドルで、そのうち所得上位層が納める金額は、受ける恩恵が少ないにもかかわらず、所得下位層の2倍に上ることが予測された。所得下位層は、31％が生存年数の延長を獲得し、29％が疾患ごとの医療費や高額医療支出を回避可能だが、追加税収の支払いは10％のみであることが予測された。　著者は研究の限界として、個々の喫煙者の行動に対するタバコ税値上げの長期的影響を検証したものではないこと、所得下位層の禁煙による実際の利益を過小評価している可能性などを挙げている。

　米国・国立衛生研究所のRoland Schmitzらは、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）の腫瘍組織の遺伝子解析を行い、遺伝子型、エピジェネティックおよび臨床像の異なる4つの遺伝子サブタイプを同定した。著者は、「DLBCLのプレシジョン・メディシンを可能にする疾病分類を提供するものである」とまとめている。DLBCLは、表現型的にも遺伝学的にも不均一であるが、遺伝子発現プロファイリングにより、化学療法や分子標的薬への反応の違いに関わる起始細胞に基づくサブグループ（活性型B細胞型［ABC］、胚中心B細胞型［GCB］、未分類）が同定されている。研究グループは、共通する遺伝子異常に基づく遺伝子サブタイプを同定することで、腫瘍遺伝学に基づいたDLBCLの治療脆弱性を明らかにすることを試みた。NEJM誌2018年4月12日号掲載の報告。ハイブリッド手法を用いて遺伝子変異の特徴を解析　研究グループは、574例のDLBCL新鮮凍結検体（生検検体、96.5％は治療前）について、エクソームシークエンス解析、トランスクリプトームシークエンス解析、マイクロアレイによるDNAコピー数解析、372遺伝子のアンプリコンディープリシークエンス解析を行い、同時発生の遺伝子変化に基づき遺伝子サブタイプを発見するアルゴリズムを開発し検証した。MCD、BN2、N1、EZBの4つの遺伝子サブタイプを同定　解析の結果、DLBCLに顕著な遺伝子サブタイプ4つが同定され、MCD（MYD88L265P変異とCD79B変異）、BN2（BCL6融合とNOTCH2変異）、N1（NOTCH1変異）、EZB（EZH2変異とBCL2転座）と名付けられた。これらは、複数の遺伝子に異常が発生している点で、他のDLBCLと異なっている。また、これらは、遺伝子発現特性と免疫化学療法への反応の違いによって表現型が異なり、BN2とEZBは生存が良好で、MCDとN1は予後不良であった。　遺伝子経路の解析により、MCDとBN2は、阻害薬に反応しやすい「慢性活動性」のB細胞受容体シグナル伝達に依存することが示唆された。　著者は、「今回の解析には臨床データを使用しておらず、これら4つの遺伝子サブタイプと治療反応の関連性を評価することが重要である」と述べている。

　理髪店の店頭で、ぐるぐる回る、赤・青・白のらせん状マークは、元来理髪師が瀉血治療という医者の仕事も兼ねていたことからきているという説がある。再び床屋さんが医者の仕事にタッチするという興味ある論文が発表された。　米国の黒人男性は血圧コントロール不十分で、脳卒中や心筋梗塞などによる死亡が白人や黒人女性に比べて多い。その一因として高血圧に対する意識が低く、治療を受ける環境も十分でないことから、黒人の血圧管理の啓蒙と治療意識の促進が国策として求められている。このLos Angeles Barbershop試験はNIHの国立心肺血液研究所の支援によって行われたランダム化比較試験である。理髪店ごとにランダム化するクラスターランダム化が採用されている。　理髪店の常連客に自動血圧計によって血圧を測定してもらい、2回のスクリーニングで140mmHg以上の黒人男性を対象としている。介入群（介入理髪店群28店舗､139例）では、高血圧知識のある薬剤師による生活改善指導と降圧薬の処方を受けた。コントロール群（24店舗180例）では、理髪師が高血圧についての説明を行い、生活習慣の改善を促すとともに医療機関の受診を促した。　結果として6ヵ月後の平均血圧は、介入群では152.8mmHgから125.8mmHgに、コントロール群では154.6mmHgから145.4mmHに下降。その降圧度は各々27.0mmHg、9.3mmHgで、介入群の方が有意に大きかった。　理髪師は古来、外科治療も行っていたことは知られているが、一般人が定期的に接する理髪店が､生活習慣病の改善に寄与できる可能性を示している。　しかし、わが国とは事情が異なることも留意する必要がある。第一にわが国では職場や地域での定期健診が行き渡っており、高血圧をスクリーニングする環境が整備されているため、米国のような経済や人種による医療の恩恵に対する格差が格段はない。しかし、健康に無関心な中高年や中小企業で働く人々にとっては、高血圧を意識付ける1つの手段にはなりうる可能性がある。　本研究ではいくつかのLimitationがある。介入群では25ドル支給、薬剤費用と交通費を支給したとの記載があるが、それであれば被検者の治療に対するモチベーションも違ってくる可能性がある。また薬剤師は、米国のガイドラインに従い130mmHgを目標にしているのに対して、医師は140mmHgを降圧目標にしている可能性があり、このことが結果に影響しているかもしれない。