武田薬品工業株式会社と、同社の100％子会社である米国ミレニアム社とアムジェン社は12日、AMG706（一般名：Motesanib）に関する非小細胞肺がんを対象とする臨床第3相試験について、独立データモニタリング委員会（Independent Data Monitoring Committee：DMC）より、約1,100例のデータを再評価した結果、一時中断していた非扁平上皮がん患者の新規登録再開を推奨する旨の通知を受けたと発表した。なお、扁平上皮がん患者については、本試験の対象から除外されることになるという。この試験は、ファーストライン治療薬として、非小細胞肺がん患者を対象としたパクリタキセルおよびカルボプラチン併用のプラセボ対照二重盲検比較試験。2008年11月にDMCが実施した600例の安全性評価の結果を踏まえ、非小細胞肺がんのうち、扁平上皮がん患者へのMotesanibの投薬を中止するとともに、非扁平上皮がん患者の新規登録を一時的に3ヵ月間中断していた。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32005.html

肺がんの原因として最も多いのはタバコだが、次いで世界的に多いのがラドン曝露によるものである。患者の多くは家で曝露していることから、公費を投入してのラドン対策を施行している国は多い。WHOでも対策を勧告しているラドンは、大気中にごく普通に存在する天然ガスで、外気中では拡散しているため曝露リスクが低いが、屋内、特に一般住宅や小規模ビルなど気密性の高い空間ほど高濃度となる。そこで防床シートなどの対策実施の基準は測定濃度でという国が多く、イギリスも例外ではなく、全住宅に公費補助の対策が行われている。しかしオックスフォード大学保健経済学調査センターのAlastair Gray氏は、補助対象の基準の検証がきちんとなされいないと指摘、「濃度だけでなく喫煙リスクも含めた疫学的データから費用対効果を検証し対策を講じるべき」と調査を実施した。BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月6日号）掲載より。補助基準の曝露ラドン濃度を見直すべきGray氏は、英国のラドン予防および対策コストと有効性に関するデータを集め、屋内ラドン関与の肺がん死亡、さまざまなラドン対策介入前後の生涯死亡リスク、投じたラドン対策の費用によってQARY（生活の質を補正した生存年）に違いはあるのか、肺がん死減少のための施策のポテンシャルについて評価を行った。まず、英国の一般家庭の平均ラドン濃度を調べた結果、21 Bq/m3だった。現行のイギリスのラドン対策は、大半の住民の曝露濃度は低いのだが、それを無視してラドン濃度200 Bq/m3に重点を置き基準を設けている。毎年肺がん死亡のうち1,100例（3.3％）以上がラドン曝露と関連していたが、それらのうち200 Bq/m3以上の曝露濃度と関連していたのは5％に満たなかった。85％以上は100 Bq/m3以下の曝露濃度で、また大半の患者の要因はラドンと喫煙の両方にあった。またイギリスでは、新築家屋（一部地域限定）と既存家屋では、ラドン対策の基準が異なる（設定濃度基準が新築家屋は低・中・高、既存家屋は低・高）。それぞれの費用対効果（QARYを増すのに必要なコスト）および肺がん死亡減少への寄与を検証したところ、新築家屋施策（全英に拡充したとして）では1万1,400ポンド、死亡減少への寄与が認められたが、一方の既存家屋施策では3万6,800ポンドが必要で、死亡減少へ寄与も認められなかった。Gray氏は、「新築家屋に対する施策基準を全英の住宅に適応拡大することが必要で、従来の喫煙減少対策を補完することにもなるだろう。既存家屋施策では大半のラドン関連死を予防することはできない」と述べ、「本研究結果は、英国よりラドン曝露濃度が高い開発途上国にも適用できる」と結論している。

遺伝子発現が、「RNA干渉」という細胞内機構で調節されていることが発見され、がん治療研究の最前線では、特異的な遺伝子を沈黙させるRNA干渉分子の研究が進んでいる。米テキサス大学M.D.アンダーソンがんセンターのWilliam M. Merritt氏らは、RNA干渉機構の酵素であるDicerとDroshaに着目し、細胞内でのこれらの発現レベルと卵巣がん転帰との関連を調べた。NEJM誌2008年12月18日号より。がん細胞中のDrosha、Dicerレベルと、臨床転帰との関連について検討RNA干渉は、細胞内の比較的長い2本鎖RNAが短く切断され、それと相補的な配列を有する遺伝子情報を伝えるメッセンジャーRNA（mRNA）を分解する現象である。細胞核において最初に切断に関わるのがDroshaで、切断された短いヘアピン形2本鎖のRNAが細胞核から細胞質に移動すると、今度はDicerによって切断されmiRNAと呼ぶ短いRNAが産生される。一方、細胞質中の長いRNAが切断される場合はDicerによる切断プロセスのみでsiRNAと呼ぶ短いRNAが産生される。miRNA、siRNAは、細胞質でRISCというタンパク質に取り込まれて、標的とするmRNAを分解する。一方これまでの研究で、ヒトのがん細胞でmiRNAレベルが変化していること、卵巣腫瘍ではmiRNAが減少していることが見いだされていたが、転帰との関連などについては明らかではなかった。そこでMerritt氏らは、卵巣がんにおけるDroshaおよびDicerのmRNAレベルの変化を調べ、臨床転帰との関連について検討を行った。Dicerの低レベルと病期進行が有意に関連111例の患者から採取した浸潤性上皮性卵巣がん組織標本のうち、Dicerレベルが低いものが60％で見られ、それらは病期の進行と有意に関連していた（P=0.007）。Droshaレベルが低いものは51％で見られ、細胞削減手術（残余腫瘍を直径1cm以下にする）が最適に行われなかったことと有意に関連していた（P=0.02）。DicerレベルもDroshaレベルも高い場合、生存期間中央値の延長と関連していた（11年超、いずれかレベルが低いなどその他の組み合わせ群は2.66年、P＜0.001）。生存率低下に関して、「Dicerの発現低下（ハザード比：2.10、P=0.02）」「組織学的所見がハイグレード（2.46、P=0.03）」「薬物療法反応不良（3.95、P＜0.001）」の3つの独立因子が明らかになった。Dicerが低レベルの患者の臨床転帰の不良は、マイクロアレイデータを用意し比較検討した乳がん患者群、肺がん患者群でも確認されている。（武藤まき：医療ライター）

化学療法導入の原則、治療トレンドの基本、副作用対策などを各領域のスペシャリストにわかりやすく説明いただきました。コンテンツ第10回　抗がん剤合併症対策：末梢神経障害、B型肝炎再活性化、骨関連事象（2012年05月30日）第9回　抗がん薬による薬剤性肺障害対策（2011年03月31日）【動画】第8回　腎細胞がん薬物療法　実践クロストーク（2011年05月09日）【動画】第7回　エキスパート緊急インタビュー　今考える、がんと感染症（2010年11月30日）その1　静岡県立静岡がんセンター　感染症科　大曲貴夫氏その2　癌研有明病院　化学療法科　畠清彦氏第6回　新たな制吐療法を臨床に活かす（2010年10月27日）第5回　Ⅳ期の1stライン薬物治療を考える　肺がん薬物治療実践クロストーク（2010年06月18日）【動画】第4回　抗がん薬による皮膚障害対策（2010年06月03日）【動画】第3回　トレンドインタビュー　腫瘍崩壊症候群防止薬と新規制吐薬（2009年12月19日）第2回　化学療法導入のための包括的知識（2009年01月07日）第1回　化学療法の有効活用のために（2009年01月07日）関連リンク実践！化学療法旬レポ！“キーワード”～がん臨床現場の道しるべに～

英国アストラゼネカ社の9月15日の発表によると、ストックホルムで開催されている欧州臨床腫瘍学会（ESMO）で、臨床背景因子により選択されたアジアの進行非小細胞肺がん患者を対象とした臨床試験IPASS（IRESSA Pan-ASia Study）において、イレッサがカルボプラチン/パクリタキセル併用化学療法に対して無増悪生存期間の非劣性を証明するという主要目的を上回り、優越性を証明したことが報告された。事前に計画されていたバイオマーカーに基づくサブグループ解析では、無増悪生存期間はEGFR遺伝子変異陽性患者ではイレッサ群が化学療法群に比べ有意に長く (HR 0.48, 95% CI 0.36～0.64, p

2007年10月23日、COPD（慢性閉塞性肺疾患）治療薬スピリーバ（販売：日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社／ファイザー株式会社）承認取得3周年記念記者会見で、日本医科大学呼吸器内科教授、同大学呼吸ケアクリニック所長の木田厚瑞氏はCOPDの多彩な併存症について講演を行った。COPDは虚血性心疾患、肺がん、骨粗鬆症、糖尿病、うつなど多彩な併存症をもつことで注目を浴びています。木田氏が以前、解剖になった4,552名の患者を対象に、COPDの主要病態である肺気腫の合併疾患の頻度を調べたところ、脳血管障害70.9%、肺炎61.0%、胃潰瘍43.9%、肺結核24.1%、肺がん21.5%が認められ、いずれも肺気腫なしの患者より有意に高かった。また、COPD患者の死因の35%は肺炎、27%は心血管疾患、21%はがんであった（*1）。COPD患者は、呼吸機能の低下に従って、骨粗鬆症の発生頻度が大幅に増加することが知られている（*2）。COPDにおける骨粗鬆症のリスクファクターとしては、喫煙、活動量の低下、体重減少と筋肉量の減少、およびステロイド治療などが考えられている（*3）。また、COPD患者の41%にうつがあり、死亡率が高いとの報告がある（*4）。一方、COPD患者の13～17%に貧血が起こり、貧血が併存する場合、運動機能が落ち、生存率も下がる（*5,6）。このように、COPDの併存症は、多彩であるため、プライマリ・ケアと専門性の高い医療機関との連携（紹介・逆紹介）が望ましいと木田氏が強調した。一方、木田氏は、併存症を治療すると同時に、COPDに対し、効果の乏しい不適切な薬物処方をやめ、適切な治療を行うことで、患者QOLの向上、医療費の抑制につながると話した。【文献】*1　Rabe KF. N Engl J Med 2007; 356: 851.*2　Bolton CE. Am J Respir Crit Care Med 2004; 170:1286.*3　lonescu AA. Eur Respir J 2003; 22(suppl 46): 64s.*4　Fan VS, et al. Gender, depression, and risk of hospitalization and mortality in COPD*5　John M, et al. Chest 2005; 127: 825-829.*6　Cote C, et al. Eur Respir J 2007; 29: 923-929.（ケアネット　呉 晨）