統合失調症の治療において、再発を予防することは極めて重要な課題である。Leucht氏らは抗精神病薬の再発予防への影響を分析した。統合失調症患者の維持治療期おける65件のプラセボ対照無作為化試験から得られた116件の報告より6,493名の患者データを抽出した。主要評価項目は7～12ヵ月後の再発率とし、忍容性や機能的な影響に関しても調査した。主な結果は以下のとおり。 1）抗精神病薬投与群ではプラセボ群と比較して1年後の再発率を有意に低下させた（27％ vs 64％、リスク比=0.40（95％信頼区間=0.33-0.49）、number needed to treat to benefit(NNTB)=3（95％信頼区間=2-3））。2）抗精神病薬投与群では再入院率は低かった（10％ vs 26%、リスク比=0.38（95％信頼区間=0.27-0.55）、NNTB=5（95％信頼区間=4-9））。3）抗精神病薬投与群で良好なQOL（両群間の変化差=－0.62（95％信頼区間=－1.15 to －0.09））、攻撃性の低下（2% vs 12%、リスク比=0.27（95％信頼区間=0.15-0.52）、NNTB=11（95％信頼区間=6-100））が認められた。4）抗精神病薬投与群では体重増加（10% vs 6%、リスク比=2.07（95％信頼区間=2.31-3.25））、運動障害（16% vs 9%、リスク比=1.55（95％信頼区間=1.25-1.93））、過鎮静（13% vs 9%、リスク比=1.50（95％信頼区間=1.22-1.84））が多く認められた。5）サブグループ解析の結果、エピソード数、寛解率の有無、治療中止方法、症状安定期間、第1世代または第2世代抗精神病薬使用状況、無作為割り当て方法に関しては有意な影響を及ぼさなかった。6）デポ剤投与患者では経口剤投与患者と比較して再発率が低かった（リスク比=0.31（95％信頼区間=0.21-0.41））。7）抗精神病薬の効果は非盲検下の2試験においてより大きかった。8）メタ回帰分析では、抗精神病薬投与群とプラセボ群の差は試験期間により減少した。

エーザイ18日、不眠症治療薬「ルネスタ」（一般名：エスゾピクロン）を国内において新発売する。同剤は、米サノビオン社（旧セプラコール社：現在は大日本住友製薬株式会社の米国子会社）によって創製され、非ベンゾジアゼピン系の薬剤としては国内では12年ぶりの新薬となるGABAA受容体作動薬で、GABAの効果を増強して催眠作用および鎮静作用を発揮すると考えられている。国内外の臨床試験では、不眠症の主症状である入眠障害と中途覚醒のいずれにも有効であることが示されている。また、臨床的に問題となる依存性や持ち越し効果などは認められず、長期投与による耐性（有効性の減弱）を示さないという特徴も有しているという。また同剤は、米国では2005年4月より製品名「LUNESTA」として販売されている。LUNESTAは、米国では初めて投与期間に関する制限の無い不眠症治療薬として承認を取得し、不眠症の患者様に主に単剤で広く使用されているとのこと。日本では、同社がサノビオン社より独占的開発・販売権を獲得して開発を進め、2012年1月に製造販売承認を取得、4月17日に薬価収載された。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news201216.html

　2012年2月22日、オランザピン（商品名：ジプレキサ）の「双極性障害におけるうつ症状の改善」の適応承認を受け、3月14日、日本イーライリリー株式会社による記者発表会が開催された。この会では、帝京大学医学部附属溝口病院精神神経科科長・教授の張賢徳氏より、現在の双極性障害治療の課題や新たなる選択肢への期待などについて講演が行われた。双極性障害とは？　双極性障害は躁症状とうつ症状の二つの病相を繰り返す疾患であり、わが国における生涯有病率は0.6%程度 1) と決して珍しい疾患ではない。躁症状は自尊心の肥大や快楽的活動への熱中などにより人間関係や社会的信頼の失墜をもたらす一方で、うつ症状は無気力や種々の身体症状、自殺のリスクの増大などにより、患者やその家族の社会生活に大きな影響を及ぼすことが知られている。双極性障害診療の問題点　双極性障害の診断には躁症状の認識が重要であるが、患者が躁症状を自覚していないことが多く、医師に報告されないことも多いため診断が難しいと言われている。さらに、双極性障害におけるうつ症状と単極性うつ病の症状は類似しており、鑑別が難しいケースが少なくない。海外の報告によると、69％の患者が単極性うつ病など他の精神疾患と診断され、適切に診断されるまで10年以上かかる患者は35％にのぼると言われている 2）。　鑑別診断が難しい一方で、薬物治療に関してはそれぞれのうつ症状に対し、異なるアプローチを要する。しかし、これまで、わが国において双極性障害におけるうつ症状の改善の適応を有する治療薬はなく、気分安定薬や抗精神病薬、抗うつ薬などが用いられてきた。双極性障害におけるうつ症状に対し抗うつ薬治療を継続すると、躁転やラピッドサイクル化、衝動性の亢進などのリスクが伴うことが報告されており 3)、その使用の是非や適切な治療の重要性が長期にわたり叫ばれてきた。オランザピン、「躁」「うつ」両症状に適応をもつ唯一の双極性障害治療剤に　このような背景のもと、非定型抗精神病薬であるオランザピンは双極性障害における躁症状に加え、わが国では初となるうつ症状の改善も承認され、両症状の改善に適応が認められた唯一の薬剤となった。　今回の適応取得の根拠となった国際共同第III相プラセボ対象二重盲検比較試験及び非盲検継続治療試験（HGMP試験）は、DSM-IV-TRにより『双極I型障害、最も新しいエピソードがうつ病』と診断され、大うつ病エピソードの基準を満たしている患者514例を対象としており、日本人156例も含まれる。結果をみると、最終観察時点（投与開始6週後）におけるMADRS（Montgomery-Asberg Depression Rating Scale：うつ症状の評価指標）合計点のベースラインからの変化量の平均値は、オランザピン群でプラセボ群と比較して有意な改善が認められ、日本人のみで検討した場合でも同様の結果が示された。また、うつ症状治療時における躁症状の発現率もプラセボと比較して有意に少ないことも示された。HGMP試験に続いて実施された長期投与試験（HGMS試験）では、HGMP試験を完了した日本人患者及びHGMS試験から参加した患者を対象に48週間、オランザピンの持続した効果が示された。張氏は講演の中で、「双極性障害の治療の基本は波のコントロールである。両症状の改善の適応をもつオランザピンは情動の安定化が期待できるのではないだろうか」と述べた。　なお、同試験における副作用は、頻度の高いものから体重増加、傾眠、食欲亢進、鎮静、過眠症などであった。　また、うつ症状の疾患自体に自殺のリスクが伴うため、十分に患者の状態を評価しながら投与することが必要であることから、添付文書の使用上の注意に自殺に対する注意喚起が追記された。今後への期待　双極性障害は患者の社会生活や健康、生命が脅かされる重大な疾患であり、薬物治療を中断すると再発するリスクが大きいことが知られている。さらに再発を繰り返すにつれて次の再発までの期間が短くなることに加え、薬剤の効果が得られなくなることが報告されており 4）、早い段階から適切な治療を行うことが必要である。　双極性障害の治療目標の一つに、「再発を防ぎ、患者が普通の社会生活を送れるようにする」ことが挙げられる。わが国で唯一、双極性障害における躁症状とうつ症状の両症状に適応を有するオランザピンは今後、長期的な症状のコントロールと再発の予防の観点からも、治療上重要な役割を担うことが期待される。

集中治療室（ICU）入院患者におけるせん妄の発現リスクを、入院後24時間以内に評価が可能なリスク因子を用いて予測するモデルが、オランダRadboud大学ナイメーヘン医療センターのM van den Boogaard氏らによって開発された。せん妄は、精神状態の変動や意識レベルの変化の急性な発現で特徴付けられ、罹病率や死亡率の高い重篤な病態である。ICU入院中の患者はせん妄のリスク因子を有するが、その発現の予測モデルは確立されていないという。BMJ誌2012年2月25日号（オンライン版2012年2月9日号）掲載の報告。せん妄の予測モデルを開発し、妥当性を検証する観察試験研究グループは、成人のICU入院患者におけるせん妄の発現を予測するモデル（PRE-DELIRIC［PREdiction of DELIRium for Intensive Care patients］モデル）を開発し、その妥当性を検証する多施設共同の観察試験を実施した。オランダの5つのICU（2つの大学病院と3つの大学関連の教育病院）から、18歳以上のICU入院患者3,056例が登録された。1つの施設のICUに入院した1,613例のデータを用いてモデルを開発し、同じ施設に入院した549例で時間的妥当性の検証を行った。外的妥当性の検証には他の4施設に入院した894例のデータを用いた。PRE-DELIRICモデルは、10のリスク因子（年齢、APACHE-IIスコア、入院形態［外科/内科/外傷/神経・脳神経］、昏睡、感染、代謝性アシドーシス、鎮静薬の使用、モルヒネの使用、尿素濃度、緊急入院）で構成された。モデルの予測能は看護師、医師よりも良好モデルの予測能を受信者動作特性（ROC）曲線下面積で評価したところ0.87（95％信頼区間［CI］：0.85～0.89）という良好な値が得られた。ブートストラップ法で過剰適合（overfitting）を調整後のROC曲線下面積は0.86だった。時間的妥当性および外的妥当性のROC曲線下面積はそれぞれ0.89（95％CI：0.86～0.92）、0.84（同：0.82～0.87）であった。3,056例全例に関する統合ROC曲線下面積は0.85（同：0.84～0.87）だった。便宜的なサンプル（124例）を用いてモデルと医療者のリスク予測能を比較したところ、モデルのROC曲線下面積が0.87（同：0.81～0.93）であったのに対し、看護師は0.59（同：0.49～0.70）、医師も0.59（同：0.49～0.70）と有意に低値であった。著者は、「ICU入院後24時間以内に評価可能な10のリスク因子から成るPRE-DELIRICモデルは、せん妄発現の高い予測能を持つことが示された」と結論し、「このモデルを用いれば、せん妄のリスクが高く予防対策の導入を要する患者を早期に同定することが可能である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

持続的気道陽圧法（CPAP）で自発呼吸が保持されている早産児では、細いカテーテルを用いたサーファクタント治療によって人工呼吸器の適応が低減することが、ドイツLubeck大学のWolfgang Gopel氏、Cologne大学のAngela Kribs氏らが実施したAMV試験で示された。サーファクタント治療は、通常、呼吸窮迫症候群の治療のために人工呼吸器を装着された早産児に気管内チューブを介して施行されるが、挿管せずに安定状態が保持されている早産児にはCPAPの不利益を考慮してこの治療は行われない。一方、ドイツの新生児集中治療施設では、気管内挿管や人工呼吸器を必要としないサーファクタント治療（治療中のみ気管内に細いカテーテルを留置してCPAPを行いながら施行）が広く普及しつつあるという。Lancet誌2011年11月5日号（オンライン版2011年9月30日号）掲載の報告。人工呼吸器の使用を回避して自発呼吸をうながす新たなサーファクタント治療AMV（Avoiding Mechanical Ventilation）試験の研究グループは、早産児において人工呼吸器の使用を回避して自発呼吸を促す新たなサーファクタント治療の有用性を評価するための無作為化対照比較試験を行った。2007年10月～2010年1月までに、ドイツの12の新生児集中治療施設に在胎週数26～28週、出生時体重1.5kg未満の早産児220人が登録された。これらの新生児が、生後12時間以内に標準治療群あるいは介入群に1対1の割合で無作為に割り付けられた。すべての早産児はCPAPで安定状態を保持され、必要に応じてレスキュー挿管が行われた。介入群の早産児には、自発呼吸をうながすために吸入気酸素濃度（FiO2）が0.30以上となるよう、喉頭鏡で気管内に細いカテーテル（2.5～5 french）を留置して経鼻的CPAPが施行された。カテーテル留置後に喉頭鏡を外して1～3分間の気管内サーファクタント治療（100mg/kg体重）を行い、治療終了後は即座にカテーテルを抜去した。主要評価項目は、生後25～72時間において、人工呼吸器の適応もしくは人工呼吸器は使用しないが二酸化炭素分圧（pCO2）65mmHg（8.6kPa）以上かFiO2 0.60以上、あるいはその双方を要する状態が2時間以上に達した場合とした。生後2～3日および在院期間中の人工呼吸器適応率が有意に改善介入群に108人が、標準治療群には112人が割り付けられ、すべての新生児が解析の対象となった。生後2～3日における人工呼吸器の適応率は介入群の28％（30/108人）に対し標準治療群は46％（51/112人）であり、有意な差が認められた（絶対リスク低下：－0.18、95％信頼区間：－0.30～－0.05、p＝0.008）。在院期間中の人工呼吸器適応率は介入群の33％（36/108人）に比べ標準治療群は73％（82/112人）と、有意差がみられた（絶対リスク低下：－0.40、95％信頼区間：－0.52～－0.27、p＜0.0001）。人工呼吸器使用日数中央値は、介入群が0日、標準治療群は2日であり、生後28日までに酸素補給療法を要した早産児は30％（30/101人）、標準治療群は45％（49/109人）（p＝0.032）であった。死亡数は介入群が7人、標準治療群は5人、重篤な有害事象はそれぞれ21人、28人であり、いずれも有意な差はなかった。著者は、「CPAPによって自発呼吸が保持されている早産児に対する細いカテーテルを用いたサーファクタント治療は、標準治療に比べ人工呼吸器の適応を低減させた」と結論したうえで、「鎮痛薬や鎮静薬の使用は主要評価項目に影響を及ぼさなかったが、極度な未熟児ではこれらの薬剤による血圧低下や脳灌流障害の有害な影響が指摘されており、介入群で使用頻度が低かったことがベネフィットにつながった可能性もある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

平成23年9月28日、東京・大手町にて、NPO法人「皮膚の健康研究機構」理事・東京女子医科大学皮膚科学教授川島眞氏、東京大学大学院医学系研究科医学部皮膚科学教授佐藤伸一氏により、大規模比較検討試験「ACROSS Trial」の結果が発表された。「ACROSS Trial」の背景と目的じんましんやアトピー性皮膚炎の治療薬である抗ヒスタミン薬は、副作用として眠気をきたすことがある。80年代から眠気が少ない非鎮静性抗ヒスタミン薬（ほとんどが第2世代）が登場してきたが、眠気が強い第1世代抗ヒスタミン薬のシェアは、2008年に56％、2009年に52％、2010年に49％と依然高いままである1)。その理由として、約半数の臨床医と患者は「眠気の強さ」＝「効果の強さ」と考えていることがわかっている 2）。この考えは正しいかどうかを検証するため、NPO法人「皮膚の健康研究機構」は2010年1月～10月にかけて、比較検討試験「ACROSS Trial（Antihistamine CROSSover Trial）」を実施した。ACROSS Trialはアトピー性皮膚炎および慢性じんましん患者502例を対象として行った多施設無作為化オープンラベルクロスオーバー比較試験である。非鎮静性抗ヒスタミン薬としてベポタスチンベシル酸塩を1回10mg、1日2回経口投与、鎮静性抗ヒスタミン薬としてd－クロルフェニラミンを1回2mg、1日3回経口投与、もしくはケトチフェンを1回1mg、1日2回経口投与した 3）。「眠気の強さ」≠「効果の強さ」本試験の結果をみると、鎮静性抗ヒスタミン薬において、投与前後に眠気の程度が悪化したのに対し、非鎮静性抗ヒスタミン薬では眠気の程度に変化がなく、薬剤間で統計学的に有意差が認められた。一方、かゆみの抑制効果について、非鎮静性抗ヒスタミン薬は、鎮静性抗ヒスタミン薬と同程度の抑制効果を示し、両薬剤間に有意差は認められなかった。また、眠気以外の有害事象は、鎮静性抗ヒスタミン薬が8例9件（口渇2件、倦怠感5件、下痢1件、ふらつき感1件）がみられ、非鎮静性抗ヒスタミン薬であるベポタスチンベシル酸塩には1件も認められなかった。まとめ非鎮静性抗ヒスタミン薬であるベポタスチンベシル酸塩は、眠気の程度に影響を与えない一方、鎮静性抗ヒスタミン薬と同等の有効性を有することから、佐藤氏らは「眠気の強さと効果の強さは相関しない」と結論付けた。さらに、安全性の観点から、蕁麻疹診療ガイドライン（日本皮膚科学会ガイドライン）に基づき、鎮静性の低い第2世代抗ヒスタミン薬を第一選択薬として扱うべきと強調した 4)。 出典：1) 株式会社医療情報総合研究所（JMIRI）の調査より2) 川島眞 監修. 抗ヒスタミン薬の真・事実. じほうヴィゴラス, 2011.　 3) 川島眞 ほか. J Clin Therap Med. 2011; 27: 563-573.4) 秀道広 ほか. 日本皮膚科学会雑誌. 2011; 121: 1339-1388.（ケアネット　呉 晨）

シンガポールでは、2009年の新型（H1N1）インフルエンザ流行後に抗体陽転が起こっていたのは、一般住民の13.5％に上っていたという。一方で、長期ケア施設入所者・職員の同割合は、1.2％と低かった。シンガポールTan Tock Seng病院のMark I. C. Chen氏らが、一般住民や軍人など異なる集団の抗体陽転率について調査を行い明らかにしたもので、JAMA誌2010年4月14日号で発表した。流行前期の抗体価40以上は一般市民の2.6％シンガポールでは、新型インフルの流行は2009年6月に始まり8月にそのピークを迎えた。同研究グループは、一般住民（838人）、軍人（1,213人）、急性期病院の職員（558人）、長期ケア施設職員と入所者（300人）の4つの異なるコホートについて、新型インフル流行前期から流行後の抗体陽転率について調査を行った。血清サンプルの採取は、同流行前期、流行ピークの約4週間後、流行鎮静後4週間以降の3回行い、赤血球凝集抑制試験を実施した。いずれかの検査で、抗体価が4倍以上に増えた場合を、抗体陽転と定義した。初回検査で抗体価が40以上だったのは、一般市民22人（2.6％）、軍人114人（9.4％）、病院職員37人（6.6％）、長期ケア施設者20人（6.7％）だった。一般市民、年齢10歳上がるごとに抗体陽転リスクは0.77倍減少血清サンプルを1回以上摂取した人のうち、抗体陽転がみられたのは、軍人が最も高率で312人（29.4％、95％信頼区間：26.8～32.2）、次いで一般市民が98人（13.5％、同：11.2～16.2）、病院職員が35人（6.5％、同：4.7～8.9）で、最も低率だったのは長期ケア施設者で3人（1.2％、同：0.4～3.5）だった。抗体陽転リスクが高かったのは、一般市民で同居人1人以上が抗体陽転していた場合で、オッズ比は3.32（95％信頼区間：1.50～7.33）だった。一方で、一般市民のうち年齢が高いほど同リスクは低く、年齢が10歳高いことによるオッズ比は、0.77（同：0.64～0.93）だった。初回検査時点の抗体価が高い人も、抗体陽転リスクが低く、同抗体価2倍増における同リスクの補正後オッズ比は、一般市民が0.48、軍人が0.71、病院職員が0.50だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

人工呼吸器装着中の重症疾患患者では、毎日中断しながら鎮静を継続する方法よりも鎮静を行わない方法が、非装着日数を増加させることが、デンマークOdense大学病院麻酔科・集中治療医学のThomas Strøm氏らが実施した無作為化試験で示された。人工呼吸器装着重症疾患患者の標準治療では、通常、持続的な鎮静が行われる。最近は毎日中断しながら鎮静を継続する方法の有用性も示されているが、Odense大学病院の集中治療室（ICU）では非鎮静のプロトコールが標準だという。Lancet誌2010年2月6日号（オンライン版2010年1月29日号）掲載の報告。非鎮静群と中断的鎮静群の非装着日数を比較する単施設無作為化試験研究グループは、人工呼吸器装着期間は毎日中断しながら鎮静を継続する方法よりも鎮静を行わない方法で短縮できることを検証するために、単施設における無作為化試験を実施した。24時間以上の人工呼吸器の装着を要すると考えられる成人重症疾患患者140例が登録され、非鎮静群（70例）あるいは毎日中断しながら鎮静［プロポフォール（商品名：ディプリバンなど）20mg/mLを48時間、以後ミダゾラム（同：ドルミカムなど）1mg/mL］を続ける群（70例）に無作為に割り付けられた。両群ともモルヒネ（2.5あるいは5mg）がボーラス投与された。主要評価項目は人工呼吸器装着後28日までの非装着日数とし、入院～28日までのICU収容日数および入院～90日までの入院日数も記録した。28日までの非装着日数：13.8日 vs. 9.6日48時間以内に死亡あるいは人工呼吸器が抜管された27例が試験から除外された。平均人工呼吸器非装着日数は、非鎮静群（55例）が13.8日と中断的鎮静群（58例）の9.6日に比べ有意に増加した（平均差：4.2日、p＝0.0191）。非鎮静群は、ICU在室日数（ハザード比：1.86、p＝0.0316）および30日までの入院日数（同：3.57、p＝0.0039）がともに、中断的鎮静群よりも有意に短かった。事故による抜管、CTやMRIによる脳検査を要する症例、人工呼吸器関連の肺炎はみられなかった。激越型せん妄の頻度は、非鎮静群が20%（11/55例）と中断的鎮静群の7%（4/58例）に比べ有意に高かった（p＝0.0400）。著者は、「人工呼吸器装着重症疾患患者では、毎日中断しながら鎮静を行うよりも鎮静を行わない方法が非装着日数を増加させる」と結論し、「この効果の他施設における再現性を検証するために多施設共同試験を実施すべき」としている。（菅野守：医学ライター）

エーザイ株式会社は17日、鎮静剤「LUSEDRA（一般名：fospropofol disodium）注射剤」について、米国にて発売を開始したと発表した。同剤は全身麻酔についての訓練を受けた医療従事者によって使用されることになるという。LUSEDRA注射剤は、プロポフォールの水溶性プロドラッグで、静脈注射後、体内で酵素（アルカリ・フォスファターゼ）によりプロポフォールに変換され、鎮静効果を発現する。同剤は、監視下鎮静管理（monitored anesthesia care: MAC）による、成人患者の検査もしくは処置における鎮静の適応について、2008年12月に米国食品医薬品局（FDA）より承認された。なお、同剤は、FDAよりスケジュールIV医薬品に規制分類指定されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.eisai.co.jp/news/news200948pdf.pdf

フェンサイクリジン系麻酔薬であるケタミン（商品名：ケタラール）は、重症患者に対する迅速気管挿管時の鎮静薬として安全に使用でき、etomidateの代替薬となりうることが、フランスParis 第13大学のPatricia Jabre氏らが実施した無作為化試験で明らかにされた。重症患者は緊急の挿管を要することが多いが、鎮静薬として頻用されるetomidateは用量依存的な11βヒドロキシラーゼ阻害により可逆的な副腎の機能不全を引き起こす可能性があり、院内合併症罹患率の上昇を招くおそれがあるという。Lancet誌2009年7月25日号（オンライン版2009年7月1日号）掲載の報告。87施設から655例を登録、最大SOFAスコアを評価研究グループは、重症患者に対する迅速気管挿管時のetomidateとケタミンの単回投与法の安全性と有効性を評価する単盲検無作為化対照比較試験を実施した。2007年4月～2008年2月までに、フランスの12の救急医療施設／病院救急部、および65の集中治療室（ICU）から、迅速気管挿管のために鎮静を要する655例がプロスペクティブに登録され、etomidate 0.3mg/kg（328例）あるいはケタミン2mg/kg（327例）を投与する群に無作為に割り付けられた。患者登録を行った救急医は薬剤の割り付けを知り得た。主要評価項目は、ICU入院から3日目までの臓器不全評価（sequential organ failure assessment：SOFA）の最大スコアとした。病院到着前に死亡した症例やICUを3日以内に退院した症例は除外したうえで、modified intention to treat解析を行った。SOFAスコア、挿管困難度は同等、副腎機能不全はetomidate群で有意に多い解析の対象となったのは、etomidate群が234例、ケタミン群は235例であった。SOFAスコアは、etomidate群が10.3、ケタミン群は9.6で、差の平均値は0.7（95%信頼区間：0.0～1.4、p＝0.056）であり、有意差は認めなかった。挿管の状態にも有意な差はなく、挿管困難度スコア（スコアが上がるほど困難度が高くなる）の中央値は両群ともに1であった（p＝0.70）。副腎機能不全の発生率は、ケタミン群の48%に比べetomidate群では86%と有意に高かった（オッズ比：6.7、95%信頼区間：3.5～12.7、p＜0.0001）。両群とも、重篤な有害事象は認めなかった。著者は、「重症患者の迅速気管挿管時の鎮静薬として、ケタミンは安全に使用でき、有効性もetomidateと同等であることから、その代替薬となりうる」と結論し、「敗血症合併例では、有意差はないもののSOFAスコアおよび死亡率がケタミン群で優れる傾向がみられることから、これらの患者では特にケタミンを考慮すべきであろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

イギリスやアメリカでは、看護師による消化管内視鏡検査が、専門団体の承認を得て一般的に行われている。これまで1センターを対象とする研究で、安全で効果的であり、患者にも容認される手技であることが示されている。しかし、看護師がこうした役割を担うことについて、臨床面と費用対効果の面から、厳密かつ大規模な評価は行われていなかった。そこで英国スウォンジー大学のJohn Williams氏らの研究グループは、上部・下部消化管の内視鏡検査について、医師と看護師の臨床的な有効性を比較することを目的に、6病院で無作為化試験を実施した。BMJ誌2009年2月28日号（オンライン版2009年2月10日号）より。内視鏡検査の質を競う本試験には、医師67人と看護師30人が参加。施設による診療のバラつきを最小化するため、ゼレン法による無作為化が施されている。対象患者は2002年7月から2003年6月にかけて、適格者4,964例のうち4,128例（83%）を無作為化、そのうち1,888例（38%）の患者の参加を得た。行われた手技は、診断を目的とした食道・胃・十二指腸検査と軟性S状結腸鏡検査（鎮静の有無にかかわらず）で、参加病院は標準的な準備、技術、手順に従った。主要評価項目は調査票による胃腸症状とし、検査の満足度、不安状態（すべての処置の意向について分析）、直接的あるいは遅延性の合併症、検査と結果報告の質、患者による施行者の選択、そして1年後に新たな疾病が診断されたかどうかが、処置をしたかを踏まえて分析された。看護師の手技が一部で医師を上回る検査後、1日、1ヵ月、1年時点いずれでも、医師群と看護師群との間に有意な差は認められなかった。ただ1日後では、看護師群のほうが患者満足度が高かった。また、看護師は医師より、胃と食道の検査で優秀であることが認められた。生活の質に関するスコアは医師群がわずかに高かったものの、統計学的に有意といえるほどではなかった。これらから研究グループは、看護師による内視鏡検査は、安全かつ効果的だと結論づけた。

エスエス製薬株式会社は9日、ジフェンヒドラミン塩酸塩の睡眠構築と、翌日のQOL（Quality of Life：生活の質）に及ぼす影響を確認したと発表した。ジフェンヒドラミン塩酸塩とは、ヒスタミンH1受容体拮抗薬（抗ヒスタミン剤）の中でも、とくに催眠鎮静作用の強いことが知られている。欧米でも睡眠導入を目的としたOTC医薬品として利用されている。試験は、睡眠中に脳波、眼球運動、筋電位などを測定する睡眠ポリグラフィによって行われた。結果、ジフェンヒドラミン塩酸塩は徐波睡眠（Stage3＋4）及びREM睡眠の出現量を抑制せず、Stage2を有意に増加させることがわかり、また、実睡眠時間（就寝時間－覚醒時間）および睡眠効率（実睡眠時間／観察時間×100）を有意に改善することで、翌日の身体的疲労及び集中力をも改善し、日中のQOLの改善にも有用であることが示唆されたという。なお、今回の研究成果は日本薬学会・第129年会（平成21年3月26日～28日、京都）にて発表される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.ssp.co.jp/news/2009/090209.html

エーザイ株式会社は15日、同社の米州統括会社であるエーザイ・コーポレーション・オブ・ノース・アメリカが、成人患者の検査もしくは処置における鎮静を目的とした鎮静剤「LUSEDRA（一般名：fospropofol disodium）注射剤」について、FDA（米国食品医薬品局）より承認を取得したことを発表した。なお、この承認においてFDAは、全身麻酔についての訓練を受けた医療従事者が投与すること、本剤を投与された全ての患者を検査・処置中および鎮静からの回復まで医療従事者の観察下におくこととしている。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200861.html

大塚製薬株式会社は11月20日、抗精神病薬の服用により生じる過剰な鎮静作用を疑似体験できる装置「バーチャル セデーション日本版」（以下：VSS、Virtual　Sedation　Simulator）を開発、11月より医療関係者に向けて体験の機会を提供すると発表した。VSSは、過剰な鎮静がどのようなものかを疑似体験できる装置として、患者の立場から抗精神病薬の鎮静作用が日常生活に与える影響を理解するのに有用なシステム。視界のぼやけや映像のゆがみをつくり、バーチャルな鎮静状態下で「電話をかける」「写真合わせ」「描写」の3つの簡単な作業を行うことで、日常生活における鎮静状態を体験することができるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.otsuka.co.jp/company/release/2008/1120_02.html

　世界全体では毎年、膨大な数の手術が行われ、大手術（major surgery）の手技に起因する高い死亡率および合併症発生率ゆえに、いまや手術の安全性は国際的な公衆衛生学の実質的な懸案事項とすべきことが、「WHO患者安全プログラム」の一環として実施された調査で明らかとなった。手術のニーズは工業化に伴う疾病パターンの転換に伴って医療資源の多寡にかかわらず急激に増加した。この、いわゆる「疫学的な過渡期」ゆえに公衆衛生における手術の役割も増大してきたが、その安全性の改善やサービスの不足を補うためにも、手術的介入の総数、配分状況を把握する必要があるという。米国Harvard大学公衆衛生学部のThomas G Weiser氏がLancet誌2008年7月12日号（オンライン版2008年6月24日号）で報告した。WHO加盟192ヵ国を対象に手術の総量を計算　研究グループは、世界で施行されている大手術の数を推定してその配分状況を記述し、公衆衛生学の国際的な施策における手術の重要度を評価するための検討を行った。　WHO加盟192ヵ国の人口、健康、経済データを収集。手術施行率のデータは、政府機関、統計や疫学の研究機関、既報の研究、手術に関する施策を主導する個人などに当たることで集めた。また、2004年に行われた解析から、国民一人当たりの医療費データを入手した。　大手術は、「病院の手術室で行われる切開、切除、操作、組織の縫合からなる介入で、一般に局所あるいは全身麻酔もしくは鎮静を要するもの」と定義した。データがない国の大手術の施行率を推計するモデルを作成し、人口学的な情報を使用して世界的な手術の総数を計算した。世界的な大手術の年間施行数は2億3,420万件、医療費の高低で格差が　手術データは56ヵ国（29%）から得られた。世界では毎年、2億3,420万件（95%信頼区間：1億8,720～2億8,120万件）の大手術が実施されていると推算された。10万人当たりの大手術の年間平均施行率は、一人当たりの医療費が100ドル以下の国（47ヵ国）では295件（SE 53）であったのに対し、1,000ドル以上の国（38ヵ国）では平均1万1,110件（SE 1,300）であった（p＜0.0001）。　2004年の手術件数は、人口が世界の30.2%に当たる医療費が平均点な国（401～1,000ドル）と高額な国（1,000ドル以上）が1億7,230万件（73.6%）を占めたのに対し、人口が34.8%に相当する低額の国（100ドル以下）は810万件（3.5%）にすぎなかった。　Weiser氏は、「世界では毎年、膨大な数の手術が行われており、その安全性は国際的な公衆衛生学の実質的な懸案事項とすべき」と結論し、「低収入国における手術へのアクセス機会の過度な不足が示唆するのは、対策が講じられていない世界的な疾病負担の大きさである。手術に対する公衆衛生学的な戦略の確立は最優先事項である」と指摘している。

オランダでは、今世紀になって死期が近い患者に対する「持続的な深い鎮静」の施行率が増加していることが、医師を対象に実施された記述的研究で明らかとなった。死期が近づいた患者は苦痛を伴う症状を経験していることが多いという。終末期医療に関わる診療は「死に方」に影響を及ぼす可能性があるため、多くの患者と医師が複雑な決断に迫られている。Erasmus大学医療センター公衆衛生学のJudith Rietjens氏が、BMJ誌2008年4月12日号（オンライン版2008年3月14日号）で報告した。2005年の実施状況を調査、2001年と比較研究グループは、オランダにおける2005年の持続的な深い鎮静の実施状況を調査し、2001年のデータと比較した。本試験は、中央死亡登録に報告された死亡例から無作為に抽出したサンプルに関する質問票を用いた記述的研究である。死亡報告を行った医師に質問票を送付し、患者が死亡する前に行った医療上の決定について尋ねた。回答率は2005年が78%（6,860人）、2001年が74%（5,617人）であった。主要評価項目は、持続的な深い鎮静の背景因子（主治医、患者のタイプ、使用薬剤、投与期間、予測される余命短縮効果、緩和ケア専門医へのコンサルテーション）および安楽死の要請とした。5.6%から7.1%に増加、癌患者が多く、GPが治療するケース増える持続的な深い鎮静の施行率は、2001年の5.6%から2005年には7.1%に増加した。いずれの年も癌患者の占める割合がもっとも高かった（2001年：33%、2005年：47%）。また、一般医（GP）が治療を行うケースが増加する傾向が見られた。83%がベンゾジアゼピン系薬剤を使用しており、そのうち51%がモルヒネを併用していた。15%がベンゾジアゼピン系薬剤は使用せずにモルヒネを用いていた。持続的な深い鎮静を受けた患者の94%が、死亡までの投与期間が1週間以内であった。9%が事前に安楽死を申し出ていたが、その要請は履行されなかった。不履行の理由の多くは時間の不足であった。治療を行った医師のうち、緩和ケア専門医へのコンサルテーションを行っていたのは9%にすぎなかった。Rietjens氏は、「オランダでは、死期が近い患者に対する持続的な深い鎮静の施行率が増加していた」と結論し、「安楽死は減少しているが、持続的な深い鎮静は安楽死を望む傾向が強いサブグループで増加していた。緩和ケア専門医へのコンサルテーションが少なかったのは、このような治療を一般診療の一部とする認識が高まっていることを示唆する」と考察している。（菅野守：医学ライター）

ICUに収容された重症患者に対し機械的人工換気を施行する際は、ほとんどの場合大量の鎮静薬を要するが、これらの併用により多くの合併症が引き起こされるため、鎮静および機械的人工換気の低減に向けさまざまなアプローチが試行されている。Timothy D. Girard氏（アメリカ、バンダービルト大学健康サービス研究センター）らは、鎮静中断による毎日の自発覚醒法（SAT）と自発呼吸法（SBT）の併用が、鎮静とSBTによる通常ケアに比べ患者のアウトカムを改善することを明らかにした。Lancet誌2008年1月12日号掲載の報告。毎日のSAT追加の有効性を評価2003年10月～2006年3月の間に4つの第3次病院に336例が登録され、毎日のSAT後にSBTを施行する介入群（168例）あるいは通常ケアとして鎮静とSBTを行う対照群（168例）に無作為に割り付けられた。対照群は、毎朝SBTの安全性が評価されたのちSBTを施行された。介入群は、毎朝SATの安全性評価ののちSATが施行され、さらにSBTの安全性評価後にSBTが実施された。各評価で不適とされた症例は翌朝に再評価が行われた。SATの成功は、鎮静薬の中断と声かけで患者が4時間以上開眼した場合とした。無人工換気日数が有意に増加、1年死亡率は32%低下主要評価項目である試験期間中（登録日～28日後）の機械的補助なしの呼吸日数（無人工換気日数）は、介入群（14.7日）が対照群（11.6日）に比べて多かった（p＝0.02）。副次評価項目であるICU退室までの期間（介入群：9.1日 vs. 対照群12.9日、p＝0.01）および退院までの期間（14.9日 vs. 19.2日、p＝0.04）の中央値も介入群で優れていた。介入群で自己抜管症例数が多かった（16例 vs. 6例、p＝0.03）が、再挿管を要する症例の数は同等であり（5例 vs. 3例、p＝0.47）、全体の再挿管率にも差は認めなかった（13.8% vs. 12.5%、p＝0.73）。一方、1年死亡率は介入群が対照群よりも32%低く（ハザード比：0.68、p＝0.01）、介入群における1例を救命するのに要する治療例数（NNT）は7.4例であった。Girard氏は、「鎮静中断による毎日のSATにSBTを併用する覚醒-呼吸プロトコールは、現行の標準的アプローチに比べ、ICUで機械的人工換気を施行されている患者に良好なアウトカムをもたらすことが示唆される」と結論したうえで、「日常診療においてルーチン化すべき」と主張している。（菅野守：医学ライター）

精神疾患症状としての興奮症状や暴力的行動に対し、速やかな鎮静を図る手段として、筋注olanzapine（オランザピンは筋注剤は日本未承認）と筋注ハロペリドール＋プロメタジンとを比較する無作為化臨床試験の結果が報告された。インドVelloreにあるキリスト教医科大学精神医学部Nirmal S Raveendran氏らによる。BMJ誌オンライン版10月22日付け、本誌10月27日号で掲載。筋注olanzapineと筋注ハロペリドール＋プロメタジンを比較本試験は、南インドVelloreにある総合病院精神科部門の救急サービスを基点に行われた。激しい興奮状態あるいは暴力的行動を呈する成人患者300例を無作為に、筋注olanzapine投与群150例と筋注ハロペリドール＋プロメタジン投与群150例に割り付け、同剤投与による介入から治療を開始した。主要評価項目は、15分後、240分後時点で、落ち着きを取り戻し眠っている患者の比率。副次評価項目は、15、30、60、120、240分時点での、「落ち着いている」「眠っている」「抑制されている」「逃走」「臨床的に好転」した患者の各比率。さらに4時間を過ぎた時点でのさらなる医療行為介入と副作用の状況、2週間にわたる経口薬のコンプライアンスと副作用の状況も評価された。追跡調査されたデータは298例（99%）。ハロペリドール＋プロメタジン群のほうが追加介入が少ない15分後「落ち着きを取り戻し眠っている」患者の比率は、olanzapine群 131/150（87%）、ハロペリドール＋プロメタジン群136/150（91%）で同程度だった（相対リスク比0.96、95%信頼区間：0.34－1.47）。240分後もそれぞれ、144/150（96%）、145/150（97%）（同0.99、0.95－1.03）で同程度。しかし、4時間を過ぎた時点で追加投与を必要とする患者が、olanzapine群65/150（43%）で、ハロペリドール＋プロメタジン群31/150（21%）よりも多かった（同2.07、1.43－2.97）。副作用は、いずれの治療群でもまれだった。これらからRaveendran氏らは、「いずれの筋注も興奮状態あるいは暴力的な精神病患者を鎮静するのに効果的だったが、ハロペリドール＋プロメタジン群のほうが追加介入の割合が低かった。多忙かつ無秩序な状況では併用群を選んだほうがよいということだ」とまとめている。