抗うつ薬による自殺行為の増加、5剤のSSRI/SNRIで検証/BMJ

提供元:ケアネット

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公開日:2016/02/08

 

 抗うつ薬の有害事象として、攻撃行動の増加がみられ、小児/青少年では自殺行為も増えているとの北欧コクランセンター(デンマーク)のTarang Sharma氏らによる研究成果が、BMJ誌オンライン版2016年1月27日号に掲載された。この研究では、抗うつ薬の臨床試験や治験総括報告書(clinical study report)の治療関連有害事象のデータには限界があることも示された。治験総括報告書は製薬企業が医薬品の市販の承認を得るために規制機関に提出する臨床試験の結果の詳細な概要であるが、最近のレビューは、公表された論文には患者の転帰に関する重要な情報が欠けていることが多いと指摘している。

5つの抗うつ薬の治験総括報告書データのメタ解析
 研究グループは、選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)およびセロトニン・ノルエピネフリン再取り込み阻害薬(SNRI)に起因する重篤な有害事象の発現状況を調査するために、治験総括報告書に基づいて系統的なレビューを行い、メタ解析を実施した。

 欧州および英国の医薬品規制機関(EMA、MHRA)から、5つの抗うつ薬(デュロキセチン、フルオキセチン、パロキセチン、セルトラリン、ベンラファキシン)の治験総括報告書を入手し、Eli Lilly社のウェブサイトからデュロキセチンとフルオキセチンの概略試験報告の情報を得た。

 選択基準は、全患者の叙述(死亡、重篤な有害事象、その他の臨床的に重要なイベントの概要)または個々の患者の有害事象の一覧(患者識別子、有害事象[基本語、患者が使用した用語]、期間、重症度、転帰などの詳細を含む)が記載された二重盲検プラセボ対照試験の論文とした。

 2人の研究者が別個にデータを抽出し、Peto法によるオッズ比(OR)と、固定効果モデルを用いた95%信頼区間(CI)を算出した。主要評価項目は死亡および自殺行為(自殺、自殺未遂/準備行動、意図的自傷行為、自殺念慮)、副次評価項目は攻撃行動およびアカシジアとした。

攻撃行動が約2倍、小児/青少年で自殺行為と攻撃行動が2倍以上に
 70件の臨床試験(治験総括報告書68本、総頁数6万4,381頁)に参加した1万8,526例が解析の対象となった。

 これらの臨床試験は試験デザインに限界があり、報告の方法にも乖離がみられ、有害事象がかなり過少に報告されている可能性が示唆された。

 たとえば、ベンラファキシンの試験を除くと、転帰の記述は付録の患者一覧にしかなく、それも32試験のみであった。また、症例報告書(case report form)を入手できた試験は1件もなかった。

 全体では、試験薬群とプラセボ群の間に、死亡(16例、すべて成人、OR:1.28、95%CI:0.40~4.06)、自殺行為(155件、1.21、0.84~1.74)、アカシジア(30件、2.04、0.93~4.48)には有意な差はなかったが、攻撃行動は試験薬群で有意に頻度が高かった(92件、1.93、1.26~2.95)。

 また、成人では自殺行為(OR:0.81、95%CI:0.51~1.28)、攻撃行動(1.09、0.55~2.14)、アカシジア(2.00、0.79~5.04)に有意差を認めなかったが、小児/青少年では自殺行為(2.39、1.31~4.33)と攻撃行動(2.79、1.62~4.81)の頻度が試験薬群で有意に高く、アカシジア(2.15、0.48~9.65)には有意な差はなかった。

 Eli Lilly社のウェブサイトに掲載されているオンライン版の概略試験報告には、ほぼすべての死亡例が記載されていたが、自殺念慮の記載はなく、それ以外の転帰の情報も完全ではなかったことから、有害事象のデータを同定するための基礎的文書としては不適切と考えられた。

 著者は、「臨床試験や治験総括報告書には限界があり、有害事象は正確に評価されていない可能性があるが、抗うつ薬により攻撃行動が増加し、小児/青少年では自殺行為と攻撃行動が倍増していることがわかった」とまとめ、「治療関連有害事象の発現状況を確実に解明するには、個々の患者データが必須であり、完全な情報を得るには患者の叙述、個々の患者の一覧表、症例報告書が必要である」としている。

(医学ライター 菅野 守)

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コメンテーター : 岡村 毅( おかむら つよし ) 氏

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