乳児の入院に至る主要な要因にRSVウイルスがあることはよく知られているが、幼児におけるRSV感染症が医療資源全体に与える負荷については明らかではない。ロチェスター医科大学（アメリカ）のCaroline Breese Hall氏らは、アメリカの3つの郡（テネシー州ナッシュビル、ニューヨーク州ロチェスター、オハイオ州シンシナティ）で、5歳未満児における急性呼吸器感染症について、住民ベースの前向き調査を行った。NEJM誌2009年2月5日号より。生後6ヵ月未満児のRSVによる入院リスクは高い研究グループは、2000年～2004年にかけて入院した乳幼児、2002年～2004年にかけて外来救急や小児科クリニックを受診した乳幼児を登録し、培養と逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法でRSVを検出した。臨床情報は保護者からの聞き取りとカルテから入手し、RSV感染症と関連する入院率を算出するとともに、外来受診率を住民ベースで推計した。登録した5,067例（入院2,892例、救急・外来2,175例）のうち、RSV感染症は入院が546例、救急・外来が355例、合わせて919例（18%）あった。全体として、11月から4月にかけての急性呼吸器感染症による入院の20%、救急受診の18%、小児科クリニック受診の15%がRSVと関連していた。年間平均入院率は、生後6ヵ月未満の乳児で17例/千人、5歳未満の幼児で3例/千人だった。大部分の乳幼児に併存疾患は見られず、早産児であること、低年齢であることが入院の独立したリスク因子と認められた。5歳未満児の外来受診率の高さもターゲットにすべき一方、5歳未満の幼児におけるRSV関連のクリニック受診率は救急受診の3倍と推計された。これを全米に当てはめると、RSV感染症に罹患する5歳未満児は210万人で、救急受診が約52万人、クリニック受診が約152万人（そのうち61％、126万人は2～5歳児が占める）と推計された。ところが、外来患者には中等度のRSV関連疾患が見られるものの、RSVに起因する疾患と診断が確定した患者はわずか3%に過ぎなかった。研究グループは、アメリカにおける乳幼児の入院・外来いずれの環境においても、RSV感染症が罹患率に大きく関わっており、しかもRSV感染症に罹患した乳幼児の大部分はそれまで健康であったことから、ハイリスク乳幼児だけを対象とした感染管理戦略では、RSV感染症がもたらす医療資源全体に対する負荷にもたらす効果は限定的であり、わずか18％にとどまる5歳未満児のワクチンの接種率を上げるべきだと述べている。（朝田哲明：医療ライター）

ADA（アデノシンデアミナーゼ）欠損症患児への遺伝子治療が、安全かつ有効であることが、San Raffaele Telethon遺伝子治療研究所のAlessandro Aiuti氏らによって報告された。ADA欠損は、致死的なプリン代謝異常と免疫不全を示す重症複合免疫不全症（SCID）の原因となり、治療法としてはHLA一致同胞ドナーからの幹細胞移植があるが、ドナーがいないなど治療が適応される患者は限られている。本報告は、長期転帰の検討で、NEJM誌2009年1月29日号にて掲載された。4.0年現在、全例生存、有効性と安全性確認試験対象は、移植ドナーがいないADA欠損症によるSCIDを呈する患児10例。ブスルファンによる骨髄非破壊前処置を施した後、自己由来のCD34＋骨髄細胞（ADA遺伝子を含んだレトロウイルスベクターで形質導入）を移植した。細胞移植後に酸素補充療法は行わなかった。追跡期間中央値4.0（1.8～8.0）年現在、全例生存が確認された。移植した造血幹細胞は安定しており、ADA（1年時点で骨髄細胞中に平均3.5～8.9％）と、リンパ系細胞（末梢血中に平均52.4～88.0%）を含む骨髄細胞に分化していた。患児8例は、酸素補充療法を必要とせず、血液細胞のADA発現が持続しており、プリン代謝物の解毒障害の徴候は見られなかった。また、9例は免疫再構築が認められ、T細胞が増加［3年時点で平均数1.07×10（9）/L］、T細胞機能が正常化。免疫グロブリン補充療法を中止した5例では、ワクチンまたはウイルス抗原への曝露後、抗原特異的抗体反応の誘発が確認された。効果的な感染予防と身体発育の改善によって、日常生活も可能になっていた。重篤な有害事象は、遷延性好中球減少症（2例）、高血圧（1例）、中心静脈カテーテル関連の感染症（2例）、EBウイルスの再活性化（1例）、自己免疫性肝炎（1例）。（武藤まき：医療ライター）

簡単な皮膚科手術後の創傷感染予防として行う抗生剤クロラムフェニコール軟膏（商品名：クロロマイセチン軟膏）単回塗布の有効性を証明することを目的に、ジェームズ・クック大学（オーストラリア・クイーンズランド）Mackay Base病院のClare F Heal氏らによって行われた、前向き無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果が、BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月15日号）に掲載されている。イギリス、オーストラリアでは塗布は一般的だが、アメリカではほとんど行われていないことを踏まえての試験。プライマリ・ケアで小外科手術を受けた972例対象試験対象となったのは、クイーンズランドの3つのプライマリ・ケアセンターで小外科手術を受けた972例。リスクの高い縫合部位に、介入群（488例、平均年齢59.5歳）には手術後クロラムフェニコール軟膏が単回塗布され、対照群（484例、59.0歳）にはパラフィン軟膏が単回塗布された。両群の基線での大きな違いは、非黒色腫皮膚がんあるいは日光性角化症患者の割合で、介入群は71.7％、対照群は65.1％だった。感染発生の低下は証明できたが…主要評価項目とした感染症発生率は、介入群6.6%（95%信頼区間：4.9～8.8）、対照群11.0%（7.9～15.1）で、介入群のほうが有意に低かった（P=0.010）。介入群に対し対照群の創傷感染リスクは1.7倍（95%信頼区間：1.1～2.5）だった。感染症リスクの絶対減少率は4.4％、相対的減少率は40％だったが、著者は「予想より低かった（臨床的妥当値として絶対減少率5％を予想していた）」と述べている。また、介入群の治療必要数は22.8（488/21.4）だったが、「過去の同コホートの試験結果を見ると、対照群の感染発生が11.0％というのは高すぎる。局所塗布という条件設定でなければ、介入群の治療必要患者数はもっと増えるかもしれない」とも考察しており、本試験の結果について「感染発生の低下を証明することはできたが、臨床的意味がある試験結果ではない」と結論している。

ファイザー株式会社は21日、15員環マクロライド系抗生物質製剤であるジスロマック（一般名：アジスロマイシン）の新効能・新剤形・新用量として、経口懸濁液用の徐放性製剤「ジスロマックSR成人用ドライシロップ2g」の製造販売承認を取得したことを発表した。ジスロマックSRは、水で溶かして服用する1回飲みきり型の経口抗菌薬。咽頭・喉頭炎、扁桃炎、急性気管支炎、肺炎、副鼻腔炎などの急性呼吸器感染症、淋菌・クラミジアによる性感染症をはじめ、皮膚感染症や歯性感染症など成人の急性感染症に広く適応を有する。同剤は、ジスロマックの現行製剤500mg（1日1回3日間投与）と比較して、投与後24時間のAUC（Area under the curve：薬物濃度－時間曲線下面積）は約3倍、最高血中濃度は約2倍と、投与初期により高い薬剤濃度が得られることにより、早い効果発現が期待できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_01_21_02.html

米国では2000年に、5歳未満児全員に7価小児用肺炎球菌結合型ワクチン（PCV7）の定期接種が導入されて以降、侵襲性肺炎球菌感染症の発症が小児および成人においても減少した。成人における減少はPCV7の集団免疫の効果による。一方で、同ワクチンの肺炎球菌性髄膜炎に関する効果は明らかになっていなかったことから、ピッツバーグ大学のHeather E. Hsu氏らが調査を行ったところ、発症率は低下しており全体的な効果は見られるものの、非PCV血清型髄膜炎の増加が見られ、懸念される結果も明らかとなった。NEJM誌2009年1月15日号より。8つの地域住民ベースで導入前と導入後の肺炎球菌性髄膜炎の発症率の変化を評価Hsu氏らは、米国内8つの地域から集めた住民ベースのサーベイランスデータを用いて、1998～2005年の肺炎球菌性髄膜炎の動向を調査した。発症例の分離株を、「PCV7血清型」「PCV7関連血清型」「非PCV7血清型」にグループ分けし、ワクチン導入前の1998～1999年をベースラインとして、肺炎球菌性髄膜炎の発症率の変化を評価した。全体的発症率は低下したが、分離株別で見ると非PCV血清型で増加が対象期間中の肺炎球菌性髄膜炎の発症例は1,379例で、10万人当たり発症率を導入前の1998～1999年と直近の2004～2005年で比べると、1.13例から0.79例へと30.1％低下していた（P＜0.001）。年代別で比較すると、2歳未満における低下率は64.0％、65歳以上の低下率は54.0％だった（両群ともP＜0.001）。分離株別で見ると、「PCV7血清型」の発症率（全年齢）は0.66例から0.18例に低下し、低下率73.3％（P＜0.001）、「PCV7関連血清型」も32.1％低下していたが（P＝0.08）、「非PCV7血清型」については0.32例から0.51例へと60.5％増大していた（P＜0.001）。非PCV7血清型の19A、22F、35Bタイプの発症率はいずれも研究対象期間中に有意に増大していた。またペニシリン非感受性の分離株は平均27.8%を占めた。一方でクロラムフェニコール非感受性（5.7%）、メロペネム非感受性（16.6%）、セホタキシム非感受性（11.8%）の分離株は少ない。またペニシリン非感受性の分離株は、1998年から2003年にかけては32.0％から19.4％へと低下していたが（P＝0.01）、2003年から2005年にかけて19.4％から30.1％に増大していた（P＝0.03）。（武藤まき：医療ライター）

ヤンセンファーマ株式会社は19日、HIV-1感染症に適応を有する抗HIV薬「インテレンス錠100mg」（一般名：エトラビリン、以下インテレンス）の発売を開始すると発表した。同剤は昨年12月25日に承認を取得し、本年1月16日に緊急薬価収載された。インテレンスは、J&Jグループの研究開発会社であるティボテック社が開発をすすめてきた多剤耐性ウイルスにも効果の高い非ヌクレオシド系逆転写酵素阻害剤（NNRTI）の新しい抗HIV薬。同剤の発売により同社のエイズ関連製品は、抗HIV薬「プリジスタ錠300mg」（一般名：ダルナビル、適応症：HIV感染症）、抗悪性腫瘍剤「ドキシル注20mg」（一般名：ドキソルビシン塩酸塩、適応症：エイズ関連カポジ肉腫）を含め計3剤となった。詳細はプレスリリースへhttp://www.janssen.co.jp/inforest/public/home/?paf_gear_id=2100029&paf_gm=content&paf_dm=full&vid=v11&cid=cnt54720

国立感染症研究所によると、国内のインフルエンザ発生件数が1月5-11日の1週間で前週の約2倍に増えたことが分かった。全国約5000か所ある指定医療機関(定点)からの報告数は5万6592件で、定点1か所当たりの報告数は、注意報レベル(10.0)を上回る「11.94」だった。2009年第1週(12月29日～1月4日)のインフルエンザ発生件数は2万4334件、1定点当たりの報告数は「5.36」だったが、第2週(1月5-11日)の発生件数は5万6592件、1定点当たりの報告数「11.94」と倍増した。また都道府県別に見ると、大阪府の3678件が最も多く、神奈川3404件、北海道3176件、埼玉3151件、兵庫3013件と続いている。インフルエンザ流行レベルマップhttps://hasseidoko.mhlw.go.jp/Hasseidoko/Levelmap/flu/index.html

化学療法導入の原則、治療トレンドの基本、副作用対策などを各領域のスペシャリストにわかりやすく説明いただきました。コンテンツ第10回　抗がん剤合併症対策：末梢神経障害、B型肝炎再活性化、骨関連事象（2012年05月30日）第9回　抗がん薬による薬剤性肺障害対策（2011年03月31日）【動画】第8回　腎細胞がん薬物療法　実践クロストーク（2011年05月09日）【動画】第7回　エキスパート緊急インタビュー　今考える、がんと感染症（2010年11月30日）その1　静岡県立静岡がんセンター　感染症科　大曲貴夫氏その2　癌研有明病院　化学療法科　畠清彦氏第6回　新たな制吐療法を臨床に活かす（2010年10月27日）第5回　Ⅳ期の1stライン薬物治療を考える　肺がん薬物治療実践クロストーク（2010年06月18日）【動画】第4回　抗がん薬による皮膚障害対策（2010年06月03日）【動画】第3回　トレンドインタビュー　腫瘍崩壊症候群防止薬と新規制吐薬（2009年12月19日）第2回　化学療法導入のための包括的知識（2009年01月07日）第1回　化学療法の有効活用のために（2009年01月07日）関連リンク実践！化学療法旬レポ！“キーワード”～がん臨床現場の道しるべに～

第一三共株式会社は19日、ヒブ（Hib：インフルエンザ菌b型）による感染症を予防する小児用ワクチン、アクトヒブ（製造販売元：サノフィパスツール第一三共ワクチン株式会社、製造元：仏・サノフィパスツール社、販売元：第一三共株式会社）を発売した。アクトヒブはヒブ感染症を予防するための小児用ワクチンで、世界100ヵ国以上で広く使用されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/789/081219v2-j.pdf

患者安全は国際的な問題だが、その指標づくりは容易ではない。アメリカには、医療研究品質機構（AHRQ：Agency for Healthcare Research and Quality：http://www.ahrq.gov/）が病院診療データを基に開発した患者安全の指標があり、数ヵ国がその指標を自国の患者安全指標づくりに活用しているがイギリスでも活用できないか。Healthcare Commission（ロンドン）のVeena S Raleigh氏らが、29あるAHRQの指標のうち9つについて症例対照試験を行い有用性を検証した。BMJ誌2008年11月22日号（オンライン版2008年10月17日号）掲載より。「病院エピソード統計」から症例群、対照群を引き出し入院期間、死亡率を比較試験はAHRQの9つの指標で、イギリスの全NHS（国民医療保健サービス）トラストを対象とする「病院エピソード統計」（2003－2004、2004－2005、2005－2006）から患者安全の指標、有害転帰の指標を引き出せるか検証された。9つの指針は、「死亡率が低い疾患医療での死亡数」「医原性気胸」「褥瘡」「医療処置が必要となった待機感染症」「術後股関節骨折」「術後敗血症」、および産科的外傷についての3指針（後産期分娩時器具あり・なし、帝王切開時）。指標を経験していると判定された患者症例群と、対照照合症例群（2005－2006データから、年齢、性、同一医療サービス受療群、主要専門科目、NHSトラストで照合）との入院期間、死亡率を比較し、アメリカのデータ（2000年版）との比較も行われた。コーディング、制度、サービス供給パターンの違いはなお考慮すべき入院期間は、1指標（帝王切開時の外傷）を除き、対照群よりも症例群のほうが長かった（各指標値：0.2～17.1日、P

重度難治性の強迫性障害（obsessive-compulsive disorder：OCD）は、強迫観念や強迫行為、儀式行為などによる時間の浪費、閉じこもりなどによって生活が困難になるといった特性が見られる疾患である。このOCDの治療の選択肢として近年、行動療法や薬物治療とならんで、パーキンソン病による運動障害の治療法として有用性が確認されている視床下核への電気刺激療法が提唱されている。その有効性と安全性に関する臨床試験を行った、フランス国立衛生研究所（INSERM）のLuc Mallet氏らSTOC研究グループによる結果が、NEJM誌2008年11月13日号に掲載された。実刺激と偽刺激を無作為に割り付け評価試験は多施設協同クロスオーバー二重盲検試験で10ヵ月間にわたって実施された。実刺激治療3ヵ月＋偽刺激治療3ヵ月群に8例、偽刺激治療3ヵ月＋実刺激治療3ヵ月群に8例、それぞれ無作為に割り付けられた。主要評価項目はOCDの重症度とし、Yale-Brown Obsessive Compulsive Scale（Y-BOCS）を用いて、3ヵ月の各治療期間終了時に2回にわたって評価が行われた。その際、一般的な精神病理学的所見、心理的・社会的・職業的機能、治療に対する忍容性の評価には標準的な精神医学的尺度とされるGlobal Assessment of Functioning（GAF）スケールと神経心理学的検査法が用いられた。OCDの症状緩和とともに重大な有害事象確認Y-BOCSスコア（0～40のスケール、スコアが低いほど重症度が低い）は、偽刺激後より実刺激後のほうが有意に低かった（平均値±SD：19±8対28±7、P = 0.01）。一方、GAFスコア（1～90のスケール、スコアが高いほど機能性が高い）は、実刺激後が偽刺激後よりも有意に高かった（56±14対43±8、P = 0.005）。神経心理学的尺度に基づく抑うつと不安の評価は刺激によって変化はなかった。全体として15件の重篤な有害事象が見られ、そのうち1件が脳内出血、2件が感染症だった。重篤ではない有害事象も23件報告されている。研究グループは、視床下核への電気刺激療法が重度OCDの症状を緩和する可能性が示されたが、同時に、重篤な有害事象のリスクが伴うようだと報告している。（朝田哲明：医療ライター）

アステラス製薬は20日、米テラバンス社（カリフォルニア州）から導入し、米ＦＤＡ（食品医薬品局）に承認申請中の注射用抗生物質テラバンシン（一般名）が、現地時間19日に開催されたＦＤＡ諮問委員会で承認推奨が採択されたと発表した。テラバンシンは、脂質化グリコペプチド系抗生物質。米国においては、テラバンス社が「グラム陽性菌に起因する複雑性皮膚・軟部組織感染症（cSSSI）」を目標適応症としてFDAに承認申請している。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/fda.html

米国ワイスは、第3相臨床試験データの結果から、13価肺炎球菌結合型ワクチン (PCV13)が、小児用7価肺炎球菌結合型ワクチン「PREVNAR」（PCV7）と比べ、乳幼児の肺炎球菌感染症に対し、より広範な予防効果を示す可能性があると発表した。この結果は、ワシントンD.C.で開催されたICAACとIDSAの合同年次集会で2008年10月27日に発表された。今回発表されたデータは、13価肺炎球菌結合型ワクチンが、「PREVNAR」に含まれている7つの血清型を引き続き含むため、侵襲性肺炎球菌症（Invasive Pneumococcal Disease：IPD）の予防に対し同等の効果を発揮すること、また、13価肺炎球菌結合型ワクチンに追加された6つの血清型によって、予防効果の範囲がさらに拡大することを示すとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2008/1118.asp

WHOの予算配分は感染症に極端に偏っており、世界的な疾病負担にも不均衡が見られるため、その是正に向けた検討が必要であることが、WHOの一般公開データの解析で明らかとなった。2008年11月、各国の保健相、支援機関、慈善活動家、国際機関らがマリ共和国の首都バマコに参集し、以前の協議で設定されたWHOの通常予算あるいは特別予算の医療優先事項の再評価を行うという。そこで、イギリス・Oxford大学社会学科のDavid Stuckler氏らは、WHOの予算枠内で以前の決定事項の優先順位をどのように改善できるかを検討した。Lancet誌2008年11月1日号掲載の報告。WHOの予算配分と疾病負担の関連を、西太平洋地域とアフリカで比較研究グループは、1994～1995年度から2008～2009年度のWHOの予算配分（2年ごと）と疾病負担の比較を行った。疾病負担は、死亡および障害で調整した生存年と定義した。一般に公開されているWHOの情報源からデータを集め、WHOの予算配分が疾病負担によってどのように変化するかを、西太平洋地域とアフリカ（いずれも疫学的な移行期あるがそのステージが異なる2つのWHO加盟地域）を比較することで評価した。さらに、配分が資金源（分担金、任意拠出金）によって異なるか、また資金をいかに拠出するかの決定メカニズムについても検討した。全予算の87%が感染症に拠出WHOの予算配分は感染症に極端に偏っていることがわかった。2006～2007年度には、全予算の87%が感染症に拠出され、非伝染性疾患には12%、傷害や暴力に使用されたのは1%未満であった。死因の約3/4が感染症であるアフリカと、同じく約3/4が非伝染性疾患である西太平洋地域で、資金の配分がほぼ同様であった。両地域とも、傷害への資金拠出は1%にすぎなかった。感染症への偏りは、通常予算よりも特別予算で実質的に大きかった。通常予算が加盟国により民主的な手続きを経て決定されるのに対し、特別予算は支援者によって拠出され、近年著しく増大している。著者は、「バマコ2008会議では、世界的な保健研究においては、全体的な医療優先事項や疾病負担が不均衡にある現状の意味を考慮すべきある。外部支援による資金とWHO加盟国による資金とは実質的に異なるものである」と結論し、「バマコ会議は、この格差にいかに取り組むことが可能かを考える機会を提供する」としている。（菅野守：医学ライター）

　サノフィ・アベンティス株式会社は11月5日、仏サノフィパスツール社が、標準的なインフルエンザワクチンと比較して、臨床試験中の高用量インフルエンザワクチンにより、65歳以上の成人で免疫反応が増加したと発表したと伝えた。　この試験は、65歳以上の高齢者約4,000名を対象にした第III相試験で、高用量インフルエンザワクチンを2006～2007年の流行期用に製造された標準的な深津かインフルエンザワクチンと比較したもの。　主な結果としては、標準ワクチンと比較して、新しい高用量ワクチンにより、試験対象集団で3種類のインフルエンザウイルス株すべてに対する免疫反応が増加し、さらに、毎年インフルエンザワクチンの接種前に体内の防御抗体が測定可能なレベルに達していない潜在的に脆弱な参加者のサブグループでも、免疫反応の増加が観察されたという。　試験の結果は、第48回抗菌薬および化学療法に関する国際会議（ICAAC）／米国感染症学会（IDSA）の第46回年次会議で報告された。

生物学的製剤は相対的に新規クラスの薬剤で、免疫原性など特異的なリスクを伴うが、承認後の安全性の問題に関する情報入手が限られている。そこで、オランダ・ユトレヒト薬学研究所のThijs J. Giezen氏らは、米国およびEU（欧州連合）で承認された生物学的製剤の、その後にとられた安全性に関する規制措置を追跡調査し検証した。JAMA誌2008年10月22日号より。1995年～2007年の米国・EU承認薬を追跡調査追跡調査されたのは、1995年1月～2007年6月に米国およびEUで承認された生物学的製剤で、ワクチン、抗アレルギー薬、後発薬および輸血目的の製品は除外した。主要評価項目は、安全性規制措置の特徴と頻度、タイミングについてで、1995年1月～2008年6月になされた、（1）米国では医療専門家への文書、EUでは医療専門家への直接連絡、（2）米国で黒枠（強調）警告、（3）米国・EUで安全性に関わる薬剤の市場からの回収を調べ評価した。生物学的製剤承認後の安全性に関する規制措置は23.6%期間中に承認された生物学的製剤は計174製剤（米国136、EU105、両地域67）。安全性関連の規制措置は82回（医療専門家への文書46回、医療専門家への直接連絡17回、黒枠警告19回、市場回収なし）で、174製剤のうち41種（23.6%）に出された。カプラン‐マイヤー解析に基づく初回の安全性規制措置の確率は、承認から3年後が14%（95%信頼区間：9～19%）、承認から10年後29%（20～37%）だった。同クラスの生物学的製剤のうち、最初に承認を得た製品は、後から承認された製品と比較して、安全性規制措置が発動されるリスクはより大きかった（12.0/1,000ヵ月対2.9/1,000ヵ月、ハザード比：3.7、95%信頼区間：1.5～9.5）。警告の大部分は、一般疾患、投与部位の様態に関すること、感染症、寄生虫症、免疫系疾患、良性または悪性腫瘍、その他詳細不明だった。このためGiezen氏は「生物学的製剤の承認後に確認される安全性に関わる問題は、しばしば免疫調節作用（感染症）に関連がある。また同クラスで最初に承認された生物製剤が、規制措置を受ける可能性がより高く、緊密な監視が必要である」と結論付けている。（朝田哲明：医療ライター）

アステラス製薬株式会社は10月24日、米国テラバンス社より導入し、欧州医薬品審査庁（EMEA）に承認申請していた抗生物質「テラバンシン（一般名）」について、申請を取下たことを発表した。テラバンシンは、同社の欧州子会社であるアステラス ファーマ ヨーロッパ B.V.が「複雑性皮膚・軟部組織感染症」を目標適応症として2007年4月27日（現地時間）にEMEAへ承認申請していた。その後の審査過程において、提出したデータでは申請適応症に対するテラバンシンの有効性と安全性のバランスについて肯定的な結論を出すことはできないとのEMEAの医薬品委員会（CHMP）の見解を受け、このたび当該申請を取下げたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-33.html

　万有製薬株式会社は10月3日、HIV感染症治療薬アイセントレスが今年のPrix Galien USAにおいて「2008年最高医薬品（Best Pharmaceutical Agent）賞」を受賞したことを発表した。　アイセントレスは、世界で初めてのインテグラーゼ阻害薬で、日本では10年ぶりとなる新しい作用機序のHIV感染症治療薬。2008年7月7日に日本国内で発売し、現在世界50カ国以上で承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2008/product_news_1003.html

ワイス株式会社は、韓国ソウルで開催された「第3回国際薬剤経済学・アウトカム研究学会（International Society for Pharmacoeconomics and Outcomes Research、略称：ISPOR）」において、７価小児用肺炎球菌結合型ワクチン（PCV7）の定期予防接種が、医学的にも経済的にも大きな利益をもたらすことを改めて示したと発表した。特に香港、シンガポール、台湾のデータは、これらの国々で乳幼児に対しPCV7の定期予防接種を実施した場合、小児および成人の双方において侵襲性・非侵襲性の肺炎球菌感染症の頻度が大幅に減少する可能性があることを示したという。さらに、PCV7を乳幼児に定期接種することで、間接的な予防効果が成人にも及び、その結果数百万ドルのコスト削減が達成できると考えられるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2008/0929.asp

複合組織同種移植（CTA）によるヒト顔面移植術が短期的には成功したと見なしうる重度顔面損傷の事例が、Lancet誌2008年8月23日号に掲載された。中国・第4軍医大学Xijing病院形成外科（陝西省西安市）のShuzhong Guo氏らが実施した部分的顔面同種移植の2年間のフォローアップ研究の報告で、合併症は避けられないものの、重度の顔面損傷の長期的な修復の治療選択肢となる可能性があるという。CTAの最近の進歩は、重度顔面損傷に対する新たな治療法の可能性を示唆していた。CTAと4剤併用免疫調整療法を実施レシピエントは30歳の中国人男性で、2004年10月に熊に襲われて顔面に重度の損傷を負った。2006年4月、全身の前処置を入念に行ったうえでCTAを施行した。右下顎動脈と前顔面静脈の吻合術、および鼻全体、上唇、耳下腺、上顎洞前壁、眼窩下壁、頬骨の全面的な修復を行い、術中に顔面神経の吻合を実施した。タクロリムス、ミコフェノール酸モフェチル、副腎皮質ステロイド製剤、ヒト化IL-2受容体モノクローナル抗体による4剤併用免疫調整療法を施行した。フォローアップでは、末梢血中のTリンパ球サブセットの測定、病理学的・免疫組織化学的検査、機能回復訓練、心理学的サポートなどを実施した。合併症は避けられないが、コントロール可能複合組織皮弁（フラップ）は良好な生着を示した。移植後3、5、17ヵ月目に急性の拒絶反応が見られたが、タクロリムスの用量調整およびメチルプレドニゾロンのパルス療法の導入によりコントロール可能であった。肝機能および腎機能は正常であり、感染症も見られなかった。移植後3日目に高血糖をきたしたが、薬物療法でコントロール可能であった。著者は、「顔面移植術は短期的には成功したといえるが、合併症は避けられない。しかし、今回の有望な結果は、複合組織同種移植が重度顔面損傷の長期的な修復法の選択肢となる可能性を示唆する」と結論し、「患者は、移植後の精神状態も良好で、新しい顔貌を容易に受け入れた。CTAによる顔面移植は迅速な社会復帰をも可能にするだろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）