早期子癇前症リスクの高い妊婦に対し、妊娠11～14週から36週にかけて低用量アスピリンを投与することで、妊娠37週以前の子癇前症リスクはおよそ6割減少することが示された。英国・キングス・カレッジ病院のDaniel L. Rolnik氏らが、1,776例を対象に行った無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果で、NEJM誌オンライン版2017年6月28日号で発表した。早期子癇前症は、母体および周産期の死亡や合併症の重大要因である。低用量アスピリン服用で、そのリスクが低下可能か、これまで確認されていなかった。
アスピリン150mg/日を投与しアウトカムを比較
研究グループは、早期子癇前症リスクの高い単胎妊娠の妊婦1,776例を無作為に2群に分け、一方にはアスピリン（150mg/日）を、もう一方にはプラセボを、それぞれ妊娠11～14週から36週まで投与した。
主要評価項目は、妊娠37週前の子癇前症を伴う出産で、intention-to-treat（ITT）解析にて評価した。
子癇前症発症率、アスピリン群1.6％に対しプラセボ群4.3％
被験者のうち、152例が試験開始後に離脱し、また4例が追跡できなかった。そのため、分析対象はアスピリン群798例、プラセボ群822例だった。
妊娠37週前に子癇前症を発症したのは、プラセボ群の35例（4.3％）に対し、アスピリン群は13例（1.6％）と、有意に減少した（オッズ比：0.38、95％信頼区間：0.20～0.74、p＝0.004）。
試験開始後に離脱した152例と、追跡できなかった4例を含む感度分析を行ったが、結果は実質的に同様だった。
服用順守率も高く、被験者の79.9％で、服用すべき錠剤数の85％以上を服用していた。なお、新生児有害アウトカムやその他の有害イベント発生率については、両群で有意差はなかった。
（医療ジャーナリスト 當麻 あづさ）
