平成23年9月28日、東京・大手町にて、NPO法人「皮膚の健康研究機構」理事・東京女子医科大学皮膚科学教授川島眞氏、東京大学大学院医学系研究科医学部皮膚科学教授佐藤伸一氏により、大規模比較検討試験「ACROSS Trial」の結果が発表された。「ACROSS Trial」の背景と目的じんましんやアトピー性皮膚炎の治療薬である抗ヒスタミン薬は、副作用として眠気をきたすことがある。80年代から眠気が少ない非鎮静性抗ヒスタミン薬（ほとんどが第2世代）が登場してきたが、眠気が強い第1世代抗ヒスタミン薬のシェアは、2008年に56％、2009年に52％、2010年に49％と依然高いままである1)。その理由として、約半数の臨床医と患者は「眠気の強さ」＝「効果の強さ」と考えていることがわかっている 2）。この考えは正しいかどうかを検証するため、NPO法人「皮膚の健康研究機構」は2010年1月～10月にかけて、比較検討試験「ACROSS Trial（Antihistamine CROSSover Trial）」を実施した。ACROSS Trialはアトピー性皮膚炎および慢性じんましん患者502例を対象として行った多施設無作為化オープンラベルクロスオーバー比較試験である。非鎮静性抗ヒスタミン薬としてベポタスチンベシル酸塩を1回10mg、1日2回経口投与、鎮静性抗ヒスタミン薬としてd－クロルフェニラミンを1回2mg、1日3回経口投与、もしくはケトチフェンを1回1mg、1日2回経口投与した 3）。「眠気の強さ」≠「効果の強さ」本試験の結果をみると、鎮静性抗ヒスタミン薬において、投与前後に眠気の程度が悪化したのに対し、非鎮静性抗ヒスタミン薬では眠気の程度に変化がなく、薬剤間で統計学的に有意差が認められた。一方、かゆみの抑制効果について、非鎮静性抗ヒスタミン薬は、鎮静性抗ヒスタミン薬と同程度の抑制効果を示し、両薬剤間に有意差は認められなかった。また、眠気以外の有害事象は、鎮静性抗ヒスタミン薬が8例9件（口渇2件、倦怠感5件、下痢1件、ふらつき感1件）がみられ、非鎮静性抗ヒスタミン薬であるベポタスチンベシル酸塩には1件も認められなかった。まとめ非鎮静性抗ヒスタミン薬であるベポタスチンベシル酸塩は、眠気の程度に影響を与えない一方、鎮静性抗ヒスタミン薬と同等の有効性を有することから、佐藤氏らは「眠気の強さと効果の強さは相関しない」と結論付けた。さらに、安全性の観点から、蕁麻疹診療ガイドライン（日本皮膚科学会ガイドライン）に基づき、鎮静性の低い第2世代抗ヒスタミン薬を第一選択薬として扱うべきと強調した 4)。 出典：1) 株式会社医療情報総合研究所（JMIRI）の調査より2) 川島眞 監修. 抗ヒスタミン薬の真・事実. じほうヴィゴラス, 2011.　 3) 川島眞 ほか. J Clin Therap Med. 2011; 27: 563-573.4) 秀道広 ほか. 日本皮膚科学会雑誌. 2011; 121: 1339-1388.（ケアネット　呉 晨）

米国で四価ヒトパピローマウイルス組換えワクチン（qHPV）の市販後調査で、ワクチン投与後の有害事象発生率について2年半の調査の結果、失神と静脈血栓塞栓症の発生率が、他のワクチン投与後と比べ高率であることが明らかになった。米国疾病予防対策センター（CDC）のBarbara A. Slade氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年8月19日号で発表した。米国食品医薬品局（FDA）は2006年6月にqHPVを承認、その後CDCの予防接種に関する委員会Advisory Committee on Immunization Practices（ACIP）では、女児の11～12歳に対する投与と、13～26歳の追加投与を勧告している。2年半で1万2,000件超の有害事象報告、うち772件が重度Slade氏ら研究グループでは、予防接種後の有害事象に関する、任意で報告を受動的に受け取る全米調査システム、「US Vaccine Adverse Event Reporting System」（VAERS）をもとに調査を行った。それによると、2006年6月から2008年末までに、1万2,424件の接種後有害事象の報告が寄せられていた。全報告件数の6.2％に当たる772件が重度有害事象で、うち32件が死亡だった。有害事象の症状別の報告率は、10万qHPV接種当たり、失神が8.2件、局所反応が7.5件、めまいが6.8件、吐き気が5.0件、頭痛が4.1件、過敏反応が3.1件、蕁麻疹が2.6件、静脈血栓塞栓症、自己免疫障害、ギラン・バレー症候群は各0.2件、アナフィラキシーと死亡が各0.1件などだった。失神と静脈血栓塞栓症は、承認前データと比べても高率このうち、ほとんどの有害事象発生率は、他種のワクチンの有害事象発生率と同等だったが、失神と静脈血栓塞栓症については、他種ワクチンと比べて発生率が高率で、また承認前のデータと比べても高率だった。なおこれら所見について同研究グループは、VAERSは受動的な報告をもとにしているため、過小報告の可能性もぬぐえないことについても言及している。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

世界保健機関（WHO）と国連児童基金（UNICEF）は、5歳未満児の下痢や肺炎、マラリア、麻疹および栄養失調による死亡を減らすため、Integrated Management Childhood Illness（IMCI、総合的小児疾患管理）戦略を1990年代半ばより開始した。その成果の一端について、5歳未満児の健康および栄養状態に関するIMCIの影響を、バングラデシュInternational Centre for Diarrhoeal Disease ResearchのShams E Arifeen氏らが、集団無作為化試験で評価を行った。Lancet2009年8月1日号より。従事者へのスキルアップ等介入強化群と通常ヘルスサービス群を比較試験は、バングラデシュMatlab小管区の、20の国立初期医療施設およびそれら施設の管轄区域（人口約350,000）で行われた。被験者は、IMCI（介入群、10の集団）か通常のヘルスサービス（対照群、10の集団）にランダムに割り当てられた。IMCIは2002年2月に開始され、公衆衛生従事者に対するスキルアップ訓練、健康システムの改善、家族・地域ケアの推進の3つの要素から構成されている。評価は、家庭および医療施設でのサーベイ、そして介入群と対照群の栄養状態、死亡率の変化を含んだ。主要エンドポイントは、生後7日～59ヵ月の死亡率とし、intention to treat解析にて検討された。ポジティブな変化は見られる5歳未満児の年間死亡率の低下は、IMCI群と対照群とで同等だった（8.6%対7.8%）。ただし、直近2年（2006～2007年）では、IMCI群の死亡率のほうが13.4%（95%信頼区間：14.2～34.3）、対照群よりも低かった。IMCI群のほうが死亡が、1,000生存出産児当たり4.2（同：－4.1～12.4、p=0.30）少なかった。IMCI実行は、公衆衛生従事者のスキルの改善、健康システムを支援し、家族および地域ケアの拡充、疾患ケアに対するケアニーズを増大させることにつながっていた。IMCI対象エリアでは、対照エリアよりも6ヵ月未満乳児を、母乳だけで育てている割合が10.1%（同：2.65～17.62）高かった（76%対65%）。また、生後24～59歳未満児での発育障害の割合が、IMCI群のほうがより迅速に低下していた（有病率の差：－7.33、95%信頼区間：－13.83～－0.83）。Arifeen氏は、「IMCIは、すべての結果、成果指標で、ポジティブな変化と関連していた。母乳育児は増強され、発育障害は減少していた。しかしながら、今回の評価対象期間内で見る限り、死亡率への効果はもたらされていなかった」とまとめている。

武田薬品工業株式会社は26日、スイス・ノバルティス社と、インフルエンザ菌b型（以下、「Hib」）による感染症の予防を目的としたワクチン（以下、Hibワクチン）の導入に関する契約を締結したと発表した。今回、同社が導入するHibワクチン（製品名：Vaxem Hib）は、無毒化したジフテリア毒素と結合させることで免疫原性を高め、乳幼児においても有効に抗体を産生できるようにしたもの。今回の契約により、同社は、ノバルティス社製Hibワクチンの国内における独占的開発および企業化に関する権利と、同ワクチンを用いた各種混合ワクチンの全世界における開発、製造および企業化に関する権利を有することになるという。また、同社が海外において他社と共同で当該混合ワクチンを企業化する場合は、ノバルティス社が優先交渉権を有するとのこと。なお、本契約に基づき、同社はノバルティス社に対し契約一時金1億円を支払うとともに、販売時マイルストーンならびに販売額に応じたロイヤルティを支払うという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_34370.html

2010年までに麻疹（はしか）ウイルスを撲滅するというヨーロッパの計画は、ワクチン接種率が不十分なため達成できない可能性が高いことが、デンマークStatens Serum研究所疫学部のMark Muscat氏らEUVAC.NETの研究グループの調査で明らかとなった。ヨーロッパでは、2006～07年にいくつかの国ではしかの大規模感染が起きたため、ウイルスの撲滅が計画されたという。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月7日号）掲載の報告。32ヵ国からデータを収集ヨーロッパでは子どものルーチンなワクチンプログラムに、はしかワクチンが導入されて20年以上が経過したが、感染はいまだに存続している。そこで、研究グループは2010年までのウイルス撲滅を目的に、はしかの疫学的なレビューを行った。ヨーロッパ32ヵ国の国立の調査機関から2006～2007年のデータが集められ、年齢層、確定診断、ワクチン接種状況、入院治療、疾患合併症としての急性脳炎の発現、死亡に関するデータが得られた。30ヵ国からは、疾患の他国からの流入に関するデータも寄せられた。臨床症状が見られ、検査で確定のうえ疫学的な関連が確認された症例のうち、調査の要件を満たすものが解析の対象となった。これらの症例が1歳未満、1～4歳、5～9歳、10～14歳、15～19歳、20歳以上に分けられた。10万人当たりのはしかの年間発症数が0例の国を無発症国、0.1例未満の国を低発症国、0.1～1例の国を中発症国、1例以上の国を高発症国とした。患者のほとんどがワクチン未接種か不完全2年の試験期間中に記録されたはしか患者1万2,132例のうち85%（1万329例）を5ヵ国（ルーマニア、ドイツ、イギリス、スイス、イタリア）の症例が占めた。そのほとんどがワクチン未接種あるいは不完全な子どもであったが、20歳以上の症例は少なかった。この2年間に記録されたはしか関連死は7例であった。高発症国ではワクチン接種率が十分ではなかった。他国から流入したはしかに感染した210例のうち、117例（56%）がヨーロッパ以外の国からのもので、43例（20%）はアジアからであった。著者は、「ワクチン接種率が不十分であるため、2010年までのはしかウイルス撲滅という目標の達成には深刻な疑念が浮上した」と結論し、「ヨーロッパにおけるはしか撲滅計画には、十分なワクチン接種率の達成とその維持、そして調査法の改善が不可欠」としている。（菅野守：医学ライター）

全米で昨年大きな問題となったいわゆる汚染ヘパリン問題に関して、米国疾病対策予防センター（CDC）の感染情報サービスプログラムに所属するDavid B. Blossom氏らが行った疫学調査報告が、NEJM誌2008年12月18日号（オンライン版2008年12月3日号）で公表された。この問題は、ミズーリ州の1小児病院で集団発生した透析受療患児の重度の有害反応（顔面浮腫、頻脈、低血圧症、蕁麻疹、悪心）の発生が、2008年1月7日にCDCに報告されたことに端を発する。すぐに調査を開始したCDCは、類似報告が全米で起きていること、いずれもバクスターヘルスケア社のヘパリンを用いた患者であったことから、同17日に同製品の自主回収開始、2月には全面回収措置が取られ、3月に入ると米食品医薬品局（FDA）から、有害反応は同社製ヘパリンが過硫酸化コンドロイチン硫酸（OSCS）によって汚染されていることが原因であると発表された。2ヵ月半で152件の有害反応が起きていた　本報告は、2007年11月1日以降、ミズーリ州で集団発生したアレルギー反応と一致する徴候および症状を呈した患者の臨床情報を集約したもので、施設レベルでの危険因子を同定するため、有害反応が報告された21施設と、報告がなかった23施設から情報が集められた。併せて、有害反応報告施設から未開封のヘパリンバイアルを入手し、汚染物質検査も実施された。2007年11月19日～2008年1月31日に、ヘパリンと関連する有害反応が確認されたのは13州にわたる患者113人、152件（血液透析患者100人130件、心臓病受療患者6人8件、フォトフェレシス受療患者7人14件）。血液透析患者の有害反応までの時間は平均5.1分、低血圧症（50.0%）の頻度が最も高く、悪心（48.7%）、呼吸困難（37.5%）と続いた。顔面腫脹は23.7%、最初の施設で報告された蕁麻疹は全体では3.3％と稀だった。問題ヘパリンと重度の有害反応との関連は100％有害反応との関連因子について、ヘパリン液ほか透析機器やダイアライザーなどを含め、製造会社別に調べた結果、最も強い関連因子は「バクスターヘルスケア社製ヘパリン使用」だった（有害反応報告施設で100％使用 vs. 未報告施設では4.3％使用、P

小児に対する3種混合ワクチンの実施状況は、実態調査に基づくデータと各国の公式報告の間に乖離が見られ、目的志向型かつ業績志向型のグローバル イニシアチブが過大な公式報告を助長している可能性があることが、ワシントン大学（アメリカ）健康基準/評価研究所のStephen S Lim氏らが行った系統的な解析で明らかとなった。Lancet誌2008年12月13日号掲載の報告。長年の懸案事項を検証子どものおもな死因を、ワクチンで予防可能な疾患が占める国は多い。それゆえ、小児予防接種の実現は保健システムの最重要事項とされ、「ミレニアム開発目標」にもMDG4として含まれる。小児予防接種の実施率向上を目指し、これまでにUniversal Childhood Immunisation（UCI）キャンペーンやGlobal Alliance on Vaccines and Immunisations（GAVI）などのグローバル イニシアチブを通じて多額の資金が投じられてきた。しかし、UCIやGAVIの予防接種サービス支援（ISS）のような目的志向型かつ業績志向型のイニシアチブは過大な報告を助長する可能性があるとの懸案が、長きにわたり存在するという。研究グループはこの懸案の検証を行った。193ヵ国における1986～2006年の入手可能な全データを用いてジフテリア/破傷風/百日咳3種混合ワクチン（DTP3）の粗実施率の傾向を系統的に検討した。また、各国の公式なDTP3実施報告と、実態調査に基づく実施率のずれを解析することで、UCIやGAVI ISSなどのグローバル ヘルス イニシアチブがDTP3実施の過大な報告を助長しているか否かを評価した。DTP3の粗実施率は段階的に改善、公式報告は実態とは異なる実態調査に基づくDTP3の粗実施率は、1986年の59%から1990年には65%、2000年には70%、2006年には74%にまで増加した。UCI期間中のDTP3実施の公式報告と、調査に基づく実施率には実質的な乖離が認められた。また、CAVI ISSによって、DTP3実施の公式報告と調査による実施率の差が有意に拡大した。2006年までに、公式報告によるDTP3接種小児の推定人数1,390万人に加えて、GAVI ISSの資金提供を受けた51ヵ国で新たに740万人の小児がDTP3の接種を受けた。調査で判明したDTP3接種を受けた小児の増加人数に基づいて解析を行ったところ、これに必要なGAVI ISSの提供資金は1億5,000万ドルと推算されたが、実際の支出額は2億9,000ドルに達していた。著者は、「実態調査に基づくDTP3予防接種の施行率は段階的に改善したが、各国の公式報告やWHO/UNICEFの推定から示唆されるレベルには達していなかった」と総括し、「小児予防接種が目的志向型のグローバル イニシアチブの主導で推進され、実績に基づいて資金提供が行われる時代においては、健康指標の独立かつ競争可能な（contestable）モニタリング法を確立することが急務である」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

グラクソ・スミスクライン株式会社は19日、国内において18日付で、持続性選択H1受容体拮抗・アレルギー性疾患治療剤（一般名：レボセチリジン塩酸塩、剤形：錠剤、海外での製品名：Xyzal）の承認申請を行ったと発表した。レボセチリジン塩酸塩は、ベルギーのUCB 社（本社：ベルギー ブリュッセル、以下：UCB）が開発し、EUや米国など、海外で広く処方されているアレルギー性疾患治療薬で、すでに国内でジルテック錠（セチリジン塩酸塩）の治療効果を担うR-エナンチオマーであり、海外においてその有効性および安全性が確立されている。同社は、本剤の国内における開発権に関する契約を今年3月にUCBと締結し、国内臨床試験を経て、承認申請を行なっている。申請した適応症は、アレルギー性鼻炎、蕁麻疹、湿疹・皮膚炎、痒疹、皮膚掻痒症のアレルギー疾患。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000516.html

年明けの日本では毒ギョーザが話題となっていたが、米国では透析患者から相次いでいた静脈注射用ヘパリン投与後のアナフィラキシー様反応の報告が大きな関心事となっていた。死亡例も相次いだ本件に関して米国疾病管理センターは共通の症例報告からBaxter Healthcare社のヘパリン製剤を特定。1月17日にリコール開始、2月28日に回収を終了する。しかし3月6日、ドイツから他社製品での事例が報告。これを受け米食品医薬品局（FDA）はヘパリンの全製造業者に汚染物質混入の検査を命じた。そして混入が明らかになったのが、過硫酸化コンドロイチン硫酸（OSCS）。本論は、これまで立証されていなかったOSCSと臨床有害事象との生物学的関連を目的に、Momenta Pharmaceuticals社のTakashi Kei Kishimoto氏らが、FDAの協力を得て行った試験結果。NEJMオンライン版2008年4月23日に速報され、本誌では2008年6月5日号にて掲載された。ブタ体内で有害事象の再現実験試験はFDAから、有害事象との関連が疑われたヘパリン製剤ロットと比較対照用のロットの提供を受けて実施された。OSCSの有無、および汚染物質と観察された臨床有害事象（低血圧、顔面浮腫、頻脈、蕁麻疹、吐き気など）とを結び付ける可能性がある生物活性について盲検下でスクリーニング。in vitroで接触系活性化と補体カスケードを分析。さらにブタの生体内でOSCSが問題の臨床症状を再現するかどうかin vivoの試験も行われた。ブタもヒトもOSCSに同様の反応示す未分画へパリンの汚染ロットで見つかったOSCSは、標準試料の合成OSCSと同様に直接、ヒト血漿中のキニンカリクレイン経路を活性化したが、これは強力な血管作用を持つブラジキニン産生につながる可能性を示唆するものでもあった。加えてOSCSは、補体系タンパク由来の強力なアナフィラトキシンであるC3a、C5aの産生も誘導した。意外なことに、この2つの経路の活性化は連鎖しており、第XII因子の液相活性化に依存していた。また、さまざまな種の血漿サンプルのスクリーニングによって、ブタとヒトのOSCSの作用に対する感受性は同様なことがわかった。ブタの静脈に投与したOSCS汚染ヘパリンと合成OSCSは、いずれもカリクレイン活性化に関連する低血圧を引き起こした。これらからKishimoto氏は「本試験結果は、疑惑のヘパリン・ロットに混入しているOSCSが、観察された有害事象と生物学的な関連のあることを示す科学的根拠を提供するものだ」と結論。また、カリクレインのアミド溶解性の活性を評価する分析試験を行い、ヘパリンのOSCSや、その他の接触系を活性化する高度の過硫酸化多糖類の混入物質をスクリーニングすることで、ヘパリン供給経路を保護するための分析試験を補足できるとも報告した。（武藤まき：医療ライター）

サノフィ･アベンティスグループのワクチン事業部門であるサノフィパスツールは、ジフテリア、破傷風、百日咳の予防を目的とした4～6歳の小児に対するDAPTACELワクチン（ジフテリア、破傷風トキソイド、無細胞型百日咳沈降精製ワクチン）の5回目接種が、米国医薬品食品局により承認されたと発表した。DAPTACELワクチンは2002年に4回接種ワクチンとしてFDAの承認を取得、現在は2，4，6ヶ月齢と15-20ヶ月齢に接種されている。今回の承認により５回接種すべてに対する承認を取得した。詳細はプレスリリースへhttp://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/ja/layout.jsp?scat=D85FC173-8D5D-4C22-94DB-93D72F0A86EC

アメリカにおける全国的なワクチン接種プログラムの勧告は、対象疾患発現の減少、排除または根絶を目標に行われている。その目標は果たされているのか。CDC（疾病予防管理センター）のSandra W. Roush氏らワクチン予防接種専門調査委員会（Vaccine-Preventable Disease Table Working Group）は、2005年までに行われてきた13疾患対象の予防的なワクチン接種について、勧告・実行前後の罹患率および死亡率の比較を行った。JAMA誌11月14日号掲載の報告から。ワクチン対象13疾患の死亡率、罹患率を過去と現在で比較検証された13ワクチン対象疾患は、ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ、はしか、耳下腺炎、風疹（先天性風疹症候群を含む）、侵襲性のインフルエンザ桿菌b型（Hib）、急性B型肝炎、A型肝炎、水痘、肺炎球菌性肺炎と天然痘。ワクチン勧告前の基線データは、主要なデータソースからの代表的・歴史的に有名なデータとし、それらと直近の罹患率（2006年）、死亡率（2004年）とを比較した。主要評価項目は、疾患発現の症例数、死亡数と疾患による入院数。症例数は最低を記録するに至っているジフテリア、耳下腺炎、百日咳、破傷風は、1980年以前の状況よりも、ワクチン接種の勧告・実行によって、症例数は92%以上減少、死亡数は99%以上減少していた。地域流行性のポリオウイルス、はしか、風疹の伝染は、米国内では排除された。天然痘は、世界的に根絶に至っている。A型肝炎、急性B型肝炎、インフルエンザ桿菌b型、水痘を含む1980年以降にターゲットとされてきた大半のワクチン接種対象疾患については、症例数、死因数とも80%以上減少していた。侵襲性の肺炎球菌性肺炎は症例数は34%、死因数は25%減少していた。委員会は、「大部分のワクチン接種で予防可能とされる疾患の症例数は、最低を記録するに至っている。入院および死亡についても、減少は著しい」と述べ、ワクチンはバイオメディカルおよび公衆衛生の最も偉大な業績の1つであり、今後もワクチン開発・資金調達・調査・評価・配布に努力していくべきと結論づけている。（武藤まき：医療ライター）