気軽に美味しくワインを楽しむために、聖路加GENERALでおなじみの岡田正人先生（聖路加国際病院アレルギー膠原病科）が登場。実は、パリで勤務されていた時にワインの魅力にはまり、本格的なワインスクールに通われたほどのワイン通です。岡田先生曰く「銘柄選びと並んで重要なのは、美味しい飲み方を知っていること。そうするともっとワインは楽しくなります」ということで是非、そのコツを伝授していただきたいというのが番組の趣旨です。番組では、ワインの選び方からテイスティング、ワインに合う食材の選択からワインと健康について4回のシリーズで解説します。診療で疲れた体のリフレッシュに、1杯のワイン！どうぞリラックスしてご覧ください。第1回　ワインの楽しみ方・基本のキフランスワインの宝庫・ボルドー第1回は、ワインのベーシックな知識と食材との相性についてお話を伺います。なぜ肉料理には赤ワインで、魚料理には白ワインなのか。なぜワイングラスはあの形なのか。知っておくとよりワインが楽しめるお話を満載してお届けします。＜ワインと健康＞vol.1ワインに関する論文の数第2回　飲み方ひとつで美味しさが大違い！シャンパーニュと白ワインブルゴーニュは女性的でエレガント？第2回は、日本人が大好きなシャンパーニュと白ワインについてお話を伺います。お祝いの席やアニバーサリーでは欠かせない存在となったシャンパーニュ。その種類と美味しい飲み方、そして、白ワインではワインの種類の説明をはじめ、グラスによって味が変わる不思議な現象について教えていただきました。ソムリエは宮嶋秀之氏（ENOTECA株式会社）。＜ワインと健康＞vol.2フレンチパラドックスとワインの効能第3回　赤ワイン（前篇）　ブルゴーニュとイタリア飲み方ひとつで美味しさが大違い！第3回はフランスのブルゴーニュとイタリアの赤ワインです。「赤ワイン＝渋い」というイメージがあるかもしれませんが、空気と触れさせることによって味がまろやかになるデキャンタのテクニックについては必見です。また、ワインと健康のコーナーでは、様々な医学論文に掲載されたワインに含まれるポリフェノールやレスベラトロールに関する研究をご紹介します。ソムリエは宮嶋秀之氏（ENOTECA株式会社）。＜ワインと健康＞vol.3話題の成分レスベラトロールの効果第4回　赤ワイン（後篇）　掘り出し物がたくさん！個性豊かなボルドーワインさまざまな食事に合うワインを選択最終回はフランス ボルドーの赤ワインです。長い間5大シャトーが第1級のワインを産出してきたボルドーのジロンド川をはさんで味の違うワインができるお話や肉料理にベストマッチの銘柄選びまで、美味しくワインが飲めるポイントを岡田正人先生が説明いたします。また、好評のワインと健康のコーナーでは、ワインとアンチエイジング、アルツハイマー予防、ワインと長寿の関係など医学論文を基にご紹介します。ソムリエは宮嶋秀之氏（ENOTECA株式会社）。＜ワインと健康＞vol.4ワインのアンチエイジング作用出演者プロフィールエノテカ株式会社「For All Wine Lovers」を経営理念として掲げ、ワインを愛するすべての人を大切なお客様と考え、そのお客様のために出来る限りのサービスを提供することを企業理念といたします。

1980年以降、平均BMIは世界的に増加傾向にあるが、その変動の傾向や直近の2008年の値には大きな差がみられることが、アメリカ・ハーバード大学公衆衛生大学院生物統計学科のMariel M Finucane氏らによる系統的な解析で明らかとなった。過体重は公衆衛生学上の重大な関心事だが、BMIの長期的な変動を世界規模で検討した解析はほとんどなく、直近の全国的な健康診断調査のデータに基づくものは皆無だという。Lancet誌2011年2月12日号（オンライン版2011年2月4日号）掲載の報告。1980～2008年の199の国と地域、910万人のデータを解析研究グループは、1980～2008年までの199の国と地域における20歳以上の成人の平均BMIの世界的な変動傾向を推定するために系統的な解析を行った。既報または未公開の健康診断や疫学試験を調査し、960ヵ国・年、910万人分のデータを収集した。ベイジアン階層モデルを用いて、年齢、国、年度別の平均BMIをそれぞれ男女別に推算し、各調査・試験が当該国の典型を示すものか地域限定的なものかを明らかにした。2008年の世界の肥満者：男性2億500万人、女性2億9,700万人1980～2008年の間に、最も多くの全国規模のデータを有していたのは日本であった（16の調査データ）。この間に、世界全体の男性の平均BMIは10年ごとに0.4kg/m2［95%不確かさ区間（uncertainty interval）：0.2～0.6］増加し（真の増加となる事後確率：＞0.999）、女性では0.5kg/m2（同：0.3～0.7）増加した（事後確率：＞0.999）。国別の女性の平均BMIの変化は、有意差のない低下を示した19ヵ国から、10年ごとに2.0kg/m2増加（事後確率＞0.99）したオセアニアの9ヵ国までの幅が認められた。男性では、8ヵ国を除く国々で平均BMIが上昇しており、オセアニアのナウルとクック諸島では10年ごとに2kg/m2以上の増加（事後確率＞0.999）がみられた。2008年の平均BMIは男女ともにオセアニア諸国で最も高く、ナウルでは男性が33.9kg/m2（95%不確かさ区間：32.8～35.0）、女性は35.0kg/m2（同：33.6～36.3）に達していた。平均BMIが最も低かった国は、女性がバングラデシュの20.5kg/m2（同：19.8～21.3）、男性はコンゴの19.9kg/m2（同：18.2～21.5）であり、サハラ砂漠以南のアフリカ諸国と東、南、東南アジアの数ヵ国は男女ともに21.5kg/m2未満であった。高所得国の中で最も平均BMIが高かったのは、男性がアメリカ、イギリス、オーストラリアの順で、女性はアメリカ、ニュージーランドの順であった。2008年に、過体重以上（BMI≧25kg/m2）の成人は世界で14億6,000万人（95%不確かさ区間：14億1,000～15億1,000万人）と推算され、そのうち男性の2億500万人（同：1億9,300万～2億1,700万人）、女性の2億9,700万人（同：2億8,000万～3億1,500万人）が肥満（BMI≧30kg/m2）と推定された。著者は、「1980年以降、平均BMIは世界的に増加していたが、変動の傾向および2008年の平均値は、国によって大きなばらつきがみられた」と結論し、「ほとんどの国では、BMIの増加の抑制や低下への転換を進めたり、代謝メディエーターを標的に高BMIの健康への影響を軽減する介入法や方策が必要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

センチネルリンパ節転移が認められる浸潤性乳がんに対し、ランペクトミー後に腋窩郭清を実施しなくても、実施した場合に比べて全生存に関して非劣性であることが示された。米国Saint John’sヘルスセンターJohn Wayneがん研究所のArmando E. Giuliano氏らが、約900人について行った無作為化試験の結果から明らかにしたもので、JAMA誌2011年2月9日号で発表した。T1～T2の浸潤性乳がん患者を2群に分け、約6年追跡同研究グループは1999年5月～2004年12月にかけて、115ヵ所の医療機関を通じ、891人の乳がん患者を集め、第3相非劣性試験「ACOSOG（American College of Surgeons Oncology Group）Z0011」を実施した。被験者は女性で、T1～T2に分類される浸潤性乳がんで、触知可能なアデノパシーはなかった。またセンチネルリンパ節転移について、凍結切片、捺印細胞診またはヘマトキシリン・エオジン染色の永久標本により特定が行われ、1～2ヵ所が認められていた。被験者は全員、ランペクトミーと乳房全体への接線照射法を受けた。研究グループは被験者を無作為に2群に分け、一方の群には腋窩郭清を実施し（腋窩郭清群）、もう一方の群には実施しなかった（非腋窩郭清群）。腋窩郭清群には、10ヵ所以上のリンパ精検が行われた。全身投与療法の有無は、各主治医の裁量に一任された。主要エンドポイントは全生存とし、非腋窩郭清群の腋窩郭清群に対する非劣性マージンは、ハザード比1.3以下を示した場合とした。副次エンドポイントは、無病生存期間とした。なお本試験は、死亡500例後最終解析時の被験者登録数を1,900例とし開始されたが、予想されたよりも死亡率が低く早期に打ち切りとなった。5年生存率、5年無病生存期間ともに、両群で同等追跡期間の中央値は6.3年（最終追跡2010年3月4日）だった。無作為化追跡されたのは、腋窩郭清群445人、非腋窩郭清群446人だった。両群とも臨床所見や腫瘍の状態は同等だったが、切除したリンパ節数の中央値は、腋窩郭清群が17に対し、非腋窩郭清群は2だった。5年生存率は、腋窩郭清群が91.8％（95％信頼区間：89.1～94.5）に対し、非腋窩郭清群は92.5％（同：90.0～95.1）と、両群に有意差は認められなかった。また5年無病生存期間も、腋窩郭清群が82.2％（95％信頼区間：78.3～86.3）に対し、非腋窩郭清群は83.9％（同：80.2～87.9）と、両群で有意差は認められなかった。非腋窩郭清群の腋窩郭清群に対する全生存のハザード比は、補正前が0.79（90％信頼区間：0.56～1.11）、補正後が0.87（同：0.62～1.23）であり、非腋窩郭清群の非劣性が証明された。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

冠動脈バイパス術（CABG）後24時間以内のクレアチンキナーゼMB（CK-MB）分画やトロポニン値の上昇は、中・長期死亡率増大の独立予測因子であることが明らかになった。CK-MB分画は最も強力な独立予測因子で、術後30日から1年後の死亡率は、正常値上限を超え5ポイント増加するごとに、死亡リスクは1.17倍程度増大するという。米国マウントサイナイ大学のMichael J. Domanski氏らが、1万9,000人弱対象の大規模メタ解析の結果明らかにしたもので、JAMA誌2011年2月9日号で発表した。30日・1年死亡率、CK-MB分画増加に伴い増大研究グループは、CABGについて行われた無作為化試験やレジストリ試験で、術後24時間以内に心臓マーカーの測定を行った7試験、追跡期間3ヵ月から5年にわたる、被験者合計1万8,908人の分析を行った。結果、死亡率はCK-MB分画増加に伴い単調に増大する傾向が認められた。具体的には、30日死亡率が、CK-MB分画0～1未満の群では、0.63％、1～2未満では0.86％、2～5未満0.95％、5～10未満では2.09％、10～20未満では2.78％、20～40未満・40以上では7.06％だった。CK-MB分画は、30日死亡率に関する最も強力な独立予測因子であり、試験開始時点でのその他のリスク因子について補正後も有意なままだった（x2＝143、p＜0.001）。正常値上限を超え5ポイント増加ごとのハザード比は1.12（95％信頼区間：1.10～1.14）であった。この傾向は、術後30日死亡率について最も強くみられたが、その後も術後1年まで継続した（x2＝24、p

関節リウマチの診断基準現場では忠実に7項目のうち4項目以上の診断基準を満たせば診断されているのでしょうか？だとしたら3項目、2項目が陽性の患者にはどのように対応しておられるのでしょう？たとえばリウマトイド因子のみが高値の患者が診断されないとしたら、本来の早期発見の意味から解離してはいきませんか？Webでも紹介させていただいたように、関節リウマチ(RA)のお馴染の7項目の1987年の分類基準は、23年ぶりに改訂されました[Arthritis Rheum. 2010;62:2569-81、「今日の治療薬2011」（南江堂）の抗リウマチ薬の解説部分(p.298)に私が紹介しています]。その新分類基準の目的は、より早期の患者をRAと診断しようとするものですが、それでもご指摘のように点数が足りずにRAに分類できないということはあり得ます。しかし、ご理解いただきたいのは、これらは分類基準であって診断基準ではないことです。即ち、臨床研究を前提として一定の所見を持つ患者群を選び出すのが分類基準の本来の目的ですので、ある専門家が分類基準に当てはまらない例をRAと診断することを否定するものでは決してありません。ということで、実際にはかなり稀なことではありますが、私も分類基準を満足しない例をRAと診断することもございます。分類基準を満たさない患者にRA治療を行うか行わないかは患者によって異なりますが、一方でRAと診断しても治療を要さない例もある訳で、診断と治療とは別の問題です。なお、ご指摘のようなリウマトイド因子(RF)のみが高力価陽性という所見だけでしたら、私はRAと診断することはありません。RFは元々特異性が低い検査ですので、関節症状が全くなければ、むしろ他の自己免疫疾患や肝疾患などを考えた方が良いかもしれません。もちろん、健常者でもRF陽性の患者は将来的にRAなどの自己免疫疾患を発症する確率は若干高いという報告はありますので、他疾患も否定できるようなら、将来RAなどを発症する可能性はRF陰性の方よりは若干高いというご説明だけはしています。避難所での関節痛対処（関節リウマチの見分け方）について避難所を回っています。避難所では高齢者は座りっぱなしなので、関節痛を起こしています。単なる関節痛の方が多いとは思いますが、念のため、関節リウマチも念頭にいれて疑ってかかりたいです。自分で調べればよい話ですが、少し余裕がありません。なんかしらのチェックリストがあるとありがたいです。ご教示宜しくお願いします。高齢者に最も多い関節疾患は変形性関節症ですが、もちろん関節症状を訴える患者に関節リウマチ(RA)が含まれているかもしれません。しかしそういった場合には、通常、既にRAと診断された方が多いと思いますので、患者の訴え（既往歴）を聞くのが最も良い方法と思います。避難所で初発例に遭遇する可能性もないとは言えませんが、その場合は極めて早期の発症例ですので、診断はしばしば困難なことがあります。その場合は、チェックリストというよりは、前のご質問にお応えしたようにRA分類基準などを参考に診断することになります。前述しましたように「今日の治療薬2011」（南江堂）のp.298に紹介しております。薬がない関節リウマチ患者の応急対応について現在、薬剤を取り寄せてはいますが、薬が不足しています。薬がないからあきらめろとは言えません。薬がくるまでの間にできることはあるのでしょうか？私はリウマチ専門外です。アドバイスいただけると幸いです。関節症状が非常に強いときには原則として関節局所の安静を取る必要があります。ただし、あまり長く（数日間でも）極端な安静が続きますと筋力が低下し、動きが悪くなります。当然、長期的には関節可動域が減少してしまいます。そのため、痛い中でも若干は動かして関節可動域を保つことが必要ですが、その場合は「翌日痛みが増すようなら動かし過ぎ」という判断が宜しいように思います。なお、最近のRA治療は抗リウマチ薬が中心ではありますが、適切な効果・副作用モニタリングができる環境がなければ、投与はし難い薬です。薬がなければ仕方がないですが、ステロイドやNSAIDが手に入るようになりましたら、低用量のステロイド（プレドニゾロンでなるべく5 mg/日以下が望ましい）やNSAID（消化管潰瘍の既往がある方や高齢者ではプロトンポンプ阻害薬などを併用）で当面の痛みのコントロールをする方が安全かもしれません。もちろん、その後十分な環境が整えば、抗リウマチ薬を併用してステロイドとNSAIDは減量・中止を目指すことになります。皮膚科との連携私は大学病院で皮膚科医をしています。皮膚科でも膠原病の患者さんを診察することが多いです。膠原病は全身症状を合併することが多いため、治療はほぼ膠原病内科医にお任せしているのが現状です。皮膚科医として治療に参画できないのが非常にジレンマで、膠原病内科を勉強するために国内留学も考えたぐらいでした。膠原病内科医が皮膚科医に求める要素を教えてください。同じ疾患を違う専門家が診るのは非常に大事で、内科医の視点と皮膚科医の視点とは違うことがあります。例えば、臓器障害があるような例ではご指摘のように治療は内科が担当するかもしれませんが、皮膚科医の視点は内科医にとって非常に参考になりますので、病理所見も含めた皮膚所見のプロの視点を内科医にご教示いただければと存じます。もちろん、皮膚科の先生の内科での研修は膠原病内科の立場からは大歓迎です。併用についてメトトレキサート　使用時のステロイド　NSAIDの併用について教えてください。メトトレキサート(MTX)は関節リウマチ(RA)の基本的な治療薬ですので、ステロイドやNSAIDと併用される可能性は高いと思います。まず、ステロイドとは直接の薬物相互作用は知られていませんが、共に免疫抑制作用がありますので、両者の併用は単独よりは感染症が増加する可能性が考えられます。ただ、実際には大きな問題は生じません。一方、NSAIDとMTXの併用は、特にMTXの高用量を使用する癌治療では相互作用が指摘されています。NSAIDは腎血流量を減少させますので、両者の併用によりMTXの腎排泄が遅れ、血中濃度が高くなって骨髄抑制などの副作用を合併しやすくなるからです。ただ、RAにおけるMTX療法は週1-2日だけ、しかも少量投与です。その用法・用量範囲内では、仮にNSAID常用量を連日投与したとしても、明らかなMTXの副作用増加はみられないとされています。そうではありますが、NSAIDは既にRA治療に必須の治療薬ではなく、症状の緩和にのみ使われる対症療法薬という概念になっています。仮にMTXで十分な効果が得られた場合、最初に減量・中止すべきはNSAIDであると考えて治療に当たるべきと思います。若年性関節リウマチと成長痛との見分け方について町医者をやっている者です。専門は内科医ですが、小さな町なので幅広い症状をみています。特に中学生ですが、「成長痛」を訴えてくることが多々あります。昨年、少し様子がおかしい子がいたので、県立病院のリウマチ専門医を紹介して診てもらったところ、若年性関節リウマチと診断されました。それ以来、関節痛を訴えてくる中学生には、念のため、朝のこわばりはないか？聞くようにはしていますが、他に診察時に気をつけてみておいた方が良いことはありますでしょうか？ご教示お願いします。若年性関節リウマチ(JRA)は、最近ではより広い概念である若年性特発性関節炎(JIA)と呼ばれるようになりました。JIAは臨床所見でいくつかの群に分類され、治療法や予後などが異なっています。成長痛などと異なる診察時の特徴は、やはり明らかな関節腫脹が数週間持続することでしょう。中には発熱などの全身症状の強く出る患児もいます。血液検査をすれば、赤沈値や血清CRP濃度の増加などの全身性炎症所見がみられます。それらの所見からJIAが疑われたら、早い時期に先生がされたようにご専門の小児科医に紹介されるのが宜しいかと存じます。なお、リウマトイド因子は陰性であることが多いのですが、陽性の患児もいますので、JIAか否かの診断には役立ちません。関節リウマチの治療とリハビリについて関節リウマチの治療とリハビリについて教えてください。症状によって個人差はあるかと思いますが、一般的に「週に何回くらい診察があるのか？」「週に何回くらいリハビリを行うのか？」を知りたいと思っております。基本的な質問で恐縮ですが、最近田舎でクリニックを始めたばかりなので……。患者に聞かれて困っています。（ずっと大学にいました。一歩外に出ると専門外は何も分からないことに今更気づきました。。お恥ずかしい限りです。）メトトレキサート(MTX)などの抗リウマチ薬を開始する場合は、私はまず2～4週毎の受診を患者に勧めます。もちろん、次の診察日前に何か副作用が疑われる症状を自覚したら、必ず予約外でも受診するようにも説明しています。その後症状が安定し、治療薬も変える必要がなくなったら、症状や薬によって若干違いますが1～3か月毎に診察しています。来院時には必ず採血や検尿で副作用や効果をモニタリングすることが重要で、我々の病院では診察前の採血および検尿結果をチェックしながら診察し、診察所見と検査結果に問題ないようなら治療を継続するようにしています。クリニックなどで当日の検査結果が得られない場合は診察のみで方針を決定するしかありませんが、その場合でも検査会社から例えば翌日検査結果が送られてきたら、なるべく早く内容をチェックし、好中球減少や肝機能障害などを調べる必要があります。心配な結果があれば患者に電話などで連絡し、臨時の受診をお勧めするなどの対策を取った方が安全です。リハビリについては決まった方法はありません。一般には自宅でのリウマチ体操をお勧めしていますが、Webなどで参照できますのでご確認ください。ここでは、公益財団法人日本リウマチ財団のホームページ (http://www.rheuma-net.or.jp/rheuma/taisou/taisou.html) を紹介いたします。もちろん専用のリハビリ施設をお持ちでリハビリ指導を積極的にされている施設もあり、そこでは症状に応じて週1～5回の外来指導が行われていることが多いと思います。さらに、入院でリハビリ治療を積極的に行っている病院もございます。 早期リウマチのMMP-3抗CCP抗体、CARF高値でMMP-3正常の早期リウマチではまだ関節滑膜の変化が少ない時期と考えてよろしいでしょうか。血液検査値だけでは関節滑膜の状態を判断することはできません。まずは、早期でも変化があることがあるのでレントゲン検査で骨・軟骨変化を診るのが基本と思います。さらに最近では超音波、ときにMRIなどで形態的な変化を診ることにより、総合して滑膜や骨・軟骨の変化を診断すべきと思います。早期リウマチの治療若い女性(22歳）、朝のこわばり（これは1時間以上）、両手指の第2，3PIPに痛みあります。検査は抗CCP抗体陽性、MMP-3やCRPは軽度上昇。最初に行う治療を教えてください。まず関節症状が痛みだけではなく腫れがあるかどうかを診察で確認します。ご質問には罹病期間の記載がありませんが、症状が1週間以内でしたら、私ならNSAIDを投与して経過をみます。明らかな腫れが2週間以上続いているようでしたら、重症度にもよりますが、サラゾスルファピリジン(SASP)を試みることもあります。関節腫脹や疼痛がかなり強いようでしたら最初からメトトレキサート(MTX)を始めることもありますが、妊娠を希望されている方には使えませんので、特に22歳という若い患者ではその点は十分に聞く必要があります。なお、MTXの胎児毒性は妊娠前に3か月の休薬をすることで回避できると言われています。仮に、MTX治療を開始後に患者が妊娠を希望されたら、MTXを中止してもその後3か月は避妊するように指導します。総括RA治療薬は最近の進歩が著しいので、治療に困ったらなるべく早く専門医に相談された方が良いように思います。また、RAと鑑別すべき類縁疾患は少なくありません。その意味では、診断に迷う患者についても、早い時期に専門医に相談されることをお勧めします。教授 川合眞一先生「関節リウマチ治療にパラダイムシフトをもたらした生物学的製剤」

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニーは8日、洛和会音羽病院正常圧水頭症センター所長 石川正恒氏と共同で『特発性正常圧水頭症（iNPH）』（以下、iNPH）診療における介護保険の削減額を試算したところ、対象患者100名の介護保険の利用額が支給限度額であった場合、削減額は1億4,762万円となり、有病率で試算すると5年間で約4,576億円削減の可能性を見込めることがわかったと報告した。iNPHは、頭蓋内に過剰に髄液がたまり、脳が圧迫を受けて歩行障害・認知症・尿失禁など様々な症状が出る病気だが、手術で改善する疾患として近年注目を浴びている。また、高齢者認知症の5%～10%がiNPHに関与し、少なくとも31万人が罹患の可能性があるとされている（同社、2009年8 月の「iNPH有病率に関する分析調査」による）。同社では、iNPH疾患の早期診断と治療が、患者や介護者の方々のQOL（Quality of Life）と負担軽減になるばかりでなく、経済的にも大きく寄与すると考え、今回の調査を実施したという。今回の調査は、前方視的多施設共同研究（SINPHONI：Study of Idiopathic Normal-Pressure Hydrocephalus On Neurological Improvement）の対象患者100名について、治療による介護度の改善によって5年間で介護保険費用をいくら削減することが可能かを試算したもの。iNPH診療後のモディファイド・ランキン・スケール（mRS）と要介護度区分を相関させ、iNPH診療における改善度による介護保険削減額を算出した結果、対象患者が介護保険支給限度額を利用した場合に治療費用を含めても5年間でおよそ4,576億2,200万円の削減が可能と推測することができたとのこと。また、介護保険の認定率が16%、受給率が82.3%、利用率が48%として、現時点で実質約300億円規模の介護保険の削減が可能であると予測するという。詳細はこちらへhttp://www.jnj.co.jp/jjmkk/press/2011/0208/index.html

米国のホスピス利用者について、営利ホスピスと非営利ホスピスとを比較したところ、営利ホスピスでは、ケアニーズのスキルが低い患者の割合が高く、また利用期間がより長期であることが明らかになった。米国ハーバード大学医学部付属ベス・イスラエル・ディーコネス医療センター総合医療・プライマリ・ケア部門のMelissa W. Wachterman氏らが、約4,700人のホスピス利用者について調べ明らかにした。調査は、米国の公的高齢者向け医療保険メディケアが、ホスピスに対して定額日払い制の償還をしており、その“特別手当”が集中的ケアの必要がより少ない患者を選んだり、より長期の利用を生み出している可能性を調べるため、また営利、非営利ホスピスにより“特別手当”に関して違いがみられるかを調べるために行われた。JAMA誌2011年2月2日号で発表された。営利ホスピス145ヵ所、非営利ホスピス524ヵ所の利用終了者を調査研究グループは、2007年の全米のホスピスに関する調査「National Home and Hospice Care Survey」の結果を元に、ホスピスを利用し、そのサービスを終了した4,705人について調査を行った。主要評価項目は、利用者の診断名、営利・非営利種別にみたサービス提供の場所（自宅、ナーシングホーム、病院、ホスピス、その他）、利用期間、ホスピスの看護師などによる1日当たりの訪問回数とした。分析の対象となった営利ホスピスは145ヵ所で利用者数は1,087人、非営利ホスピスは524ヵ所で利用者数は3,618人だった。がん患者の割合は営利が34％、非営利が48％利用者の診断名についてみると、がんの診断を受けていたのは、非営利ホスピスが48.4％（95％信頼区間：45.0～51.8）だったのに対し、営利ホスピスは34.1％（同：29.9～38.6）と低率だった（補正後p

米国の公的高齢者向け医療保険メディケアのマネジドケア・プラン加入者で、抗リウマチ薬DMARDsを服用しているのは、リウマチの診断を受けた人の63％であることが明らかにされた。服用率は、性別や人種、社会経済的状況、加入する保険プランによって異なることも明らかにされた。これまでに発表されたDMARDs服用率に関するデータは、社会経済状況が低い層や、単一の保険プラン加入者のみに関するもので、服用率は30～52％程度と報告されていた。米国スタンフォード大学のGabriela Schmajuk氏らは、リウマチ患者全体の実態を把握すべく、2005年に導入され、米国医療保険プランのほとんどが加入し、治療やサービスの質評価の指標として活用する「Healthcare Effectiveness Data and Information Set（HEDIS）」のデータを用いて分析を行い、JAMA誌2011年2月2日号で発表した。DMARDs服用率は年々増加の傾向、85歳以上は65～69歳より30ポイント低い研究グループは、65歳以上のメディケア・マネジドケアプラン加入者で、2005～2008年に関節リウマチの診断を2回以上受けた、9万3,143人について調査を行った。被験者の平均年齢は74歳で、うち75％が女性、82％が白人だった。DMARDs服用率は、2005年の59％から、2008年には67％に増加していた（傾向p＜0.001）。全体（2005～2008年）では、DMARDs服用率は63％だった。服用率は年齢により差がみられ、高齢になるほど服用率は減少した。85歳以上では、65～69歳の人に比べ、補正後－30ポイント（95％信頼区間：－29～－32）だった（p＜0.001）。男性は3ポイント、低所得者は6ポイント低いまた、男性は女性よりも服用率が－3ポイント（同：－5～－2、p＜0.001）、黒人は白人よりも－4ポイント（同：－6～－2、p＜0.001）、低所得者は非低所得者よりも－6ポイント（同：－8～－5、p＜0.001）、郵便番号を基準にした社会経済状況（5段階に分類）が低層の人は高層の人よりも－4ポイント（同：－6～2、p＜0.001）、また加入保険プランが営利の入は非営利の人よりも－4ポイント（同：－7～0、p＜0.001）それぞれ低かった。地理的傾向では、太平洋沿岸地域と比べて大西洋中部沿岸地域が－7ポイント（同：－13～－2、p＜0.001）、大西洋南部沿岸地域が－11ポイント（同：－20～－3、p＜0.001）と低かった。被験者が加入する保険プラン（245プラン）別に分析した結果では、服用率が16～87％と大きなばらつきが認められた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

冠動脈硬化発生の促進因子としてADAMTS7遺伝子座が、また冠動脈硬化存在下における心筋梗塞発症の促進因子としてABO遺伝子座が新たに同定された。アメリカ・ペンシルベニア大学循環器研究所のMuredach P Reilly氏らの検討による。冠動脈疾患（CAD）や心筋梗塞の遺伝子的構造が解明されれば、リスク予測の改善や治療法の開発によって大きなベネフィットが得られる可能性がある。最近のゲノムワイド関連解析（GWAS）では、これらの疾患に関連する新たな遺伝子座が同定されているが、遺伝的素因に関連するものは少ないという。Lancet誌2011年1月29日号（オンライン版2011年1月15日号）掲載の報告。二つのゲノムワイド関連解析で評価研究グループは、遺伝的因子と冠動脈硬化の発生、および冠動脈硬化の存在下における心筋梗塞の発症との関連を評価する二つのGWASを実施した。PennCathおよびMedStarに登録されたヨーロッパ系人種の患者を対象に、冠動脈造影上のCAD患者を同定した。遺伝子情報は、ヒトゲノムの遺伝子マーカー検査で遺伝子型が判明している患者から収集した。遺伝子マーカーと遺伝子型の関連を検出し、感受性遺伝子マップを作成した。CADの発症と関連する遺伝子座を同定するために、CAD患者1万2,393例と非CADの対照群7,383例について比較した。心筋梗塞を促進する遺伝子座の同定には、CADで心筋梗塞を発症した患者5,783例とCADで非心筋梗塞の患者3,644例を比較した。リスク評価の個別化や治療法の開発に役立つ可能性もCAD患者と非CAD患者の比較では、CADと有意な関連を示す新たな遺伝子座としてADAMTS7遺伝子が同定された。心筋梗塞を併発したCAD患者と非心筋梗塞CAD患者の比較では、ABO遺伝子座が心筋梗塞関連遺伝子として新たに同定された。ABO遺伝子と心筋梗塞の関連は、ABO式血液型O型の遺伝子型をコードするglycotransferase-deficient enzymeに起因していたが、この酵素は以前、心筋梗塞に対し保護的に作用することが示唆されていた。著者は、「特定の遺伝的素因が、冠動脈硬化の発生や、冠動脈硬化からの心筋梗塞の発症を促進していることが示唆された」と結論し、「これらの新規遺伝子座は、CADのリスク評価の個別化や新たな治療法の開発に役立つ可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

血液透析患者の透析終了後に行われるいわゆるヘパリンロックについて、週3回のうち1回は、遺伝子組み換え組織プラスミノーゲン活性化因子（rt-PA）に代えて行う方が、ブラッドアクセスとして使用する中心静脈カテーテルの故障（機能不全）や菌血症のリスクを有意に減少することが明らかになった。カナダ・カルガリー大学のBrenda R. Hemmelgarn氏ら「PreCLOT」研究グループが、多施設共同無作為化盲検比較試験を行い明らかにしたもので、NEJM誌2011年1月27日号で発表された。これまで、ヘパリンロックなど各種カテーテルロック療法の効果については明らかにされていなかった。ヘパリンロックのみ群と、3回のうち1回はrt-PAロックを行う群に割り付け追跡PreCLOT（Prevention of Dialysis Catheter Lumen Occlusion with rt-PA versus Heparin）研究グループは、カナダの11ヵ所から、長期にわたって週3回の血液透析を受けている被験者225例を、被験者がブラッドアクセスを新規のものとした際に、週3回ともヘパリンロック（5000 U/mL）を行う群（ヘパリン群115例）と、週3回のうち2回目はrt-PAロック（各カテーテル内腔に 1 mg）を行う（1、3回目はヘパリン）群（rt-PA群110例）とに、無作為に割り付け追跡した。主要アウトカムはカテーテルの機能不全発生、副次アウトカムはカテーテル関連の菌血症発生とした。治療追跡期間は6ヵ月間。治療割り付けの情報については、患者、試験、試験スタッフともに知らされなかった。ヘパリンのみだと、カテーテル機能不全発生はほぼ2倍、菌血症発生はほぼ3倍高い結果、カテーテルの故障発生は、ヘパリン群は34.8％（40/115例）であったのに対し、rt-PA群は20.0％（22/110例）であり、rt-PAを週1回用いた場合に比べてヘパリンのみだった場合のリスクはほぼ2倍高かった（ハザード比：1.91、95％信頼区間：1.13～3.22、P=0.02）。カテーテル関連の菌血症発生は、ヘパリン群は13.0％（15/115例）であったのに対し、rt-PA群は4.5％（5/110例）であった。これは、それぞれ1.37例/1,000患者・日、0.40例/1,000患者・日の発生に相当する（P=0.02）。全原因菌血症発生リスクは、ヘパリン群の方がrt-PA群に比べほぼ3倍高かった（ハザード比：3.30、95％信頼区間：1.18～9.22、P=0.02）。出血を含む有害事象リスクは、両群で同等だった。（武藤まき：医療ライター）

急性虚血性脳卒中患者の死亡率は、脳卒中治療センターの指定を受けた病院の方が、一般病院よりわずかではあるが低率であること、また、センターの方が血栓溶解療法の施行頻度が高いことが米国で行われた調査の結果、明らかになった。米国Duke Clinical Research InstituteのYing Xian氏らが、ニューヨーク州で急性虚血性脳卒中の治療を受けた3万人超について調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2011年1月26日号で発表した。米国では、2000年にBrain Attack Coalition（BAC）が脳卒中治療センターの設置を勧告し、現在ではその数は全米約5,000ヵ所の急性期病院のうち約700ヵ所に上るという。しかし、これまでに脳卒中治療センターの脳卒中患者のアウトカムへの影響についてはほとんど調査がされていなかった。急性虚血性脳卒中3万人超の30日死亡率を比較Xian氏らは2005～2006年にかけて、急性虚血性脳卒中を発症し、脳卒中治療センター指定を受けた病院またはそれ以外の病院で治療を受けた、合わせて3万947人について、2007年まで1年間追跡し、その死亡率を比較した。主要アウトカムは、30日死亡率だった。また同氏らは、消化管出血や急性心筋梗塞で入院した患者、それぞれ3万9,409人と4万24人についても、脳卒中治療センターとそれ以外の病院でのアウトカムを比較した。患者の医療機関への選択バイアスや交絡因子については、自宅から脳卒中治療センターへの距離といずれかの病院への距離の差を操作変数として用いて補正を行った。脳卒中治療センターの30日死亡率、一般病院より2.5％ポイント低率被験者のうち、脳卒中治療センターで治療を受けた人は、49.4％にあたる1万5,297人だった。脳卒中治療センターで治療を受けた患者の30日・全死因死亡率は10.1％と、それ以外の病院で治療を受けた患者の同死亡率12.5％より、有意に低率だった（補正後格差：－2.5％、95％信頼区間：－3.6～－1.4、p＜0.001）。1日、7日、1年死亡率についても、いずれも脳卒中治療センターで有意に低率だった。また血栓溶解療法の実施率は、脳卒中治療センターが4.8％と、一般病院の1.7％に比べ有意に高率だった（補正後格差：2.2、同：1.6～2.8、p＜0.001）。両群での死亡率の格差（30日・全死因死亡率）は、消化管出血や急性心筋梗塞では認められなかった。消化管出血についての死亡率はセンター5.0％、一般病院5.8％、補正後格差0.3（95%信頼区間：－0.5～1.0、p＝0.50）、急性心筋梗塞は、10.5％対12.7％、補正後格差0.1（同：－0.9～1.1、p＝0.83）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国クリーブランド・クリニックにおける、冠状動脈バイパス術（CABG）の合併症としての脳卒中発症率は、過去30年間で、年率約4.7％の減少傾向にあることが報告された。また患者のリスクプロフィールが厳しくなっているにもかかわらず、そうした脳卒中の発症は術中よりも術後の方が半数以上を占め（58％がCABG後）ていたことも明らかにされた。同クリニックのKhaldoun G. Tarakji氏らが、過去30年間に同クリニックでCABGを受けた4万5,000人超について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2011年1月26日号で発表した。患者の共存症は増加したものの、脳卒中発症率は減少研究グループは、CABG後の脳卒中の経時的傾向、脳卒中のリスク因子の特定および長期アウトカムとの関連を目的に、1982～2009年に、クリーブランド・クリニックでCABGを受けた4万5,432人（平均年齢63歳、SD：10）について前向きに追跡し、術中・術後の脳卒中発症率とそのタイミング、アウトカムなどについて解析した。脳卒中後の合併症と生存については、傾向スコア適合群との比較で検討がされた。なお検討されたCABGは、4つの異なる術式（off-pump：体外循環非使用、on-pump with beating heart：体外循環使用心拍動下、on-pump with arrested heart：体外循環使用心停止下、on-pump with hypothermic circulatory arrest：体外循環使用超低体温循環停止下）を含んだ。その結果、CABGの術中・術後に脳卒中を発症したのは、全体の1.6％（95％信頼区間：1.4～1.7）にあたる705人だった。CABGを受ける患者は脳卒中歴があったり、高血圧症、糖尿病といった共存症が増えているにもかかわらず、CABG術中・術後の脳卒中発症率は、1988年の2.6％（95％信頼区間：1.9～3.4）を最高に、年率4.69％（同：4.68～4.70、p=0.04）の割合で減少傾向にあった。術後40時間が術後脳卒中発症のピークCABG術中に脳卒中を発症したのは279人（40％）、術後は409人（58％）だった。術後の脳卒中発症は、術後40時間が最も多く、6日後までは0.055％/日の割合で低下した。術中・術後の脳卒中発症に関するリスク因子は、加齢と動脈硬化症だった。CABGの種類別で見てみると、術中脳卒中発症率が最も低かったのは、体外循環非使用CABG（0.14％）と体外循環使用心拍動下CABG（０％）で、続いて体外循環使用心停止下CABG（0.50％）、最も高率だったのは体外循環使用超低体温循環停止下CABG（5.3％）だった。脳卒中を発症した人の、術後追跡期間中（平均11年、SD：8.6）の死亡率や集中治療室入室時間、術後入院日数といったアウトカムは、そうでない人に比べ悪かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

重度頭痛と大脳白質病変の大きさには関連があるが、脳梗塞との相関は前兆を伴う片頭痛に限られることが、フランス国立衛生医学研究所（INSERM）神経疫学のTobias Kurth氏らの検討で明らかとなった。これまでに、片頭痛は大脳白質病変の総容積と関連することが症例対照研究や地域住民ベースの調査で示されている。さらに、前兆を伴う片頭痛は臨床的または潜在的な脳梗塞と相関するとの知見もあるという。BMJ誌2011年1月22日号（オンライン版2011年1月18日号）掲載の報告。780人を対象とした地域住民ベースの横断的研究研究グループは、フランス西部のナント市で実施された地域住民ベースの横断的研究である「Epidemiology of Vascular Ageing study」において、頭痛一般あるいは特定の頭痛と大脳白質病変、脳梗塞、認知機能との関連について評価を行った。対象は、頭痛に関する詳細なデータが得られた780人（平均年齢69歳、58.5％が女性）。頭痛の評価は、「International Classification of Headache Disorders」改訂第2版に基づいて行った。MRIで大脳白質病変の大きさおよび梗塞の種類を決定し、認知機能はミニメンタルステート検査（MMSE）など複数の試験で評価した。認知機能障害との関連は認めず163人（20.9％）が重度頭痛（片頭痛116人、非片頭痛47人）の既往歴を報告した。片頭痛のうち前兆症状を伴うと答えたのは17人（14.7％）であった。大脳白質病変総容積を三分位数に分けて解析したところ、総容積が下位3分の1で重度頭痛歴のない集団に比べ、上位3分の1の集団では重度頭痛歴の補正オッズ比が2.0（95％信頼区間：1.3～3.1、傾向検定：p＝0.002）であった。前兆を伴う片頭痛のみが、大脳深部白質病変の大きさ（総容積下位3分の1に対する上位3分の1の集団のオッズ比：12.4、95％信頼区間：1.6～99.4、傾向検定：p＝0.005）および脳梗塞（同：3.4、1.2～9.3）と強い相関を示した。梗塞の大部分は小脳や脳幹以外の部位に認められた。認知機能が、頭痛や脳病変の有無と関連することを示すエビデンスは確認できなかった。著者は、「重度頭痛歴と大脳白質病変の大きさには相関関係がみられたが、脳梗塞との関連は前兆を伴う片頭痛に限られた。頭痛単独あるいは頭痛と大脳白質病変の併存が認知機能障害と関連することを示唆するエビデンスは得られなかった」とまとめている。（菅野守：医学ライター）

院外心停止例に対する能動的圧迫-減圧心肺蘇生法（ACD-CPR）は、標準的CPRよりも神経機能温存退院率および1年生存率が優れることが、アメリカ・ウィスコンシン医科大学救急医療部のTom P Aufderheide氏らが行った無作為化試験で示された。ACD-CPRは、1）胸部に吸着させる吸引カップ、2）胸部の押し下げ/引き上げ用のハンドル、3）80拍/分にセットされた可聴式メトロノーム、4）操作中に圧迫、減圧の程度を表示するゲージからなる携帯式医療機器で、インピーダンス閾値弁装置（より効果的に心臓に陰圧をかけるための装置）を併用するとより高い効果が得られるとされる。胸骨圧迫が解除された拡張期圧に胸腔内圧の陰圧が増強された状態でACD-CPRを施行すると、標準的なCPRに比べ良好な血行動態が得られる可能性があるという。Lancet誌2011年1月22日号（オンライン版2011年1月19日号）掲載の報告。退院時の良好な神経機能温存率を評価する無作為化試験研究グループは、院外心停止に対するACD-CPRが、良好な神経機能を温存した生存に及ぼす効果および安全性を評価する多施設共同無作為化試験を実施した。アメリカの都市部、都市周辺部、地方部の46の救急医療施設（地域住人：230万人）において、院外心停止患者のアウトカムをUtsteinガイドラインに準拠して評価した。対象患者は、標準的CPRあるいはインピーダンス閾値弁装置で胸腔内圧の陰圧を増強させた状態でACD-CPRを施行する群に無作為に、暫定的に割り付けられた。心臓が原因と推定される非外傷性の心停止で、初期的および最終的な選択基準を満たした成人患者（18歳以上、確認できない場合は推定年齢）が、割り付けられたCPRを受け、最終解析の対象とされた。主要評価項目は、退院時の良好な神経機能温存率（modified Rankin scaleスコア≦3）とし、初期救助者以外の全研究者には治療割り付け情報は知らされなかった。神経機能温存退院率：6％ vs. 9％、1年生存率：6％ vs. 9％仮登録された2,470例が無作為に各CPRに割り付けられ、標準的CPR群（対照群）1,201例のうち813例（68％）が、ACD-CPR群1,269例のうち840例（66％）が実際に治療を受け、最終解析の対象となった。対照群では6％（47/813例）が良好な神経機能を温存した状態で退院したのに対し、ACD-CPR群は9％（75/840例）であり、有意な差が認められた（オッズ比：1.58、95％信頼区間：1.07～2.36、p＝0.019）。1年生存率も対照群が6％（48/813例）、ACD-CPR群は9％（74/840例）と有意差を認め（p＝0.03）、この間の認知能力、身体障害度、情緒的/心理的状態は両群で同等に保持されていた。全般に重篤な有害事象の発現率は両群間に差はなかったが、肺水腫は対照群［7％（62/813例）］よりもACD-CPR群［11％（94/840例）］で多くみられた（p＝0.015）。著者は、「ACD-CPRは標準的CPRに比べ高い有効性と一般化可能性（generalizability）を有することが示された」と結論し、「この知見に基づくと、心停止後の長期生存を改善するには、標準的CPRの代替治療として胸腔内圧の陰圧増強下におけるACD-CPRの施行を考慮すべきと考えられる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

日本精神神経学会アンチスティグマ委員会が世界精神医学会と協力し、「精神科および精神科医に対するスティグマ‐国際比較研究」を実施中。アンケートに協力できるプライマリ・ケア医を募集している。この調査は、精神科医療と精神科医に対してプライマリ・ケア医が、どんな認識、思いを持っているかを調査するもの。精神疾患については、根拠のない情報が多く流れているが、プライマリ・ケア医との協働で精神疾患の診療にあたるため、それら偏見を評価し、正していく目的で実施される。以下、日本精神神経学会アンチスティグマ委員会より　･････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････・プライマリ・ケアと精神医療の専門性は、世界的に、十分な認識が得られていないようです。世界家庭医療学会（WONCA）、世界精神医学会などと協力して、日本精神神経学会で、この問題に関するアンケートを行っています。調査のデータに基づいて、プライマリ・ケアと精神医療の専門性への認識を改善することが目的です。回答所要時間は、２０分程度です。Webアンケートはこちらから（日本語版が用意されています）http://www.unipark.de/uc/Stigma_Psychiatrists/ご協力よろしくお願い致します。　･････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････・※スティグマとは、本来烙印あるいは聖痕という意味であるが、今日では差別によって社会的不利益を被っている人達に課せられた烙印といった意味で用いられることが多いとこのこと。

60歳以上の高齢者への帯状疱疹ワクチンの接種で、同発症リスクは55％低減することが明らかになった。米国医療保険医学グループSouthern California Kaiser PermanenteのHung Fu Tseng氏らが、7万5,000人超の帯状疱疹ワクチン接種集団と、22万人超の非接種集団について行った後ろ向きコホート試験の結果明らかにしたもので、JAMA誌2011年1月12日号で発表した。帯状疱疹ワクチンの有効性について、日常診療現場レベルでの追跡試験はこれまでほとんど行われていないという。地域在住の30万人超について、1.5～1.7年追跡研究グループは、地域在住の免疫適格性60歳以上で、医療保険Kaiser Permanente Southern Californiaプランの加入者のうち、2007年1月1日～2009年12月31日にかけて帯状疱疹ワクチンの摂取を受けた7万5,761人と、その対照群として、同摂取を受けなかった年齢をマッチングした22万7,283人について追跡した。主要評価項目は帯状疱疹の発症率。被験者の平均年齢は、69.6歳だった。追跡期間の平均値は、ワクチン群が1.72年、対照群が1.56年であった。ワクチン接種群の帯状疱疹リスクは0.45倍、帯状疱疹による入院リスクは0.35倍に試験期間中、帯状疱疹を発症したのは5,434人だった。そのうちワクチン群は828人（延べ追跡期間13万415人・年）、対照群は4,606人（延べ追跡期間35万5,659人・年）であった。それぞれの発症率について比較すると、対照群13.0/1,000人・年（95％信頼区間：12.6～13.3）に対し、ワクチン群は6.4人/1000人・年（同：5.9～6.8）と、ワクチン群の発症リスクは半分以下になっていた（補正後ハザード比：0.45、同：0.42～0.48）。ワクチン接種による発症リスクの低減は、試験対象のすべての年齢層でみられ、また糖尿病などの慢性疾患を持つ人でも同様に認められた。ワクチン接種群の対照群に対する、眼部帯状疱疹発症に関するハザード比は0.37（同：0.23～0.61）、帯状疱疹による入院に関するハザード比は0.35（同：0.24～0.51）と摂取群で低かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　ヨーロッパにおけるClostridium difficileの分離株は、北米で多いとされるPCRリボタイプ027よりも014/020、001、078、018、106の頻度が高く、重篤な病態のアウトカムと関連するPCRリボタイプとして018や056が重要なことが、オランダ感染症制御センターのMartijn P Bauer氏らによる調査で明らかとなった。2003年初め、カナダとアメリカでC. Difficile感染の増加と病態の重篤化が報告され、その一因としてPCRリボタイプ027に属するフルオロキノロン系抗菌薬抵抗性株の蔓延が指摘されている。ヨーロッパでは、2005年にイギリスから初めて027の報告がなされ、直後にオランダでも発見されたが、C. Difficileの院内感染の実態はほとんどわかっていないという。Lancet誌2011年1月1日号（オンライン版2010年11月16日号）掲載の報告。C. Difficilee感染の現況を把握し、診断能向上、サーベイランスの確立を目指す研究グループは、ヨーロッパにおけるC. Difficile感染の現況を把握し、診断能の向上およびサーベイランスの確立を目的とした調査を実施した。ヨーロッパ34ヵ国106検査施設を結ぶネットワークを創設した。2008年11月、人口規模に応じて選定された各国1～6施設において、C. Difficile感染が疑われる患者、あるいは入院後3日以上経過してから下痢を発症した患者の糞便検査を行った。糞便サンプル中にC. Difficileトキシンが検出された場合にC. Difficile感染と診断した。詳細な臨床データや糞便サンプルからの分離株は、各施設の最初の10例から収集し、3ヵ月後に臨床データのフォローアップを行った。死亡例の40％にC. Difficile感染が関与C. Difficile感染の発生率は、1施設10,000人・年当たりの加重平均値が4.1、範囲は0.0～36.3であり、施設間のばらつきがみられた。詳細な情報が得られた509例のうち389例で分離株の微生物学的特性が確認され、65のPCRリボタイプが同定された。そのうち最も多かったのはPCRリボタイプ014/020の61例（16％）で、次いで001が37例（9％）、078が31例（8％）の順であった。高頻度かつ予後不良とされるPCRリボタイプ027は19例（5％）と少なかった。ほとんどが、高齢、併存疾患、直近の抗生物質の使用歴などのリスク・プロファイルが事前に同定されている患者であった。3ヵ月後のフォローアップの時点で、22％（101/455例）が死亡しており、そのうち40％（40例）においてC. Difficile感染が何らかの形で関与していた。交絡因子を補正後に「重篤な病態（complicated disease、C. Difficile感染がICU入院や死亡に寄与あるいは直接の原因である場合、もしくは結腸切除術導入の理由である場合）」のアウトカムと有意な関連を示した因子として、65歳以上（補正オッズ比：3.26、95％信頼区間：1.08～9.78、p＝0.026）、PCRリボタイプ018感染（同：6.19、同：1.28～29.81、p＝0.023）、同056感染（同：13.01、同：1.14～148.26、p＝0.039）が確認された。著者は、「ヨーロッパでは027以外のPCRリボタイプのC. Difficileの院内感染の頻度が高かった。これらのデータは、ヨーロッパにおけるC. Difficile感染の検出とそのコントロールには、多数の国によるサーベイランスが重要であることを浮き彫りにするものである」と結論している。（菅野守：医学ライター）

18～30歳の青年期から20年間にわたり身体活動を活発に維持した人は、体重・ウエスト周囲の増加が、そうでない人に比べ有意に抑制されていることが明らかになった。この傾向は特に、女性で顕著だったという。米国ノースウェスタン大学Feinberg校予防医学部門のArlene L. Hankinson氏らが、約3,500人について20年間追跡した「Coronary Artery Risk Development in Young Adults」（CARDIA）試験の結果から報告したもので、JAMA誌2010年12月15日号で発表した。これまでに、体重増リスクの最も高い時期についての身体活動と長期体重増予防との関連を調べた研究はほとんどないという。身体活動レベルが高い人の体重増加量は低い人に比べ、男性2.6kg、女性は6.1kg少ないHankinson氏らは、1985～86年に18～30歳であった3,554人について調査を開始し、その後2年、5年、7年、10年、15年と20年まで追跡した。身体活動レベルについては、調査時点の前年の活動について調べスコア化し、体重増とウエスト周囲増との関連について分析した。その結果、人種、調査開始時点のBMI、年齢、教育レベル、喫煙の有無、アルコール摂取、エネルギー摂取量について補正を行った後、身体活動レベルが高い三分位範囲の男性は、低い三分位範囲の男性に比べ、体重増加量は2.6kg少なかった。BMI単位の年間増加幅は、活動レベルが高い三分位範囲は0.15 BMI単位/年（95％信頼区間：0.11～0.18）だったのに対し、低い三分位範囲は0.20 BMI単位/年（同：0.17～0.23）だった。女性については、活動レベルが高い三分位範囲の体重増加量は、低い三分位範囲に比べ6.1kgも少なかった。またBMI単位の増加幅も、活動レベルが高い三分位範囲は0.17 BMI単位/年（95％信頼区間：0.12～0.21）だったのに対し、低い三分位範囲は0.30 BMI単位/年（同：0.25～0.34）だった。ウエスト周囲増加量は、男性3.1cm、女性3.8cm少ないまた、ウエスト周囲についても、男性では活動レベルが高い三分位範囲の人は、低い三分位範囲の人に比べ、増加量が3.1cm少なかった。年間増加量では、高い三分位範囲が0.52cm/年（95％信頼区間：0.43～0.61）に対し、低い三分位範囲は同0.67cm/年（同：0.60～0.75）だった。女性についても、活動レベルが高い三分位範囲の人は、低い三分位範囲の人に比べ、ウエスト周囲増加量が3.8cm少なかった。年間増加量では、高い三分位範囲が0.49cm/年（95％信頼区間：0.39～0.58）に対し、低い三分位範囲が同0.67cm/年（同：0.60～0.75）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

妊娠第一トリメスターにおける抗てんかん薬カルバマゼピン（商品名：テグレトールなど）服用と先天異常との関連について、バルプロ酸（商品名：デパケンなど）よりも低リスクではあったが、二分脊椎症が特異であると認められることが、システマティックレビュー、ケースコントール試験の結果、示された。オランダ・フローニンゲン大学薬学部門のJanneke Jentink氏らによる。カルバマゼピンは、妊娠可能な欧州女性において最も一般的に服用されている。これまでその先天異常との関連を示唆する試験は複数あるが、個々の試験は小規模でリスク検出力が統計的に不十分なものであった。BMJ誌2010年12月11日号（オンライン版2010年12月2日号）掲載より。文献レビューと380万分娩登録ベースのEUROCATデータを用いて解析試験は、妊娠第一トリメスターにおけるカルバマゼピン曝露と特異的な主要先天異常との関連を同定することを目的とし、Jentink氏らは、これまで公表されたすべてのコホート試験で試験目的のキーとなるインディケーターを同定し、住民ベースのケースコントロール試験で、そのインディケーターを検証した。レビューは、PubMed、Web of Science、Embaseを使って文献検索を行うとともに、1995～2005年に欧州19の先天異常レジストリから登録されたデータを含むEUROCAT Antiepileptic Study Databaseのデータも解析に含んだ。被験者は、文献レビューからは8試験のカルバマゼピン単独療法曝露2,680例、EUROCATからは先天異常が報告登録された9万8,075例（分娩全体数は380万例）であった。主要評価項目は、妊娠第一トリメスターでのカルバマゼピン曝露後の主要先天異常の全出現率、文献レビューで規定した5つの先天異常のタイプの症例群とコントロール群の2群（非染色体症候群と染色体症候群）との比較によるオッズ比であった。バルプロ酸よりもリスクは低い結果、文献レビューでの全出現率は3.3％（95％信頼区間：2.7～4.2）であった。先天異常登録例では131例の胎児がカルバマゼピンに曝露していた。先天異常のうち二分脊椎症だけが、カルバマゼピン単独療法群との有意な関連が認められた（非抗てんかん薬群との比較によるオッズ比：2.6、95％信頼区間：1.2～5.3）。しかし、そのリスクはバルプロ酸と比べると低かった（オッズ比：0.2、95％信頼区間：0.1～0.6）。その他の先天異常についてはエビデンスが得られなかった。総肺静脈還流異常症はカルバマゼピン単独療法群では0例であり、唇裂（口唇裂有無含む）オッズ比は0.2（95％信頼区間：0.0～1.3）、横隔膜ヘルニアは同0.9（同：0.1～6.6）、尿道下裂は同0.7（同：0.3～1.6）であった（オッズ比はすべて非てんかん薬群との比較）。さらに探索的解析の結果では、単心室欠損症と房室中隔欠損症のリスクが高いことは示された。Jentink氏は、「バルプロ酸よりもリスクは低いが、カルバマゼピンの催奇形性として相対的に二分脊椎症が特異である」と結論。また、データセットは大規模であったが、複数の主要な先天異常のリスク検出力は不十分であったとも述べている。

第三世代ビスホスホネート製剤であるゾレドロン酸（商品名：ゾメタ）は、多発性骨髄腫患者において骨関連イベントの予防効果とは別個に全生存の改善をもたらし、骨の健常性の保持にとどまらない抗腫瘍効果を有する可能性があることが、イギリスInstitute of Cancer Research、Royal Marsden NHS Foundation TrustのGareth J Morgan氏らNational Cancer Research Institute Haematological Oncology Clinical Study Groupの検討で示された。ビスホスホネート製剤は、悪性骨病変を有する患者の骨関連イベントのリスクを低減することが確認されており、加えてゾレドロン酸は前臨床試験および臨床試験において、抗腫瘍効果を発揮する可能性が示唆されている。Lancet誌2010年12月11日号（オンライン版2010年12月4日号）掲載の報告。第一世代ビスホスホネート製剤のclodronic酸と比較する無作為化試験研究グループは、多発性骨髄腫に対する一次治療において、ビスホスホネート製剤が臨床アウトカムに及ぼす効果を評価する無作為化対照比較試験を実施した。イギリスの120施設から登録された18歳以上の新たに診断された多発性骨髄腫患者が、ゾレドロン酸4mgを3～4週ごとに静注投与する群あるいはclodronic酸1,600mg/日を経口投与する群に無作為に割り付けられた。これらの患者は、さらに強化寛解導入療法あるいは非強化寛解導入療法を施行する群に割り付けられた。担当医、医療スタッフ、患者には治療割り付け情報は知らされず、ビスホスホネート製剤および維持療法は病勢進行となるまで継続された。主要評価項目は全生存、無増悪生存、全奏効率とした。全生存と無増悪生存の解析にはCox比例ハザードモデルを用い、全奏効率はロジスティック回帰モデルで解析した。抗腫瘍効果の観点からも、ゾレドロン酸による迅速な治療を2003年5月～2007年11月までに登録された1,970例のうち1,960例がintention-to-treat解析の適格基準を満たした。ゾレドロン酸群は981例（強化療法群555例、非強化療法群426例）、clodronic酸群は979例（それぞれ556例、423例）であった。治療カットオフの2009年10月5日の時点で、病勢進行となるまでのビスホスホネート製剤の投与期間中央値は350日［四分位範囲（IQR）：137～632日］で、フォローアップ期間中央値は3.7年（IQR：2.9～4.7年）であった。ゾレドロン酸群は、clodronic酸群に比べ死亡率が16％［95％信頼区間（CI）：4～26％］低下し（ハザード比：0.84、95％CI：0.74～0.96、p＝0.0118）、全生存中央値は5.5ヵ月延長した［50.0ヵ月（IQR：21.0ヵ月～未到達） vs. 44.5ヵ月（IQR：16.5ヵ月～未到達）、p＝0.04］。ゾレドロン酸群は、clodronic酸群に比べ無増悪生存が有意に12％（95％CI：2～20％）改善し（ハザード比：0.88、95％CI：0.80～0.98、p＝0.0179）、無増悪生存中央値は2.0ヵ月延長した［19.5ヵ月（IQR：9.0～38.0ヵ月） vs. 17.5ヵ月（IQR：8.5～34.0ヵ月）、p＝0.07］。完全奏効（CR）、最良部分奏効（very good PR）、部分奏効（PR）を合わせた全奏効率は、強化療法施行例［432例（78％） vs. 422例（76％）、p＝0.43］および非強化療法施行例［215例（50％） vs. 195例（46％）、p＝0.18］ともに、ゾレドロン酸群とclodronic酸群で有意な差は認めなかった。二つのビスホスホネート製剤はいずれも全般的に良好な忍容性を示し、急性腎不全や治療によって発現した重篤な有害事象の発生率は同等であった。しかし、顎骨壊死の発生率はゾレドロン酸群が4％（35例）と、clodronic酸群の＜1％（3例）に比べ多かった。結果を受け著者は、「新規診断の多発性骨髄腫患者に対しては、骨関連イベントの予防のみならず抗腫瘍効果の観点からも、ゾレドロン酸による迅速な治療が支持される」と指摘している。（菅野守：医学ライター）