厚生労働省は、2021年9月21日に「新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の実施に関する手引き（4.1版）」を公開した。 　この手引きは、2020（令和2）年12月17日に初版が公開され、逐次新しい知見やエビデンスを追加し、ほぼ毎月改訂を重ねてきた。 　今回の主な改訂点は下記の通りである。 【第3章　3（10）：妊娠中の者等への接種体制の確保について追記】 妊娠中に新型コロナウイルスに感染すると、特に妊娠後期は重症化しやすく、早産のリスクも高まるとされている。妊娠中の者及び配偶者等（以下「妊娠中の者等」という）が希望する場合には、できるだけ早期に、円滑に新型コロナワクチンの接種を受けることができるよう、例えば、予約やキャンセル待ちに当たって妊娠中の者等を可能な範囲で優先する、現時点で妊娠中の者等が年齢等によって必ずしも接種予約の対象となっていない場合には妊娠中の者等を接種予約の対象とする、といった方法により、特段の配慮をすること。

　Stage IVの非小細胞肺がん（NSCLC）の1次治療として、デュルバルマブ（商品名：イミフィンジ）と化学療法の併用、および、同併用への抗CTLA-4抗体tremelimumabの上乗せの評価結果が世界肺癌学会（WCLC2021）で発表された。 　試験は無作為オープンラベル国際第III相POSEIDON試験である。その結果、デュルバルマブ、tremelimumabと化学療法の併用が、統計学的に有意に生存を延長したことが示された。

　in vitroでは、lurbinectedinとドセタキセルの併用による相乗効果が確認されている。この結果を基に、第I相用量拡大試験が行われ、lurbinectedin 2㎎/m2とドセタキセル40㎎/m2またはCAVシクロホスファミド＋ドキソルビシン＋ビンクリスチン）の併用が有望な効果を示した1)。 　WCLC2021では、小細胞肺がんに対する、lurbinectedin 2㎎/m2とドセタキセル（またはCAV）の併用を評価する第III相試験ATLANTISの結果が発表された。併用群は対照群に匹敵する有効性を示したが、主要評価項目は達成できなかった。

　新型コロナウイルス感染症に対して、現在使用されているmRNAワクチンの有効性について、デルタ変異株に対しては低く、経時的に減少する可能性を示唆する医療者での調査結果を、米国・カリフォルニア大学San Diego Health（UCSDH）のJocelyn Keehner氏らがNEJM誌オンライン版2021年9月1日号のCORRESPONDENCEで報告した。 　UCSDHでは、2020年12月中旬からBNT162b2（ファイザー）とmRNA-1273（モデルナ）による予防接種を開始し、2021年3月までに全職員の76％がワクチン接種を完了、7月には87％が完了した。新型コロナウイルスの感染者は2021年2月初旬までに減少し、3～6月は検査陽性者が月30人未満だった。しかし、6月15日にカリフォルニア州のマスク着用義務が解除され、7月末にはデルタ変異株がUCSDH分離株の95％以上を占めるようになり、ワクチン接種完了者を含めて感染者が急増した。

　ブリストル マイヤーズ スクイブは、2021年9月13日、切除不能な悪性胸膜中皮腫（MPM）患者の1次治療において、組織型にかかわらず、ニボルマブとイピリムマブの併用療法が、プラチナ製剤ベースの標準化学療法と比較して、持続的な生存ベネフィットを示したCheckMate-743試験の3年間のデータを発表した。 　CheckMate-743試験は、未治療の切除不能な悪性胸膜中皮腫患者（605例）を対象に、ニボルマブとイピリムマブの併用療法を、化学療法（ペメトレキセドとシスプラチンまたはカルボプラチンの併用療法）と比較評価した多施設無作為化非盲検試験。

　脳転移はがんの合併症として多くみられ、治療やQOLに悪影響をおよぼす。 　世界肺癌学会（WCLC2021）では、脳転移を有する非小細胞肺がんに対するアテゾリズマブの効果と安全性を評価する第II相試験ATEZO-BRAINが発表された。その結果、アテゾリズマブ＋化学療法の脳転移を有する非小細胞肺がんへの有用性が示唆されている。 対象：脳転移病変未治療の非小細胞肺がん（PD-L1発現問わず、ステロイド[デキサメタゾン4mg以下/日]は許容） 介入：アテゾリズマブ（1,200mg）＋ペメトレキセド（500mg/m2）＋カルボプラチン（ACU5 ） 3週ごと4～6サイクル→アテゾリズマブ＋ペメトレキセドを疾患進行まで、または最大2年間投与 主要評価項目：治験担当医評価の無増悪生存期間（PFS）、安全性 副次評価項目：奏効率（ORR）、奏効期間、全生存期間（OS）、QOLなど

　米国で使用されている新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン3種、BNT162b2（Pfizer-BioNTech製）、mRNA-1273（Moderna製）、Ad26.COV2.S（Johnson & Johnson-Janssen製）は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染による入院やICU入室、あるいは救急部門や救急クリニック（urgent care clinic）の受診に対し、高い有効性が認められたことを、米国疾病予防管理センター（CDC）のMark G. Thompson氏らが報告した。COVID-19による入院患者約4万2,000例と救急・緊急外来クリニックを受診した約2万2,000例を調べた結果で、これらワクチンの有効性は、SARS-CoV-2感染で受ける影響が不均衡な集団にも認められたという。NEJM誌オンライン版2021年9月8日号掲載の報告。 　研究グループは2021年1月1日～6月22日に、COVID-19が疑われる症状でSARS-CoV-2分子検査を受けた50歳以上を対象に試験を行い、COVID-19ワクチンの有効性を検証した。被験者は、米国内187の病院に入院した4万1,552例と、221ヵ所の救急部門や救急クリニックを受診した2万1,522例だった。

　新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、デキサメタゾン製剤の供給が不足している。2021年8月27日に厚生労働省から発出された「デキサメタゾン製剤の安定供給について」の通知を受け、新型コロナウイルス感染症患者およびがん患者の薬物療法に関して、9月9日、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会、日本感染症学会、日本呼吸器学会が合同声明文を発出した。 　そのうち、がん患者の薬物療法に関する合同声明文では、がん患者の薬物療法に携わる医療関係者に対して、薬物療法によって発現する悪心・嘔吐（CINV）を制御するために使用されるデキサメタゾン製剤の適正使用およびデキサメタゾン内服薬の代替使用について、以下のように協力を呼びかけている。

　国立成育医療研究センター 感染症科の庄司 健介氏らのグループは、国立国際医療研究センターの研究チームと合同で、小児新型コロナウイルス感染症による入院例の疫学的・臨床的な特徴を分析した。 　これは、国立国際医療研究センターが運営している国内最大のCOVID-19入院患者のレジストリ「COVID-19 Registry Japan（COVIREGI-JP）」を利用したもので、本レジストリを使用した小児患者における分析は今回が初めてとなる。分析の結果、分析対象期間に登録された小児のCOVID-19入院患者の多くは、無症状または軽症であり、酸素投与を必要とした患者は15例、症状のあった患者全体の2.1％だった。また、ほとんどが無症状、または軽症であるにもかかわらず、入院期間の中央値は8日で、2歳未満や13歳以上の患者、基礎疾患のある患者は、何らかの症状が出やすい傾向にあることがわかった。そのほか、38℃以上の熱が出た患者は、症状のあった患者（730例）のうち10.3％（75例）、13～17歳の患者（300例）の約20％に、味覚・嗅覚異常がみられたことが示唆された。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策の切り札として、全国でワクチン接種が行われているが、コロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（モデルナ社製）に異物混入が報告され、その健康への被害などにつき不安の声が上がっている。 　日本ワクチン学会（理事長：岡田 賢司氏）は、こうした声を受け9月7日に同学会のホームページ上で「新型コロナウイルスに対するワクチンに関連した日本ワクチン学会の見解」を公開し、異物混入の影響、異なる種類のワクチンによる併用接種、3回目の接種の3つの課題に対して学会の見解を発表した。