中外製薬は2022年6月3日、遺伝子変異解析プログラム「FoundationOne CDx がんゲノムプロファイル」について、チロシンキナーゼ阻害薬ダコミチニブ（製品名：ビジンプロ）およびブリグチニブ（製品名：アルンブリグ）の非小細胞肺がん、ならびにBRAF阻害薬エンコラフェニブ（製品名：ビラフトビ）およびMEK阻害薬ビニメチニブ（製品名：メクトビ）の悪性黒色腫の適応に対するコンパニオン診断として、6月2日に厚生労働省より承認を取得した。　下線部が今回の追加適応・活性型EGFR遺伝子変異非小細胞肺がん：アファチニブマレイン酸塩、エルロチニブ塩酸塩、ゲフィチニブ、オシメルチニブメシル酸塩、ダコミチニブ水和物・EGFRエクソン20 T790M 変異：オシメルチニブメシル酸塩・ALK融合遺伝子：アレクチニブ塩酸塩、クリゾチニブ、セリチニブ、ブリグチニブ・ROS1融合遺伝子：エヌトレクチニブ・METエクソン14スキッピング変異：カプマチニブ塩酸塩水和物・BRAF V600Eおよび V600K変異：悪性黒色腫 ダブラフェニブメシル酸塩、トラメチニブジメチルスルホキシド付加物、ベムラフェニブ、エンコラフェニブ、ビニメチニブ・HER2遺伝子増幅陽性乳がん：トラスツズマブ・KRAS/NRAS野生型結腸・直腸がん：セツキシマブ、パニツムマブ・高頻度マイクロサテライト不安定性結腸・直腸がん：ニボルマブ・高頻度マイクロサテライト不安定性固形がん：ペムブロリズマブ・腫瘍遺伝子変異量高スコア固形がん：ペムブロリズマブ・NTRK1/2/3融合遺伝子固形がん：エヌトレクチニブ、ラロトレクチニブ硫酸塩・BRCA1/2遺伝子変異卵巣がん：オラパリブ・BRCA1/2遺伝子変異 前立腺がん：オラパリブ・FGFR2融合遺伝子 胆道がん：ペミガチニブ

　6月3日～7日（現地時間）まで、世界最大の腫瘍学会であるASCO2022（米国臨床腫瘍学会年次総会）が、米国シカゴとオンラインのハイブリッド形式で開催される。新型コロナ感染拡大の影響でにより、2年間オンラインのみの開催だったが、今年のASCO2022は久しぶりに現地に世界のオンコロジストが集うこととなり、各種カンファレンスや交流会なども多く企画されている。ASCO2022の注目演題を複数のエキスパートが選定　ケアネットが運営する、オンコロジーを中心とした医療情報キュレーションサイト「Doctors'Picks」（医師会員限定）では、ASCO2022のスタートにあわせ、数千を超す演題の中から、複数のエキスパートが選定した「注目演題」をピックアップ。ASCO2022期間中にオープンする特設サイトにおいて、「肺がん」「消化器がん」「乳がん」「泌尿器がん」「血液がん」のがん種別に、コメントとともに紹介している。　ASCO2022終了後は、視聴レポートやまとめ記事なども続々アップしていく予定だ。Doctors’Picks　ASCO2022特設サイトDoctors’Picks【医師会員限定】

　中外製薬は2022年5月26日、アテゾリズマブ（製品名：テセントリク）について、「PD-L1陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法」に対する適応追加の承認を取得した。　PD-L1発現状況の確認は、ロシュ・ダイアグノスティックスの病理検査用キット「ベンタナ OptiView PD-L1（SP263）」によって行う。同検査用キットはコンパニオン診断として2022年5月23日に適応追加の承認を取得している。　今回の承認は、非小細胞肺がんの術後補助療法における第III相臨床試験IMpower010試験の成績に基づいている。同試験は、腫瘍細胞でPD-L1が1％以上発現しているII期～IIIA期の非小細胞肺がんの手術および化学療法を実施後の患者において、支持療法と比較して、アテゾリズマブによる治療が再発または死亡のリスク（無病生存期間、DFS）を34％低下させた（ハザード比：0.66、95％信頼区間：0.50～0.88）。主な副作用（5％以上）は、甲状腺機能低下症、そう痒症、発疹、AST増加、ALT増加、甲状腺機能亢進症、発熱、関節痛等であった。■関連記事アテゾリズマブによるNSCLCアジュバント アジア人の成績（IMpower010）／日本臨床腫瘍学会免疫治療薬による非小細胞肺がん術後アジュバント「IMpower010」アテゾリスマブの非小細胞肺がん術後アジュバントが米国で承認／ロシュアテゾリズマブによるNSCLCアジュバントの成績は？（IMpower010）／ASCO2021

第28回　オピオイドの換算表を見たことありますか？投与経路を変更する際は、投与量の調整が必要になります。今回はオピオイドを調整する際の「山場」となる、この投与量変更について解説しましょう。今日の質問モルヒネを内服していたがん患者さんが、腸閉塞を起こして内服ができなくなってしまいました。オピオイドって急に投与中止するのは良くないですよね？ そうなると投与経路を変更した方がいいと思うのですが、こうした場合、どう対応すればよいのでしょうか？緩和ケアを実践していくうえでは、腸閉塞や呼吸困難の増悪、看取りが近くなり意識の悪化がみられる…といったさまざまな理由で、オピオイドが内服できなることがあります。こうした場合には投与経路を変更する必要があります。今回の質問の状況では、モルヒネの内服が難しいとのことなので、投与経路だけの変更であれば、モルヒネの注射薬に変更する対応となります。注射薬は病院では持続静脈注射で投与することが多く、緩和ケア病棟や在宅では持続皮下投与が好まれます。注射薬に変更する際の投与量は注意が必要です。内服量をそのまま注射で投与すると、過剰投与になってしまいます。そこで必要になるのが換算表です。換算表とは、オピオイドの種類や投与経路を変更した際に、同じだけの効果を期待できる投与量を換算した表です。日本緩和医療学会が公開している「がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン2020年版」では、たとえばモルヒネの場合、「静脈内投与・皮下投与であれば10～15mg、経口投与であれば30mg、直腸内投与であれば20mg」といったように薬剤ごとの換算表が示されています。「がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン2020年版」／換算表は59頁換算表はインターネット上でも多く公開されているので、使いやすいものを探してみましょう。換算比はある程度幅があるため、換算表によって多少の違いがあります。さらに患者さんの体格や肝腎機能によっても適切な投与量は異なるので、換算表はあくまでも目安であることにも留意してください。今回の患者さんで、モルヒネを経口から静脈内投与もしくは皮下投与に変更する場合は、投与量をおよそ半分に減らす必要があります。このあたり、何度も対応していれば自然と慣れますが、慣れていない方は、きちんと換算表で確認することや薬剤師と相談することをお勧めします。以前、研修医に「この患者さん、経口投与ができなくなったとしたら、何を、どのくらいの量、どの投与経路に変更する？」と聞いたら、ずいぶん多い投与量の回答が返ってきました。確認すると、一桁間違って計算したせいで10倍の投与量になっていたのです。10倍量を投与するのはさすがに危険です。慣れていないとこうしたことが起こるので、慎重に対応しましょう。今回のTips今回のTipsオピオイドスイッチングの際は、換算表を使って丁寧に計算しましょう。

第12回　NCCPの原因はしっかり鑑別したいNCCPという胸痛があるのですか？そうなのです。循環器疾患が否定的な胸痛を非心臓性胸痛と言い、NCCP（non-cardiac chest pain）と表現します。≪医療略語アプリ「ポケットブレイン」より≫【略語】NCCP【日本語】非心臓性胸痛【英字】non-cardiac chest pain【分野】救急【診療科】消化器科・総合診療科【関連】心臓性胸痛（CCP：cardiac chest pain）実際のアプリの検索画面はこちら※「ポケットブレイン」は医療略語を読み解くためのもので、略語の使用を促すものではありません。筆者が研修医の頃、「非特異的胸痛」という言葉をよく耳にしました。当時、「非特異的胸痛」は 心臓由来の痛みではない胸痛の患者さんに多く使用されていた印象でした。この「非特異的胸痛」という言葉に、心臓由来の胸痛の可能性が残っているのか否か、その定義に曖昧さがあり、個人的にはあまりしっくりきませんでした。しかし、近年は大動脈疾患を含む心臓性胸痛（CCP：Cardiac chest pain）が否定的な胸痛を「非心臓性胸痛（NCCP：non-cardiac chest pain）」と表現するようになっています。2019年に発表された三輪氏のNCCPに関する実態調査報告1）によれば、「胸痛症状で医療機関の受診者のうち、NCCPが7割に及んだ」と報告されています。臨床現場で悩ましいのは、いざ心臓性胸痛が否定的なときのNCCPの原因です。NCCPの原因について論文を検索すると、消化器疾患の論文が多く、筆者自身も消化器疾患、とくに胃食道逆流症（GERD）や食道痙攣の消化器疾患を想起しがちでした。しかし、2008年の谷村氏らの報告2）によれば、非心臓性胸痛における逆流性食道炎の頻度は2.5％と決して多くはなかったことが示唆されています。また、同論文ではNCCP40名の胸痛の原因を以下のように報告しています。【非心臓性胸痛の鑑別内訳】論文2より引用改変◆消化器疾患2例（GERD・食道がん）◆呼吸器疾患18例（肺炎・胸膜炎・肺がん・がん性胸膜炎・自然気胸・肺動脈血栓症）◆筋骨格  5例（肋間神経痛・筋肉痛）◆精神疾患 8例◆原因不明 7例近年は、非びらん性胃食道逆流症（NERD：non-erosive reflux disease）の疾患概念もありますので、NCCPに占める胃食道逆流症の割合は2.5％より多いかもしれません。しかし、いずれにしても心臓性胸痛が否定されNCCPと考えられる胸痛でも、ただちに消化器疾患だと鑑別を狭めず、肺動脈塞栓症や胸部悪性疾患のような重要疾患も想起し、鑑別していく必要があると考えます。1）科学研究費助成事業 研究成果報告書「わが国における非心臓性胸痛（NCCP）の実態調査とその病態の解明」2）谷村隆志ほか. 日消誌. 2008;105:54-59.保坂浩子ほか. medicina. 2017;54:852-855.藤野 雅史ほか. medicina. 2013;50:840-843.判田正典. 心身医学. 2010;50:923-930.

＜先週の動き＞1.「ダヴィンチ」操作ミスで大動脈損傷、患者死亡／吹田市民病院2.デルタ株による影響で2021年は超過死亡が発生か／厚労省3.日医、次期会長選に中川氏は不出馬、松本常任理事が有力候補か4.かかりつけ医制度の整備などを骨太2022に記載へ／内閣府5.過去10年で勤務医15％増、若手美容外科医が増加傾向／日医総研6.臓器移植提供体制の整備進み、移植希望登録者数も増加傾向／厚労省1.「ダヴィンチ」操作ミスで大動脈損傷、患者死亡／吹田市民病院大阪府・吹田市民病院は19日、同院にて実施されたロボット手術後に患者が死亡したことを明らかにした。同院によると、2020年10月27日に手術支援ロボット「ダヴィンチ」を使った60代男性の肺がんの内視鏡手術中に、外科医が誤って胸部大動脈を損傷したため大量出血し、患者は同年11月13日に低酸素脳症で死亡した。病院側は遺族に対しミスを認め、謝罪して和解金を支払い今年1月に示談が成立。再発防止策として、手術チームの再教育など医療安全のために体制強化に取り組むとしている。（参考）ロボット手術で患者死亡、外科医が遠隔操作を誤り大動脈損傷（読売新聞）市立吹田市民病院 手術中の医療ミスで患者死亡 遺族と和解（NHK）2.デルタ株による影響で2021年は超過死亡が発生か／厚労省厚生労働省の研究班による分析で、新型コロナウイルスの流行が始まった2020年は国内の全死者数が予測よりも少なかった一方で、デルタ株などで大規模な感染がみられた21年は死者数が予測よりも多かったことが明らかになった。研究班は、例年に比べて死者数がどれほど増えたかの指標である「超過死亡」を、47都道府県で1週間ごとに算出して公開している。先月掲載されたデータによると、2020年は例年よりも死者が約6,000～5万人を下回る「過少死亡」を記録していたが、2021年は約1～6万の超過死亡がみられた。時期と地域別にみると、第4波の時期には関西で、第5波では首都圏で多かった。（参考）2021年の国内死者、想定超える　新型コロナによる医療逼迫影響か（朝日新聞）日本の超過および過少死亡数ダッシュボード（国立感染症研究所）3.日医、次期会長選に中川氏は不出馬、松本常任理事が有力候補か日本医師会の会長選が5月20日に公示された。立候補は6月4日に締め切られる。会長選は6月25日に予定され、当初、中川 俊男会長は再選を目指していたが、支持拡大が見込めないと考え、出馬を断念したと見られる。中川会長に対しては、2022年度診療報酬改定でリフィル処方箋の導入が決まるなど、反対していた開業医などから批判が集まっていた。有力な候補として、常任理事の松本 吉郎氏が出馬すると見られており、24日にも立候補が表明される見込み。松本氏は浜松医科大学を卒業した後、1988年には松本皮膚科形成外科医院 理事長・院長を務め、2016年6月から日本医師会の常任理事となっている。（参考）日医会長、求心力失う　2期目立候補断念　「言行不一致」高まる批判　医療費圧縮容認、反発も（毎日新聞）日本医師会長選、中川会長が不出馬の意向　松本常任理事が有力候補に（朝日新聞）日医会長選　松本吉郎常任理事が24日に立候補で決意表明へ　副会長候補の茂松氏、角田氏、猪口氏も同席（ミクスオンライン）4.かかりつけ医制度の整備などを骨太2022に記載へ／内閣府17日、「第2回 全世代型社会保障構築本部」が内閣府で開催され、議論の中間整理が行われた内容が公表された。案には、厚生年金や健康保険の加入対象を広げる「勤労者皆保険」の実現、育児休業制度の推進などが盛り込まれているほか、今回のコロナ禍により、かかりつけ医機能などの地域医療の機能が十分に作動せず総合病院に大きな負荷がかかったため、かかりつけ医制度の整備を含め、機能分化と連携を一層重視した医療・介護提供体制の改革を求めている。政府はこの案を盛り込み、経済財政運営の基本指針「骨太の方針」を6月上旬の閣議決定を目指す。（参考）全世代型社会保障構築会議が議論の中間整理示す（Economic News）かかりつけ医機能の制度整備、骨太2022に記載へ 全世代型社会保障構築会議が中間報告で明記（CB news）全世代型社会保障構築会議 議論の中間整理（内閣官房）5.過去10年で勤務医15％増、若手美容外科医が増加傾向／日医総研日医総研は、厚労省が2年ごとにまとめる「医師・歯科医師・薬剤師統計」を基に、2010～2020年にかけての医師数の推移をまとめたリサーチ・レポートを公表した。これによれば、医学部入学定員は2008年の7,793人から2022年度の9,374人まで増加しており、増えた医師数のうちの8割は病院で働いていると考えられる。一方、診療所の医師は若干増加したのみで、10年間で数がほぼ変わらないまま年齢が上がっていた。診療科別では、内科・外科の医師が減少し、専門分化した臓器別の内科・外科が増えていた。また、若手医師では小児科を専門とする医師が減少し、形成外科・美容外科が増加する傾向が見られた。（参考）外科医が10年間で2割超の減、日医総研 病院・診療所の医師は15％増（CB news）医師養成数増加後の医師数の変化について（日医総研）令和2(2020)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況（厚労省）6.臓器移植提供体制の整備進み、移植希望登録者数も増加傾向／厚労省厚労省は、「臓器移植の実施状況等に関する報告書」を公表した。臓器提供を行うために必要な体制を整えている施設数は全国で449施設（2022年3月31日現在）と前年度に比べて13施設増加しており、新型コロナウイルス流行下であっても、移植医療を行うことができる体制整備が進められている。また、移植希望登録者数も併せて掲載されているが、全国で心臓917名(前年度921名）、肺489名（前年度472名）など、前年度に比べて増加傾向を見せている。（参考）臓器提供体制整備、前年比13施設増の449施設　厚労省が報告書を公表（CB news）臓器移植の実施状況等に関する報告書（厚労省）

　イルミナは、2022年5月10日、厚生労働省にTruSight Oncology Comprehensiveパネルシステムの製造販売承認申請を行った。　同パネルシステムは、固形悪性腫瘍患者のホルマリン固定パラフィン包埋（FFPE）腫瘍サンプルから抽出した核酸を検体として、NextSeq 550Dxシステムを用いたターゲットシーケンスにより517遺伝子の変異を検出する包括的がんゲノムプロファイリング検査キット。　DNAからは塩基変異、多塩基変異、挿入、欠失および遺伝子増幅を、RNAからは遺伝子融合およびスプライスバリアントを検出する。コンパニオン診断薬（CDx）についても、順次追加される予定。　 同ゲノムプロファイリング検査は2022年3月の欧州での最初の発売に続き、日本で製造販売承認申請を行った。

　ロシュは2022年5月11日、 PD-L1高発現の局所進行または転移のある非小細胞肺がん（NSCLC）の1次治療で抗TIGIT抗体tiragolumab＋アテゾリズマブとアテゾリズマブ単剤を比較する第III相SKYSCRAPER-01試験の結果を発表した。抗TIGIT抗体tiragolumabとアテゾリズマブの忍容性は良好　SKYSCRAPER-01試験の中間解析の結果、主要評価項目である無増悪生存期間を達成できなかった。もう1つの主要評価項目である全生存期間は未成熟であり、次回分析まで研究が継続される。双方の評価項目とも数値は改善している。抗TIGIT抗体tiragolumabとアテゾリズマブの忍容性は良好であり、tiragolumabを追加による新たな安全性シグナルは確認されていない。

　Stage IAの非小細胞肺がん（NSCLC）に対し、区域切除は肺葉切除と比べて5年全生存（OS）について優越性が示され、事前に規定した全サブグループでも、区域切除の同優越性が一貫して認められた。聖マリアンナ医科大学呼吸器外科主任教授の佐治 久氏らが、日本国内70ヵ所の医療機関を通じて行った「JCOG0802/WJOG4607L試験」の結果を報告した。著者は、「本試験は、われわれの知る限りでは、肺野型NSCLCの全生存について、区域切除と肺葉切除のベネフィットを比較検討した初の試験で、結果は、区域切除を肺野型NSCLC患者の標準外科治療とすべきことを示唆するものであった」と述べている。Lancet誌2022年4月23日号掲載の報告。日本国内70ヵ所の医療機関で無作為化試験　第III相の非盲検無作為化対照非劣性試験「JCOG0802/WJOG4607L試験」は、日本国内70ヵ所の医療機関を通じて行われ、臨床Stage IAのNSCLC（腫瘍径≦2cm、C/T比＞0.5）の患者を無作為に2群に分け、一方には肺葉切除を、もう一方には区域切除を行った。無作為化は最小化法で、試験センター、組織型、性別、年齢、薄切CT所見のバランスを考慮した。治療割付について、被験者と試験担当者へのマスキングは行われなかった。　主要エンドポイントはOS（全無作為化患者を対象に解析）、副次エンドポイントは術後呼吸機能（6ヵ月、12ヵ月）、無再発生存、局所再発の割合、有害事象、区域切除完了の割合、入院期間、胸腔チューブ留置期間、手術期間、失血量、自動外科用ステープル使用数だった。　OSはITT解析を行い、非劣性マージンはハザード比（HR）の95％信頼区間（CI）上限値1.54に設定し、層別化Cox回帰モデルを用いて算出し検証した。5年OS率、区域切除群94％、肺葉切除群91％　2009年8月10日～2014年10月21日に、被験者数1,106例（ITT集団）が登録され、肺葉切除群は554例、区域切除群は552例だった。両群患者のベースラインの臨床病理はバランスがとれていた。なお、区域切除群のうち、22例が肺葉切除に切り替えられ、1例が拡大区域切除を受けた。　追跡期間中央値7.3年（範囲：0.0～10.9）で、5年OS率は区域切除群が94.3％（95％CI：92.1～96.0）、肺葉切除群は91.1％（88.4～93.2）で、区域切除群の非劣性と優越性が確認された（HR：0.663、95％CI：0.474～0.927、非劣性片側p＜0.0001、優越性p＝0.0082）。事前に規定した全サブグループで、区域切除術群で全生存率がより良好だった。また、区域切除群のすべての事前規定サブグループで、OSの改善が一貫して観察された。　術後1年の呼吸機能をみたFEV1の減少率中央値は、区域切除群12.0％、肺葉切除群8.5％で有意差がみられたが（群間差：3.5％、p＜0.0001）、事前に設定した閾値（10％）には達しなかった。5年無再発生存率は、区域切除群88.0％（95％CI：85.0～90.4）、肺葉切除群87.9％（84.8～90.3）で同等だった（HR：0.998、95％CI：0.753～1.323、p＝0.9889）。局所再発率は、区域切除群10.5％、肺葉切除群5.4％と区域切除群で有意に高率だった（p＝0.0018）。　区域切除群27/58例（47％）、肺葉切除群52/83例（63％）が、それぞれ術後に他の疾患で死亡した。30日または90日死亡率は観察されていない。　1つ以上のGrade2以上の術後合併症発生率は、区域切除群148例（27％）、肺葉切除群142例（26％）で同程度だった。

第78回　臨床疑問「アジュバントを行うべきStage I 非小細胞肺がん」を考える：会員からの質問に回答出演：近畿大学医学部 外科学教室 呼吸器外科部門 主任教授　津谷 康大氏病理学的病期分類が第8版に更新され、StageI非小細胞肺がんの概念が一部変わった。新基準のStage Iの中でアジュバントに適した症例はどのようなものか。新たな臨床疑問に応える2つの臨床研究が発表された。このテーマに関するケアネット会員医師の質問について、上記研究の筆頭著者である近畿大学の津谷康大氏に回答いただいた。

第27回　オピオイドの投与量、どのくらいまで増やしてよい？基本原則を押さえれば、そんなに難しくないオピオイドの調整。といっても、やはり難しく感じる時はあります。どの分野も「その難しさを知って、やっと一人前」という側面はありますからね。今回はオピオイドの投与量についての質問をいただきました。今日の質問大学病院から紹介された頭頸部がんの患者さん、訪問診療で在宅緩和ケアを担当しています。難治性がん疼痛のようで、経口モルヒネ換算で1日に300mgもオピオイドを使っています。こんなに高用量のオピオイドが必要な患者さんを担当したことがないのですが、オピオイドはどのくらいの量まで使うものなのでしょうか。緩和ケアが診療の中心となった10年以上前、私も同じように感じたことがありました。経口モルヒネ換算で300mg/日というと、確かに多く感じますよね。それでも患者さんが痛みを訴える場合、どのくらいの量まで増やしてよいのでしょうか？緩和ケアを学び始めた頃に、驚いたことの1つが、「オピオイドには最大投与量がない」ということでした。通常の鎮痛剤であれば「NSAIDsなら1日3錠まで」といった具合に、1日の最大投与量があり、それ以上増やしても鎮痛効果は期待できません。このことを天井効果と呼びます。一方、オピオイドは「副作用で増量が難しい」といった状況でない限り、鎮痛効果が確認できる間は投与量を増量します。増量幅は患者さんごとに異なり、最大量はありません。これがオピオイドと非オピオイドの大きな違いです。びっくりしませんか？ 当時、痛み止めといえばNSAIDsしか知らなかった私にとっては衝撃でした。では、患者さんが「痛い」と言う限り、とりあえずオピオイドを増量すればよいのでしょうか？ 当然、そんな訳はありません。通常、多くの患者に鎮痛効果が期待できる量のオピオイドを使っても、痛みが残存する場合、それなりの理由があるはずです。本当にオピオイドが不十分という場合もあるでしょうが、気を付けなければならないのは「そのほかの原因」が潜んでいる場合です。例を挙げると、腸管閉塞などでオピオイドが吸収できていない急な痛み（突出痛）に対するレスキューがうまく調整できていない神経の痛みなど、オピオイドの効果が乏しいタイプの痛みであるこういった状況でオピオイドをどんどん増やすのは、ちょっとまずいのはわかりますよね。投与量の限界はないと言いながら、ある程度の量で効果がない時にはその原因をきちんと考える必要があります。では、どの程度の投与量から、この「見直し」作業が必要になるでしょうか？ 目安となるのは緩和ケアの研修会で示されていたもので、ここでは「経口モルヒネ換算で120mg/日を超えたら、評価を見直すことや、専門家と相談すること」を勧めています。対応に困ったらがん拠点病院の緩和ケア担当部門に問い合わせしてみましょう。今回のTips今回のTipsオピオイドに最大投与量はないため、適切に増量しよう。増量しても鎮痛効果が不十分な時には原因を考え、評価を見直そう。

　BRCA1/2遺伝子の病的バリアントは、乳がん、卵巣がん、前立腺がん、膵がんの発症リスク上昇に関与することが知られている。今回、日本人集団における世界最大規模のがん種横断的ゲノム解析が実施され、BRCA1/2遺伝子の病的バリアントは上記4がん種のほかに胃がん、食道がん、胆道がんの発症リスクも上昇させることが示唆された。理化学研究所生命医科学研究センターの桃沢 幸秀氏らによるJAMA Oncology誌オンライン版2022年4月14日号への報告。病的バリアント保持率を各がん種の患者と対照者間で比較　研究グループは、2003年4月～2018年3月にバイオバンク・ジャパンに登録されたデータを用いて、胆道がん、乳がん、子宮頸がん、大腸がん、子宮体がん、食道がん、胃がん、肝がん、肺がん、リンパ腫、卵巣がん、膵がん、前立腺がん、腎がんの14がん種における計10万3,261人（患者群6万5,108人、対照群3万8,153人）について、BRCA1/2遺伝子のゲノム解析を実施。データの解析は、2019年8月～2021年10月に行われた。　ゲノム解析はターゲットシークエンス法を用いて、BRCA1/2遺伝子のタンパク質への翻訳に影響が大きいとされる翻訳領域およびその周辺2塩基の合計16,111塩基の配列を調査。病的バリアントと各がん種との関連は、各がん種の患者と対照者との間の病的バリアント保持率を比較することで評価した。　BRCA1/2遺伝子の病的バリアントと各がん種との関連を評価した主な結果は以下のとおり。・平均年齢は患者群（診断時）が64.1歳、対照群(登録時)が61.8歳。それぞれ女性が42.3％、46.9％だった。・1,810個の遺伝的バリアントが同定され、さらに、ENIGMAコンソーシアムの手法を用いて、これらの遺伝的バリアントから315個の病的バリアントが同定された。・オッズ比（OR）＞4.0（本研究における統計学的基準：p＜1×10－4）を満たしたのは、BRCA1遺伝子については、すでに病的バリアントと疾患リスクとの関連が知られている女性乳がん（OR：16.1）、卵巣がん（OR：75.6）、膵がん（OR：12.6）に加えて、胃がん（OR：5.2、95％信頼区間［CI］：2.6～10.5）、胆道がん（OR：17.4、95％CI：5.8～51.9）で関連が認められた。BRCA2遺伝子については、女性乳がん（OR：10.9）、男性乳がん（OR：67.9）、卵巣がん（OR：11.3）、膵がん（OR：10.7）、前立腺がん（OR：4.0）に加えて、胃がん（OR：4.7、95％CI：3.1～7.1）、食道がん（OR：5.6、95％CI：2.9～11.0）で病的バリアントとの関連が認められた。・なお、p＜0.05の基準までみると、BRCA1遺伝子については肺がんとリンパ腫、BRCA2遺伝子については子宮頸がん、子宮体がん、肝がん、腎がんと病的バリアントとの関連が認められた。

第80回　Dr.光冨の肺がんキーワード解説「ALK」肺がんではさまざまなドライバー変異が解明されている。それに伴い、種々の標的治療薬が登場する。それら最新の情報の中から、臨床家が知っておくべき基本情報を近畿大学の光冨徹哉氏が解説する。

　小野薬品工業は、2022年4月25日、ニボルマブ（製品名：オプジーボ）について、化学療法との併用療法による切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）の術前補助療法に対する効能又は効果に係る国内製造販売承認事項一部変更承認申請を行った。　今回の承認申請は、切除可能なNSCLC患者の術前補助療法として、ニボルマブと化学療法の併用療法を評価した多施設国際共同無作為化非盲検第III相試験であるCheckMate-816試験（ONO-4538-55）の結果に基づいている。　同試験において、ニボルマブと化学療法の併用療法の3回投与は、化学療法単独と比較して、本試験の主要評価項目である無イベント生存期間（EFS）および病理学的完全奏効（pCR）で統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示した。また、安全性プロファイルは、これまでにNSCLC患者を対象としたニボルマブおよび化学療法の各薬剤または併用療法の試験で報告されているものと一貫していた。

　切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）の術前補助療法において、PD-1免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブと化学療法の併用療法は化学療法単独と比較して、無イベント生存期間が有意に延長し、病理学的完全奏効の割合は有意に高率であり、ニボルマブ追加による有害事象や手術の実行可能性の妨げとなる事象の増加は認められないことが、米国・ジョンズホプキンス大学KimmelがんセンターのPatrick M. Forde氏らが実施した「CheckMate-816試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2022年4月11日号で報告された。14ヵ国の無作為化第III相試験　本研究は、NSCLCの術前補助療法における、化学療法へのニボルマブ追加の有用性の評価を目的とする非盲検無作為化第III相試験であり、東アジアの4ヵ国（中国、日本、韓国、台湾）を含む世界14ヵ国の施設が参加し、2017年3月～2019年11月の期間に患者の登録が行われた（米国Bristol Myers Squibbの助成を受けた）。　対象は、Stage IB（腫瘍径≧4cm）～IIIAの切除可能NSCLC（American Joint Committee on Cancer［AJCC］第7版の病期判定基準に準拠）で、Eastern Cooperative Oncology Group（ECOG）パフォーマンスステータス（0～4点、点数が高いほど身体機能の障害度が高い）のスコアが0または1で、がんに対する治療歴のない成人患者であった。　被験者は、根治手術を受ける前に、ニボルマブ（360mg）＋プラチナ製剤を含む2剤併用化学療法、またはプラチナ製剤を含む2剤併用化学療法のみの投与を、3週（1サイクル）ごとに3サイクル施行する群に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。手術は、術前補助療法終了から6週間以内に行われ、術後補助療法は化学療法、放射線療法あるいはこれら双方を最大4サイクル実施してよいこととされた。　主要エンドポイントは、無イベント生存期間（病勢進行、再発、死亡までの期間）と病理学的完全奏効（切除肺とリンパ節に生存かつ増殖可能な腫瘍細胞が存在しない）とされた。根治手術施行率：83.2％ vs.75.4％　358例が登録され、ニボルマブ併用群に179例（年齢中央値64歳、女性28.5％、アジア人47.5％）、化学療法単独群に179例（65歳、29.1％、51.4％）が割り付けられた。術前補助療法を完遂した患者の割合は、ニボルマブ併用群が93.8％、化学療法単独群は84.7％、術後の補助化学療法はそれぞれ11.9％および22.2％、後治療は21.2％および43.6％が受けた。　最も短い追跡期間が21ヵ月の時点で、無イベント生存期間中央値はニボルマブ併用群が31.6ヵ月（95％信頼区間[CI]：30.2～未到達）と、化学療法単独群の20.8ヵ月（95％CI：14.0～26.7）に比べ有意に長かった（ハザード比[HR]：0.63、97.38％CI：0.43～0.91、p＝0.005）。1年無イベント生存率はそれぞれ76.1％および63.4％、2年無イベント生存率は63.8％および45.3％であった。　また、病理学的完全奏効の割合は、ニボルマブ併用群が24.0％（95％CI：18.0～31.0）であり、化学療法単独群の2.2％（0.6～5.6）よりも有意に高かった（オッズ比[OR]：13.94、99％CI：3.49～55.75、p＜0.001）。　無イベント生存期間と病理学的完全奏効の結果は、ほとんどのサブグループが化学療法単独群よりもニボルマブ併用群で良好であった。　根治手術は、ニボルマブ併用群が83.2％、化学療法単独群は75.4％で行われた。R0切除（遺残腫瘍なし）は、根治手術例のそれぞれ83.2％および77.8％で達成された。　一方、事前に規定された1回目の中間解析では、両群とも全生存期間中央値には到達せず、統計学的有意性の判定基準（p＜0.0033）は満たされなかった（HR：0.57、99.67％CI：0.30～1.07、p＝0.008）。　Grade 3/4の治療関連有害事象は、ニボルマブ併用群が33.5％、化学療法単独群は36.9％で発現した。治療中止の原因となった全Gradeの治療関連有害事象は、それぞれ10.2％および9.7％で認められた。全体として免疫介在性有害事象の発生頻度は低く、多くがGrade1/2であり、ニボルマブ併用群で最も頻度が高かったのは皮疹（8.5％）だった。　手術関連有害事象（手術合併症）は、ニボルマブ併用群が41.6％（うちGrade3/4は11.4％）、化学療法単独群は46.7％（同14.8％）で認められた。Grade5の手術関連有害事象（発症後24時間以内に死亡）はニボルマブ併用群で2例（肺塞栓症、大動脈破裂）にみられたが、いずれも試験薬との関連はないと考えられた。　本試験の結果に基づき、米国では、ニボルマブとプラチナ製剤を含む2剤併用化学療法の併用が、切除可能（腫瘍径≧4cmまたはリンパ節転移陽性）NSCLCの成人患者の術前補助療法として承認された。

第78回　臨床疑問「アジュバントを行うべきStage I 非小細胞肺がん」を考える出演：近畿大学医学部 外科学教室 呼吸器外科部門 主任教授　津谷 康大氏病理学的病期分類が第8版に更新され、StageI非小細胞肺がんの概念が一部変わった。新基準のStage Iの中でアジュバントに適した症例はどのようなものか。新たな臨床疑問に応える2つの臨床研究が発表された。両研究の筆頭著者である近畿大学の津谷康大氏に研究の主要結果について聞いた。参考Tsutani Y,et al. Ann Thorac Surg.2021 Jun 26.Tsutani Y,et al. J Thorac Cardiovasc Surg.2022 Jan 26.

第26回　がん悪液質に新たな薬物療法が登場がんによる全身性炎症を背景に、食欲低下や倦怠感の症状と併せて骨格筋の減少が生じる「がん悪液質」という病態。今回はこれに対する薬物療法を紹介します。最近、新薬が出たことからホットな分野です。今日の質問がん悪液質により「食欲が湧かない。何とかしてほしい」と訴えられる患者さん。ステロイド投与も検討しましたが、年単位の予後予測なので、長期的なステロイド使用となることから躊躇しています。ほかに何か良い薬はありませんか？質問のように、がん患者の倦怠感や食欲低下には、ステロイドの使用がよく知られています。いくつかの臨床試験においても効果が確認されているので、使いたくなる場面も多いですよね。ただ、ステロイドは数週間程度の短期効果であることも知られています。大前提として、がん悪液質のさまざまな症状に対する介入は、できるだけ「早期」に「集学的な介入」が求められます。病状が進行した段階は「不応性悪液質」とされ、病態の改善よりもQOLをできるだけ低下させない緩和的治療が主体となります。では、比較的早期にがん悪液質に対して介入するチャンスがあった際、ステロイド以外に有効な薬物療法はあるのでしょうか？実はこの分野でホットな話題に、新薬の登場があります。アナモレリンという薬剤で、商品名はエドルミズ®です。2021年4月から発売が開始され、まだ市場に出て1年程度です。適応は悪性腫瘍（非小細胞肺がん、胃がん、膵がん、大腸がんにおけるがん悪液質）の効能または効果です。アナモレリンはグレリン様作用薬という薬剤です。あまり聞き慣れない方も多いでしょう。グレリンは胃から分泌され、食欲を促進する内因性ホルモンです。がん悪液質の治療標的として注目され、開発された薬剤がアナモレリンです。グレリンは食欲促進だけでなく、抗炎症作用や筋肉のタンパク分解を抑制し、合成を促進する効果があるとされます。アナモレリンはグレリンと同様の作用をする薬剤なのです。アナモレリンは経口薬で1錠50mgです。成人に対して通常1日1回100mg空腹時に内服するのが標準的な用法および用量となります。心不全や完全房室ブロックなどの刺激伝導障害のある方には用いることができません。肝障害やCYP3A4阻害薬との併用も禁忌となります。がん診療、緩和ケアの専門医にとっても、まだまだ使用経験が集積していないのですが、今後どのように臨床に活用されるのか注目の薬剤です。処方の際はしっかりと適応を見極め、注意点を把握しましょう。今回は、がん悪液質に対する新しい薬物療法についてご紹介しました。今回のTips今回のTipsがん悪液質に対して、アナモレリンは期待の新規薬剤。栄養療法、運動療法と併せて処方を検討しましょう。

出演愛知県がんセンター　薬物療法部　室 圭氏、谷口 浩也氏「がん遺伝子パネル検査」は、患者を最適な治療に導く。しかし、治験施設が限られているため、治療に結び付く変異が見つかっても、地理的な条件などで治験に参加できない「がんゲノム難民」が問題となっている。この問題を解決するため、愛知県がんセンターでは、かかりつけ病院と協力した「完全オンライン治験」を開始した。今回の取り組みを実施する、同センターの室 圭氏と谷口 浩也氏に、実施に至る背景と治験の実際について聞いた。参考愛知県がんセンタープレスリリース

　アムジェンは、2022年4月10日、KRASG12C変異を有する非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象としたソトラシブの第I/II相CodeBreaK100試験の長期有効性および安全性データの発表を発表。ソトラシブの有効性は継続して確認された。　　高度な前治療歴のある患者174例を2年間分析した結果、ソトラシブの客観的奏効率は40.7％（CR5例、PR65例）、病勢制御率は 83.7％、奏効期間中央値は12.3ヵ月であった。また、無増悪生存期間中央値は6.3ヵ月を示し、全生存期間（OS）12.5ヵ月、2年OS率は32.5％であった。長期追跡においてもソトラシブの新たな安全性シグナルは確認されていない。　この2年間の追跡データは米国癌学会年次総会（AACR2022）で提示されている。

第79回　根治手術を受けた肺がん患者さんは術後補助化学療法をどう捉えているか出演：広島大学 腫瘍外科　岡田 守人氏非小細胞肺がん（NSCLC）の周術期治療のエビデンスが続々と発表されている。その一方で、手術後の患者さんが抱く不安や心情、術後補助化学療法に対する考え方は明らかではない。それらを把握するため100名を超える根治手術を受けた非小細胞肺がん患者さんへのアンケートが行われた。同アンケートの監修者である広島大学の岡田守人氏に、アンケートの結果とそこから得られた知見について聞いた。