三重大学大学院・呼吸器内科の丸山貴也氏ら同大研究グループは、これまで明らかにされていなかった、施設入所者に対する肺炎球菌ワクチン（23価肺炎球菌多糖体ワクチン）の有効性について、前向き無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果、ワクチン接種が入所者の肺炎発症および死亡率の低下をもたらし有効性が確認されたことを報告した。BMJ誌2010年3月13日号（オンライン版2010年3月8日号）掲載より。発生率、プラセボ群が有意に高い　研究グループは、三重県内の高齢者施設（9病院および23の病院関連施設）から1,006名の被験者を登録し、前向き無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行った。　被験者は、2006年3月～2007年1月の間に登録され、ワクチン接種群（Pneumovax 0.5mL：502例）とプラセボ群に無作為化され、2009年3月末まで観察が行われた。　主要エンドポイントは、全原因肺炎および肺炎球菌性肺炎の発生率。副次エンドポイントは、肺炎球菌性肺炎、全原因肺炎、その他原因による死亡とした。　結果、肺炎発症が確認されたのは、ワクチン接種群63例（12.5%）、プラセボ群104例（20.6%）だった。　肺炎球菌性肺炎と診断されたのは、ワクチン接種群14例（2.8%）、プラセボ群37例（7.3%）だった（P

尿路感染症疑い例に対する5つの管理方法の有効性について無作為化試験の結果、症状コントロール達成に5つの方法間に差異はなく、「48時間以降に試験紙法で処方抗菌薬を決定して」あるいは「48時間以降に経験的投与」が、より少量の抗菌薬投与で症状コントロール達成が可能なことが明らかになった。英国サウサンプトン大学地域臨床学部門プライマリ・ケア医学グループのP Little氏らの報告によるもので、BMJ誌2010年2月20日号（オンライン版2010年2月5日号）に掲載された。プライマリ・ケアベースで非妊娠女性309例を5つの管理方法群に無作為化し検証Little氏らが検討したのは、（1）速やかに抗菌薬を経験的投与、（2）48時間以降に抗菌薬を経験的投与、（3）排尿症状スコア（尿の混濁・異臭、夜間頻尿、排尿障害のうち2つ以上）に基づき抗菌薬投与、（4）試験紙法の結果（亜硝酸塩、白血球、潜血が陽性）に基づき抗菌薬投与、（5）中間尿検査で陽性なら抗菌薬投与、の5つの管理方法。研究グループは試験にあたって、（1）に比べて他の群では症状コントロール達成が悪いであろう、特に（2）（5）の待機群で悪いだろうと仮定し、また（4）試験紙法、（5）中間尿検査が他の3方法に比べて効果的であろうと仮定し、試験に臨んだ。被験者は、2003年6月～2005年9月の間、イングランド南部の62の開業医から、尿路感染症が疑われる妊娠していない女性309例（18～70歳）が集められ、5つの方法群に無作為化された。各群患者に対しては、無作為化試験が患者とのコンセンサスを得たうえで遂行されやすいよう、アドバイスシートを使用して介入をコントロールした。また、症状についての自己評価記録を依頼した。主要評価項目は、症状の重症度（2～4日目）と期間、抗菌薬の使用についてとした。抗菌薬減を目指すなら、試験紙法、48時間以降投与が有用（1）群の抗菌薬を速やかに投与された患者の、中等症期間は3.54日間だった。しかし同期間に関して、その他4群と有意差はみられなかった。（1）群との期間比で、（2）群1.12、（3）群1.11、（4）群0.91、（5）群1.21だった（5群の尤度比検定p=0.369）。重症度についても、5群間に有意差はなかった。重症度スコア0～6の平均値は、（1）群2.15、（2）群2.11、（3）群1.77、（4）群1.74、（5）群2.08だった（p=0.177）。一方、抗菌薬使用については5群間に違いがみられた。使用率は（1）群97％、（2）群77％、（3）群90％、（4）群80％、（5）群81％だった（P=0.011）。また、（2）群の48時間以降投与患者について、（1）群の速やかな投与患者と比べて再診の割合が少なかった（ハザード比：0.57、P=0.014）。しかし平均症状期間は37％長かった（発生率比：1.37、P=0.003）。これら結果を踏まえてLittle氏は、「5つの管理戦略とも、症状コントロール達成は同程度だった。48時間以降に試験紙法で抗菌薬を決定して処方、あるいは48時間以降に経験的投与が、抗菌薬使用を減らすことにつながると思われる」と結論している。中間尿検査には利点が見いだせず中間尿検査の実施については、（1）群23％、（2）群15％、（3）群33％、（4）群36％、（5）群89％と違いがみられた（P

減塩への取り組みがもたらす健康へのベネフィットはいったいどれぐらいなのか？　米国カリフォルニア大学医学部疫学・生物統計学部門のKirsten Bibbins-Domingo氏らは、米国35～84歳の冠動脈疾患（CHD）政策モデルを使って、1日1～3gの減塩でもたらされる健康へのベネフィット（心血管イベント、全死因死亡、医療費など）を、コンピュータシミュレーションした。日本やイギリスなど多くの国では、食品業界を巻き込んでの、加工食品への塩分量表示や公衆教育を通じた減塩に対する意識喚起が行われている。一方、米国では塩分摂取量が年々上昇しており（2005～2006年：目標5.8g未満に対し男性10.4g、女性7.3g）、その約8割が加工食品からの摂取で、研究グループは公衆衛生改善を提起するため本研究を行った。NEJM誌2010年2月18日号（オンライン版2010年1月20日号）掲載より。1日3gの減塩で年間最大CHDは12万件減、脳卒中6.6万件減、心筋梗塞9.9万件減Bibbins-Domingo氏らは、1日最高3g（ナトリウム換算1,200mg）減塩することによりもたらされるであろうベネフィットを、CHD政策モデルを用いて算出した。年齢、性、人種別ごとの心血管疾患の発生率およびそれにかかる医療費を推計し、減塩への取り組みとその他の心血管疾患リスクを低減するための介入との効果を比較。また、減塩への取り組みと降圧薬療法との費用対効果の評価も行った。結果、1日3gの減塩によって、CHDの年間新規発症件数は6万～12万件、脳卒中は3万2,000～6万6,000件、心筋梗塞は5万4,000～9万9,000件それぞれ減少することが予測された。全死因死亡数は年間で4万4,000～9万2,000件の減少が予測された。1日3gの減塩で毎年医療費約1～2兆円削減可能減塩への取り組みによるベネフィットは全国民が受けることが示されたが、特に黒人で高く、また女性は脳卒中減を、高齢者はCHDイベント減を、若い人は死亡率低下というベネフィットをより受けるであろうことが示された。減塩がもたらす心血管イベントへのベネフィットは、喫煙、肥満、コレステロール減を国民レベルで広めることのベネフィットと同等だった。また、1日3ｇ減塩達成を推進することによって、19万4,000～39万2,000 QALYs（質調整生存年数）を蓄えることが、また医療費は毎年100億～240億ドル（約9,000億～2.2兆円）節約できることが示された。さらに、減塩量がたとえわずか1日1gで、2010年から始めて10年かかったとしても段階的に達成できさえすれば、すべての高血圧患者への降圧薬療法よりも費用対効果は大きいことも予想されたという。Bibbins-Domingo氏は、「減塩できた量がわずかでもあっても、心血管イベントおよび医療費を大幅に減らすことに結びつく可能性がある。わずかな目標であってもこれを公衆衛生の目標とし、早急にアクションを起こすべき必要がある」と強調している。（医療ライター：武藤まき）

肥満や慢性疾患を有する米国2～14歳児の割合は、1988～2006年の間で増加傾向にあることが、米国マサチューセッツ総合病院青少年保健政策センターのJeanne Van Cleave氏らの調べで明らかになった。また肥満や慢性疾患は、必ずしも長年にわたり継続しているのではなく、追跡調査期間6年の中で新規発症や完治といった動きが多いこともわかったという。JAMA誌2010年2月17日号で発表した。3コホートにつき各6年間追跡Cleave氏らは、1988～1994年（コホート1）、1994～2000年（コホート2）、2000～2006年（コホート3）の3期間にわたり、前向きコホート試験を行った。被験者数は、それぞれ、2,337人、1,759人、905人で、試験開始時点の年齢は2～8歳、追跡期間はいずれも6年だった。被験者の子どもの健康状態を、学校を欠席したり、薬や特別な医療サービスなどによる治療が12ヵ月以上継続したものについて、被験者の親により報告してもらった。肥満の定義は、BMIが同年齢の95パーセンタイル以上とした。また慢性疾患については、肥満、喘息、その他の身体的状態、行動や学習に関する問題――の4カテゴリーに分類した。新規発症は直近6年のコホートで最高、男子は女子の1.24倍各コホート試験の終了時点における有病率は、コホート1が12.8％（95％信頼区間：11.2～14.5）、コホート2が25.1％（同：22.7～27.6）、コホート3が26.6％（同：23.5～29.9）だった。全コホートにおいて、試験開始時から終了時まで肥満や慢性疾患が持続していたのは7.4％（同：6.5～8.3）に留まった。一方、試験開始時に認められた肥満・慢性疾患が、その後6年以内に完治したのは、9.3％（同：8.3～10.3）だった。半面、試験開始時点には肥満・慢性疾患が認められなかったものの、その後6年間で発症したのは同13.4％（同：12.3～14.6）だった。試験期間中のどこかの時点で肥満・慢性疾患が認められた子どもの割合は、コホート3で最も高く、51.5％だった。同割合はまた、男子（補正後オッズ比：1.24）、ヒスパニック系（同：1.36）、黒人（同：1.60）で高率だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

2010年2月25日、都内で「ディスカバリーCOPD研究会」設立プレスセミナーが行われた。その中で、同研究会理事の平田一人氏（大阪市立大学大学院医学研究科呼吸器病態制御内科学教授）は「日本におけるCOPD治療の現状とディスカバリーCOPD研究会の果たす役割」について講演を行った。「タバコ病」「肺の生活習慣病」とも呼ばれるCOPD（慢性閉塞性肺疾患）では、咳や痰が続いたり、階段を上るなどの労作時に息切れしたりするなどの自覚症状がみられる。平田氏は、「これらはごくありふれた症状であるため、見過ごされることも少なくない」と述べ、「COPDを放置すると、呼吸機能低下で日常的に呼吸困難が起きたり、場合によっては寝たきりになる可能性もある」ことを示唆した。さらに、「COPDはわが国の死亡原因の第10位（男性は第7位）に位置しているにもかかわらず、いまだ12％程度の患者しか診断されていない」状況についても言及した。こうした現状を受け、わが国におけるCOPD診断率向上を目的とした「ディスカバリーCOPD研究会」が設立された。同研究会では、2015年までにCOPDの診断率を25％まで引き上げることを目標とし、COPD啓発活動として、2010年1月より全国の医療関係者を対象とした「ディスカバリーCOPDセミナー」を年間で約400回開催することが決まっている。研究会の代表幹事には相澤久道氏（久留米大学医学部内科学講座呼吸器・神経・膠原病内科部門教授）が就任した。理事には、平田氏の他に、一ノ瀬正和氏（和歌山県立医科大学内科学第三講座教授）、西村正治氏（北海道大学大学院医学研究科呼吸器内科学分野教授）が名を連ねる。その他、約30名のCOPD専門医がサポートしている。講演会に続き、落語家・桂歌丸氏の「COPD啓発大使」就任式が行われたが、式には肺炎のため欠席となった歌丸氏の代理として、弟子の桂歌助氏が出席した。（ケアネット　呉 晨／吉田 直子）　

2010年1月、mTOR阻害による抗悪性腫瘍剤としては日本初となる「エベロリムス（商品名：アフィニトール）」が承認を得た。ここでは、2月22日、アーバンネット大手町ビルにて開催された「mTOR阻害剤『アフィニトール』が腎細胞がん治療にもたらす可能性」と題するプレスセミナーをお届けする。帝京大学医学部泌尿器科学教室 主任教授 堀江重郎氏は、mTOR阻害剤の基礎から臨床治験まで広範にわたり講演した。＜ノバルティス ファーマ株式会社主催＞ がん治療における新しい戦略無秩序な細胞増殖を繰り返すがんにおいて、その制御を失った細胞周期を停止させるのが従来の抗がん剤の作用機序であるが、さらに近年、がんそのものが自らを養う血管を新生させることから、そこをターゲットとする分子標的薬による治療が進んできている。そして新たにmTOR阻害剤など、無制限な細胞内の代謝もがん進行の要因となっている点に着目した治療戦略が、難治性がんへの福音となる可能性が強まってきた。mTORとは堀江氏はまず、mTORとその阻害剤について概説した。mTORとはマクロライド系抗生物質ラパマイシンの標的分子として同定されたセリン・スレオニンキナーゼであり、細胞の分裂や成長、生存における調節因子である。その重要性を示唆する事実として、酵母からヒトにいたるまで95％以上相同な蛋白であるため、mammalian Target Of Rapamycin（＝mTOR）と総称される。正常細胞においては、栄養素や成長因子、エネルギーといった「エサ」があると活性化し、エサのない状況ではいわば冬眠状態となっている。栄養素やその他増殖促進経路からのシグナル伝達を制御する役割から、糖尿病や生活習慣病への関与も報告されている。一方、mTOR阻害剤のアフィニトールやラパマイシンは、タクロリムスと同様の機序で免疫抑制効果を持つ。分子生物学的には、細胞周期をG1期で停止させることや、低酸素誘導因子（HIF※）の安定化および転写活性を抑制することが示されている。多くのがんでmTORシグナル伝達経路が調節不全を起こして常に活性化しており、mTOR阻害剤の抗腫瘍効果が臨床レベルでも検討されている。（※HIF：mTOR活性化や低酸素によって細胞内に蓄積し、血管新生や解糖系代謝を亢進させる。）昨年Natureで発表され話題となった、興味深い知見がある。ラパマイシン適量をマウスに投与したところ、加齢期であっても寿命延長効果が見られた。これはカロリー制限したサルの方が長寿命であったデータと同等と考えられる、と堀江氏は語った。また、がん患者を高カロリー摂取群とカロリー制限群に分けたところ、制限群の方が長生きしたという結果が複数出ており、これまでは切り離して考えられていた「がん」と「体内環境」の密接な関連に関心が寄せられている。がん細胞の代謝にも影響するmTOR阻害剤は、この流れに合致する薬剤といえる。 腎細胞がんわが国における腎がんの9割は腎細胞がんであり、好発年齢は50歳以降、男女比は約2：1である。年間で発症数は1万人を超えて増加傾向にあるとされ、約7千人が死亡する。寒冷地方に多く発症し、ビタミンD欠乏との関連が指摘されている。遺伝性にフォン・ヒッペル・リンダウ（VHL）遺伝子が変異または欠失しているVHL症候群は120家系あり、遺伝性腎細胞がんを発症する割合は50％程度。根治的治療は手術で、StageⅣであってもなるべく切除した方が予後良好である。分子標的薬登場以前はサイトカイン療法しか薬物治療がなく、治療抵抗性のがんの一つである。 腎細胞がんとmTOR阻害剤堀江氏によると、腎細胞がん患者においてはmTORの上流蛋白Aktの過剰な活性化や、血中血管内皮増殖因子（VEGF）濃度の上昇が認められ、増殖シグナルが亢進している。加えて、mTORに至るシグナル経路を抑制する因子の変異・機能低下や、VHL遺伝子変異によるHIFの過剰産生が見られ、抑制シグナルの低下もある。正常ではVHLはがん抑制因子であってHIFを抑制しているが、腎がんの多くでは変異による不活化が起こっている。もともと腎臓は血管に富み、VHL変異で異常な血管が作られやすい。mTOR阻害剤は、このようにVHLが機能しない状況でもHIF合成を阻止する。また、VEGF-Aの産生も阻害し、結果として腫瘍細胞での血管新生を抑制する。このように、がん細胞の増殖抑制と血管新生阻害の抗腫瘍効果を併せ持つmTOR阻害剤のアフィニトールの、VEGF受容体チロシンキナーゼ阻害剤（スニチニブまたはソラフェニブ）が無効となった進行性腎細胞がんを対象として有効性および安全性について検討した臨床試験がRECORD-1である。患者をBSC＋アフィニトール群とBSC群に無作為割付した結果、アフィニトール群で無増悪生存期間が有意に延長し、抗腫瘍効果も示された。副作用発現は、対象患者が比較的PSが良好というバイアスはあるが、高グレードがあまり多くない印象があるとのことである。注意すべきものとして、アジア人に多い間質性肺疾患、免疫抑制による感染症、インシュリン抵抗性となるための高血糖、糖尿病の発症・増悪などが挙げられた。mTOR阻害剤の間質性肺疾患については、副腎皮質ホルモン剤への反応性が高いことが報告されている。堀江氏は、がんへの本質的なアプローチといえるmTOR阻害剤、アフィニトールが承認され、VEGF受容体チロシンキナーゼ阻害剤投与後の進行性腎細胞がんの治療における期待が寄せられるとした。なおわが国では現在、乳がん、胃がん、悪性リンパ腫、膵内分泌腫瘍を対象とした、第Ⅲ相の国際共同治験に参加している。（ケアネット　板坂倫子）

直接トロンビン阻害作用を持つdabigatranは、血液凝固モニタリングを要せず、急性静脈血栓塞栓症治療において、ワルファリン（商品名：ワーファリンなど）の代替薬としての可能性が期待されている。カナダ・マクマスター大学のSam Schulman氏らが無作為化二重盲検非劣性比較試験「RE-COVER試験」で有効性、安全性を検討した結果、いずれも同等であることが報告された。NEJM誌2009年12月10日号（オンライン版2009年12月6日号）掲載より。定量dabigatranとINRワルファリンを無作為割り付けRE-COVER試験は、発症初期に中央値で9日間（4分位範囲8～11日）にわたり非経口の抗凝固療法を施行された急性静脈血栓塞栓症患者を対象とした。被験者は、dabigatran投与群（150mgを1日2回経口投与）と、ワルファリン投与群（プロトロンビン時間国際標準比〈INR〉2.0～3.0維持を基準に経口投与）に割り付けられ追跡された。　主要評価項目は、投与開始から6ヵ月時点の、客観的に確かめられた静脈血栓塞栓症の再発と関連死の発生とした。安全性エンドポイントは出血イベント、急性冠症候群、その他の有害事象と肝機能検査結果などとした。抗凝固効果は同等、モニタリング不要という点でdabigatranが優位？再発は、dabigatran群1,274例の患者のうち30例（2.4%）で、ワルファリン投与群1,265例のうち27例（2.1%）でそれぞれ発生した。リスク差は0.4パーセンテージ・ポイント（95%信頼区間：－0.8～1.5、事前特定された非劣性マージンP

歩行速度は高齢者の歩行と運動機能を表す、単純で信頼性の高い物差しとされる。また歩行速度の低下は、死亡を含む有害イベントと関連していることが明らかになっている。フランス国立保健医学研究所（INSERM）のJulien Dumurgier氏らの研究グループは、高齢者における歩行速度の低下と死亡リスクとの関連、また全死因および主な死因との関連を調べた。BMJ誌2009年11月21日号（オンライン版2009年11月10日号）掲載より。65歳以上の3,208人を歩行速度で3群に振り分け、約5年間追跡調査は前向きコホート研究にて行われ、参加者は、フランスの3都市（ボルドー、ディジョン、モンペリエ）から1999年から2001年にかけて集められた、地域で生活する65歳以上の男女3,208人で、平均5.1年間追跡された。主要評価項目は、全死亡率および主要な死因による死亡率とした。評価は、6m超歩行時の最大速度を計測し男女それぞれ3分位群（男性：≦1.5m/s、1.51～1.84m/s、≧1.85m/s、女性：≦1.35m/s、1.36～1.50m/s、>1.50m/s）に振り分け、潜在的交絡因子（歩行速度3分位を基線としたカプラン・マイヤー生存曲線、追跡期間中のバイタル、死因）で調整され行われた。がん死亡率に関しては見られない強い関連が心血管死亡リスクで追跡期間中の16,414人・年のうち、死亡は209例だった。内訳はがん99例、心血管疾患59例、その他原因が51例だった。参加者のうち、基線での歩行速度が最も遅い3分位群は最も速い3分位群と比較して、死亡リスクが有意に高かった（ハザード比：1.44、95%信頼区間：1.03～1.99）。特異的死因解析から、歩行速度が遅い群の心血管死リスクが、速い群と比べて3倍に達することがわかった（ハザード比：2.92、95％信頼区間：1.46～5.84）。がん死亡率に関しては両群で有意差はなかった（1.03、0.65～1.70）。心血管死亡率は、性、年齢中央値、BMI中央値、身体活動レベルなど層別階層での解析いずれにおいても、歩行速度が遅い群が速い群と比べて高かった。研究グループは、高齢者の歩行速度が遅いことと心血管死のリスク増加と強く関連していると結論づけている。

大塚製薬株式会社は2日、同社とGalenea Corporation (本社：米国マサチューセッツ州、以下「ガレニア社」) は、統合失調症や双極性障害などを含む中枢神経系疾患の革新的治療薬を創出するための共同研究を1年間延長することに合意したと発表した。同社とガレニア社は、脳の記憶・認知などに重要な働きをするタンパク質脱リン酸化酵素「カルシニューリン」の中枢神経系疾患への関与の可能性に着目し、統合失調症やその他の中枢神経系疾患に対するファースト・イン・クラスの治療薬の創出を目指し、2005年1月より共同研究を行っている。今回の合意に基づき、両社の共同研究契約期間は、6年から7年へ延長され、さらに大塚製薬からガレニア社へ共同研究期間中に支払われる研究開発資金は総額最大約 9,000万米ドルになる。同資金は両社で運営する研究チームの研究開発に提供される。両社は、2008年10月にも共同研究期間を1年延長している。詳細はプレスリリースへhttp://www.otsuka.co.jp/company/release/2009/1202_01.html

仏サノフィ･アベンティス社は16日、心房細動患者を対象とした国際的な横断的観察研究であるRealiseAF症例登録調査（Real life global Survey Evaluating patients with Atrial Fibrillation：心房細動の患者を評価する実際的な世界的調査）を開始したことを発表した。同社の日本法人が19日に報告した。RealiseAFは、心房細動のコントロールについて評価し、ヨーロッパ、中南米、アジア、中東、および北アフリカの幅広い心房細動患者集団の心血管リスクプロファイルを調査することを目的として設計された。この症例登録調査では、発作性、持続性、永続性心房細動の患者さんや、一過性の原因による心房細動患者を含む、幅広い心房細動患者集団に関する新たなデータを収集することを目指す。RealiseAF症例登録調査は、心房細動の罹病歴があり、過去12ヵ月間に1件以上の心房細動エピソードを経験したか、または現在心房細動を抱える27ヵ国1926施設の1万人以上の患者について、追跡調査を行うもの。対象には、発作性、持続性、永続性心房細動の成人患者、小児患者、一過性の原因（甲状腺機能亢進症、アルコール中毒、心筋梗塞の急性期、心膜炎、心筋炎、電撃症、肺塞栓症またはその他の肺疾患、水電解質異常、代謝障害など）による心房細動患者が含まれる。収集されるデータに含まれる尺度は、家族または本人の心血管リスク因子の有無、併存疾患の罹病歴、過去12ヵ月間の入院につながる心血管イベント、心血管系の介入治療、心房細動の罹病歴・特徴、心房細動の管理、およびQOL評価である。試験に参加する心臓専門医（開業医および勤務医）と内科医は、無作為に選ばれる。患者募集は2009年10月末に開始されており、最終結果は2010年末に得られる見込み。詳細はプレスリリースへhttp://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/CBC868FD-8DE7-430E-BF5F-60B78B3098F5.pdf

　ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は19日、同社の開発したテルミサルタン（アンジオテンシンII受容体拮抗薬）とアムロジピン（カルシウム拮抗薬）の新規配合錠が、米国食品医薬品局（FDA）から承認されたと発表した。米国での製品名は、TWYNSTA。高血圧治療を適応として、単独あるいは他の降圧剤との併用にて、目標血圧を達成するための初期治療として用いられる。　新たな配合錠のベネフィットは、アンジオテンシンII受容体およびカルシウムチャネルの長時間の拮抗･遮断という作用機序を相補的に発揮することにあるという。24時間にわたる降圧および血圧コントロールにきわめて有効で、テルミサルタンとアムロジピンでそれぞれ既に実証されている心血管保護での有用性を併せ持つという。テルミサルタンは降圧効果に加え、心血管イベント高リスク患者での心筋梗塞、脳卒中、心血管死のリスク減少の有用性が実証された唯一のアンジオテンシンII受容体拮抗薬となり、米国で19日、ACE阻害薬を服用することができない高リスク患者での心血管イベント減少を適応として承認を受けた。　テルミサルタンとアムロジピンの配合錠は、現在日本と欧州で承認申請されており、引き続きその他の国々でも申請される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9804

株式会社ヤクルト本社は、大阪大学の本田賢也准教授らが共同研究成果として、腸内細菌のセグメント細菌（Segmented Filamentous Bacteria）が、免疫細胞である「Th17細胞」を誘導することを明らかにしたと発表した。この研究成果は、アメリカの科学雑誌「Cell」の2009年10月15日オンライン版に速報として掲載された。3施設は共同研究により、〈1〉セグメント細菌が腸管に存在しているマウス（タコニックファーム社のマウスあるいは日本クレアのマウス）においてはTh17細胞がたくさん存在していたが、セグメント細菌を持たないマウス（ジャクソン研究所のマウス）においてはTh17細胞が少数しか存在しなかった、〈2〉セグメント細菌を持たないマウス（無菌マウスあるいはジャクソン研究所のマウス）にセグメント細菌を投与するとTh17細胞が著増した、等の結果を得たという。さらにセグメント細菌が存在し、腸管にTh17細胞が多く存在するマウスは、病原性細菌（本研究では、腸粘膜肥厚菌を用いられている）の感染に対して高い抵抗性を示すようになるという実験結果も得られたとのこと。以上のことから、セグメント細菌が消化管のTh17細胞を特異的にかつ強力に誘導する細菌の一つであり、腸管にTh17細胞がたくさん存在すると、病原性細菌に対して宿主は強くなるという結論に達したという。同社は、今回の研究では検討できなかった、セグメント細菌によるTh17細胞の誘導は、例えば遺伝的に自己免疫の素因などをもつ場合には、自己免疫疾患発症や増悪に繋がる可能性もあると考えているという。人の消化管にセグメント細菌が存在しているかどうか、さらには炎症性腸疾患やその他の自己免疫疾患と実際関係があるかどうかについては今後の検討課題としていくとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00428

新生児仮死は世界的に罹患率、死亡率が高く、患児、家族、そして社会全体にも大きな負担となり、転帰改善への取り組みが必要とされている。仮死性脳症をめぐっては、実験的に、体温を正常レベルより3～5°C低下させることで、脳損傷を減じ、仮死後の神経機能転帰を改善することが明らかになっているが、低体温療法が仮死性脳症を呈した新生児の神経学的転帰を改善するかどうかは明らかにされていない。英国インペリアル・カレッジ・ロンドンのDenis V. Azzopardi氏（ハマースミス病院）らのグループは、妊娠期間36週以上で、周産期の仮死性脳症を呈した生後6時間未満児を対象とする、低体温療法介入に関する無作為化試験を実施した。NEJM誌2009年10月1日号掲載より。死亡、重度神経障害については有意差見られず試験は、325例の乳児を、集中治療＋72時間33.5℃への体冷却を実施した群（163例）と、集中治療のみの群（162例）を比較し行われた。主要評価項目は、生後18ヵ月時点の、死亡または重度神経発達障害とした。副次評価は、神経学的転帰12項目、その他の有害転帰14項目が事前に特定され検討された。結果、冷却群では死亡42例、重度神経発達障害が32例だったのに対し、非冷却群では死亡が44例、重度神経発達障害は42例だった（いずれも転帰相対リスク：0.86、95%信頼区間：0.68～1.07、P = 0.17）。生存例の神経学的転帰の改善には有効か一方で、冷却群では神経学的異常を伴わない状態での生存率が高く（相対リスク：1.57、95%信頼区間：1.16～2.12、P = 0.003）、生存例で体冷却が、脳性麻痺のリスク減少に結びついたことが確認された（同：0.67、0.47～0.96、P = 0.03）。またInfant Development IIのベイリー乳幼児発達検査IIにおける精神発達指数（MDI）および運動発達指数（PDI）、脳性麻痺児の運動能力障害の重症度を評価する判別尺度（GMFCS）の各スコアも改善されていた（MDIとPDIのP = 0.03、GMFCSのP = 0.01）。しかし、その他の神経学的アウトカム項目においては冷却群での有意な改善は認められなかった。有害事象の大半は軽度で、体冷却と関連するものは認められなかった。これらの結果から研究グループは、周産期に仮死状態となった新生児に対する低体温療法の実施は、死亡また重度神経発達障害については有意に低下させることはなかったが、生存例における神経学的転帰の改善には結びついたと報告している。（医療ライター：朝田哲明）

バーンアウト（疲弊感）を感じているプライマリ・ケア医に対し、瞑想や自己認識訓練などを含んだ教育プログラムを行うことで、患者への態度や感情障害の程度などが改善することが、JAMA誌2009年9月23/30日号で報告されている。米国ロチェスター大学医学部のMichael S. Krasner氏が、70人のプライマリ・ケア医を対象に行った試験で明らかにした。米国ではプライマリ・ケア医が高いストレスを感じていること、それが疲弊感や消耗感、またケアの質低下に連鎖していることが報告されており、プライマリ・ケア医のおよそ60％が燃え尽き症候群を感じているとの報告はあるものの、それを改善するプログラムやプログラムの評価に関する報告は珍しいという。週2.5時間の講座を8週間、月2.5時間を10ヵ月実施Krasner氏らは2007～2008年にかけて、ニューヨーク州ロチェスターのプライマリ・ケア医70人を対象に、CMEコース（continuing medical education）というストレスや燃え尽き症候群の改善を目的とした教育プログラムを行った。当初8週間は、2.5時間/週プラス7時間の集中講座1回（6週と7週目の間に）を行い、その後10ヵ月は2.5時間/月の講座が実施された。プログラムでは、意識の高い瞑想（mindfulness meditation）や自己認識訓練（self-awareness exercises）、意味深長な臨床経験の語り（narratives about meaningful clinical experiences）、話し手の内容をきちんと聞き取る訓練（appreciative interviews）、ディスカッションなどを行った。同プログラムの開始前と最中、終了後に、5回にわたり、意識の高さや疲弊感の程度などについて自己評価を行った。「意識の高さ」に大きな改善、バーンアウトでも中程度の改善70人の参加者のうち、1回目の評価を受けたのは60人、5回目の評価を受けたのは51人だった。試験開始前と開始15ヵ月後の、「意識の高さ」について見てみると、スコアは45.2から54.1に、大幅に有意に改善した（スコアの改善幅：8.9、95％信頼区間：7.0～10.8）。マスラック・バーンアウト尺度による評価によって、情緒的疲弊スコアは26.8から20.0に（改善幅：－6.8）、患者に対し非人間的な対応をする離人化スコアは8.4から5.9に（同：－2.5）、個人的達成感のスコアは40.2から42.6へと（同：2.4）、いずれも中程度の改善が見られた。患者に対する共感度についても、Jefferson Scale of Physician Empathy（JSPE）スコアが111.6から121.2へ（同：4.6）改善した。その他、感情障害の程度や自覚、情緒的安定性などについても、改善が見られ、意識の高さの改善は、感情障害やバーンアウトなどの改善と相関関係が見られた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

世界の10～24歳の死因について調べたところ、交通事故による死亡が最も多く、男性で14％、女性では5％を占めていた。その他の死亡で顕著なのは、暴力事件による死因（男性で12％）、自殺（全体の6％）があった。女性の死因で一番多いのは、妊産婦死亡で全体の15％を占めた。エイズウイルスへの感染や結核による死亡は全体で11％だった。調査を行ったのは、オーストラリア・王立小児病院のGeorge C Patton氏らで、Lancet誌2009年9月12日号で発表している。近年、青少年期の健康を取り巻く状況が著しく変化しているにもかかわらず、全世界の青少年の死因に関する調査は初めて行われたという。10～24歳死亡の97％が低・中所得国同氏らは、WHO（世界保健機関）の「World Health Report 2006」と、「Global Burden of Disease Study 2004」などを元に、10～24歳の死因について調査を行った。結果は、WHOによる地域や、5歳ごとの年齢グループごとなどに集計した。その結果、2004年に死亡した10～24歳は、世界中で260万人に上った。そのうち、97％に当たる256万人が、低所得・中所得の国で発生していた。また、約3分の2に当たる167万人が、サハラ以南アフリカ地域や東南アジア地域で発生したものだった。相対死亡率はアフリカ地域で最も高く、高所得国のおよそ7倍にも上った。高所得国の交通事故による死亡は男性32％、女性27％早期成人期（20～24歳）の死亡率は、早期青年期（10～14歳）の2.4倍にも上った。なかでも、高所得国ではこの傾向が強かった。高所得国の男性死因について見てみると、交通事故による死亡が32％、暴力が10％、自殺が15％を占めた。早期成人期は早期青年期に比べ、交通事故による死亡率は約7.7倍、自殺は同16倍、暴力は同18倍に上った。また、高所得国の女性の死因では、交通事故が27％、自殺が12％だった。早期青年期（10～14歳）と早期成人期（20～24歳）で死亡率の増加が見られたが、死因については、地域や性別によって差があった。同研究グループは、青少年期の死因の5人に2人が意図的・非意図的な外傷によるものであることから、現行のエイズウイルスや妊産婦死亡を中心とした世界的な健康政策は、重要ではあるが効率的ではないと指摘している。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

ハイリスク非ST上昇型の急性冠症候群に対し、血管形成術を行う際、患者が来院してからできるだけ早く実施する場合と、翌日まで待って行う場合とを比較した結果、入院中のトロポニン最大値などのアウトカムに差はないことが明らかにされた。リスクの高い非ST上昇型急性冠症候群（NSTE-ACS）に対しては、早期の侵襲的インターベンションの実施が国際的ガイドラインで勧告されているものの、その適切なタイミングについては明確ではないという。フランスPitie-Salpetriere大学のGilles Montalescot氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年9月2日号で発表されている。NSTE-ACSでTIMIスコア3以上の352人を対象に試験研究グループは2006～2008年にかけて、フランス13ヵ所の医療機関で、NSTE-ACSで、心筋虚血における血栓溶解リスクを示すTIMI（Thrombolysis in Myocardial Infarction）スコアが3以上の患者352人を対象に、試験を行った。被験者を無作為に2群に分け、一方にはできるだけ早く血管形成術を行い、もう一方の群には試験開始後8～60時間後の翌（営業）日まで待って、血管形成術を行った。1次エンドポイントは、入院中の血中トロポニン最大値。また主な2次エンドポイントは、1ヵ月以内の死亡、心筋梗塞、緊急再血管再生術のいずれかの発生だった。来院直後実施も翌日実施も、アウトカムに有意差なし試験開始直後に血管形成術を行った群は、割り付けから手術開始までの経過時間中央値は70分、もう一方の翌日群は同21時間だった。入院中の血中トロポニン最大値の中央値は、直後群が2.1（四分位範囲：0.3～7.1）ng/mLで、翌営業日群は1.7（同：0.3～7.2）ng/mLであり、両群で有意差は認められなかった（p=0.70）。主な2次エンドポイントについても、その発生率は直後群で13.7％（95％信頼区間：8.6～18.8）、翌日群が10.2％（同：5.7～14.6）と、両群で有意差はなかった（p=0.31）。また主な出血や、その他のエンドポイントについても、両群で有意差は見られなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

英国King’s College London School of Medicine一般診療/プライマリ・ケア部門のRoger Jones氏らは、プライマリ・ケアでのがん兆候症状と非がん診断に関するコホート研究を行った。兆候症状を呈している患者の大半が臨床的に意味ある診断を下されていると報告している。BMJ誌2009年8月29日号（オンライン版2009年8月13日号）掲載より。15歳以上の762,325例が参加Jones氏らは、プライマリ・ケアで定められている非がん・がん診断のための兆候症状の適中率を評価した。一般診療（GP）調査データベース（1994～2000年、GP128人から提供）を用いて行われたコホート研究は、15歳以上の762,325例が参加し行われた。主要転帰尺度は、事前に15の兆候症状を定めたうえで、非がん診断と4つの兆候症状（血尿、喀血、嚥下障害、直腸出血）との関連について、90日時点、最初の兆候症状が記録されてから3年後時点で調査した。各転帰の解析は、time to eventで別々に行われた。データは、患者が死亡・診療から外れた・試験期間終了に達したいずれかの時点で検閲された。血尿、喀血、嚥下障害、直腸出血のファーストエピソード例について解析血尿（11,108例）、喀血（4,812例）、嚥下障害（5,999例）、直腸出血（15,289例）のファーストエピソード例のデータについて解析が行われた。結果、兆候症状を呈した患者での非がん診断は、ごく普通に見られた。また、がんあるいは非がんいずれの診断率は、一般に年齢とともに増加していた。血尿症状がある患者の90日以内での、がん・非がん診断率は、女性で17.5%（95%信頼区間：16.4%～18.6%）、男性で18.3%（17.4%～19.3%）だった。その他の症状については、喀血例では、同25.7%（23.8%～27.8%）、24%（22.5%～25.6%）。嚥下障害例では、同17.2%（16%～18.5%）、22.6%（21%～24.3%）。直腸出血例では、同14.5%（13.7%～15.3%）、16.7%（15.8%～17.5%）だった。Jones氏は、「兆候症状を呈している患者では、高い割合で臨床的に意味ある診断を下されている。血尿、喀血、嚥下障害または直腸出血の症状を呈している患者群での合同診断評価には患者4～7人が必要である。また90日以内に1人の患者は、臨床的に意味ある診断が下されているようである」と結論している。

抗うつ薬と青少年の自殺の危険性（自殺念慮/企図リスク）は注意を要する問題であるが、その一方で、疫学研究では、抗うつ薬の投与により自殺率が下がる傾向が確認されていている。この相違を確かめるため、米国食品医薬品局（FDA）のMarc Stone氏ら研究グループは、成人を対象とする抗うつ薬臨床試験における自殺行動のリスク評価を試みた。BMJ誌2009年8月22日号（オンライン版2009年8月11日号）より。被験者約10万人のプラセボ対照試験をメタ解析FDA研究グループは、12の承認抗うつ薬に関する372の二重盲検無作為化プラセボ対照試験についてメタ解析を行った。参加者は成人9万9,231人。被験者の年齢中央値は42歳で、63.1%が女性だった。治療の適応は、大うつ病（45.6%）、その他のうつ病（4.6%）、その他の精神障害（27.6%）と非精神障害（22.2%）であった。主要評価項目は自殺行動（自殺既遂、自殺未遂または予備行為）と自殺念慮とした。解析の結果、非精神病的患者群においては、自殺行動と自殺念慮は非常にまれだったが、精神病患者群では、リスクと年齢に関連が見られた。「自殺行動・自殺念慮」もしくは「自殺行動のみ」のオッズ比は、25歳未満ではそれぞれ1.62（95%信頼区間：0.97～2.71）、2.30（同：1.04～5.09）、25～64歳では0.79（同：0.64～0.98）と0.87（同：0.58～1.29）、65歳以上では0.37（同：0.18～0.76）、0.06（同：0.01～0.58）だった。自殺傾向リスクが年齢依存的に確認年齢を連続変数としてモデル化した場合、自殺行動・自殺念慮のオッズ比は、年齢ごとに2.6%（－3.9%～－1.3%、P=0.0001）の割合で減少した。さらに、自殺行動だけでみると、オッズ比は年齢ごとに4.6%（－7.4%～－1.8%、P=0.001）の割合で減少。抗うつ薬投与に伴う自殺傾向リスクは、年齢に強く依存していた。プラセボと比較すると、25歳未満成人における自殺傾向と自殺行動のリスク増加は、これまで小児と未成年者でみられた値に近かかった。自殺行動に対するネット効果は明らかではないが、おそらく25～64歳の自殺念慮に対しては保護的に作用し、65歳以上では自殺傾向と自殺行動のリスクを低下させると推測している。

　Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.は、米国食品医薬品局（FDA）が、インテグラーゼ阻害薬／HIV感染症治療薬「アイセントレス」の適応拡大（治療経験のない成人HIV-1患者への投与）を承認したことを発表した。子会社である万有製薬株式会社が27日に報告した。　この結果、アイセントレスは治療経験のある成人患者に加え、治療経験のない成人HIV-１患者の治療にも使用できることになる。　アイセントレスは他の抗レトロウイルス（ARV）薬と併用して成人のHIV-１治療に使用される薬剤。アイセントレスの適応は、3つの二重盲検試験における48週までの血漿中HIV-1 RNA量の分析に基づいたもの。このうち2つの試験は、3つのクラスの抗HIV薬［非ヌクレオシド系逆転写酵素阻害薬（NNRTI）、ヌクレオシド系逆転写酵素阻害薬（NRTI）、プロテアーゼ阻害薬（PI）］による治療経験があり、臨床的に進行した成人患者で実施され、1つの試験は治療の経験のない成人患者で実施された。小児患者に対するアイセントレスの安全性及び有効性は確立されていないとのこと。アイセントレスとその他の有効な抗HIV治療薬との併用は、治療反応性をより高める可能性があるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/merck_0827.html

フランスUniversite Victor Segalen Bordeaux 2のCatherine Feart氏らは、地中海式ダイエット食を摂っている高齢者に、認知能力試験の1つ、ミニメンタル・ステート試験（MMSE）スコアの低下が認められたが、その他の認知能力試験の結果には、関連は見られなかったことを報告した。併せて、地中海式ダイエット食と認知症の発症リスクとには関連が認められなかったとも報告している。1,400人超のフランス人高齢者を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年8月12日号で発表した。1,410人を対象に4種の認知能力試験を実施、最低5年毎に追跡Feart氏らは、2001～2002年にかけて、合わせて1,410人の65歳以上について、前向きコホート試験を開始し、最低5年毎に再調査を行った。認知度を測る4種の試験、MMSE試験、Isaacs Set Test（IST）、ベントン視覚記銘検査（Benton Visual Retention Test；BVRT）、Free and Cued Selective Reminding Test（ヒントがある場合とない場合の選択的想起試験、FCSRT）を行った。MMSEスコアの低下は減速、他3種試験のスコアでは関連なし年齢や性別、学歴、運動量、アポリポ蛋白E遺伝子型などについて補正を行った後、地中海式ダイエット食のスコアが高いほど、MMSE試験での間違いが少ない傾向があることが認められた（MMSEスコア1ポイント増加によるβ＝－0.006、95％信頼区間：－0.01～－0.0003、p=0.04）。しかし、IST、BVRT、FCSRTのスコアの変化については、地中海式ダイエット食のスコアとの関連は見られなかった。また、5年の間に認知症の症状が見られなかった人について調べてみると、地中海式ダイエット食のスコアが最も高かった群は、最も低かった群に比べ、MMSEの間違いが少なく、FCSRTスコアも高かった（MMSEのβ＝－0.03、95％信頼区間：－0.05～－0.001、p=0.04、FCSRTのβ＝0.21、95％信頼区間：0.008～0.41、p＝0.04）。一方、地中海式ダイエット食と認知症発症リスクの間には、関連性は見られなかった（ハザード比：1.12、同：0.60～2.10、p=0.72）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）