何らかの問題について長時間にわたり考え過ぎて、顔が熱くなって頭が疲れ果て、目がかすんでしまったことはないだろうか。新たな研究で、一時的に肌に貼り付けるワイヤレスの電子タトゥーにより、このようなメンタルワークロード（精神的作業により生じる負荷）を測定できる可能性が示された。米テキサス大学オースティン校工学分野教授のLuis Sentis氏らによるこの研究の詳細は、「Device」に5月29日掲載された。　メンタルワークロードは人間の認知パフォーマンスや意思決定に大きな影響を与えることから、研究グループは、この電子タトゥーが航空管制官やトラック運転手など、常に集中力を必要とする職業に従事している人々の安全性を向上させるのに役立つ可能性があるとの見方を示している。　研究グループによると、人間はメンタルワークロードが高過ぎて圧倒されている状態でも、あるいは低すぎて退屈している状態でもないときに最高のパフォーマンスを発揮する。論文の上席著者であるテキサス大学オースティン校のNanshu Lu氏は、「最適なパフォーマンスを得るには最適なメンタルワークロードが必要だが、その程度は人によって異なる」と指摘する。　Sentis氏らが開発したワイヤレス電子タトゥーは、軽量のバッテリーパックと、波状のループとコイル構造を持つ紙のように薄いセンサーで構成されている。センサーは伸縮性があり着用者の肌にぴったりとフィットするため、計測された脳波（EEG）および眼電図（EOG）の信号を、より明瞭に、かつ安定してとらえることができる。　この電子タトゥーは、脳波キャップとほぼ同じ方法で脳の電気信号を分析するが、精度はそれよりも優れているという。Lu氏は、「驚くべきことに、脳波キャップは脳のさまざまな領域に対応するセンサーを多数搭載しているものの、頭の形は人それぞれ異なるため、完璧な信号を取得することはできない。これに対し、われわれは使用者の顔の特徴を測定して、センサーが常に正しい位置に配置され確実に信号を受信できるよう、個別にカスタマイズされた電子タトゥーを製造している」と話している。　Sentis氏らは、6人の被験者を対象にこの電子タトゥーの性能をテストした。被験者はタトゥーを貼り付けた状態で、難易度が増していく記憶力の課題を受けた。その結果、このタトゥーにより、認知的要求を示すシータ波およびデルタ波の増加と精神的疲労を示すアルファ波およびベータ波の減少を捉えられることが確認された。同氏らは、これらの脳波の測定値を組み合わせることで、脳が過度な負荷を受けているかどうかを判断できると述べている。　さらに研究グループは、電子タトゥーから取得した信号に基づいて人のメンタルワークロードを予測する人工知能（AI）プログラムのトレーニングも行った。その結果、AIはメンタルワークロードのレベルを区別し、人の脳が負荷に耐えきれなくなるタイミングを予測できることが示された。　この電子タトゥーは低価格設計で、チップとバッテリーパックは約200ドル（1ドル143円換算で2万8,600円）、使い捨てセンサーは1個当たり約20ドル（2,860円）である。研究グループは、従来の脳波測定装置が1万5000ドル（214万5,000円）であることを考えると、電子タトゥーは非常に安価だとしている。　現在、この電子タトゥーは無毛の皮膚でしか使用できないが、Sentis氏らは有毛の頭皮にも対応可能なインクベースのセンサーと組み合わせる研究を進めている。同氏らは、成功すれば、頭部全体をカバーする、より包括的な脳のモニタリングが可能になると話している。

　栄養バランスの偏りや特定の栄養素の不足は、うつ症状の発症リスクを高める可能性があるとされている。今回、妊娠中の母親のカルシウム摂取量が、子供のうつ症状の発症リスクと関連しているとする研究結果が報告された。妊娠中の母親のカルシウム摂取量が多いほど、生まれた子の13歳時うつ症状に予防的であることを示したという。愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学講座の三宅吉博氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Psychiatric Research」に5月6日掲載された。　2017年に実施された5つの研究を含むメタ解析では、カルシウム摂取量とうつ病のリスクとの間には有意な負の関連が認められている。さらに、国内の九州・沖縄母子研究（KOMCHS）のデータから、カルシウム摂取量と妊娠中のうつ症状の有病率との間に負の関連があることが示された。しかし、妊娠中の母親のカルシウム摂取量と生まれた子のうつ症状との関連を検討した研究は存在しない。また、思春期は精神衛生上きわめて重要な時期であり、この時期に発症するうつ症状の修正可能なリスク因子を特定することで、若年層の精神疾患の増加を抑えられる可能性がある。このような背景から筆者らは、KOMCHSのデータを活用し、妊娠中の母親のカルシウム摂取量と13歳時うつ症状のリスクとの関連を前向きに検討した。　KOMCHSは母子の健康問題に関するリスク要因と予防要因を特定することを目的とした前向きの出生前コホート研究である。KOMCHSでは、2007年4月から2008年3月にかけて、九州7県および沖縄県に在住していた妊婦1,757名がベースライン調査に参加した。ベースライン後の追跡調査は、出産時、産後4ヵ月時、1、2、3、4、5、6、7、8、10、11、12、13歳の時点で実施した。本研究では13歳時追跡調査に参加した873組の母子を対象とした。13歳時追跡調査では、子供がCenter for Epidemiologic Studies Depression Scale（CES-D）の日本語版に回答し、うつ症状の評価を行った。CES-Dスコアのカットオフ値は16点とした。また、母親の妊娠中の食習慣に関するデータは、自記式食事歴法質問票（DHQ）を用いて収集した。　873組において、子供の13歳時うつ症状の有症率は23.3％であった。ベースライン調査時の平均妊娠週は17.0週目、母親の平均年齢は32.0歳であり、約18％が妊娠中にうつ症状を呈していた。1日のカルシウム摂取量の中央値は482.5mgであった。　次に、ベースライン時の母親の年齢、妊娠週、両親の教育歴などで補正した多重ロジスティック回帰分析により、妊娠中の母親のカルシウム摂取量別にみた、13歳時の子供のうつ症状に対するオッズ比（OR）を算出した。その結果、妊娠中の母親のカルシウム摂取量の第1分位（最低摂取量）を基準として比較した場合、第2、第3、第4分位における子供のうつ症状の補正OR（95％信頼区間）は0.63（0.39～0.99）、0.91（0.58～1.41）、0.58（0.36～0.93）であった（P＝0.10〔傾向性P値〕）。　本研究の結果について筆者らは、「本研究では、妊娠中の母親のカルシウム摂取量を増やすことで、13歳時の子供がうつ症状を発症するリスクが低下する可能性が示唆された。この知見は、小児期のうつ症状を予防する手段として、妊娠中の母親のカルシウム摂取量の増加がもたらす潜在的なメリットを明らかにしている」と述べている。

　重度の頭痛や片頭痛は、日常生活に大きな影響を及ぼす非常に一般的な神経疾患である。毎日のカフェイン摂取と重度の頭痛や片頭痛との関係に関する議論は、いまだ続いている。中国・南昌大学のZhiqiang Liao氏らは、食事介入のためにも、カフェイン摂取と重度の頭痛または片頭痛との関連を調査した。Frontiers in Neurology誌2025年5月14日号の報告。　対象は、1999〜2004年に行われた米国国民健康栄養調査（NHANES）のデータより抽出した20〜49歳の参加者5,234人。食事性カフェイン摂取量と重度の頭痛または片頭痛との関連を調査するため、多変量ロジスティック回帰モデルを用いた。潜在的な用量反応関係の調査には、制限付き3次スプライン（RCS）回帰モデルを用いた。smoothed two-pieceロジスティック回帰モデルにより、食事性カフェイン摂取量と重度の頭痛または片頭痛の閾値関連の特定を試みた。サブグループ解析により、重度の頭痛や片頭痛に対する食事性カフェイン摂取の影響にサブグループ間で違いがあるかを調査した。カフェインの摂取量に応じて、Q1（最も少ない）〜Q4（最も多い）の四分位に分類した。　主な結果は以下のとおり。・対象参加者のうち、重度の頭痛または片頭痛の罹患率は26.69％（5,234人中1,397人）。・カフェイン摂取量が最も少ない人（Q1：1.81mg/日以下）と比較し、多い人では重度の頭痛または片頭痛のオッズ比が高かった。【Q2：1.81〜45.48mg/日】オッズ比（OR）：1.1487、95％信頼区間（CI）：0.9532〜1.3845、p＝0.1454【Q3：45.48〜125.95mg/日】OR：1.4370、95％CI：1.1921〜1.7335、p＝0.001【Q4：125.95mg/日以上】OR：1.5642、95％CI：1.2842〜1.9067、p＜0.001・米国成人における食事性カフェイン摂取と重度の頭痛または片頭痛の関係は、S字型パターンを示し、そのターニングポイントは約97.5mg/日であることが明らかとなった。　著者らは「食事性カフェイン摂取と重度の頭痛または片頭痛には、S字型の関連があることが示唆された。食事中のカフェイン摂取を日常的に行う人は、重度の頭痛や片頭痛リスクが高まる可能性があることに注意すべきである」と結論付けている。

都議選2025の結果6月22日に投開票が行われた東京都議会議員選挙は、改選前に30議席で第1党だった自民党が追加公認も含め21議席と過去最低の議席数となった。対して東京都知事の小池 百合子氏が創設し、現在は特別顧問を務める都民ファーストの会（以下、都民ファースト）は前回と同じ31議席を堅持し、第1党へと返り咲いた。もっとも東京都では都民ファーストに加え、自民党、公明党の国政与党が都政与党であるため、これらの合計71議席により議会過半数を確保した。いつもならば選挙前に公約比較を出すところだが、都道府県の場合、知事権限が強く、政策の実現可能性は圧倒的に都政与党の政策に傾く。ということで、勝敗が決した今、これら都政与党が医療・介護に関してどのような政策を掲げていたかを独断と偏見で検証してみたい。シニア支援に注力、都民ファーストまず、第1党の都民ファーストだが、今回発表された政策集の中で目に付くのは、「もっとシニアの安心と社会参画を支援」の項にある（1）単身シニアの配食見守りサービス創設や身元保証支援の強化、（2）都立認知症専門病院の設置で支援を拡充、（3）特定最賃＊の創設で介護職の時給1,500円に、である。＊東京都独自の介護職の特定最低賃金これらは2024年の東京都知事選で小池氏が掲げた公約とも一致し、政策集1）のタイトル「東京大改革3.0」も都知事選・都議選共通である。独断と偏見で言えば、どれも“バラマキ”の1種とも言えるのだが、東京都が特殊なのは、特別会計も含めた予算規模（2025年度）が約18兆円、都税収入だけで約8兆円という潤沢なカネがあることだ。都道府県別の予算規模で2位の大阪府の3倍弱であり、さらに国家予算規模の世界ランキングで見ると、スイスの約15兆円を超える。さて、この前提で（1）～（3）を考えると、まず病院経営の著しい環境悪化が伝えられる現在、（2）が可能かはかなり疑問符が付く。ただ、東京都の場合、傘下に地方独立行政法人・東京都健康長寿医療センターがあるため、新たなハコは設けずに同一地での組織的分離・再編などによる実現は可能である。（1）について、東京都内では関係する民間事業者には事欠かないだろうが、どれほどの予算規模を投入し、公費負担と利用者負担の割合をどのように設定するか、サービスの質をいかに担保するかが実現のポイントになるだろう。国政政党も含め昨今のトレンドの1つが（3）だが、実はこれこそ難易度がやや高い。基本的に最低賃金設定は最低賃金法に基づく国の権限。公約の介護職の時給1,500円は東京都の最低賃金よりも高いとはいえ、都道府県が厳密な意味で法的効力のある条例を設定はできない。もっとも自治体によっては、公契約条例で自治体発注業務に従事する労働者に対して法定最低賃金を超える独自の労務単価（最低報酬）を定めているケースはある。ただ、介護サービスそのものは地方自治体主体ですべて業務委託している構図ではないので、公契約条例を適用するのは不可能である。となると、これを実現するためにどのような制度作りをするのかは興味のあるところだ。アップアップな？自民党史上最低の議席に終わった自民党は、今回「7 Up! TOKYO プロジェクト　7つの上げるで東京から真の豊かさを取り戻す」と題した政策集2）を掲げた。この7つのアップの6番目に「健康寿命を引き上げる」と謳っている。その中身は（1）がん・認知症を早期発見、（2）女性特有の健康課題へ支援、（3）万全の感染症対策、の3本柱である。それぞれについてより平たく中身が書いてあるが、（1）では「がんや認知症の簡易検査キットを配布し、早期発見や受診につなげることで、働く世代も高齢者も、単身者を含めすべての都民の健康づくりをサポートします」（2）では「3兆円を超える経済損失とも試算される女性の健康課題に対応するため、月経や更年期障害など女性特有の悩みを軽減・解消する健康カタログギフトを配布します」（3）では「コロナによる死者、感染者を世界と比較しても極めて低水準に抑えた経験を活かし、10 年に1 度とも言われる感染症にも万全のまち・東京を構築します」と記している。まず、（3）はあいまい過ぎて何をしようとしているかがわからない。で、問題は（1）である。「がんや認知症の簡易検査キットを配布」とは、何ぞや？ まず、認知症については信頼性の高い簡易検査キットそのものが存在しない。今年5月、米国食品医薬品局（FDA）が富士レビオのアルツハイマー病診断補助の血液検査を承認したが、これは簡易検査キットではなく、体外診断用医薬品である。そして、がんの簡易検査キットと称する、あんなものやこんなものもあるが信頼性が高くないことは医療者の多くがご存じだろう。簡易検査キットというより「安易検査キット」と言ってよいかもしれない。そんなものを都民に配ってどうする？（2）もいったい何だろうか？ 怪しげな商品が次々に掲載されたカタログしか思い浮かばないのだが…。過去実績に縛られがちな公明党最後は公明党である。同党と言えば、1999年の小渕 恵三政権下で15歳以下の子どもがいる世帯主・満65歳以上かつ老齢福祉年金受給者（低所得または非課税高齢者）に1人2万円分ずつ「地域振興券」という商品券を配布した際、これを提唱した政党であり、その後も給付金支給などには極めて熱心な政党である。斜に構えた言い方をすれば、「元祖バラマキ政党」とも言えるが、それゆえに予防接種の補助・無償化にも積極的であるため、医療面では一定の功績があるのは事実だ。今回の都議選では新たな政策を訴えるよりも、とにかく過去の実績強調の活動が多く、目立った医療・介護政策といえば「不妊治療休暇の導入促進」くらいである。いわば一部民間企業が導入している制度の公的化とも言える。これを実現する場合にどのような制度の建付けにし、どの程度の予算規模となるかは不明だが、対象者は限定的と考えられるため、必ずしも実現不可能ではないだろう。ざっとこんな感じだが、いやはや都議会自民党の単なる思いつきでも並べたかのような政策には正直ぶったまげである。今回の都議会自民党の惨敗は、直接的には改選前に30人いた議員の半数以上に当たる16人が、ノルマを超えたパーティー券の収入を「中抜き」して裏金にしていた、都議会版裏金事件に起因すると言われる。しかし、それ以前に最低限の勉強と政策の立案能力にここまで欠けていた実態を見る限り、裏金以前の問題なのかもしれない。 参考 1） 都民ファーストの会：政策集2025 2） 自民党：7UP! TOKYO プロジェクト 3） 公明党：東京公明特設サイト2025

今回のキーワード演技性パーソナリティ症自我障害ストックホルム症候群ダブルロールリバーサルエンプティチェア前回（その1）、演技の機能とは、感情を説き放つカタルシス、自分を俯瞰するメタ認知、助け合おうとする仲間意識であることがわかりました。それでは、逆に、演じることの危うさはないでしょうか？ じゃあ、どう演じましょうか？今回は、引き続き、映画「シンシン」を通し、演技のリスクを掘り下げます。それを踏まえて、演技の技法を、サイコドラマという心理療法を通してご紹介しましょう。演じることの危うさは？－演技のリスク演劇グループに入る前のマクリンが他の収監者をいびっているシーン。彼は、「おまえがブツをなくしたせいで損したぞ」などと言いがかりをつけて、被害者を演じていました。ギャングの常とう手段です。彼は、虚勢（これも結局演技）をはじめ、このような小芝居を繰り返すことで、実は迫真（？）の演技力を自然と培ってきたのでした。また、ディヴァインGが仮釈放委員会に臨むシーン。委員長の女性から「あなたはずいぶんと演劇の更生プログラムに入れ込んでいますね」と聞かれ、彼はその必要性や効果を真摯に説明します。しかし、彼女から「これも演技なのでは？」と問われ、逆に誤解されてしまうのです。このように、演技のリスクとは、だましに悪用してしまうことです。そしてこれは、同時にだましていると疑われてしまうことでもあります。さらに、このように意識的に行われる場合だけでなく、さらに無意識に起こる病的な場合もあります。ここから、その演技のリスクを大きく3つ挙げてみましょう。（1）演技がかる―演技性パーソナリティ1つ目のリスクは、演技がかることです。これは、もっと自分を見てほしいと無意識に注意を引こうとして、普段から大げさでわざとらしくなってしまうことです。ある意味、感情を解き放ちすぎています。その分、発言に中身がなく、薄っぺらくなります。臨床心理学では、演技性パーソナリティ症と呼ばれています。この詳細については、関連記事1をご覧ください。（2）役に飲まれる―自我障害2つ目は、自分の役に飲まれることです。これは、役に入り込むあまりに役が抜けなくなり、日常生活でもその役の振る舞い（憑依）をしてしまうことです。ある意味、もう一人の自分（役柄）の視点に圧倒されて、自分がなくなっています。臨床心理学では、自我障害と呼ばれています。この詳細については、関連記事2をご覧ください。（3）監督の言いなりになる―ストックホルム症候群ディヴァインGたちは、収監施設のある一室という同じ空間で、いつも一緒にいます。時には、まるで小学生の男子たちのように、じゃれ合って楽しそうにしているシーンもありました。その反面、その距離感のなさに危うさを感じます。もちろん、演出家（兼監督）のブレントは、とても実直な人柄で描かれていました。しかし、実際はそうではない場合があります。3つ目は、監督の言いなりになることです。これは、演者は決まった稽古場で演技において監督の指示通りに動くわけですが、その関係性が演技以外の日常生活やプライベートまで無意識に広がってしまうことです。ある意味、仲間意識がいきすぎています。これは、演者が監督の要望にNOと言えずに、演劇がモラルハラスメントやセクシャルハラスメントの温床になる危うさがあります。臨床心理学では、ストックホルム症候群と呼ばれています。この詳細については、関連記事3をご覧ください。次のページへ　>>

じゃあどう演じる？－サイコドラマ収監を終えて社会復帰した、ある元収監者が彼らを訪ねてきます。彼は、演劇更生プログラムの修了生でした。彼は、演劇グループのメンバーたちに釈放されてからの喜びと苦労の社会生活を生き生きと語るのでした。まだ収監中の彼らの良い先輩です。実は、この映画は、実話に基づくストーリーです。そして、なんとこの映画の出演者の85％が実際にシンシン刑務所の元収監者です。実際に、釈放後の再犯率は、全国平均60％であるのに対して、この演劇更生プログラムの修了生は年平均5％（現在3％）と驚異的です1）。彼らが、生き生きと演技している姿が、この再犯率の低さを物語っています。なお、そもそも演劇をやりたいと思う人やさらに演劇メンバーに選ばれる人はもともと言語能力やコミュニケーション能力が高いという選択バイアスがかかっていることも推定できますが、それでも、演じることは、更生を含め、セラピーの効果が確かにあります。その効果について、サイコドラマ（心理劇）という心理療法では、ウォーミングアップ、ドラマ、シェアリングを通して、愛他性、社交性、自己受容、自発性が高まることがわかっています2）。ちなみに、サイコドラマの創始者の精神科医モレノは、この映画の舞台であるシンシン刑務所に勤務して、集団精神療法（演劇更生プログラム）を導入することを提案した人物です3）。それでは、先ほどの演技のリスクを踏まえて、言語能力、コミュニケーション能力、そして自分（自我）を保つ力が高くない精神症の人たちは、どう演じることができるでしょうか？ここで、映画のそれぞれのシーンを通して、サイコドラマの技法3）を主に3つご紹介しましょう。（1）理解者役を配役する―ダブルディヴァインGには、同じ演劇メンバーであり、親友のマイク・マイクがいました。彼らは、収監施設内で隣り合わせの個室が割り当てられており、壁越しに声が通るため、彼らはそれぞれの個室にいる時に、しょっちゅう語り合ってきました。1つ目の技法は、ディヴァインGにとってのマイク・マイクのように、主役の重要な他者であり理解者・代弁者の役どころ、つまりもう1人の自分になるような存在を配役することです。たとえば、クライエントが母親と葛藤がある状況をサイコドラマにする場合、主役（クライエント）が気付いていない欲求や言い表せてない葛藤を、友人役がつぶやいたり、語ってもらいます。時には、あえて反対の気持ちを大げさに言い、主役の葛藤を揺さぶります。これは、ダブル（二重自我法）と呼ばれます。また、その友人役は、自分らしさ（自我）を補助する存在という意味で、補助自我と呼ばれます。この技法では、主役（クライエント）、友人役（補助自我）、母親役（葛藤相手）、監督（セラピスト）の少なくとも4人の構成メンバーが必要になります。なお、補助自我は、助演とは必ずしも一致しません。なぜなら、助演とは、主役の演技そのものを助ける役者のだからです。この映画ではマクリンに当たります。一方、補助自我は、主役だけでなく監督の意図も汲んで演じるため、助監督の役割はあります。（2）相手役も演じる―ロールリバーサル当初、マクリンはディヴァインGから助けられる側でした。その後、その立場が逆転して、マクリンはディヴァインGを助ける側になりました。このように、立場が入れ替わって、気付くことがあります。2つ目の技法は、ディヴァインGとマクリンの立場の交換だけでなく、さらに役者同士を交換して、自分役だけでなく相手役も演じてもらうことです。たとえば、先ほどと同じように、娘（クライエント）が母親と葛藤がある状況をサイコドラマにする場合、最初にクライエントが娘役を演じたあとに、今度は母親役を演じて、自分だけでなく、母親の葛藤も身をもって体験するのです。そして最後に、もう一度娘役を演じることで、最初とは違い、母親の視点で娘役を俯瞰して演じるようになります。これは、ロールリバーサル（役割交換）と呼ばれます。親子だけでなく、友人同士、上司と部下、被害者と加害者などさまざまな関係性に広く使えます。この技法では、主役（クライエント）、母親役（葛藤相手）、監督（セラピスト）の少なくとも3人の構成メンバーが必要になります。（3）一人芝居をする―エンプティチェアディヴァインGが逃げ出してグループにいなくなった時、メンバーたちが彼の空いた椅子を見るシーンがありました。一瞬でしたが、メンバーの一人ひとりが彼との会話を想像しているようにも見えます。3つ目の技法は、目の前に空いた椅子を用意して、そこに相手が座っていると見立てて、主役が相手役にもなり、一人芝居をすることです。たとえば、先ほどの母娘葛藤の場合、最初にクライエントが娘役として目の前の空いた椅子に語りかけたあと、今度はその椅子に座り直し、母親役として語り返します。そして、また元の椅子に戻って娘役を演じます。このように、2つの椅子の行き来を繰り返し、納得するまで会話を続けるのです。これは、エンプティチェア（空き椅子）と呼ばれています。空いた椅子に座る想定の相手は、先ほどのさまざまな関係性の相手だけでなく、過去の自分、未来の自分、さらには生物、物体、概念など幅広いです。この技法では、主役（クライエント）と監督（セラピスト）の2人の構成メンバーで十分です。ただ、この技法に限っては、実際の演者がクライエントのみで、他の演者との相互作用がない分、クライエントの言語能力や想像力が必要になります。そのため、これらの能力が十分ではない場合は、効果は期待できません。シンシンとは？シンシン刑務所の殺風景な部屋とは対照的に、その柵越しにはハドソン川の美しい水辺が見えます。そして、刑務所の生活はまるで数十年もの時間が止まって見えるくらい単調なのとは対照的に、刑務所の敷地内をニューヨークの地下鉄がせわしなく通り過ぎます。そんな抑圧された刑務所で生きるディヴァインGたちにとって、演劇更生プログラムは、まさに人生の潤いだったのでした。彼らと同じように、抑圧されがちな現代の社会で生きる私たちも、サイコドラマの技法を参考にして、まさに自分の人生を豊かに演じることで、その人生はより豊かになるのではないでしょうか？1）「シンシン　プロダクションノート」：映画パンフレット、20252）「心理劇研究における体験過程と効果に関する臨床心理学的研究」p.236、榎本万里子、昭和女子大学出版会、20253）「心理劇入門」p.7、pp.67-73、pp.82-83、土屋明美ほか、慶應義塾大学出版会、2020<<　前のページへ■関連記事映画「二つの真実、三つの嘘」（前編）【なんで病気になりたがるの？　実はよくある訳は？（同情中毒）】Part 2インサイド・ヘッド（続編・その2）【意識はどうやって生まれるの？】Part 2美女と野獣【実はモラハラしていた!? なぜされるの？どうすれば？（従う心理）】

　自閉スペクトラム症（ASD）患者は、社会的な交流や行動に関連する多様な症状を呈する。非定型抗精神病薬は、小児および成人ASD患者の易刺激性、攻撃性、強迫観念、反復行動などの苦痛を伴う症状の治療に広く用いられてきた。しかし、その効果と相対的な有効性は依然として明らかではなかった。チリ・Universidad de ValparaisoのNicolas Meza氏らは、ASDに対する非定型抗精神病薬の有効性を明らかにするため、ネットワークメタ解析を実施した。The Cochrane Database of Systematic Reviews誌2025年5月21日号の報告。　小児および成人ASD患者を対象とした短期フォローアップ調査において、易刺激性に対する非定型抗精神病薬の相対的ベネフィットを評価するため、ネットワークメタ解析を実施した。さらに、短期、中期、長期フォローアップにおける、小児および成人ASD患者のさまざまな症状（攻撃性、強迫行動、不適切な発言など）と副作用（錐体外路症状、体重増加、代謝性副作用など）に対する非定型抗精神病薬のベネフィット/リスクについて、プラセボ群または他の非定型精神病薬との比較を行い、評価した。CENTRAL、MEDLINEおよびその他10のデータベース、2つのトライアルレジストリーを検索し、リファレンスの確認、引用文献の検索、研究著者への連絡を行い、対象研究を選定した（最終検索：2024年1月3日）。ASDと診断された小児および成人を対象に、非定型抗精神病薬とプラセボまたは他の非定型抗精神病薬と比較したランダム化比較試験（RCT）を対象に含めた。重要なアウトカムは、易刺激性、攻撃性、体重増加、錐体外路症状、強迫行動、不適切な発言とした。バイアスリスクの評価には、Cochrane RoB 2ツールを用いた。易刺激性の複合推定値には頻度主義ネットワークメタ解析、その他のアウトカムにはランダム効果モデルを用いて、対比較統計解析を実施した。エビデンスの確実性の評価には、GRADEを用いた。　主な結果は以下のとおり。・17研究、1,027例をネットワークメタ解析に含めた。成人対象は1研究（31例）、残りの16研究（996例）は小児対象であった。非定型抗精神病薬には、リスペリドン、アリピプラゾール、ルラシドン、オランザピンが含まれた。・易刺激性についてのネットワークメタ解析では、小児ASDに対してリスペリドンとアリピプラゾールは、プラセボ群と比較し、短期的に易刺激性の症状軽減に有効である可能性が示唆された。ルラシドンはプラセボと比較し、短期的な易刺激性に対する効果に、ほとんどまたはまったく差はないと考えられる。【リスペリドン】平均差（MD）：－7.89、95％信頼区間（CI）：－9.37〜－6.42、13研究、906例、エビデンスの確実性：低【アリピプラゾール】MD：－6.26、95％CI：－7.62〜－4.91、13研究、906例、エビデンスの確実性：低【ルラシドン】MD：－1.30、95％CI：－5.46〜2.86、13研究、906例、エビデンスの確実性：中・その他のアウトカムについては、小児ASDにおける短期フォローアップ調査において、非定型抗精神病薬は、プラセボと比較し、攻撃性に及ぼす影響が、非常に不確実であることが示唆された（リスク比[RR]：1.06、95％CI：0.96〜1.17、1研究、66例、エビデンスの確実性：非常に低）。バイアスリスクと重大な不正確さの懸念から、エビデンスの確実性は非常に低いと考えられる。・小児ASDにおける短期フォローアップ調査において、非定型抗精神病薬は、プラセボと比較し、体重増加の発生に及ぼす影響が、非常に不確実であることが示唆された（RR：2.40、95％CI：1.25〜4.60、7研究、434例、エビデンスの確実性：非常に低）。短期的な体重増加についても、非常に不確実であった（MD：1.22kg、95％CI：0.55〜1.88、3研究、297例、エビデンスの確実性：非常に低）。いずれの研究においても、バイアスリスクと重大な不正確さの懸念から、エビデンスの確実性は非常に低いと考えられる。・小児ASDにおける短期的な錐体外路症状の発生に対する非定型抗精神病薬の及ぼす影響は、プラセボと比較し、非常に不確実であった（RR：2.36、95％CI：1.22〜4.59、6研究、511例、エビデンスの確実性：非常に低）。バイアスリスクと重大な不正確さの懸念から、エビデンスの確実性は非常に低いと考えられる。・小児ASDにおいて、非定型抗精神病薬は、プラセボと比較、短期的に強迫行動を改善する可能性が示唆された（MD：－1.36、95％CI：－2.45〜－0.27、5研究、467例、エビデンスの確実性：低）。バイアスリスクと異質性への懸念から、エビデンスの確実性は低い。・小児ASDにおいて、非定型抗精神病薬は、プラセボと比較、短期的に不適切な発言を減少させる可能性が示唆された（MD：－1.44、95％CI：－2.11〜－0.77、8研究、676例、エビデンスの確実性：低）。バイアスリスクと異質性への懸念から、エビデンスの確実性は低い。・他の非定型抗精神病薬の効果は評価不能であった。・利用可能な研究が不足していたため、成人ASDに関する知見は得られなかった。　著者らは「リスペリドンおよびアリピプラゾールは、プラセボと比較し、短期的に小児ASDの易刺激性の症状を改善する可能性が示唆されたが、ルラシドンは、ほとんどまたはまったくないと考えられる。その他の有効性および潜在的な安全性に関しては、中〜非常に低い確実性のエビデンスとなっていた。現在利用可能なデータでは、包括的なサブグループ解析を行うことはできなかった。非定型抗精神病薬による介入の有効性および安全性を十分な確実性をもってバランスを取るためには、より大規模なサンプルによる新たなRCTが必要である。とくに成人ASDを対象とした研究が求められる。また、研究著者は、対象集団と介入の特性を透明化し、可能な場合には患者別、個別のデータを提供する必要があり、さらにデータの統合プロセスにおける問題を回避するためにも、各アウトカムについての一貫した測定方法を確立する必要がある」と結論付けている。

　ベンゾジアゼピン系および類似の催眠鎮静薬（BSH）を中止するための介入について、有効性に関するエビデンスの確実性は低く、患者教育、薬剤の見直し、薬剤師主導の教育的介入がBSHを中止する患者の割合を増加させる可能性はあるが、現状ではエビデンスの確実性が低いため、さらなる質の高い研究が求められるという。カナダ・McMaster UniversityのDena Zeraatkar氏らが、システマティックレビューとメタ解析の結果を報告した。多くの患者が、転倒、認知機能障害、依存などのリスクがあるにもかかわらず、不眠症の治療にBSHを使用している。しかし、BSHの代替療法に関する知識は限られており、その有害性が明確ではなく、中止を支援する最適な戦略に関するエビデンスは不十分であることが報告されていた。BMJ誌2025年6月17日号掲載の報告。無作為化比較試験49試験、計3万9,336例についてメタ解析　研究グループは、5つのデータベース（MEDLINE、Embase、CINAHL、PsycInfo、CENTRAL）を検索し、不眠症にBSHを使用している成人を対象に、BSHの減薬または中止を目的とした介入、医療機関でこれらの介入を実施するための戦略と、通常ケアあるいはプラセボを比較した無作為化試験について、2024年8月まで発表された論文（言語は問わず）を特定した。さらに、特定された研究論文と類似のシステマティックレビューの引用文献も調査した。　複数の評価者がそれぞれ独立して、検索結果の確認、データ抽出、バイアスリスク評価を行った。類似の介入をグループ化して、制限最尤法を用いた頻度論的ランダム効果メタ解析を実施し、GRADEアプローチを用いてエビデンスの確実性を評価した。　検索の結果、3万件以上が抽出され、このうち適格基準を満たした58報（49試験、計3万9,336例）が解析対象となった。患者教育、薬剤見直し、薬剤師主導の教育的介入はBSH中止を増加させる可能性があるもエビデンスの確実性は低い　介入は、「減量」「患者教育」「医師教育」「患者および医師教育の併用」「認知行動療法」「薬剤の見直し」「マインドフルネス」「動機づけ面接」「薬剤師主導の教育的介入」「薬剤を用いた減量および中止」のカテゴリーに分類された。　確実性「低」のエビデンスでは、通常ケアと比較しBSHを中止する患者の割合（1,000例当たり）が、「患者教育」で144例（95％信頼区間：61～246）、「薬剤の見直し」で104例（34～191）、「薬剤師主導の教育的介入」で491例（234～928）それぞれ増加する可能性が示唆された。　確実性「中」のエビデンスでは、「患者教育」は身体機能、精神的健康、不眠症の徴候や症状に対して、ほとんどまたはまったく影響を与えない可能性が高いことが示唆された。「薬剤の見直し」や「薬剤師主導の教育的介入」に関しては、これらの他のアウトカムに関するエビデンスは得られなかった。　その他の介入が患者のBSH中止に有効であるという説得力のあるエビデンスは確認されなかった。また、いずれかの介入が脱落の増加を引き起こしたという、確実性「高」または「中」のエビデンスはなかった。　さらに、確実性「低」のエビデンスとして、複数の要素を組み合わせた介入が、単一の要素による介入と比較してBSHの中止を促進する可能性があることが示唆された。

　トルコ・Ege UniversityのYunus Emre Meydanal氏らは、さまざまな種類の運動およびその組み合わせが、片頭痛発作および併存疾患に及ぼす影響を検討するため、パイロット研究を実施した。これまで、有酸素運動とレジスタンス運動との組み合わせは、片頭痛患者においてより顕著な症状改善が得られる可能性が示唆されていた。Headache誌オンライン版2025年5月20日号の報告。　本研究は、Ege University Hospitalにおいて、2022年9月〜2024年3月にかけて片頭痛患者24例を対象に、並行群間ランダム化比較試験のパイロット研究として実施した。対象患者は、有酸素運動群、複合運動群（有酸素運動とレジスタンス運動の組み合わせ）、対照群にランダム化した。ベースライン期間に1ヵ月間の頭痛日誌による調査を行った後、両介入群とも同じ有酸素運動を週3日、12週間行った。複合運動群には、有酸素運動に加え、首、背中上部、肩の筋肉をターゲットとした5種類のレジスタンス運動を行った。測定は、ベースライン時、3ヵ月の介入期間後、2ヵ月のフォローアップ期間後に実施した。主要アウトカムは、1ヵ月当たりの片頭痛日数とした。副次的アウトカムには、不安および抑うつレベル、有酸素能力、身体活動レベル、片頭痛関連の生活の質（QOL）とした。　主な結果は以下のとおり。・介入期間後、有酸素運動群および複合運動群（各々、p＜0.001）では、1ヵ月当たりの片頭痛日数の有意な減少が認められたが、対照群（p＝0.166）では変化が認められなかった。・片頭痛の頻度は、複合運動群において、有酸素運動群と比較し、統計学的に有意な減少が認められた（p＝0.027）。・介入期間後、両介入群ともに有酸素運動能力（各々、p＜0.001）および身体活動レベル（有酸素運動群：p＜0.001、複合運動群：p＝0.001）の有意な改善が認められたが、対照群（有酸素運動能力：p＝0.747、身体活動レベル：p＝0.05）では認められなかった。・両介入群において、抑うつスコアに対する有意な影響は認められなかったが、複合運動群では、介入前後で不安スコアの有意な減少が認められた（p＝0.037）。・両介入群において、片頭痛関連QOLの有意な改善が認められたが（有酸素運動群：p＝0.018、複合運動群：p＝0.001）、両群間で差は認められなかった（p＝0.934）。・対照群では、抑うつスコア（p＝0.593）、不安スコア（p＝0.438）、片頭痛関連QOL（p＝0.081）の有意な変化は認められなかった。　著者らは「片頭痛患者に対する有酸素運動群および複合運動群は、副作用なしに1ヵ月当たりの片頭痛日数を減少させ、複合運動群ではその減少がより大きいことが示唆された」と結論付けている。

　長生きしたいのなら、社会と関わりを持ち続けることが大切なようだ。新たな研究で、他者との交流、スポーツや趣味のグループへの参加、慈善活動などを通して社会的関わりを持っている高齢者では、孤独な高齢者に比べて死亡リスクの低いことが明らかになった。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）のAshraf Abugroun氏らによるこの研究結果は、「Journal of the American Geriatrics Society」に5月21日掲載された。　Abugroun氏は、「社会的関わりを持つことは単なるライフスタイルの選択ではなく、健康的な老化と長寿に密接に関連している」と同誌の発行元であるWiley社のニュースリリースの中で述べている。　社会的関わりは健康的な老化に寄与することが知られているが、社会的関わりと死亡リスクをつなげるメカニズムは十分に解明されていない。この研究では、現在も継続中の健康と退職に関する研究（Health and Retirement Study；HRS）に参加している60歳以上の米国人2,268人を追跡調査し、両者の関係を媒介する因子について検討した。HRS参加者は2016年に、心理社会的側面とライフスタイルに関する質問票に回答するとともに血液サンプルを提供していた。社会的関わりは、9項目の「HRS社会参加質問票」を用いて評価され、「低い」「中程度」「高い」の3つのカテゴリーに分類された。　解析の結果、社会的関わりが高い群と中程度の群では低い群と比べて、4年間の追跡期間における死亡リスクがそれぞれ42％（調整ハザード比0.58）と47％（同0.53）低いことが明らかになった。有意な死亡リスクの低下と関連していた具体的な社会的関わりは、ボランティアや慈善活動（51％の低下）、社交クラブやスポーツクラブへの参加（28％の低下）、孫と頻繁に遊ぶこと（18％の低下）の3つだった。また、社会的関わりが高い群は中程度の群や低い群と比較して、生物学的年齢の中央値が低く、抑うつ症状のある人の割合が有意に低く、運動や喫煙などの健康的な行動の指標が有意に良好だった。社会的関わりが死亡リスクを低下させる効果は、定期的な身体活動（16％）と生物学的年齢の遅延（15％）によって部分的に媒介されていた。一方、抑うつ症状の強さや過度の飲酒、喫煙などの因子は有意な媒介効果を示さなかった。　Abugroun氏は、「これらの結果は、地域社会との関わりの維持が高齢者の健康増進にいかに寄与するかを強調している」と述べている。

　統合失調症患者に対する認知行動療法（CBT）は、国際的な臨床ガイドラインで推奨されているにもかかわらず実施率が低い。そのため、CBTで推奨される最低16セッションより短い、簡易な短期の個別心理的介入の開発が進められてきた。英国・Hampshire and Isle of Wight Healthcare NHS Foundation TrustのBlue Pike氏らは、統合失調症患者に対する既存の簡易介入（brief intervention）をシステマティックに特定し、その有効性を評価する初めてのメタ解析を実施した。Psychological Medicine誌2025年5月13日号の報告。　5つの電子データベース（PsycINFO、MEDLINE、CINAHL、EMBASE、Web of Science）より、コミュニティ環境で実施された簡易な個別心理的介入に関する査読済みのランダム化比較試験（RCT）または実験的研究をシステマティックに検索した。対象研究の異質性を考慮し、エフェクトサイズを統合するためランダム効果メタ解析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・30項目の臨床アウトカムを測定し、6種類の介入タイプ（簡易CBT、記憶トレーニング、デジタル動機付けサポート、推論トレーニング、心理教育、仮想現実）を含む14件の研究が特定された。・全体として、簡易心理的介入は、精神症状（標準化平均差[SMD]：－0.285、p＜0.01）、妄想（SMD：－0.277、p＜0.05）、データ収集（SMD：0.380、p＜0.01）、うつ病（SMD：－0.906、p＜0.05）、ウェルビーイング（SMD：0.405、p＜0.01）に有効であることが示唆された。・介入タイプ別では、簡易CBTは精神症状に有効であり（SMD：－0.320、p＜0.001）、推論トレーニングはデータ収集に有効であった（SMD：0.380、p＜0.01）。　著者らは「簡易心理的介入は、統合失調症に関連するいくつかの主要な障害に有効である。本研究結果が、新規統合失調症患者の治療アクセスおよび治療選択肢を改善するきっかけとなることが望まれる」としている。

　日本肥満学会は、日本内分泌学会との合同特別企画として、6月6日（金）に「女性の低体重/低栄養症候群（Female Underweight/Undernutrition Syndrome：FUS）－背景、現況、その対応－」のシンポジウムを開催した。シンポジウムでは、なぜ肥満学会が「女性の痩せ」を問題にするのか、その背景やFUSの概念、対応などが講演された。わが国の肥満の統計から見えてきた「女性の痩せ問題」　「なぜ、肥満学会が『痩せ』を問題とするのか」をテーマに同学会理事長の横手 幸太郎氏（千葉大学 学長）が講演を行った。　わが国のBMI25以上の成人肥満人口は男性では31.7％、女性では21％あり、なかでもBMI30以上の高度肥満が増加している。とくにアジア人では、より低いBMIから肥満に関連する健康障害が生じることから「肥満症診療のフローチャート」や「肥満症治療指針」などを定め、『肥満症診療ガイドライン2022』（日本肥満学会 編集）で広めてきた。　これらの作成の過程で、わが国の20～39歳の女性では、BMI18.5以下の人口が多く、女性の痩せすぎが顕著であることが判明した。痩せすぎると健康障害として免疫力の低下、骨粗鬆症、不妊、将来その女性から産まれてくる子供の生活習慣病リスクなどが指摘されている。また、近年では、糖尿病や肥満症治療で使用されるGLP-1受容体作動薬などが痩身などの目的で適応外の人に使用されることで、消化器症状、栄養障害、重症低血糖などの健康障害の報告もされている。こうした状況に鑑み、「肥満症治療薬の安全・適正使用に関するワーキンググループ」を立ち上げ、適正使用の啓発に努めてきた。こうした関連もあり、同学会が健康障害への介入ということで、「FUSの概念を提唱し、診療すべき疾患と位置付けていく」と経緯の説明を行った。診断基準、治療法の確立で低体重/低栄養の健康被害をなくす　「女性の低体重/低栄養症候群（FUS）の概念提唱の背景」をテーマに小川 渉氏（神戸大学大学院医学研究科橋渡し科学分野代謝疾患部門 特命教授）が、FUS概念提唱の背景を講演した。　肥満と低体重はともに健康障害のリスクであり、メタボリックシンドロームは肥満と関連し、サルコペニアは痩せと関連するという疫学データを示した1）。　また、低体重や低栄養が健康障害リスクであることの認知は高齢者医療を除き、まだ不十分であり、医療制度や公衆衛生対策では肥満対策が現在も重視され、高齢者以外の低体重/低栄養のリスクは学術的・政策的にも軽視されていると指摘した。たとえば具体的な健康障害として、肥満も低体重も月経周期の長さや規則性に悪影響を来すことが知られており、若年女性におけるBMIと骨密度の関係では、いずれの年代でもBMIが20を下回ると急激に骨塩量が低下するという2）。　そして、わが国の若年女性の低体重/低栄養に関わる問題として、20代女性の2割がBMI18.5以下と低体重率が高いこと、月経周期異常、骨量減少、貧血などの低体重で多くみられる健康障害があること、健康障害を伴うような痩身への試みとして「GLP-1ダイエット」に代表される「痩せ志向」などがある。とくに「GLP-1ダイエット」は、法律、倫理、臨床上の問題が絡む複合的な課題であると警鐘を鳴らした。　今後の展開として、小川氏は低体重/低栄養の学術上の課題として、低体重（BMI18.5以下）の定義へのさらなる科学的エビデンスの集積とともに、疾患概念確立のために他の関連する学会とのワーキンググループによる活動を行うという。　疾患概念・定義の確立の意義としては、「一定の疾患概念に基づくエビデンスの収集、低体重/低栄養と健康障害に関する社会的認知の向上から診断基準の作成、介入・治療法の確立、健診などでの予防体制整備、教育現場や社会への啓発活動が行われ、健康障害がなくなるようにしたい」と展望を語った。親の一言が子供の「痩せ志向」を助長させる可能性　「女性の低体重/低栄養症候群（FUS）の対応～アカデミアの役割と社会へのアプローチ～」をテーマに田村 好史氏（順天堂大学院スポーツ医学・スポートロジー/代謝内分泌内科学 教授）が、FUSの概要説明と痩身願望が起こる仕組み、そして、今後の取り組みについて講演した。　はじめに本年4月17日に発表された「女性の低体重/低栄養症候群（FUS）ステートメント」に触れ、FUSは18歳以上で閉経前までの成人女性を対象に、低栄養・体組成の異常、性ホルモンの異常、骨代謝異常など6つの大項目の疾患や状態がある場合の症候と定義されていると述べた。現時点では、基準を定めるエビデンスの不足から枠組みを提示するにとどめ、摂食障害や二次性低体重（たとえば甲状腺機能亢進症など）は除かれ、閉経後の女性や男性は含まないと説明した。　FUSの原因としては、ソーシャルメディア（SNS）やファッション誌などのメディアの影響、体質による痩せ、貧困などの社会経済的要因など3つが指摘され、とくに痩せ願望は小学校1年生ごろから生じているという報告もある。　とくにこうした意識は保護者などから「太っちゃうよ」など体型に関する指摘や友人の「痩せた？」などの会話と相まってSNSなどのメディアの影響で熟成され、痩せ願望へとつながると指摘する。　こうした痩身志向者への対応では、体型の正しい理解を促進するために教育介入が必要であると同時に、体質による痩せには定期的な骨密度測定や血液検査、栄養指導などの健康管理が、社会・経済的要因の痩せでは社会福祉の充実が必要と語る。また、その際にFUSの提唱が新しいスティグマ（差別・偏見）とならないように留意が必要とも述べた。　今後の方向性と提言として、診断基準確立のためにガイドラインの策定、健診制度への組み込みで骨量低下の早期発見、教育・産業界との連携で適切な体型イメージ教育や諸メディアとの連携、内閣府の取り組みとして戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）との連携が必要と4項目を示した。　おわりに田村氏は、現在進行しているSIP事業（2023～27年度）として「女性のボディイメージと健康改善のための研究開発」の一端を披露し、「痩せが美しいという単一価値の変更」のために、FUSに該当する女性の疫学調査、学校での教育事業例を紹介した。啓発活動では「マイウェルボディ協議会」を設立し、「医学的に適正な体型を自分の意志で選択できる世界を目指して社会概念の変化を促していきたい、そのために社会的な機運を上げていきたい」と抱負を語り、講演を終えた。　講演後の総合討論では、会場参加の医師などから「子供の摂食障害の問題」「親の痩せているほうがよいという意識の問題」などが指摘された。また、骨量の最高値が30歳前後であることの啓発と若年からの骨密度測定などの必要性が提案されるなど、活発な話し合いが行われた。

悪名高きピロリ菌の有益なアミロイド疾患防御作用を発見ピロリ菌は身を寄せる胃の上皮細胞にIV型分泌装置を使って毒素を注入します。CagAという名のその毒素の意外にも有益な作用をカロリンスカ研究所主体のチームが発見しました1-3）。その作用とはタンパク質の凝集によるアミロイドの形成を阻止する働きです。アミロイドはアルツハイマー病、パーキンソン病、2型糖尿病、細菌感染などの数々の疾患と関連します。CagAはそれらアミロイド関連疾患の治療手段として活用できるかもしれません。ピロリ菌が住まうヒトの胃腸は清濁入り交じる細菌のるつぼです。消化や免疫反応促進で不可欠な役割を担うヒトに寄り添う味方がいる一方で、胃腸疾患や果ては精神不調をも含む数多の不調を引き起こしうる招かれざる客も居着いています。ピロリ菌は世界の半数ほどのヒトの胃の内側に張り付いており、悪くすると胃潰瘍や胃がんを引き起こします。腸の微生物に手出しし、細菌の代謝産物の生成を変える働きも知られています。ピロリ菌がヒトに有害なことはおよそ当たり前ですが、カロリンスカ研究所のチームが発見したCagAの新たな取り柄のおかげでピロリ菌を見る目が変わるかもしれません。ピロリ菌はCagAを細胞に注入してそれら細胞の増殖、運動、秩序を妨害します。ヒト細胞内でCagAはプロテアーゼで切断され、N末端側断片と病原性伝達に寄与するC末端側断片に分かれます。カロリンスカ研究所のGefei Chen氏らは構造や機能の多さに基づいてN末端側断片（CagAN）に着目しました。大腸菌や緑膿菌などの細菌が作るバイオフィルムは宿主の免疫細胞、抗菌薬、他の細菌を寄せ付けないようにする働きがあります。バイオフィルムは細菌が分泌したタンパク質がアミロイド状態になったものを含みます。ピロリ菌は腸内細菌の組成や量を変えうることが知られます。その現象は今回の研究で新たに判明したCagANのバイオフィルム形成阻止作用に起因しているのかもしれません。緑膿菌とCagANを一緒にしたところ、バイオフィルム形成が激減しました3）。アミロイド線維をより作るようにした緑膿菌のバイオフィルム形成もCagANは同様に阻止しました。CagANの作用は広範囲に及び、細菌のアミロイドの量を減らし、その凝集を遅らせ、細菌の動きを鈍くしました。ピロリ菌で腸内細菌が動揺するのは、ピロリ菌の近くの細菌がCagANのバイオフィルム形成阻止のせいで腸内の殺菌成分により付け入られて弱ってしまうことに起因するかもしれないと著者は考えています1）。バイオフィルムを支えるアミロイドは細菌の生存を助けますが、ヒトなどの哺乳類の臓器でのアミロイド蓄積は種々の疾患と関連します。病的なアミロイド線維を形成するタンパク質は疾患ごとに異なります。たとえばアルツハイマー病ではアミロイドβ（Aβ）やタウ、パーキンソン病ではαシヌクレイン、2型糖尿病は膵島アミロイドポリペプチドがそれら疾患と関連するアミロイド線維を形成します。CagANはそれらのタンパク質のどれもアミロイド線維を形成できないようにする働きがあり、どうやらタンパク質の大きさや電荷の差をものともせずアミロイド形成を阻止しうるようです。Googleの人工知能（AI）AlphaFold 3を使って解析したところ、CagANを構成する3区画の1つであるDomain IIがアミロイド凝集との強力な結合相手と示唆されました。Domain IIを人工的に作って試したところ、アルツハイマー病と関連するAβのアミロイド線維形成がきっちり阻止されました。アミロイド混じりのバイオフィルムを作る薬剤耐性細菌感染やアミロイド蓄積疾患は人々の健康に大きな負担を強いています。今回の研究で見出されたCagANの取り柄がそれら疾患の新たな治療法開発の足がかりとなることをChen氏らは期待しています2,3）。 参考 1） Jin Z, et al. Sci Adv. 2025;11:eads7525. 2） Protein from bacteria appears to slow the progression of Alzheimer's disease / Karolinska Institutet 3） A Gut Pathogen’s Unexpected Weapon Against Amyloid Diseases / TheScientist

　認知症は、世界的な公衆衛生上の大きな問題であり、そのリスクは性別により異なることが知られている。女性のアルツハイマー病およびその他の認知症発症率は、男性の約2倍であるといわれている。テストステロン値は、高齢者の認知機能に影響を及ぼすと考えられているが、これまでの研究では一貫性のない結果が報告されており、性ホルモンと認知症との関係は、依然として明らかになっていない。中国・山東大学のYanqing Zhao氏らは、大規模データベースを用いて、男女の認知症発症リスクに対する性ホルモンの影響を検討した。Clinical Endocrinology誌オンライン版2025年5月11日号の報告。　英国バイオバンクのデータを用いて、検討を行った。血清中の総テストステロン値および性ホルモン結合グロブリン（SHBG）値の測定には、免疫測定法を用いた。血清中の遊離テストステロン値の算出には、vermeulen法を用いた。認知症およびアルツハイマー病の発症は、入院患者のデータより抽出した。性ホルモンと認知症との関連性を評価するため、年齢およびその他の変数で調整したのち、Cox比例ハザード回帰分析を実施した。用量反応関係を定量化するため、制限付き3次スプラインモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・対象は、男性18万6,296人（平均年齢：56.68±8.18歳）、閉経後女性12万6,109人（平均年齢：59.73±5.78歳）。・12.0年間（四分位範囲：11.0〜13.0）のフォローアップ調査後、認知症を発症した対象者は、男性で3,874例（2.08％）、女性で2,523例（2.00％）。・遊離テストステロン値の最高五分位の男性は、最低五分位と比較し、すべての原因による認知症（ハザード比[HR]：0.63、95％信頼区間[CI]：0.56〜0.71）およびアルツハイマー病（HR：0.49、95％CI：0.60〜0.72）リスクの低下が認められた。・一方、SHBG値の最高五分位の男性は、最低五分位と比較し、すべての原因による認知症（HR：1.47、95％CI：1.32〜1.64）およびアルツハイマー病（HR：1.32、95％CI：1.11〜1.58）リスクの上昇が認められた。・閉経後女性では、遊離テストステロン値が第4五分位の際、すべての原因による認知症（HR：0.84、95％CI：0.78〜0.95）およびアルツハイマー病（HR：0.76、95％CI：0.63〜0.91）リスクの低下が認められた。・更年期女性では、SHBG値の上昇は、すべての原因による認知症（HR：1.35、95％CI：1.28〜1.55）およびアルツハイマー病（HR：1.52、95％CI：1.25〜1.85）リスクの上昇との関連が認められた。　著者らは「SHBG値の上昇および遊離テストステロン値の低下は、すべての原因による認知症およびアルツハイマー病の発症率上昇と関連している可能性が示唆された。これらの因果関係を明らかにするためにも、さらなる研究が求められる」と結論付けている。

　認知機能低下は、統合失調症でみられる中心的な病態の1つであるが、確立された薬理学的治療法は、いまだ存在しない。統合失調症治療では、主に抗精神病薬が用いられるが、統合失調症患者の認知機能に及ぼす影響については、実臨床における日常的な研究は行われていなかった。米国・The Stanley Research Program at Sheppard PrattのFaith Dickerson氏らは、統合失調症患者を対象としたリアルワールドコホート研究における、向精神薬と認知機能との関連を評価した。Schizophrenia Bulletin誌オンライン版2025年5月8日号の報告。　対象は、地域社会ベースのケアを受けている統合失調症患者869例。認知機能は、神経心理検査アーバンズ（RBANS）を用いて評価した。機械学習ツールであるLASSO回帰を用いて、関連する人口統計学的、臨床的、環境的共変量で調整した後、RBANS総スコアおよびインデックススコアと各向精神薬の服薬状況との独立した関連性を検証した。薬剤の投与量および併用の影響も、併せて検証した。　主な結果は以下のとおり。・クロザピン、クエチアピン、benztropine、経口ハロペリドールの4剤は、これらの薬剤を服薬していない患者と比較し、それぞれ独立して認知機能スコアの有意な低下との関連が認められた。・これら4剤のうちクエチアピンを除く3剤は、認知機能総スコアとの有意な用量相関関係を示した。・これらの薬剤の併用投与を行った患者では、認知機能がさらに低下したことも確認された。・とくに、クロザピン投与患者では、記憶力の低下との最も強い関連が認められた。　著者らは「臨床医は、特定された薬剤の投与量を最小限に抑え、併用を制限することを検討する必要がある。統合失調症患者に認知機能や生活の質（QOL）を改善するためにも、新たな介入の開発が求められる」とまとめている。

　日本糖尿病学会の第68回年次学術集会（会長：金藤 秀明氏［川崎医科大学 糖尿病・代謝・内分泌内科学 教授］）が、5月29～31日の日程で、ホテルグランヴィア岡山をメイン会場に開催された。　今回の学術集会は「臨床と研究の架け橋 ～translational research～」をテーマに、41のシンポジウム、173の口演、ポスターセッション、特別企画シンポジウム「糖尿病とともに生活する人々の声をきく」などが開催された。　肥満や肥満症の患者では、うつ病、不眠などの精神疾患を併存しているケースが多い。こうした併存症は診療の際にアドヒアランスなどに影響するなど、臨床現場では治療の上で課題となっている。また、精神疾患が体重の増加などにも影響することが指摘されている。　そこで本稿では「口演153 境界型糖尿病6」から「精神疾患合併が肥満患者の体重変化および糖代謝に与える影響」（演者：石川 実里氏［国立病院機構京都医療センター臨床研究センター内分泌代謝高血圧研究部］）をお届けする。精神疾患併存の肥満症患者にはチームで診療にあたる　石川 実里氏、浅原 哲子氏らの研究グループは、自院の「肥満・メタボリック外来」に来院した患者で、精神疾患を併存している肥満症患者の体重変化とインスリン抵抗性に与える影響を検討した。　心血管疾患のハイリスク群である肥満症患者では、精神疾患を併存していることが多く、精神疾患の併存は、その心理ストレスや精神疾患治療薬の影響から、減量治療を困難にし、同時にストレスによるコルチゾール分泌増加は、内臓脂肪蓄積やインスリン抵抗性増悪に寄与している可能性がある。　そこで、2004～19年に京都医療センター肥満・メタボリック外来を初診で受診した174例（減量入院実施などで14例除外）を対象に、6ヵ月後、12ヵ月後の体重・糖代謝関連指標の変化と精神疾患合併の関連を検討した。　対象の中で精神疾患を併存している患者は30例、併存していない患者は144例だった。また、合併する精神疾患の種類としては、「うつ病」「不眠症」「統合失調症」「双極性障害」の順に多くみられた。患者の39％が男性、61％が女性だった。平均BMIは33.8であった。糖尿病合併例は28.2％と約3割に見受けられた。　主な結果として、精神疾患合併群の体重減少率は12ヵ月時点で非合併群より有意に低かった。さらに、体重減少とHbA1cの改善に相関がみられ、非糖尿病合併群でも同様の結果がみられた。糖尿病非合併の肥満患者において、精神疾患非合併群のみ、6ヵ月後、12ヵ月後ともに、初診時よりHbA1cは有意に減少していたが、群間差はみられなかった。　考察として、肥満症の患者では脳内炎症が惹起され、セロトニン産生が抑制されることから、うつ状態が進み、また同時に肥満が進行する可能性が示唆されている。さらに、心理ストレスは、食欲を制御する視床下部や報酬系を介して摂食量を増加させる可能性がある。　石川氏は研究結果から、「精神疾患を併存した肥満患者は、減量治療抵抗性であることが多く、精神科などとの連携を含めたチーム医療が減量成功と患者のQOL向上に寄与すると考えられる」と述べ、口演を終えた。

50人以上の企業には、労働安全衛生法に基づいて年に1回「ストレスチェック」を行うことが義務付けられています。質問票によるこのチェックで、「高ストレス」と判断された従業員は希望によって産業医等の面接指導を受けることになります。この面談は産業医の評価を決める、重要な仕事の1つです。高ストレス者の面談には、いろいろな人が来ます。医師との面談を希望していることは共通ですが、そのニーズや本心はさまざまです。本当に体調を崩して支援が必要な人、会社への不満をひたすら語りたいだけの人、中には「産業医に言えば、異動させてもらえるのでは？」と期待を込めて来る人までいます。それぞれの方が大なり小なり困っていることは事実ですが、産業医の権限だけでは解決できない問題も多く含まれます。今回は、こうした高ストレス者の面談における産業医としての実務のポイントを紹介しましょう。1. 安心できる、プライバシーが守られる場所で面談には多様な相談が持ち込まれますが、大切なのは、安心できる雰囲気の中で、従業員の話を丁寧に傾聴することです。場所は、プライバシーが守られる場所を選びます。冒頭に面談の目的や流れを簡潔に説明し、ストレスチェックの結果を振り返りながら話を始めます。また、「面談は受けたいが、会社には知られたくない」という人もいます。このような場合は、企業と一緒に対応を検討するための高ストレス者の面談ではなく、通常の産業医面談に切り替えるとよいでしょう。面談の流れ画像を拡大する2. 情報開示と同意の“落とし穴”ストレスチェックにおいては、「高ストレス者」と判断され、産業医との面談を申し出た時点で「会社への情報開示」に同意が必要です。ただし、実際には「面談を申し込んだ＝情報開示に同意した」と認識していない労働者も珍しくありません。そのため、産業医側が「面談内容は会社に伝わる前提」で面談を進めてしまうと、「そんなつもりではなかった」という従業員と後からトラブルになるケースがあります。とくに上司との関係がストレス要因などの場合、内容が職場に伝わると状況が悪化するリスクもあるため、人事には口頭で概要を伝え、文書には詳細を記載しないなどの配慮が必要です。◎実務で留意するポイント面談時に「どの範囲の情報が、誰に、どんな目的で開示されるか」を説明する情報開示範囲は曖昧なまま進めず、明確に確認する高ストレス者面談の報告書は、あえて明言を避ける配慮も必要である3. 本人同意がなくても情報提供が必要なケースも産業医には、本人の同意が得られない場合でも、安全配慮義務や健康・安全確保の観点から、やむを得ず必要な情報を会社に伝えることが必要となる場面があります。労働者本人が情報開示を拒否している場合でも、以下のような状況では本人に理由を丁寧に説明したうえで、同意が取れていなくても、医師の責任として企業側に情報提供を行わなければなりません。◎実務で判断するポイント生命に関わる緊急性がある場合：自殺企図や重篤な身体症状が疑われる状況本人や周囲への安全リスクがある場合：業務遂行能力の著しい低下や危険作業への従事就業継続が困難な健康状態が明確な場合：疾患の急性期で仕事による悪化が予見される状況4. 面談における実務上の配慮事項ストレスチェック制度は2015年にスタートし、今年10年になります。しかし、その理念とは裏腹に、いまでも「高ストレス者として面談を受けることで、会社からストレスに弱いと思われるのではないか」といった懸念を持つ従業員が少なくありません。こうしたことへの対策としては、オンライン面談など気軽に申し出られる体制づくりや、面談を受けることが不利益にならない旨の明確な周知などが有効です。高ストレス者が面談を希望しない場合でも、保健師によるカウンセリング面談や外部EAP（Employee Assistance Program、従業員支援プログラム）の案内、セルフケア資料の提供、定期的な健康状況の確認など、できることは多々あります。安心できる環境を提供し、より多くの方が申し出をしやすい風土をつくることも、産業医・企業が担うべき、重要な1次予防策なのです。5. まとめ高ストレス者面談の実務ポイントと留意点について解説しました。第一に、労働者が安心して相談できる場を提供すること。第二に、情報開示については本人同意を基本としつつ、産業医の安全配慮義務に基づき判断すること。第三に、面談を受けやすい組織風土を醸成することです。これらのポイントを基に、高ストレス者面談を実効性の高い取り組みとしていきましょう。

　アリピプラゾールの持続性注射剤（LAI）は、統合失調症の治療において安全性および有効性が実証されている。しかし、アリピプラゾールに対する臨床反応には個人差があり、切り替え前に服用していた抗精神病薬によるD2パーシャルアゴニストおよびD2アップレギュレーションが関連している可能性が示唆されている。韓国・ソウル大学のEuitae Kim氏らは、臨床的に安定した統合失調症患者における経口抗精神病薬からアリピプラゾールLAI月1回（AOM）投与への切り替えについて、前治療の抗精神病薬を考慮し、症状悪化または有害事象の有無を評価した。Schizophrenia Research誌2025年7月号の報告。　本試験は、20週間のプロスペクティブ非盲検多施設共同研究として実施した。臨床的に安定した統合失調症患者を、前治療の経口抗精神病薬に基づいて経口アリピプラゾール群（I群）または他のD2アンタゴニスト群（II群）に分類し、4週間ごとのAOM投与への切り替えを行った。主要エンドポイントは、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）合計スコアのベースラインからの変化とした。治療中に発生した有害事象（TEAE）のモニタリングを行った。　主な結果は以下のとおり。・I群100例、II群101例が試験を完了した。・AOMへの切り替え後のPANSS合計スコアのベースラインからの変化は、I群で－9.43±9.79（p＜0.0001）、II群で－4.04±8.72（p＝0.0102）であった。・II群はI群と比較し、AOM開始後に睡眠障害（p＝0.0243）および精神症状（p＝0.0042）のTEAEがより多く発生したが、いずれも試験期間中に消失した。・精神症状のTEAEは、前治療における経口抗精神病薬の漸減の速さと関連が認められた（p＝0.0269）。・AOM投与開始による症状の悪化は認められなかった。・前治療における経口抗精神病薬の種類にかかわらず、AOMは有意な副作用なく精神症状を軽減した。・D2アンタゴニストによる治療歴を有する患者では、一過性の精神症状のTEAEがみられる可能性があるが、長期のクロスタイトレーションで最小限に抑制できることが示唆された。

急速な高齢化が進む日本で、認知症は多くの人にとって身近な課題でしょう。家族が認知症と診断され、介護に奮闘している方も少なくないと思います。そんな中、その献身的な介護が、実は介護者自身の将来の健康、とくに「脳の老化」のリスクを高めている可能性があるとしたら…。米国から出された報告は、まさにこの事実を指摘し、警鐘を鳴らしています1）。介護者が抱える、見過ごされがちな認知症リスク要因米国・アルツハイマー協会のPublic Health Center of Excellence on Dementia Risk Reductionおよびミネソタ大学のPublic Health Center of Excellence on Dementia Caregivingという機関が、2025年6月12日に発表した報告書によれば、認知症患者を介護する人の5人中3人近く（59％）が、自分自身の認知症発症の可能性を高めるリスク要因を少なくとも1つ抱えていることが明らかになりました。さらに、4人に1人（24％）は2つ以上のリスク要因を抱えている、ともされています。この報告書は、2021～22年に米国の47州で収集されたデータを分析したものです。その結果、認知症患者の介護者は一般の人と比べて、脳の老化に関連する5つのリスク要因を持つ割合が高いことがわかりました 。具体的な数値は以下の通り。喫煙（30％高い）高血圧（27％高い）睡眠不足（21％高い）糖尿病（12％高い）肥満（8％高い）一方、唯一「身体活動を欠く」という点については、介護者の方が一般の人より9％低いという結果でした。これは、介護そのものに伴う身体的な負担や活動が影響している可能性が高いと見られています。こうした結果は、認知症患者の介護者が家族や友人のケアに追われるあまり、自分自身の健康を見過ごしがちになってしまう傾向を表しているのかもしれません。とくに深刻な「若い世代の介護者」の健康リスクこの報告書がとくに強い懸念を示しているのが、若い世代の介護者です。若い介護者は、同世代の他の人と比べて、複数の認知症リスク要因を持つ可能性が40％も高いことがわかりました。さらに詳細に各要因を見ると、その差は驚くべきものでした。若い介護者は同世代の非介護者と比較して、喫煙する可能性が86％高い高血圧である可能性が46％高い一晩の睡眠時間が6時間未満であると報告する可能性が29％高いという結果でした。これは、仕事や子育てといったやるべきことに加えての介護負担が、心身にきわめて深刻な影響を及ぼしていることを示唆しています。介護者を社会全体で支えるために今回ご紹介した報告書は、単にリスクを指摘するだけでなく、今後の対策の方向性も示唆しています。介護者の中でどの認知症のリスク要因が多いかを知ることで、資源や介入策の優先順位付けをし、調整することができるからです。また、今回の報告書は、介護者の負担が精神的なストレスにとどまらず、身体的リスク、ひいては介護者自身の将来の認知症リスクにまでつながることを示唆した点で重要です。これはもはや、個人や家庭内の問題ではなく、社会全体で取り組むべき公衆衛生上の課題といえるでしょう。介護は誰にとっても他人事ではありません。介護者が孤立せず、自分自身の健康にも目を向けることができるよう、周囲の理解とサポート、そして行政による的を絞った支援策の充実が急がれます。今回のニュースは、介護者への負担がさまざまな形で自身の健康リスクにまでつながっていることを改めて私たちに教えてくれています。参考文献・参考サイト1）Public Health Center of Excellence on Dementia Risk Reduction. Risk Factors for Cognitive Decline Among Dementia Caregivers 2021-2022 Data from 47 U.S. States. 2025 Jun 12.