統合失調症は、世界で約2,000万人が罹患している精神疾患である。統合失調症の病態生理には、酸化ストレス（酸化促進作用と抗酸化作用の不均衡）などさまざまな因子が関与している。ブラジル・Faculdade de Medicina de Sao Jose do Rio PretoのPatrick Buosi氏らは、統合失調症患者の臨床情報、人口統計学的データ、ライフスタイルを用いて、酸化ストレスのバイオマーカーと薬物治療反応との関連を評価した。Trends in Psychiatry and Psychotherapy誌2021年10～12月号の報告。　治療反応性統合失調症患者26例、治療抵抗性統合失調症患者27例、健康対照者36例を対象に、末梢血サンプル、質問票を用いて臨床および人口統計学的データを収集した。分光光度法を用いて分析した酸化ストレスマーカーは、カタラーゼ（CAT）、スーパーオキシドジスムターゼ（SOD）、グルタチオンペルオキシダーゼ（GPx）、総グルタチオン（GSH-t）、マロンジアルデヒド（MDA）、トロロックス等価抗酸化能（TEAC、p＜0.05）であった。　主な結果は以下のとおり。・統合失調症患者は、対照者と比較し、SOD（p＜0.0001）レベルが低く、MDA（p＜0.0001）、CAT（p＝0.0191）レベルが高かった。・その他のマーカーについては、3群間で差は認められなかった（p＞0.05）。　著者らは「統合失調症患者では、薬理学的治療反応とは無関係に、低SOD、高MDA、高CATレベルが認められた。喫煙は酸化ストレスと関連していることに加え、統合失調症では家族歴と関連していることが示唆された。このことは、統合失調症の遺伝的関連性を反映している可能性がある」としている。

　統合失調症の成人患者における抗精神病薬による維持療法では、再発予防に関して30種の薬剤の有効性に明確な差はなく、治療薬の選択は主に忍容性を考慮して行うべきであることが、ドイツ・ミュンヘン工科大学のJohannes Schneider-Thoma氏らの検討で示された。研究の成果は、Lancet誌2022年2月26日号に掲載された。無作為化プラセボ対照比較試験のベイジアンネットワークメタ解析　研究グループは、統合失調症成人患者における抗精神病薬による維持療法の有効性と忍容性を評価する目的で、文献を系統的にレビューし、ネットワークメタ解析を行った（ドイツ教育科学研究技術省などの助成を受けた）。　Cochrane Schizophrenia Groupの専門登録（開設時～2020年4月27日）、PubMed（2020年4月1日～2021年1月15日）、関連のある系統的レビューで対象とされた試験リストの検索が、記述言語に制限を設けずに行われた。　対象は、抗精神病薬（単剤療法、経口薬または長時間作用型注射薬）またはプラセボの投与を受け、症状が安定した統合失調症または統合失調感情障害の成人患者を募集した無作為化対照比較試験（追跡期間12週以上）とされた。特定の併存疾患や治療抵抗性を有する参加者の試験は除外された。　主要アウトカムは再発した参加者数とされ、変量効果を用いてベイジアンネットワークメタ解析が行われた。忍容性アウトカムは薬剤によって明らかな差　系統的レビューには32種の抗精神病薬の127試験（1万8,152例）に関する501編の文献が、メタ解析には31種の抗精神病薬の115試験（1万7,594例）が含まれた。115試験の年齢中央値は40歳（IQR：38～43）、女性の割合の中央値は40％（IQR：30～50）、試験期間中央値は34週（IQR：24～52）で、99試験（86％）が二重盲検試験だった。主要アウトカムのネットワークメタ解析は、30種の抗精神病薬の100試験（1万6,812例）に関して実施された。　プラセボとの比較における抗精神病薬の再発のリスク比（RR）は、すべての薬剤で1.00未満であった。95％信用区間（CrI）は、cariprazine経口薬（RR：0.65、95％CrI：0.16～1.14）、ルラシドン経口薬（RR：0.63、95％CrI：0.25～1.02）、clopenthixol長時間作用型注射薬（RR：0.51、95％CrI：0.02～1.18）は「無効」の範囲内であったが、これら以外の薬剤の95％CrIは「無効」の範囲内ではなかった。　プラセボとの比較で再発のRRが最も小さいのは、zuclopenthixol長時間作用型注射薬（RR：0.07、95％CrI：0.00～0.34）であったが、これは2つの小規模試験（合計56例、イベント1件）に基づくもので不確実性が高かった。これを除くRRの範囲は、パリペリドン経口薬の0.20（95％CrI：0.05～0.41）からcariprazine経口薬の0.65（95％CrI：0.16～1.14）までであった。　全般に、抗精神病薬間の比較のほとんどでは差がない可能性があることから、再発予防に関して、特定の抗精神病薬の優越性の明確なエビデンスはないと考えられた。　症状全般、再入院、寛解、回復、生活の質、全体的な機能の結果は、主要アウトカムとほぼ同様であった。すなわち、ほとんどの抗精神病薬はプラセボに対し優越性を有し、薬剤間の差には明確なエビデンスはなかった。　忍容性のアウトカム（抗パーキンソン病薬の使用、遅発性ジスキネジア、QTc間隔延長、体重増加、血漿プロラクチン濃度上昇、鎮静）については、抗精神病薬間で明らかな差が認められた。　著者は、「治療薬の選択では、糖尿病患者では体重増加をもたらす抗精神病薬は避けるなど、個々の患者の必要や嗜好を考慮すべきである。また、急性期治療で重要な副作用が発現しなかった患者では、同じ薬剤の使用を続けるのが賢明かもしれない。この点は、維持療法は何年も継続しなければならない場合が多く、副作用が蓄積する可能性があるため、とくに重要である」としている。

　免疫不全患者（血液がん、固形がん、免疫性炎症性疾患、臓器移植、HIV）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンの接種による抗体陽転率が免疫正常者と比較して低いが、1回目に比べると2回目接種後に改善され、3回目の接種は有効である可能性があることが、シンガポール国立大学のAinsley Ryan Yan Bin Lee氏らの検討で示された。研究の成果は、BMJ誌2022年3月2日号で報告された。82件の前向き観察研究のメタ解析　研究グループは、免疫不全患者と免疫正常者においてCOVID-19ワクチンの有効性を比較する目的で、文献を系統的にレビューし、メタ解析を行った（特定の研究助成は受けていない）。　医学データベース（PubMed、Embase、Central Register of Controlled Trials、COVID-19 Open Research Dataset Challenge［CORD-19］、WHO COVID-19 databases）を用いて、2020年12月1日～2021年11月5日の期間に発表された試験が検索された。また、ClinicalTrials.govとWHO International Clinical Trials Registry Platformを検索して、2021年11月の時点で、これらのサイトに登録されているが未発表または進行中の試験が特定された。　対象は、免疫不全患者と免疫正常者でCOVID-19ワクチンの有効性を比較した前向き観察研究であった。　82件の研究がメタ解析に含まれた。このうち77件（94％）はmRNAワクチン（BNT162b2［Pfizer-BioNTech製］、mRNA-1273［Moderna製］）、16件（20％）はウイルスベクターワクチン（AZD1222［Oxford-AstraZeneca製］）、4件（5％）は不活化全粒子ワクチン（CoronaVac［Sinovac Biotech製］）を使用していた。バイアスのリスクは、63件の研究が「低」、19件の研究は「中」であった。臓器移植患者は2回目接種後も陽転率が著しく低い　ワクチン1回目接種後の抗体陽転のリスク比が最も低かったのは臓器移植患者（リスク比[RR]：0.06［95％信頼区間[CI]：0.04～0.09］、I2＝0％、絶対リスク：0.06［95％CI：0.04～0.08］、I2＝0％、エビデンスの確実性：中）であり、これは免疫正常者（対照）と比較して抗体陽転率が約16分の1であることを意味する。　次にリスク比が低かったのは血液がん患者（RR：0.40［95％CI：0.32～0.50］I2＝80％、絶対リスク：0.29［95％CI：0.20～0.40］、I2＝89％、エビデンスの確実性：中）であり、次いで免疫性炎症性疾患患者（0.53［0.39～0.71］、I2＝89％、0.29［0.11～0.58］、I2＝97％、中）、固形がん患者（0.55［0.46～0.65］、I2＝78％、0.44［0.36～0.53］、I2＝84％、中）の順であった。また、HIV患者の抗体陽転率を報告した研究が1件あり、免疫正常者と比較して差は認められなかった（1.06［0.74～1.54］、低）。　一方、2回目接種後の抗体陽転率は、依然として臓器移植患者（リスク比：0.39［95％CI：0.32～0.46］、I2＝92％、絶対リスク：0.35［95％CI：0.26～0.46］、I2＝92％、エビデンスの確実性：中）で最も低く、免疫正常者の約3分の1にすぎなかったが、1回目接種後に比べると高かった。　次いで、1回目接種後と同様に、抗体陽転率は血液がん患者（リスク比：0.63［95％CI：0.57～0.69］、I2＝88％、絶対リスク：0.62［95％CI：0.54～0.70］、I2＝90％、エビデンスの確実性：低）、免疫性炎症性疾患患者（0.75［0.69～0.82］、I2＝92％、0.77［0.66～0.85］、I2＝93％、低）、固形がん患者（0.90［0.88～0.93］、I2＝51％、0.89［0.86～0.91］、I2＝49％、低）の順に高くなり、いずれも1回目接種後よりも改善されていた。HIV患者の抗体陽転率は免疫正常者と同程度だった（1.00［0.98～1.01］、I2＝0％、0.97［0.83～1.00］、I2＝89％、低）。　11件の研究の系統的レビューでは、mRNAワクチンの3回目の接種によって、固形がん、血液がん、免疫性炎症性疾患の患者のうち2回のワクチン接種に応答しなかった患者において抗体陽転率が改善されたが、臓器移植患者では大きなばらつきがみられ、HIV患者やmRNAワクチン以外のワクチンを接種した患者の研究は十分ではなかった。また、免疫不全患者は免疫正常者に比べ抗体価が低かった。　著者は、「免疫不全患者は免疫正常者に比べ、全般に低い抗体価で抗体陽転が起きており、抗体保有の適切性に関して懸念が高まる。このような患者の抗体保有を向上させるには、従来のmRNAワクチン2回接種レジメンに、3回目の接種を加えるなど、新たな方策が必要となるだろう」としている。

【第52回】Letterを書いて医学論文トレーニング読者の皆さんはご存じと思いますが、「Letter」って手紙じゃないです。医学雑誌によってはLetter to the editorやCorrespondenceなどというコーナーになっている、あのLetterです。『医学論文の読み方2.0 論文を批判的に吟味し臨床適用するためのLetterの書き方』片岡 裕貴, 稲垣 雄士, 辻本 康/編著.　中外医学社.　2022年1月発売Letterは、掲載された論文に対するコメントや意見、また原著論文にするほどではないが小規模な研究記述を行う場合に投稿されます。私は平均して年1つくらいしか論文を書いていないのですが、Letterを実は一度も投稿したことがありません。医学論文書きまくっている医師でも、結構そういう人って多いんじゃないでしょうか？私が医学論文を読むとき、ダーっと読んで感想を書いて、それを自分用メモとして保存して、後からこういう研究があったなーという引き出しにしているくらいです。この本の恐ろしいところは、その過程をLetterという形（業績）にしてしまうというトレーニング法を勧めている点です。批判的に吟味して感想を持ったなら、Letterにすればよくね？ ということです。すべてがLetterに特化した本ではなく、医学論文を読むスタンスを身に付ける上で重要なことはほとんど網羅されています。「医学論文の読み方」をただ学ぶのではなく「Letterを書きながら医学論文の読み方を勉強しましょう」という付録付き医学書と思ってもらえるとよいでしょう。注意点としては、決して初学者向けではないところです。「医学論文は全然読めないッス」という研修医にはハードルが高い本かもしれません。しかし、Case Reportを2～3本書いたあたりの若手医師には、ハートに突き刺さる本になるはずです。私たち医師は、どこかで科学という世界にザブンと飛び込まないといけません。飛び込み方は、ただROM（read-only member）って足湯するだけでも構わないのですが、せっかくなら遠泳合宿できるくらい参加型でいきましょうというのがこの本の趣旨です。何より、Letterの書き方って今まで参考書がなかったですから、そういう意味でも類を見ない本となっています。『医学論文の読み方2.0 論文を批判的に吟味し臨床適用するためのLetterの書き方』編著者片岡 裕貴, 稲垣 雄士, 辻本 康出版社名中外医学社定価4,840円（税込）サイズA5判刊行年2022年

第76回　EGFR変異肺がん外科切除例の予後と特徴出演：近畿大学医学部 外科学 呼吸器外科部門　須田 健一氏非小細胞肺がん（NSCLC）周術期の分子標的療法についての議論が進んでいる。そのような中、5,000例を超えるわが国の肺がん切除例について、EGFR変異の意義を検討したデータがThe Annals of Thoracic Surgery誌で発表された。EGFR変異や変異サブタイプの予後因子としての意義、再発パターンや今後の展望について、筆頭著者の近畿大学医学部の須田健一氏に解説いただいた。参考Suda K,et al. Clinical Impacts of EGFR Mutation Status: Analysis of 5780 Surgically Resected Lung Cancer Cases. Ann Thorac Surg.2021;111:269-276.EGFR変異肺がん外科切除例の特徴と予後～肺癌登録合同委員会からの考察／日本肺癌学会2021

　非小細胞肺がん（NSCLC）1次治療、ニボルマブ＋イピリムマブ＋2サイクル化学療法の無作為化第III相CheckMate9LA試験の日本人含むアジア人サブセット解析の結果がInternational Journal of Clinical Oncology誌に発表された。アジア人患者においても全集団と同様に、同レジメンの有用性が示されている。CheckMate9LA試験ではアジア人患者においても全集団と同様に有用性を示した[CheckMate9LA試験]・対象：未治療のStage IVまたは再発NSCLC患者（PS 0～1）・試験群：ニボルマブ360mg 3週ごと＋イピリムマブ1mg 6週ごと＋組織型別化学療法（シスプラチン/カルボプラチン＋ペメトレキセド＋ペメトレキセド維持療法またはカルボプラチン＋パクリタキセル）3週ごと2サイクル（NIVO＋IPI＋Chemo群）・対照群：組織型別化学療法 3週ごと4サイクル（Chemo群）・評価項目：［主要評価項目］全生存期間（OS）［副次評価項目］盲検下独立中央画像判定機関（BICR）評価の無増悪生存期間（PFS）、BICR評価の全奏効率（ORR）、PD-L1発現別抗腫瘍効果　CheckMate9LA試験の主な結果は以下のとおり。・アジア人患者の割り付けは、NIVO＋IPI＋Chemo群28例、Chemo群30例であった。・追跡期間は12.7ヵ月であった。・OS中央値は、NIVO＋IPI＋Chemo群では未到達、Chemo群13.3ヵ月であった（HR：0.47、95％CI：0.24〜0.92）。・ORRはニNIVO＋IPI＋Chemo群では57％、Chemo群では23％であった・Grade3/4の有害事象はNIVO＋IPI＋Chemo群の57％、Chemo群の50％で発現した。　CheckMate9LA試験でニボルマブ＋イピリムマブ＋化学療法レジメンはアジア人患者においても全集団と同様に有用性を示した。筆者は、ニボルマブ＋イピリムマブ＋化学療法レジメンはアジア人サブセットにおいても有効性を改善し、安全性についても管理可能であり、アジア人の進行NSCLC患者の1次治療への使用を支持するものだと述べている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン導入および変異株流行前の感染者致死率（IFR）は、190の国・地域によって30倍以上のばらつきがあることが、COVID-19 Forecasting TeamのReed J. D. Sorensen氏らが実施したCOVID-19総死亡と血清有病率調査の系統的解析の結果、示された。とくに医療システムが良好な国で年齢標準化IFRが高かったことは、医療能力以外の要因が重要であり、その要因として介護施設におけるアウトブレイクやCOVID-19を重症化させる併存疾患などが考えられた。また、ワクチン導入前にIFR推定値の中央値が8ヵ月間で33％減少しており、COVID-19に対する治療が時間の経過とともに改善されていることを示唆するものである。著者は、「ワクチン導入前のIFRを推定することは、COVID-19による死亡パターンの進行を説明する重要な基礎を提供するものである」と述べている。Lancet誌オンライン版2022年2月24日号掲載の報告。COVID-19総死亡と血清有病率の調査をマッチングしIFR解析を実施　研究グループは、ある集団におけるCOVID-19総死亡率と血清有病率調査のマッチングにより、年齢別および全年齢のIFRを推定した。COVID-19総死亡とは、COVID-19に直接起因する推定総死亡数を指す。血清有病率調査5,131件のうち、除外基準に該当した調査を除外し、全年齢調査2,073件および年齢別調査718件（年齢別観察研究3,012件）についてIFR解析を実施した。　血清有病率が年齢別に報告されている場合、階層ベイズモデルを用いてCOVID-19による総死亡を対応する年齢群に分割し、特定の場所に関する死亡報告の非線形年齢パターンを特徴づけた。推定IFRの年齢パターンに関するワクチンの影響を取り除くため、ワクチン導入後の血清有病率と死亡の年齢別観測値は除外した。　非線形メタ回帰モデルを用いて年齢別IFRを推定し、得られた年齢パターンを使用して、全年齢IFR観測値を全世界の年齢分布に標準化した。すべてのIFR観測値はベースラインおよび抗体検査感度で補正した後、年齢標準化IFRを時点、地理、および共変量の上位100セットの関数としてモデル化した。共変量には、7項目の臨床的予測因子（年齢標準化肥満有病率など）と、医療システムの性能の2つの尺度が組み込まれた。190の国・地域と11の国・地域の地方について、最終的なIFR推定値（全年齢および年齢標準化）を算出した。IFRは190の国・地域で30倍以上の差があるも、ワクチン導入前8ヵ月間で33％減少　ワクチン導入および変異株流行前の2020年4月15日から2021年1月1日におけるIFR推定値は、年齢、地域および時点によって不均一性が大きいことが認められた。　年齢別IFR推定値（95％不確定区間[UI]）は、7歳が0.0023％（0.0015～0.0039）と最も低く、30歳0.0573％（0.0418～0.0870）、60歳1.0035％（0.7002～1.5727）、90歳20.3292％（14.6888～28.9754）と指数関数的に増加し、J字型を呈した。2020年7月15日時点のIFRが高かった国は、ポルトガル（2.085％）、モナコ（1.778％）、日本（1.750％）、スペイン（1.710％）、ギリシャ（1.637％）であった。　全年齢IFRは、190の国・地域の間で30倍以上のばらつきが認められた。2020年7月15日時点の年齢標準化IFRが高かった国は、ペルー（0.911％）、ポルトガル（0.850％）、オマーン（0.762％）、スペイン（0.751％）、メキシコ（0.717％）であった。　IFRが高い地方には、英国、米国の南部および東部の州のホットスポットも含まれていた。サハラ以南のアフリカとアジア諸国は一般的に、全年齢および年齢標準化IFRが低かった。人口年齢構成は、2020年7月15日時点におけるサンプル国39ヵ国のIFR推定値のロジットスケールの変動の74％を占めた。事後解析により、介護施設集団における高い感染率が、一部の地域における高いIFRを説明する可能性が示された。　すべての国・地域において、2020年4月15日時点から2021年1月1日時点の間で、IFR中央値は0.466％（四分位範囲：0.223～0.840）から0.314％（0.143～0.551）に低下した。

　ほとんどの腎不全患者において腎移植は全死因死亡を減少させる優れた治療法であるが、一部のサブグループでは生存有益性がない可能性があることを、英国・バーミンガム大学のDaoud Chaudhry氏らがシステマティックレビューおよびメタ解析の結果、報告した。腎不全患者において、腎移植は透析よりも優れた生存率をもたらすが、進行慢性腎臓病患者や透析患者のほとんどは腎移植待機リストに載っていない。そのため、臨床診療の進化を踏まえた腎不全患者の生存有益性に関する検討の必要性が示唆されていた。今回の結果を踏まえて著者は、「ドナー臓器の不足が続いており、腎不全患者の意思決定に役立つより良い情報を提供するため、さらなるエビデンスが必要である」とまとめている。BMJ誌2022年3月1日号掲載の報告。腎移植vs.透析継続による死亡を比較した試験結果をメタ解析　研究グループは、MEDLINE、Ovid Embase、Web of Science、Cochrane CollectionおよびClinicalTrials.govを用い、2021年3月1日までに発表された研究について検索し、移植手術待機中の腎不全患者を対象に移植と透析の全死因死亡を評価した比較試験を特定した。　2人の評価者がそれぞれデータを抽出し、組み込まれた試験のバイアスリスクを評価するとともに、DerSimonian-Lairdランダム効果モデルを用いてメタ解析を実施し、サブグループ解析、感度解析、メタ回帰により異質性を検討した。腎移植は全体として生存有益性あり、ただし一部のサブグループでは生存有益性なし　無作為化比較試験はなく、観察研究48件（合計124万5,850例）が特定された。　48件中44件（92％）の研究が、透析と比較し腎移植に関連する長期（最低1年）の生存有益性を報告していた。しかし、このうち11件の研究では、透析継続と比較して腎移植で統計学的に有意な有益性を認めない層が特定された。　メタ解析には18件が組み込まれ、腎移植の生存有益（ハザード比：0.45、95％信頼区間：0.39～0.54、p＜0.001）が示されたが、サブグループ解析、感度解析あるいはメタ回帰解析でも有意な異質性が認められた。

　FDAによるアルツハイマー病治療薬aducanumabの承認については、専門家の間でさまざまな意見が出されているが、このことに関する世論については、ほとんど知られていない。米国・ジョンズホプキンス大学School of Public HealthのMichael J. DiStefano氏らは、米国成人を対象に、aducanumabのFDA承認に対する世論調査を実施した。Journal of the American Geriatrics Society誌オンライン版2022年2月7日号の報告。　対象は、35歳以上の米国成人。aducanumabの承認に関する意見、FDAに対する批判因子の特定、政策対応に関する意見（メディケアおよびメディケイドサービスセンターによる全国的な補償範囲決定に関連する対応など）を調査した。調査には、全国世論調査センターAmeriSpeakパネルから得られた確率ベースのサンプルを用いて、オンライン（英語およびスペイン語）で調査した。パネルおよび調査デザインの選択確率は、人口統計による人口分布と期待反応率の違いにより算出した。選択確率と無回答を調整するため、survey weightを用いて分析した。　主な結果は以下のとおり。・調査完了者は、1,025人であった。・回答者の約4分の3は、当初aducanumabについてあまりよくわかっていなかったが、薬剤の潜在的な臨床効果および経済的影響に関する情報を提供したところ、薬剤承認に対する支持率は低かった。・回答者の63％は、ベネフィットを受ける可能性の最も高い患者に対するaducanumabへのアクセス制限を支持すると回答した。・aducanumabのさらなる研究を行うために、軽度アルツハイマー病患者の家族を臨床試験の待機リストに登録する（71％）、ランダム化プラセボ対照試験に登録する（60％）との意見が認められた。・回答者の81％は、試験が失敗した場合、aducanumabの承認を取り消すことに同意した。・aducanumabのためにメディケアプログラムのパートB（補足的医療保険）で1～5ドル（中央値）の支払いを許容していた。　著者らは「aducanumabの承認に対する政策への世論が明らかとなった。政策を策定する際には、情報に通じた一般市民の意見を考慮する必要がある」としている。

　ファイザー製の新型コロナワクチンについて、12〜17歳におけるデルタ株への2回接種の効果は認められているが、オミクロン株に対する効果や効果持続期間、5〜11歳における効果のデータは少ない。今回、米国・Kaiser Permanente Northern California Division of ResearchのNicola P. Klein氏らの調査から、本ワクチン2回接種により小児および青年のCOVID-19関連の救急部および緊急医療機関への受診を抑制することがわかった。しかしながら、オミクロン株優位の期間ではワクチンの効果は低く、接種後は経時的に低下していた。米国疾病予防管理センター（CDC）のMorbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）2022年3月4日号に掲載。　本研究では、2021年4月9日～2022年1月29日に米国10州において、COVID-19様疾患で救急部や緊急医療機関を受診した5～17歳の3万9,217例および入院した1,699例を調査し、case-control test-negative designを用いてワクチン効果（VE）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・COVID-19関連の救急部や緊急医療機関への受診に対するVEは、5〜11歳では2回目接種後14〜67日で46％、12〜15歳および16〜17歳では2回目接種後14〜149日でそれぞれ83％および76％、150日以降はそれぞれ38％および46％だった。なお、16〜17歳では、3回目（ブースター）接種後7日以降にVEは86％に上昇した。・オミクロン株優位の期間におけるCOVID-19関連の救急部や緊急医療機関への受診に対するVEは、12～17歳においてデルタ株優位の期間よりも大幅に低く、2回目接種後150日以降は有意な効果はみられなかった。しかしながら、16～17歳で3回目（ブースター）接種後7日以降に81％に上昇した。・COVID-19関連入院に対するVEは、デルタ株以前/デルタ株/オミクロン株が優位な期間を含む調査した全期間で、5～11歳では2日目接種後14～67日で74％（95%信頼区間が広く、0をまたいでいる）、12～15歳および16～17歳では2日目接種後14～149日でそれぞれ92％および94％、150日以降はそれぞれ73％および88％であった。　今回の結果から、著者らは「対象となるすべての小児および青年は、推奨されるワクチン接種のアップデート（12～17歳におけるブースター接種を含む）を継続する必要がある」としている。

　虚血性脳卒中への血管内治療において、周術期のアスピリンまたは未分画ヘパリン投与はいずれも、症候性頭蓋内出血リスクを増大し、機能的アウトカムの有益な効果に関するエビデンスはないことが、オランダ・Erasmus MC University Medical CenterのWouter van der Steen氏らによる無作為化比較試験の結果、示された。アスピリンおよび未分画ヘパリンは、脳卒中の血管内治療において、再灌流とアウトカムを改善するためにしばしば使用される。しかし、その適応に関する効果とリスクは明らかではなかった。Lancet誌オンライン版2022年2月28日号掲載の報告。オランダ15施設で非盲検無作為化試験　虚血性脳卒中患者の血管内治療中に投与を開始した静脈内アスピリンまたは未分画ヘパリンもしくは両薬の安全性と有効性を評価するため、研究グループは2018年1月22日～2021年1月27日にかけて、オランダ15ヵ所の医療センターを通じて、非盲検多施設共同無作為化比較試験を2×3要因デザインにて実施した。登録被験者は、発症から6時間以内で血管内治療が可能だった前方循環系の主幹脳動脈閉塞による虚血性脳卒中の18歳以上患者。適格基準はNIH脳卒中スケール（NIHSS）スコアが2以上で、CTまたはMRIで頭蓋内出血患者は除外した。　Webベースの無作為化法にてブロック化と登録施設の層別化を行い、被験者を無作為に1対1の割合で周術期静脈内アスピリン（300mgボーラス）投与群またはアスピリン非投与群に割り付け、また1対1対1の割合で未分画ヘパリン中等量（5,000 IUボーラス、その後1,250 IU/時を6時間）投与群、同低量（5,000 IUボーラス、その後500 IU/時を6時間）投与群、未分画ヘパリン非投与群に割り付けた。　主要アウトカムは、90日時点の修正Rankinスケール（mRS）スコアとした。安全性に関する主要アウトカムは、症候性頭蓋内出血。解析はintention to treatベースで行い、治療効果は、ベースライン予後因子で補正後のオッズ比（OR）または共通（common）ORとした。アスピリン群、未分画ヘパリン群ともmRSスコアは悪化傾向　被験者数は663例で、同意を得た人または同意前に死亡した628例（95％）を、修正ITT解析の対象とした。2021年2月4日時点で、データの非盲検化と解析の結果、試験運営委員会は新たな被験者の組み入れを停止し、試験は安全性への懸念から中止となった。　症候性頭蓋内出血のリスクは、非アスピリン群（7％、23/318例）よりもアスピリン投与への割付群（14％、43/310例）で高率だった（補正後OR：1.95、95％信頼区間[CI]：1.13～3.35）。同様に、非未分画ヘパリン群（7％、22/296例）よりも未分画ヘパリン投与への割付群（13％、44/332例）でリスクが高かった（1.98、1.14～3.46）。　有意差は示されなかったが、mRSスコアを悪化させる傾向が、アスピリン群（共通OR：0.91、95％CI：0.69～1.21）と未分画ヘパリン群（0.81、0.61～1.08）のいずれにおいても認められた。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチン「ChAdOx1 nCoV-19」（AstraZeneca製）または「BNT162b2」（Pfizer-BioNTech製）の2回接種は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のオミクロン変異株（B.1.1.529）による症候性疾患への防御効果は限定的である。BNT162b2または「mRNA-1273」（Moderna製）ワクチンによるブースター接種によって、ワクチン有効性は大幅に増大するが、時間の経過とともに減弱する。英国健康安全保障庁（UKHSA：U. K. Health Security Agency）のNick Andrews氏らが、オミクロン株感染者約89万人を対象にイングランドで行った診断陰性（test-negative）デザイン法（TND）による症例対照試験の結果を報告した。オミクロン変異株によるCOVID-19症例の急増によって、現行ワクチンの有効性に関する懸念が生じている中で本検討は行われた。NEJM誌オンライン版2022年3月2日号掲載の報告。ワクチン3種のプライマリ接種＋3種ブースター接種の有効性を検証　研究グループは、オミクロン変異株とデルタ変異株による症候性疾患へのワクチン有効性を推定するため、イングランドで診断陰性症例対照試験を行った。ワクチン有効性は、BNT162b2、ChAdOx1 nCoV-19、またはmRNA-1273のそれぞれ2回接種後について算出し、また、BNT162b2、ChAdOx1 nCoV-19、mRNA-1273のいずれかのブースター接種後の有効性を検証した。対オミクロン変異株へのワクチン有効性は、対デルタ変異株より低下　2021年11月27日～2022年1月12日に、オミクロン変異株感染者88万6,774例とデルタ変異株感染者20万4,154例、および診断陰性症例対照試験の適格者計157万2,621例を特定した。　検証した全時点および2回のプライマリ接種と1回のブースター接種のワクチンの全組み合わせにおいて、ワクチン有効性は、対デルタ変異株が対オミクロン変異株より高かった。また、ChAdOx1 nCoV-19の2回プライマリ接種後20週では、オミクロン変異株に対するワクチン有効性はまったく認められなかった。BNT162b2を2回接種後2～4週では、同有効性は65.5％（95％信頼区間[CI]：63.9～67.0）だったが、25週以降では8.8％（7.0～10.5）に低下した。mRNA-1273ワクチン2回接種後2～4週でも、同有効性は75.1％（70.8～78.7）だったが、25週以降では14.9％（3.9～24.7）に低下した。　ChAdOx1 nCoV-19の2回プライマリ接種群において、BNT162b2ブースター接種後の2～4週には、ワクチン有効性は62.4％（95％CI：61.8～63.0）に上昇したが、10週以降では39.6％（38.0～41.1）に低下した。同群において、mRNA-1273ブースター接種では、2～4週後のワクチン有効性は70.1％（69.5～70.7）に上昇したが、5～9週以降では60.9％（59.7～62.1）に低下した。　BNT162b2の2回プライマリ接種群では、BNT162b2ブースター接種後の2～4週には、ワクチン有効性は67.2％（95％CI：66.5～67.8）に上昇したが、10週以降では45.7％（44.7～46.7）に低下した。同群において、mRNA-1273ブースター接種では、2～4週後のワクチン有効性は73.9％（73.1～74.6）に上昇したが、5～9週以降では64.4％（62.6～66.1）に低下した。　mRNA-1273の2回プライマリ接種群では、BNT162b2ブースター接種後の2～4週では、ワクチン有効性は64.9％（95％CI：62.3～67.3）、mRNA-1273ブースター接種後の2～4週では同66.3％（63.7～68.8）だった。5週以降については被験者数が不十分で検証結果は得られていない。

　注意欠如多動症（ADHD）は、成人期まで継続する可能性のある神経発達障害である。ADHD治療薬は、継続的に使用することが重要であるにもかかわらず、若者の多くは成人期にやめてしまうことが少なくない。そのため、成人期よりADHD治療薬を再開することもあり、中止が時期尚早であった可能性が示唆されている。英国・エクセター大学のDaniel Titheradge氏らは、若者がADHD治療薬を中止してしまう理由について、調査を行った。Child: Care, Health and Development誌オンライン版2022年1月31日号の報告。　CATCh-uS（Children and Adolescents with ADHD in Transition between Children's services and adult Services）プロジェクトの定性データを用いて、ADHD治療薬の使用中止理由を調査した。若者を次の3群に分類した。（1）成人向け治療介入移行前の若者21例（2）成人向け治療介入への移行が成功した若者22例（3）小児向け治療介入離脱後、成人向け治療介入を再度受けた若者21例。対象患者には、半構造化面接を実施し、主題分析およびフレームワーク分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・ADHD治療薬の使用を中止した理由は、以下のとおりであった。　●薬物治療のベネフィットと副作用のバランス　●小児期のADHDの認識および教育障害　●若者の生活環境と治療介入へのアクセスの課題　著者らは「ADHDの若者における長期的な予後やQOL改善のためには、ADHD治療薬の中止に対処するための多元的アプローチ、非薬理学的治療へのアクセスや心理教育の改善などが必要とされる。これら、若者のADHD治療薬の中止理由は、ADHD特有のものではないため、小児でみられる他の慢性疾患においても、服薬アドヒアランスと関連していると考えられる」としている。

　片頭痛の予防的治療の主な目的は、発作頻度の減少、重症度の軽減、期間の改善、片頭痛関連障害の軽減などである。これまでの片頭痛予防薬では、投与を継続するたびに、次の投与を行う前に臨床症状の再発または悪化が認められる減弱効果が報告されている。米国・The Headache Center of Southern CaliforniaのAndrew M. Blumenfeld氏らは、片頭痛予防に対する抗CGRP抗体フレマネズマブの四半期ごとまたは月1回投与において、継続投与により有効性の減弱効果が認められるかについて、検討を行った。Headache誌2020年11月号の報告。　慢性片頭痛（CM）または反復性片頭痛（EM）患者に対する12週間のフレマネズマブ投与を評価した第III相試験であるHALO試験および追加サブセットとして追加された312例の新規患者を対象に、12ヵ月間の長期多施設ランダム化二重盲検並行群間第III相試験を実施した。CMまたはEM患者に対し、月1回または四半期ごとのフレマネズマブ投与を行った。本事後分析では、投与後1～2週目と3～4週目、1～3週目と4週目、1～2週目と11～12週目における平均片頭痛日数の差を評価した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者は1,890例（CM：1,110例、EM：780例）であった。・3、6、9、15ヵ月目において、週ごとの平均片頭痛日数の差は、投与後1～2週目と3～4週目、1～3週目と4週目では認められなかった。・第1四半期（1～3ヵ月）または第2四半期（4～6ヵ月）において、1～2週目と11～12週目の週ごとの平均片頭痛日数に実質的な増加は認められなかった。・週ごとの平均片頭痛日数は、CMおよびEM患者のいずれにおいても、投与方法にかかわらず最初の2週間で大幅な減少（30～42％）が認められた。平均片頭痛日数の減少は、第1四半期の最後の2週間で安定しており、第2四半期以降も同様な反応が維持されていた。　著者らは「長期第III相試験のデータを用いた事後分析では、フレマネズマブの四半期ごとまたは月1回投与を行った患者では、投与間隔の終わりに向かって有効性の減弱効果が認められないことが示唆された」としている。

　重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）への感染や、症候性新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発現に対する4種のワクチンの有効率は、完全接種後1ヵ月から6ヵ月までの間に平均で約20～30％低下するが、重症化に対する有効率の低下は約9～10％と小さいことが、世界保健機関（WHO）のDaniel R. Feikin氏らの検討で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2022年2月21日号に掲載された。4種のワクチンの効能・効果を評価するメタ回帰分析　研究グループは、さまざまな臨床アウトカムに対するCOVID-19ワクチンの感染防御期間のエビデンスを系統的にレビューし、接種後の時間経過に伴うデルタ変異株に起因するワクチン突破型感染の割合の変動を評価する目的で、メタ回帰分析を行った（感染症流行対策イノベーション連合［CEPI］の助成を受けた）。　2021年6月17日～12月2日の期間に公表された査読済みまたは査読前の論文に関して、系統的レビューが行われた。対象は、COVID-19ワクチンの効能（efficacy）に関する無作為化対照比較試験と、COVID-19ワクチンの効果（effectiveness）に関する観察研究とされた。　ワクチンの完全接種を受けた集団における離散時間間隔での効能・効果について検討が行われ、事前に定義されたスクリーニング基準を満たした研究が、全文のレビューの対象とされた。　変量効果を用いたメタ回帰分析で、完全接種後1～6ヵ月のワクチンの効能・効果の平均変化量の推定が行われた。　310の論文が全文レビューの対象とされ、18の研究（いずれもオミクロン変異株の広範な感染拡大が始まる前に行われた）が解析に含まれた。7報が査読済み、10報は査読前の研究で、3報は無作為化対照比較試験、15報は導入後観察研究であり、米国の研究が8報、英国が2報、カナダ、フィンランド、イスラエル、カタール、スペイン、スウェーデンが各1報で、残りの2報は複数の国が参加した臨床試験だった。バイアスリスクの評価では、3試験が低、8試験が中、7試験は高であった。重症化への有効率は、約8割が6ヵ月後まで70％以上で維持　全体で、78件のワクチン別の効能・効果の評価が行われた（コミナティ［Pfizer-BioNTech］38件、mRNA-1273［Moderna］23件、Ad26.COV2.S［Janssen］9件、バキスゼブリア［AstraZeneca］8件）。　SARS-CoV-2感染に対するワクチンの効能・効果は、完全接種後1ヵ月から6ヵ月までに、全年齢層で平均21.0％ポイント（95％信頼区間[CI]：13.9～29.8、p＜0.0001）低下し、高齢者（各試験の定義で50歳以上）では平均20.7％ポイント（10.2～36.6、p＝0.0004）低下した。　症候性COVID-19におけるワクチンの効能・効果は、完全接種後1ヵ月から6ヵ月までに、全年齢層で平均24.9％ポイント（95％CI：13.4～41.6、p＜0.0001）低下し、高齢者では32.0％ポイント（11.0～69.0、p＝0.006）低下していた。　また、重症COVID-19では、ワクチンの効能・効果が同期間に、全年齢層で10.0％ポイント（95％CI：6.1～15.4、p＜0.0001）、高齢者では9.5％ポイント（5.7～14.6、p＜0.0001）、それぞれ低下したが、感染や症候性COVID-19の発現に対する効能・効果に比べると低下の幅が小さかった。COVID-19の重症化に対するワクチンの効能・効果は、全体の81％の患者が、接種後6ヵ月まで70％以上で維持されていた。　著者は、「ワクチンの効能・効果の低下は、試験のバイアスの影響を除外できないものの、少なくとも免疫力の低下が原因の可能性がある。COVID-19ワクチンの施策を更新するには、6ヵ月以降のワクチンの効能・効果の評価を行うことが重要であろう」としている。

1 疾患概要■ 定義円錐角膜は、進行性の両眼角膜中央部もしくは下方の菲薄化と突出を来す疾患であり、近視化と不正乱視による視力低下を来す。■ 疫学円錐角膜の発症頻度は、450〜2,000人に1人とされてきた。しかし、診断技術の進歩により、軽症の円錐角膜の検出頻度が上がっている。屈折矯正外来を訪れる患者のうち円錐角膜または円錐角膜疑い患者は5％前後にみられる。また、難波らの調査からは、疑い例も含めると日本人の約100人に1人程度の有病率であるという結果が報告されていることから、軽症例も含めると従来考えられているよりも罹患人口が多い可能性が高い。性差については報告により異なるが、わが国では男性に多いという報告が多数ある。■ 病因明らかな病因はいまだに不明である。数多くの遺伝子変異が報告されているが、実際に遺伝的素因が明らかな例はあまり多くない。ダウン症候群やレーバー先天盲、エーラス・ダンロス症候群、マルファン症候群などでは円錐角膜の発症率が高いことが知られている。その他リスクファクターとしては、アトピーなどのアレルギー眼疾患、頻繁に目をこする、などが挙げられる。■ 症状軽度の症例では自覚症状はほとんどない場合もあるが、中等度以上になると近視性乱視と不正乱視が出現する。そのために眼鏡矯正視力が不良になりハードコンタクトレンズによる矯正が必要になる。ほとんどの場合両眼性に生じるが、程度に左右差があることも多い。■ 分類角膜の突出部位別の分類としては、以下のものがある。Nipple角膜中央の狭い範囲（5ミリ以下）に突出がみられるもの。Oval     突出部位が中央やや下方にみられるもの。最も頻度が高い。Globus突出部位が角膜の4分の3の範囲に及ぶもの。また、重症度分類としては、Amsler分類（表）が古くから用いられているが、測定機器の進歩によって、細隙灯顕微鏡で検出できない初期の変化が捉えられるようになってきたために、見直す必要がある。表　Amsler-Krumeich分類画像を拡大する■ 予後円錐角膜の多くは思春期から青年期にかけて発症し、その後加齢とともに進行するが、中年以降になると進行速度が緩やかになってやがて停止する。しかしながら、進行の有無やスピードには個人差が大きく、近年の報告によれば30歳以降でも進行する症例もみられることが明らかになっている。経過中に、デスメ膜破裂を来す場合がある。局所的な実質の浮腫と、それに伴う急速な視力低下と軽度の眼痛を認める（急性水腫：図1）。浮腫は自然に軽快するが、実質瘢痕を残すと視力が回復せずに角膜移植が必要となることもあるので、急性水腫を来さないような治療方針を建てることが重要となる。図1　急性水腫の前眼部所見急激に発症する角膜中央部の浮腫で、スリットランプでしばしば実質の裂隙とデスメ膜の断裂を認める。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）円錐角膜の診断には、正確な視力検査、自覚的屈折検査と角膜形状解析検査を行う必要がある。細隙顕微鏡での異常所見としては、角膜中央〜Vogt’s striae（角膜実質の線状の皺壁：図2）、Fleisher ring（突出部の周辺に認められるリング状のヘモジデリン沈着）、上皮化の瘢痕などが挙げられ、主として中等症以上で初めて認められる。図2 Vogt’s striae突出部に生じる細かい実質の皺壁。初期の円錐角膜の診断には、角膜トポグラフィー（形状解析検査）が有用であり、角膜中央から下方の前方突出が特徴的である（図3）。図3　典型的な円錐角膜の角膜トポグラフィー像下方角膜曲率の急峻化を認める。近年では、多くの機器で円錐角膜のスクリーニングプログラムが搭載されている。より初期の診断には、角膜前面だけではなく後面も評価でき、角膜厚の分布も検出できる角膜トモグラフィー（断層撮影）の感度が高い。さらに、角膜形状でなく生体力学的特性を調べる検査の有用性も報告されている。鑑別疾患としては、円錐角膜よりも周辺部角膜の菲薄化と突出を来たすペルーシド角膜辺縁変性が挙げられる。円錐角膜よりも発症が遅く進行が停止するまでの期間も長い。その他、レーシックなどの角膜屈折矯正手術後の角膜拡張症（エクタジア）も円錐角膜と同様の所見を呈する。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）円錐角膜の治療は、視力矯正と進行予防の2つの目的があり、前者はさらに保存的治療と外科的治療に分かれる。■ 視力矯正1）保存的治療軽度の場合は眼鏡やソフトコンタクトレンズも用いられるが、一般的には酸素透過性ハードコンタクトレンズによる矯正が中心となる。角膜突出の程度が強くなると、多段階のベースカーブを有する円錐角膜用のハードコンタクトレンズが必要となる場合もある。ハードコンタクトレンズに伴う異物感が強い場合は、ソフトコンタクトレンズの上にハードコンタクトレンズを乗せる“piggy-back”とよばれる装用法や、中心部がハードレンズで周辺部がソフトレンズのハイブリッドレンズ、あるいは強膜レンズが用いられることもある。2）外科的治療軽度の非進行例については、有水晶体眼内レンズによる近視・乱視の矯正も試みられている。近年、角膜実質の混濁をともなわない例については、角膜実質にPMMA製のリングを入れる「角膜内リング」も一部で行われるようになった（国内未承認）。これによって角膜形状の改善とハードコンタクトレンズ装用感の向上が得られる場合がある。保存的治療で充分な視力矯正が得られない場合、角膜移植が1つの選択となりうる。かつては角膜全層を移植する「全層角膜移植」が広く行われたが、術後合併症への対策が欠かせないという欠点があり、それを補うために角膜実質をデスメ膜の直上まで切除して移植する「深層層状角膜移植」が行われているが、手術手技が難しいという欠点を持つ。■ 進行抑制約20年前から、「角膜クロスリンキング」という円錐角膜の進行抑制を目的とした治療が、諸外国で広く行われるようになった（国内未承認）。角膜実質内にリボフラビン（ビタミンB12）を浸透させた後に、紫外線を照射することで角膜実質のコラーゲン線維の架橋を促して強度を向上させる。これまでの研究で、円錐角膜の進行抑制が大半の例で得られ、若干の形状改善効果もあることが報告されている。進行抑制が得られれば、角膜移植などの外科的治療を受けずに済む可能性が高く、患者の生活の質の向上に役立つ。4 今後の展望上に挙げた治療法のいくつかは保険未収載であったり、機器の承認が取れていないため、治療は多くの場合が自費診療として行われる。特に角膜クロスリンキングは、疾患の進行抑制を効率で得られるために患者のQOLを長期にわたって改善できることが海外で報告されており、わが国でも早急に実施体制が整うことが求められる。また、多くの円錐角膜患者にとってハードコンタクトレンズは生活に欠かせないが、市町村によってはその購入に対する補助がなされないなど、患者負担が大きいことが問題となっている。5 主たる診療科眼科。しかし多くの例では、眼鏡店やコンタクトレンズ販売店、あるいは屈折矯正手術施行施設を訪れることも多く、これらの施設で適切に円錐角膜の診断をつけることが重要である。※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報円錐角膜研究会（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）National Keratoconus Foundation（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）1）Amsler M. Ophtalmologica. 1946;111:96–101.公開履歴初回2023年3月8日

第18回　英語で「吐き戻す」は？I am worried about my daughter because she spit up milk a lot yesterday.（娘が昨日何度もミルクを吐き戻したので心配です）Okay, what is her baseline?（なるほど、通常はどの程度［吐き戻すの］ですか？）《例文》医師Helping her burp during and after feeding will prevent from spitting up.（授乳中や授乳後にげっぷをさせてあげると、吐き戻しを防げますよ）患者Oh, that is good to know!（そうなのですね、良いことを伺いました！）《解説》今回は小児医療でよく使われる「吐き戻す」という表現をお伝えします。AAP（米国小児科学会）のサイトでは、“vomiting”は胃の内容物が口から体外に強制的に吐き戻されること、“spitting up”は強制的な筋収縮は関与せず、しばしばげっぷに伴い胃の内容物が口から出てくること、と説明されています。母乳や人工乳を飲んだ赤ちゃんが、食後にミルクを口から吐き出してしまうことがあるのですが、これがまさに“spitting up”（吐き戻す）に当たります。大人が悪心を伴って嘔吐するときのニュアンスとは大きく異なります。“spit”を単体で使う際には、「唾を吐く」もしくは「口に入れたものを飲み込まずに出す」という意味合いとなり、こちらもまた上記とはニュアンスが異なります。小児領域で言えば、子供が食べようとしたものが口に合わず、すぐに「ぺっ」と外に出すような状況です。米国で小児医療に携わっていると、赤ちゃんの“spit up”を心配して救急やクリニックを訪れる家族が非常に多く、たびたび耳にする言葉です。英語圏の方は“spit up”“vomit”“spit”といった表現を自然に使い分けていますので、ニュアンスの違いを理解して、患者の年齢や症状に応じて使い分けてみてください。講師紹介

小学生（5～11歳）ごろを含む小児の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンの感染予防効果はかなり低いようで、オミクロン株優勢の昨今においては追加接種の出番が必要なようです。新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）オミクロン株出現後の米国ニューヨーク州のデータを調べた査読前のmedrxiv掲載報告によると、5～11歳小児へのPfizer/BioNTechワクチンBNT162b2接種の感染（COVID-19）予防効果は接種が済んでから僅か1ヵ月ばかりで激減していました1,2）。先週末4日にMorbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）に発表された米国疾病管理センター（CDC）主催VISION Network試験の査読済み（reviewed）結果報告3）でもニューヨーク州データほどではないもののその年齢層の小児へのBNT162b2の効果の衰えは比較的早いらしいことが示唆されています。試験では救急や急診（emergency department and urgent care）を要した小児のCOVID-19とワクチン接種歴が検討され、5～11歳小児の2回目接種から2週後（14日後）～およそ2ヵ月後（67日後）のCOVID-19予防効果は46％でした。ニューヨーク州の試験では去年12月13日から今年1月2日までにBNT162b2接種済みの5～11歳小児の検討が含まれ、それら小児のSARS-CoV-2感染予防効果は接種が済んでから2週間（13日間）以内では65％だったのが約1ヵ月（28～34日）後には12％に低下していました（medrxiv報告1）のFigure 2）。より年長の12～17歳小児のBNT162b2接種の同期間の感染予防効果は76％と56％であり、5～11歳小児ほどは低下しませんでした。5～11歳小児への投与量はそれより年長の小児に比べて少ないことが効果の大方の消滅の原因かもしれないと著者は考えています。12～17歳小児への投与量は30μgで、5～11歳小児への投与量はその3分の1の10μgです。5～11歳小児のCOVID-19入院予防効果は感染予防の大方の消失とは対照的に比較的保たれました。オミクロン株検出が感染の19％であった去年12月13～19日の入院予防効果は100％、オミクロン株検出が感染のほぼ100％（99％超）を占めるようになった今年1月24～30日では48％でした。効果はおよそ半減したとはいえワクチンは重病を防いだ（was protective）と著者は判断しており、5～11歳小児への接種普及の取り組みを続けるべきと言っています。報告時点での米国のそれら幼い小児のワクチン接種率は4人に1人に満たない25％未満でした。同様にVISION Network試験でも5～11歳小児のBNT162b2接種の入院予防効果は感染予防効果よりどうやら高いと示唆されています。2回目接種から14～67日間のCOVID-19関連入院予防効果は74％でした。ただし、統計解析にデータは不十分でその95％信頼区間は0をまたぐ－35％～＋95％であり、BNT162b2が5～11歳小児のCOVID-19関連入院をどれほど防ぐのかを更にデータを集めて検討する必要があります。加えて、5～11歳小児にワクチンをどう投与するかの検討も必要でしょう。感染予防効果は現状ではどうやら早く低下するようであり、工夫した投与方針を考えてその試験を実施すべきとニューヨーク州試験の著者は言っています1）。Pfizer/BioNTechはすでにその方向で事を進めています。去年12月の両社の発表4）によると、2歳以上5歳未満小児への両社のワクチン2回接種後1ヵ月間の免疫反応はワクチンの確かな効果が判明している青少年（16～25歳）の人のそれに残念ながら及ぶものではありませんでした。この結果を受けて両社は生後6ヵ月から5歳未満の小児を対象にした進行中の試験に3回目投与を含めることを決めています。3回目の用量は1回目と2回目と同量の3μgで、2回目から2ヵ月過ぎてから投与されます。3回目接種の検討が成功したら生後6ヵ月以上5歳未満小児への同ワクチン使用の米国FDAの取り急ぎの認可を今年前半に手にするのに必要なデータが揃うと両社は見込んでいます。その発表の際に両社は5～11歳の小児への3回目接種も検討することを明らかにしています。それら小児への3回目接種の用量もより幼い小児への投与がそうであるように1回目と2回目と同じ10μgです。参考1）Effectiveness of the BNT162b2 vaccine among children 5-11 and 12-17 years in New York after the Emergence of the Omicron Variant. medRxiv. February 28, 20222）Vaccine’s protection for kids dives / Science3）Klein NP, et al. MMWR Morb Mortal Wkly Rep. 2022 Mar 4; 71;352-358.4）Pfizer and BioNTech Provide Update on Ongoing Studies of COVID-19 Vaccine / Pfizer

禁煙指導の「たちつてと」1）Takahashi K, et al. Asian Pac J Cancer Prev. 2006;7:131-135.2）川根博司, 工藤翔二, ほか編. 南江堂. 禁煙指導の実際. 呼吸器疾患 最新の治療 2007-2009. 2007:464-466.

1 疾患概要■ 概念・定義WeberおよびChristianにより、再発性、非化膿性、有熱性の急性脂肪織炎として、今から90年ほど前に提唱されたまれな疾患で、女性に多い。他にも、“relapsing febrile nonsuppurative nodular panniculitis”という同義語がある。しかし、その後検査法が進歩し、以前ウェーバー・クリスチャン病として診断された中には悪性リンパ腫や深在性エリテマトーデス、α1-アンチトリプシン欠損症による脂肪織炎などを数多く含んでいたことが徐々に明らかになってくるにつれ、次第にこの病名は使われなくなってきている。1988年、Whiteらは、ウェーバー・クリスチャン病として報告された過去の報告30例を詳細に検討し、12例は結節性紅斑、6例は血栓性静脈炎で、他には外傷性脂肪織炎、細胞貪食組織球性脂肪織炎、皮下脂肪織炎様リンパ腫、白血病の皮下浸潤であったとしている1）。また、別の総説でも、かつてウェーバー・クリスチャン病として報告された疾患の多くは、バザン硬結性紅斑や膵疾患に伴う脂肪織炎であったとしている2）。いまだにこの病名での報告が散見されるが、その理由の1つに、安易にこの病名を使ってしまうことが挙げられる。さまざまな原因で起こる症候群と理解されるので、現在では「いわゆるウェーバー・クリスチャン病」とし、本症を独立疾患とみなさない立場の方が多い。■ 疫学上記の理由から明確な患者数などは統計的にとられておらず不明である。■ 病因現在も不明である。■ 症状元々の概念によると、全身症状を伴い、四肢、体幹に皮下結節や板状の硬結を多発性に呈し、皮膚表面の発赤、熱感、圧痛を伴うこともあり、時に潰瘍化する。再発を繰り返した結果、色素沈着や萎縮性の陥凹を残して瘢痕治癒する。■ 予後原因となる疾患により予後はわかれる。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）■ 検査・診断末梢血中の炎症反応の上昇がみられるが、特異的なものはない。病理組織像は、非特異的な脂肪織炎、とくに急性期は脂肪小葉性脂肪織炎（lobular panniculitis）で、時間の経過とともに組織球、泡沫細胞が出現し、脂肪肉芽腫の像を呈し、その後線維化もみられる。血管炎を伴わない。■ 鑑別診断1）皮下脂肪織炎様Ｔ細胞性リンパ腫下肢に好発し、結節性紅斑に似た臨床像（表面は発赤を伴う皮下硬結）を呈する。組織像は皮下脂肪織にCD8陽性T細胞が脂肪細胞を取り囲むように浸潤し（rimming）、核破砕物を貪食したマクロファージ（bean-bag cell）を認める。また、出血傾向や汎血球減少、肝脾腫などを伴う致死的なウェーバー・クリスチャン病は、“cytophagic histiocytic panniculitis”として報告されたが3）、その大部分は現在、皮下脂肪織炎様T細胞性リンパ腫であると考えられている。2）深在性エリテマトーデス皮下脂肪織を炎症の主座とし、脂肪融解により臨床的に陥凹を来す。組織は、皮下脂肪織にリンパ球、組織球の浸潤、細小血管の閉塞、間質へのムチン沈着、晩期には石灰化もみられる。3）結節性紅斑下肢に好発する皮下硬結で、生検の時期によって組織像が異なる。晩期は脂肪肉芽腫もみられる。他にも、スウィート病、ベーチェット病、膵疾患、薬剤性のものなどを除外する必要がある。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）抗生剤内服は無効で、副腎皮質ステロイドの内服を主体に、反応が乏しい場合はステロイドパルスや免疫抑制剤なども考慮する。悪性リンパ腫に対しては化学療法を施行する。4 今後の展望ウェーバー・クリスチャン病という病名を使う際には上述のことを良く理解し、他疾患を確実に除外することを忘れてはならない。「いわゆるウェーバー・クリスチャン病」という診断名に満足せず、その原因をさらに特異的に探究していく姿勢を怠ってはならない。5 主たる診療科皮膚科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報厚生労働省難治性疾患克服事業「皮膚の遺伝関連性希少難治性疾患群の網羅的研究班」（医療従事者向けのまとまった情報）1）White JW, et al. J Am Acad Dermatol. 1998;39:56-62.2）Requena L, et al. J Am Acad Dermatol. 2001;45:325-361.3）Winkelmann RK, et al. Arch Intern Med. 1980;140:1460-1463.公開履歴初回2022年3月4日