ADA（アデノシンデアミナーゼ）欠損症患児への遺伝子治療が、安全かつ有効であることが、San Raffaele Telethon遺伝子治療研究所のAlessandro Aiuti氏らによって報告された。ADA欠損は、致死的なプリン代謝異常と免疫不全を示す重症複合免疫不全症（SCID）の原因となり、治療法としてはHLA一致同胞ドナーからの幹細胞移植があるが、ドナーがいないなど治療が適応される患者は限られている。本報告は、長期転帰の検討で、NEJM誌2009年1月29日号にて掲載された。4.0年現在、全例生存、有効性と安全性確認試験対象は、移植ドナーがいないADA欠損症によるSCIDを呈する患児10例。ブスルファンによる骨髄非破壊前処置を施した後、自己由来のCD34＋骨髄細胞（ADA遺伝子を含んだレトロウイルスベクターで形質導入）を移植した。細胞移植後に酸素補充療法は行わなかった。追跡期間中央値4.0（1.8～8.0）年現在、全例生存が確認された。移植した造血幹細胞は安定しており、ADA（1年時点で骨髄細胞中に平均3.5～8.9％）と、リンパ系細胞（末梢血中に平均52.4～88.0%）を含む骨髄細胞に分化していた。患児8例は、酸素補充療法を必要とせず、血液細胞のADA発現が持続しており、プリン代謝物の解毒障害の徴候は見られなかった。また、9例は免疫再構築が認められ、T細胞が増加［3年時点で平均数1.07×10（9）/L］、T細胞機能が正常化。免疫グロブリン補充療法を中止した5例では、ワクチンまたはウイルス抗原への曝露後、抗原特異的抗体反応の誘発が確認された。効果的な感染予防と身体発育の改善によって、日常生活も可能になっていた。重篤な有害事象は、遷延性好中球減少症（2例）、高血圧（1例）、中心静脈カテーテル関連の感染症（2例）、EBウイルスの再活性化（1例）、自己免疫性肝炎（1例）。（武藤まき：医療ライター）

「インフルエンザ様疾患発生報告（第11報）」によると、１月18～24日の１週間の患者数が6万人強に及び、また3000校以上で休校や学年閉鎖、学級閉鎖が発生するなど、急速に流行していることがわかったウイルス分離状況はＡソ連型、Ａ香港型が主流。Ｂ型も散見されるが、３種類の報告があったのは神奈川、岐阜、兵庫の３県のみ。インフルエンザ様疾患発生報告はこちらhttp://idsc.nih.go.jp/idwr/kanja/infreport/report.html

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られ、短期間の経口プレドニゾロン剤投与が広く行われているが、軽症～中等症には有効ではないと結論する無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果が報告された。英国レスター大学小児保健部門のJayachandran Panickar氏らによる報告で、NEJM誌2009年1月22日号にて掲載された。入院期間に有意差はないPanickar氏は本試験の目的について、「この年代の発作の大半は間欠型呼吸器症状や慢性下気道好酸球増加症を有するものではなく、学齢期になれば解消される」とし「ガイドラインでの推奨エビデンスは、この年代以外のエビデンスを基にしたもので、同年代における有効性のエビデンスには矛盾が見られるからだ」と述べている。試験は、英国の3病院で、ウイルス感染による喘鳴発作で受診し入院が必要と診断した、生後10～60ヵ月の小児700例を対象。過去のスタディで矛盾が見られた5日間投与を参考に、経口プレドニゾロンの5日間投与（10～24ヵ月児：1日1回10mg、25ヵ月児以上：1日1回20mg）の有効性を評価する無作為化二重盲検プラセボ対照試験をデザインした。対象児は、入院の診断前にアルブテロールの10パフ噴霧を受けており、定量吸入器またはVolumatic spacerもしくはアルブテロールネブライザーで管理を受けていた（3歳未満2.5mg、3歳以上5.0mg）。主要評価項目は、入院期間。副次評価項目は、呼吸評価スコア（基線値は入院診断後、アルブテロール噴霧5分後に評価した値とした）、アルブテロールの使用、7日間の症状スコア。全例解析は687例（プラセボ群344例、プレドニゾロン例343例）で実行された。主要評価項目の入院期間は、プラセボ群13.9時間、プレドニゾロン群11.0時間、相乗平均0.90（95％信頼区間：0.77～1.05）と有意差はなかった。副次評価項目、また有害事象の発生数についても有意差はなかった。（武藤まき：医療ライター）

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られるが、至適管理方法は確認されていない。モントリオール大学（カナダ）小児科部門臨床調査部門Francine M. Ducharme氏らは、特に至適管理のエビデンスがあいまいな中等症～重度の、反復性の上気道ウイルス感染による喘鳴に対し、予防的治療としての高用量フルチカゾン（商品名：フルタイド）の有効性と安全性を検討した。結果、有効性は確認できたが成長抑制が確認され、臨床に取り入れるべきではないとの結論を報告している。NEJM誌2009年1月22日号掲載より。中等症から重度の患児の2次予防戦略の調査を目的にDucharme氏は本試験について、「喘息の緊急治療で来院するこの年代の患児数は、住民1,000人につき30人以上、学齢期児童や成人の3倍以上に上る。喘鳴を呈し非アトピー性で、症状は6歳時まで増悪していくため大きな悩みで、また多大な医療サービスも要する」とし、至適管理の重要性、特にエビデンスに乏しい中等症から重度の患児の2次予防戦略の調査を目的としたとしている。高用量フルチカゾンによる重症度減少への期待は、「学齢期児童および喘息小児を対象とする試験で経口コルチコステロイドの高用量の予防的使用が、統計学的には有意ではないものの臨床的に有望であった（20％～50％）」からだと述べている。試験は、カナダ・ケベック州の5つの病院で、上気道感染による喘鳴発作を3回経験したことがある者、過去半年で最低1回経口コルチコステロイドの緊急治療を受けた者、両親が仏語と英語を話せる1～6歳児129例を対象に行われた。入院の有無は不問。無作為化プラセボ対照試験は、プロピオン酸フルチカゾン750μg吸入（投与回数は1日2回）を、上気道発症時から最長10日間を限度とし行われ、4ヵ月ごとに受診と検査を義務づけ、6～12ヵ月間追跡された。主要評価項目は、経口コルチコステロイドの緊急使用。副次評価項目は、症状、作動薬使用、救急受診、入院、試験薬中止、成長と骨密度の変化、コルチゾール基礎値、有害事象など。有効性は認められたが、身長・体重増がプラセボに比べ小さい中央値40週までに、経口コルチコステロイド緊急使用は、フルチカゾン群8％に対し、プラセボ群は18％と、オッズ比0.49倍（95％信頼区間：0.30～0.83）だった。一方で、フルチカゾン群の小児の成長（身長、体重）の基線値からの増加の平均値が、プラセボ群に比べて小さく、身長の増加（非補正値）は6.23±2.62cm対6.56±2.90cm。体重の増加（非補正値）は1.53±1.17kg対2.17±1.79kgだった。コルチゾール基礎値、骨密度、有害事象についての有意差は認められていない。（武藤まき：医療ライター）

ヤンセンファーマ株式会社は19日、HIV-1感染症に適応を有する抗HIV薬「インテレンス錠100mg」（一般名：エトラビリン、以下インテレンス）の発売を開始すると発表した。同剤は昨年12月25日に承認を取得し、本年1月16日に緊急薬価収載された。インテレンスは、J&Jグループの研究開発会社であるティボテック社が開発をすすめてきた多剤耐性ウイルスにも効果の高い非ヌクレオシド系逆転写酵素阻害剤（NNRTI）の新しい抗HIV薬。同剤の発売により同社のエイズ関連製品は、抗HIV薬「プリジスタ錠300mg」（一般名：ダルナビル、適応症：HIV感染症）、抗悪性腫瘍剤「ドキシル注20mg」（一般名：ドキソルビシン塩酸塩、適応症：エイズ関連カポジ肉腫）を含め計3剤となった。詳細はプレスリリースへhttp://www.janssen.co.jp/inforest/public/home/?paf_gear_id=2100029&paf_gm=content&paf_dm=full&vid=v11&cid=cnt54720

ファイザー株式会社は、2008年12月25日、HIVの細胞内への侵入を阻害する経口投与可能な日本初の抗ウイルス化学療法剤（CCR5阻害剤）「シーエルセントリ錠150 mg」（一般名：マラビロク）の製造販売承認を取得したと発表した。シーエルセントリは、CCR5阻害剤という新しいクラスの経口抗HIV薬で、CCR5指向性HIV-1という特定のタイプのHIVが患者の免疫細胞（主にリンパ球）へ侵入するのを阻害し、患者の免疫機能を保護する。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_12_25.html

中外製薬株式会社によると、12日、ロシュのPegasys（peg interferon alfa-2a［40 KD］）とCopegus（ribavirin）の併用を、インターフェロンα（ペグ化または非ペグ化）の単独あるいはribavirin併用による初回治療が成功しなかったC型肝炎患者の再治療として、欧州委員会が承認したことを発表したという。近年、C型肝炎治療は著しい進歩を遂げてきたが、多くの患者が初回治療では治療成功（持続的ウイルス陰性化［SVR］：広義では治癒に等しいとされる）に至っていない。そのため、多くの患者はそれに代わる治療法を早急に必要とし、またその数は増え続けている。今回の承認によって、Pegasysの適応はさらに広範になり、最も治療が困難なウイルスに感染した治療経験患者に対する新たな標準治療が確立されたことになる。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/html/press/2008/081212.html;jsessionid=CGOZHNNJ4ABY0CSSUIHCFEQ

期待の大きさを反映してか、落胆の声が世界中に広がっているという。MRKAd5 HIV-1 gag/pol/nefワクチンによる細胞性免疫はHIV-1感染の予防効果およびウイルス量の減少効果を示さず、一部の症例ではむしろ感染リスクを上昇させる可能性があることが、国際的な第II相Step試験の中間解析で判明したのだ。試験はすでに早期中止となっている。米San Francisco公衆衛生局HIV研究部のSusan P Buchbinder氏が、Lancet誌2008年11月29日号（オンライン版2008年11月13日号）で報告した。免疫反応の誘導は確認されたが、感染率、ウイルス量は低減せずこれまでの観察試験やヒト以外の霊長類の試験で、細胞性免疫反応によりHIV複製はコントロール可能であることが示唆されている。そこで、Step試験の研究グループは、HIV-1のgag/pol/nef遺伝子を発現している5型アデノウイルス（Ad5）をベクターとする細胞性免疫ワクチンのHIV-1感染の予防効果あるいは血漿HIV-1量の低下効果を評価した。本研究は、北米、カリブ海諸国、南米、オーストラリアの34施設でコンセプトの検証を目的に実施された二重盲検第II相試験である。HIV-1血清陰性例3,000例がMRKAd5 HIV-1 gag/pol/nefワクチン（1,494例）あるいはプラセボ（1,506例）を投与する群に無作為に割り付けられた。無作為割り付け時には、性別、ベースラインのAd5抗体価、施設で事前に層別化した。主要評価項目はHIV-1感染率の低下（6ヵ月ごとに検査）あるいはセットポイント（ウイルス量の低下が停止した時点）のHIV-1ウイルス量（HIV-1感染の診断後3ヵ月に測定）とし、per-protocol解析およびintention-to-treat解析変法を行った。予想に反し、本試験は初回の中間解析で事前に規定された無効判定基準を満たしたため早期中止となった。中間解析では、ベースラインのAd5抗体価が200以下の症例のうち、ワクチン群741例のウイルス感染率は3％（24例）であったのに対し、プラセボ群762例も3％（21例）と差を認めなかった（ハザード比：1.2、95％信頼区間：0.6～2.2）。感染例は1例を除きすべて男性であった。血漿HIV-1 RNAの幾何平均値は、感染男性患者のワクチン群とプラセボ群で同等であった（4.61 vs. 4.41 log10 コピー/mL、効果に関する片側p値＝0.66）。全ワクチン投与例（Ad5抗体価低値例、高値例の双方を含む）から25％を無作為に抽出したサンプル（354例）について、ワクチンによって誘発されたインターフェロンγを産生する細胞をELISPOT（enzyme-linked immunospot）法で検出したところ、75％（267例）で反応が見られ免疫反応の誘導が確認された。探索的な解析では、ベースラインのAd5抗体価にかかわらずワクチン群とプラセボ群のHIV-1感染のハザード比は、Ad5血清陽性の男性例（2.3、95％信頼区間：1.2～4.3）および陰茎包皮切除術を受けていない男性例（3.8、1.5～9.3）で高く、これらの症例ではむしろワクチン群の感染リスクの有意な上昇が示唆された。これに対し、Ad5血清陰性例（1.0、0.5～1.9）あるいは包皮切除術を受けた例（1.0、0.6～1.7）ではハザード比は高値を示さなかった。著者は、「MRKAd5 HIV-1 gag/pol/nefワクチンによる細胞性免疫はHIV-1感染の予防効果を示さず、早期のウイルス量の減少効果も認めなかった」と結論し、「なぜ効果が不十分だったか、また一部の症例におけるHIV-1感染率の上昇のメカニズムについては、現在、究明を進めている」としている。（菅野守：医学ライター）

グラクソ・スミスクライン株式会社は11月28日、オランダのNetherlands Vaccine Institute (NVI)が、オランダ国民に対する子宮頸がん予防接種プログラムのためのワクチンとして、英グラクソ・スミスクラインplc（GSK）の子宮頸がん予防ワクチンCervarixを選択したと発表した。この予防接種プログラムは、12歳の女児全員の接種を目的としており2009年9月より開始されているもの。このプログラムのためのCervarixはGSKが供給する。また、オランダのより幅広い女児においてヒトパピローマウイルス（HPV）感染と子宮頸がんのリスクを減少させることを目的としたキャッチアップ・プログラムも2009年の前半中に13歳から16歳までの女児全員を対象に実施される。12歳の女児を対象とする予防接種プログラムでは、初年度に合計35万人の女児がCervarixを接種することが推定されているという。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000511.html

HIV感染乳児は年長児よりも疾患の進行が早く、死亡率も高い。特にCD4リンパ球の割合（CD4パーセンテージ）が高いほどその傾向が強まる。そのため抗レトロウイルス療法の早期開始が求められるが、利用できる薬剤や毒性の問題などが解決されていなかった。本報告は、HIV感染乳児への抗レトロウイルス療法戦略を検討するChildren with HIV Early Antiretroviral Therapy（CHER）試験のフェイズIIIからの早期アウトカムの報告で、NEJM誌2008年11月20日号に掲載された。治療開始待機群と早期治療群に無作為割付CHER試験は、英国MRC臨床試験ユニットとNIHが南アフリカ共和国との共同で取り組む国際的なAIDS研究プログラムで、南アフリカの2つのセンターを拠点とする無作為化オープンラベル試験。胎内もしくは分娩時にHIV感染した生後6週～12週のCD4パーセンテージ25％以上の乳児が登録され、3つの治療群、（1）CD4パーセンテージが20％未満（1歳未満の場合は25％未満）に低下した場合に治療開始、（2）臨床基準（2006年版WHOガイドライン準拠）を満たした場合に治療開始（待機群）、（3）即時開始し1歳もしくは2歳時まで治療（早期治療群）、に無作為に割り付けられ実行された。抗レトロウイルス療法は、ロピナビル－リトナビル、ジドブジン、ラミブジン。本論では、待機群と早期治療群とを比較検討した2007年6月時点での早期アウトカム（死亡、疾病の進行）が報告された。早期治療群のほうが死亡率75％、病期の進行76％低下対象乳児は2005年8月～2007年2月の間に登録された待機群125例、早期治療群252例で、年齢の中央値7.4週、CD4パーセンテージの中央値は35.2％だった。待機群は追跡期間中央値40週後に、66％が抗レトロウイルス療法を開始していた。死亡は、待機群20例（16％）、早期治療群は10例（4％）で、ハザード比は0.24（95％信頼区間：0.11～0.51、P

　サノフィ・アベンティス株式会社は11月5日、仏サノフィパスツール社が、標準的なインフルエンザワクチンと比較して、臨床試験中の高用量インフルエンザワクチンにより、65歳以上の成人で免疫反応が増加したと発表したと伝えた。　この試験は、65歳以上の高齢者約4,000名を対象にした第III相試験で、高用量インフルエンザワクチンを2006～2007年の流行期用に製造された標準的な深津かインフルエンザワクチンと比較したもの。　主な結果としては、標準ワクチンと比較して、新しい高用量ワクチンにより、試験対象集団で3種類のインフルエンザウイルス株すべてに対する免疫反応が増加し、さらに、毎年インフルエンザワクチンの接種前に体内の防御抗体が測定可能なレベルに達していない潜在的に脆弱な参加者のサブグループでも、免疫反応の増加が観察されたという。　試験の結果は、第48回抗菌薬および化学療法に関する国際会議（ICAAC）／米国感染症学会（IDSA）の第46回年次会議で報告された。

6年ごとにヒトパピローマウイルス（HPV）検査を行う子宮頸癌スクリーニング戦略は安全かつ有効であることが、ヨーロッパで実施されたコホート研究の共同解析で明らかとなった。HPV検査は、従来の細胞診よりもgrade 3の子宮頸部上皮内腫瘍および子宮頸癌（CIN3+）の検出感度が優れる。両検査併用との比較は費用効果に基づいて行われる。費用効果は検査陰性による保護効果がどれくらいの期間持続するかで評価され、それによって至適なスクリーニング間隔が決まるという。スウェーデンLund大学病院医療微生物学のJoakim Dillner氏が、BMJ誌2008年10月25日号（オンライン版2008年10月13日号）で報告した。7つのHPVスクリーニング試験データを共同解析研究グループは、CIN3+の発現に関する細胞診とHPV検査の長期的な予測値について、一般化が可能な大規模なデータを得るための検討を行った。本試験は、ヨーロッパ6ヵ国で実施された7つのHPVスクリーニング試験のデータの共同解析を行う国際的なコホート研究である。子宮頸癌スクリーニングを受ける女性2万4,295人が、HPVスクリーニング試験に登録された。フォローアップ期間中に少なくとも1回以上の子宮頸部細胞診あるいは病理組織学的検査を受けた。主要評価項目は、長期的なCIN3+の累積発現率とした。6年後のCIN3+累積発現率、HPV検査陰性女性で著明に低い6年後のCIN3+累積発現率は、ベースライン時の細胞診が陰性であった女性の0.97%に対し、HPV検査陰性女性は0.27%と著明に低かった。なお、3年（現在ヨーロッパで最もよく推奨されているスクリーニング間隔）後の細胞診陰性女性のCIN3+累積発現率は0.51%であった。細胞診陰性/HPV検査陽性女性のCIN3+累積発現率が時間の経過とともに持続的に増加したのに対し、細胞診陽性/HPV検査陰性女性では3%以下のままで推移した。著者は、「HPV検査陰性女性における6年後のCIN3+累積発現率は一貫して低く、6年ごとにHPV検査を行う子宮頸癌スクリーニング戦略は安全かつ有効と考えられる」と結論している。また、「HPV検査陰性女性と細胞診陰性/HPV陰性女性における長期的な保護効果は同等」としている。（菅野守：医学ライター）

大日本住友製薬株式会社は10月16日、天然型インターフェロン－α製剤「スミフェロン」について、新たな効能・効果「C型代償性肝硬変におけるウイルス血症の改善（セログループ1ノ血中HCV RNA量が高い場合を除く）」の追加承認を取得したと発表した。スミフェロンは、1987年に腎癌・多発性骨髄腫の効能・効果で発売され、その後、肝疾患領域においては、「HBe抗原陽性でかつDNAポリメラーゼ陽性のB型慢性活動性肝炎のウイルス血症の改善」「C型慢性肝炎におけるウイルス血症の改善（血中HCV RNA量が高い場合を除く）」の効能・効果を取得し、B型・C型慢性肝炎の治療薬として広く使われている。スミフェロンは、C型代償性肝硬変患者を対象とした臨床試験において、原因ウイルスであるHCV RNAの陰性化および肝機能の改善が確認され、また、皮下または筋肉内投与が可能であることから、C型代償性肝硬変の新たな治療薬選択肢として、医療に貢献できる薬剤であると期待されているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne20081016.pdf

CCケモカイン受容体5（CCR5）拮抗剤のmaravirocは、新しい抗レトロウイルス薬である。既存の抗レトロウイルス薬による治療歴のある患者を対象とした、maravirocと至適療法を比較する多国間二重盲検プラセボ試験（第3相）「MOTIVATE 1」（カナダ、米国）「MOTIVATE 2」（オーストラリア、ヨーロッパ、米国）が行われ、参加した米国・Weill-Cornell Medical College（ニューヨーク市）のRoy M. Gulick氏らは、「maravirocはHIV-1ウイルスを有意に抑制し、T細胞を増やす」と報告した。NEJM誌2008年10月2日号より。薬剤耐性のある患者1,049例を対象に比較試験MOTIVATE（Maraviroc versus Optimized Therapy in Viremic Antiretroviral Treatment-Experienced Patients）試験対象は、3クラスの抗レトロウイルス薬の治療歴あるいは耐性があり、HIV-1 RNAレベルは5,000コピー/mL以上の患者計1,049例。治療歴と薬剤耐性テストに基づく至適バックグラウンド療法（OBT）に加え、maravirocを「1日1回投与」「1日2回投与」「プラセボ投与」の3つの投薬計画うちの1つに無作為に割り付け、48週時点で安全性と有効性を評価した。HIV-1ウイルスは有意に減少しT細胞は増加ベースラインでのHIV-1 RNAレベルは、平均72,400コピー/mL、T細胞のCD4中央値は169/立方mmだった。48週時点では、MOTIVATE 1、2ともに、ベースラインのHIV-1 RNAからの平均変化はmaraviroc投与群のほうがプラセボ群より大きかった。MOTIVATE 1では、「1日1回投与群」で－1.66Log(10)コピー/mL、「1日2回投与群」で－1.82Log(10)コピー/mL減少したが、「プラセボ投与群」は－0.80Log(10)コピー/mL。MOTIVATE 2でも「1日1回投与群」が－1.72Log(10)コピー/mL、「1日2回投与群」は－1.87Log(10)コピー/mL、「プラセボ投与群」は－0.76Log(10)コピー/mLだった。「maraviroc投与群」は、HIV-1 RNAレベルが50コピー/mL未満になった数がより多かった。MOTIVATE 1では「1日1回投与群」42%、「1日2回投与群」47%、「プラセボ投与群」16%。MOTIVATE 2では「1日1回投与群」45%、「1日2回投与群」45%、「プラセボ投与群」18%。各研究の両群間比較：P

ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社は10月7日、2008年9月10日付でHPV遺伝子検査キット「アンプリコアHPV」の医薬品の製造販売承認を取得したと発表した。アンプリコアHPVは、ポリメラーゼ連鎖反応（PCR）技術を用い、子宮頸がんの原因となる高リスク型ヒトパピローマウイルス（HPV）のうち13種を高感度に検出するキット。HPVには、100種類以上の遺伝子型が存在し、高リスク型への感染状態が持続すると、子宮頸がん発症の前段階である子宮頸部細胞の異形成を招き、更にはがんへ進行するリスクが高くなるといわれている。同キットは、欧米で広く普及している液状細胞診（LBC：Liquid Based Cytology）に用いる液状検体よりDNAを抽出し、迅速に高リスク型HPV13種の感染の有無を判定することができるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.roche-diagnostics.jp/news/08/10/07.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は、9月24日付で、B型慢性肝疾患(B型慢性肝炎およびB型肝硬変)に対する抗ウイルス化学療法剤「ヘプセラ」(アデホビル ピボキシル)について新しい「効能・効果」、「用法・用量」の承認を取得したと発表した。この承認により、「ヘプセラ」は、B型肝炎ウイルスの増殖を伴い肝機能の異常が確認されたB型慢性肝疾患患者への単独療法および他の抗ウイルス剤との併用療法が可能となった。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000500.html

顔面の広範な叢状神経線維腫に対する複合組織同種移植（CTA）は実行可能であり、十分に満足できるリスク対ベネフィット比が得られることが、フランスで実施された1年間のフォローアップ研究で明らかとなった。CTAによる顔面移植のリスク対ベネフィット比については議論が続いているが、手技そのものは技術的にはすでに実行可能であったという。パリ第12大学医学部のLaurent Lantieri氏が、Lancet誌2008年8月23日号で報告した。顔面皮膚の外観およびその機能の修復が目的研究グループは、CTAによる顔面移植を受けた患者の1年間のフォローアップ研究の結果を報告した。2007年1月21日、29歳の1型神経線維腫の男性が、顔面中央と下部にびまん性に浸潤した広範な叢状神経線維腫の切除術を受けた。移植のおもな目的は、顔面皮膚の外観およびその機能の修復であり、特に眼輪筋と口輪筋の障害のコントロールであった。免疫抑制療法を実施し、心理学的な予後や社会復帰の問題の解決とともに、皮膚と粘膜の生検により拒絶反応のモニタリングを行った。顔面機能の予後はきわめて良好、完全な社会復帰を達成術後の初回コースには合併症は見られなかったが、28～64日に拒絶反応が2回発現した。2回目の拒絶反応はサイトメガロウイルス感染によるものであった。いずれの拒絶反応も良好に回復し、それ以上の拒絶反応の臨床的徴候は見られず、免疫抑制薬の減量が可能となった。移植部位の感覚神経および運動神経の再生に成功し、術後1年の時点で顔面機能の予後はきわめて良好であった。心理学的回復も完璧で、完全な社会復帰が達成された。著者は、「顔面を広範に切除し、複合組織同種移植片を移植する手技は実行可能であることが、今回の症例によって示された。この顔面修復術は十分に満足できるリスク対ベネフィット比をもたらすと考えられる」と結論し、「複合組織移植片の免疫原性関連のリスクを評価するには長期のフォローアップが必要である」と指摘している。なお、この初回成功例を受け、現在、次の症例の評価が行われているという。（菅野守：医学ライター）

　2008年8月10日、NP法人キャンサーネットジャパン、NPO法人ブーゲンビリア、卵巣がん体験者の会スマイリー、NPO法人女性特有のガンサポートグループオレンジティの4団体が主催する婦人科腫瘍啓発セミナーが開催された。セミナーでの、埼玉医大国際医療センター包括的がんセンター婦人腫瘍科、藤原恵一氏の講演の様子をレポートする。主な婦人科腫瘍とそれぞれの進行がん標準治療　婦人科の主な癌種は子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんである。これら3種の進行がん標準治療は概ね下記のようになる。・子宮頸がん：プラチナ製剤ベースの化学療法（CDDP）同時放射線療法・子宮体がん：術後放射線療法・卵巣がん：減量手術後化学療法　パクリタキセル（PTX）+カルボプラチン（CBDCA）　進行度別にみると、子宮頸がん・体がんでは早期例が多く0期からII期が半数以上である。特に頸がんでは0期が40%以上を占める。一方、卵巣がんでは進行例が多くIII期からIV期が半数以上を占める。卵巣がんの予後と治療　卵巣がんは予てから死亡率が高く予後が悪いといわれている。その言葉が示すとおり、卵巣がん（約7000人）罹患数は子宮がん（約18000人）の半分以下であるが、死亡数はほぼ同等である（子宮がん5500人に対し卵巣がん4400人）。その理由は、卵巣がんの進行例の割合が多いため（卵巣がんはIII～IV期が70%、子宮がんでは0期～I期が70%）だと考えられる。　進行卵巣がんはインオペ例とされていたが、1980年のCDDP登場、その後のタキサン系薬剤の登場で生存率は改善し、現在CBDCA+PTXが標準療法となっている。だが、その後は有効率の向上を目指し標準治療への抗がん剤のアドオン試験が行われたが予後改善をもたらすにはいたっていない。卵巣がんの治療の今後　そのような中、有効率の改善を目指すべく幾つかの研究が行われている。投与法も研究され、プラチナ製剤の腹腔内投与の有効性が米国NCI（National Institute of Cancer）が推奨されている。そして、2008年、日本発のエポックメイキングな研究がASCO2008で発表された。これは、医師主導治験JGOG3016で、PTX毎週投与の有効性試験有効性が立証された。今後、保健適応取得に向け行政への働きかけが重要となる。　さらに、分子標的治療薬の有効性も検討されており、医師主導の治験で、ベバシズマブの有効性研究も進行中である(GOG218)。　一方、ドラッグラグの問題も以前残っている。ドキシル（リボゾーマドキソルビシン）は世界80カ国で承認され、標準治療無効例における２ndライン薬剤として期待されておる。しかし、日本では以前未承認であり、現在自費投与1回あたり30～40万/回の金銭的負荷がかかる。子宮頸がんの治療　子宮頸がんは0期が多く、この段階で発見できれば多くの患者さんが助かることになる。　そのためには、まず、検診の普及が非常に重要である。実際、検査の普及率が高い国では子宮頸がんの死亡率は低いが、日本の検診普及率は22%であり後進国並みといえる。そのためか、日本では若年層での罹患数が増加しているという問題もある。　子宮がんの治療は、プラチナ製剤の化学療法(CDDP単独またはCDDP＋５FU)と放射線治療同時併用が標準治療である。しかし、本邦での普及は依然高いとはいえない。今後の課題として日本人のCDDP適正ドーズの設定、ガイドラインでの積極的取り上げなど一層の普及が急がれる。子宮頸がんの治療の今後　そして、近年のトピックとして子宮頸がんにおけるHPV（ヒトパピローマウイルス）の関与があげられる。HPVは子宮頸がん患者の大部分が感染しており、確率こそ非常に少ないが子宮頸がんの発症因子である。そのため、HPVワクチンがHPVの感染予防および前がん病変への移行を防止するとして多大な効果が期待できる。現在、米国、オーストラリアをはじめ多くの国で承認されており日本でも早期の承認が望まれる。日本の婦人科腫瘍治療　日本の婦人科がんの取り組みは欧米に比べ遅れている。そこに昨今の婦人科医師不足が重なり、婦人科腫瘍の診療は大変な状況である。　婦人科腫瘍の場合、そのような状況下であっても製薬メーカーの協力を仰がず医師主導治験をしている例は多い。医師主導治験に携わる医師は診療後に何ら報酬もない中、ボランティアで協力している。しかしながら、医師主導治験を国に認めさせるシステムがなく、今後は医師主導治験で行政を動かしてゆく手法を検討する必要がある。　また、ドラックラグについても大きな問題である。ドキシルのように海外で実績があるのに日本では未承認という薬剤は多い。副作用発現などのリスクから優先審査への動き鈍ることも一つの要因であるが、一番の被害者は患者さんであることを忘れて欲しくない。この点については、マスメディアの取り上げ方が大きな影響を及ぼすため、正確な情報提供をお願いしたいと考える。

米国疾病管理予防センター（CDC）は、米国内のヒト免疫不全ウイルス（HIV）感染状況が予想をはるかに上回り、2006年には5万6,300人が新規に感染したうえ、HIV陽性者は累計123万人に達していると公表した。CDCのH. Irene Hall氏らがまとめた新たな手法による推計報告が、JAMA誌2008年8月6日号に掲載された。22州の患者から血清を採取し感染の新旧確認米国におけるHIV発生状況はこれまで、直接的な方法では測定されなかったが、CDCは、新規感染と長期感染を区別する最新の分析法を導入し、HIV発生の推計を改善した。まず22州で、2006年に新たにHIVと診断された13歳以上の患者から、残遺物診断用血清標本（Remnant diagnostic serum specimens）を採取して、BED法（BED HIV-1 capture enzyme immunoassay）で感染の新旧を検査。同年における22州の発生率をテスト頻度で補正した統計的手法で、全米のHIV発生状態を推定した。さらに、1977～2006年の間に40州で診断されたHIV発生状況と、50州およびワシントンD.C.のAIDS発生率から逆算して、その結果を補強した。依然として新規感染者は黒人と男性同性愛者に集中2006年にHIVと診断されたのは22州で約3万9,400例。そのうち6,864例をBED法で検査した結果、2,133例（31%）は最近の感染と分類された。これらのデータに基づき、同年の全米の推定新規感染者数は5万6,300例（95%信頼区間：4万8200～6万4500）に達し、推定罹患率は人口10万当たり22.8（95%信頼区間：19.5～26.1）と推計されている。人種・民族別感染者数では45%が黒人で、全体の53%は男性同性愛者だった。2003～2006年の年間新規感染者の推計5万5,400例（95%信頼区間：5万～6万800）から逆算した2006年末のHIV/AIDS患者は123万例だった。HIV発生率は1990年代半ば以降増加を続け、1999年以後はわずかに低下したが、その後は横ばいであることもわかった。CDCは、米国のHIV発生状況に関して、以前は臨床ベースの設定に頼る実験室的手法しかなかったが、新たな手法によって初めて直接的な推定が可能になったとし、その結果を踏まえ「米国の新規HIV感染は、依然として男性同性愛者と黒人に集中している」と警告している。（朝田哲明：医療ライター）

ヒト免疫不全ウイルス（HIV）罹患に関連する因子の研究は、しばしば新規感染を反映しない有病率データに基づいている可能性がある。そこで、ウガンダで活動する米国Global AIDS ProgramのJonathan Mermin氏らが、新規HIV感染をめぐるリスク因子の調査を行った。JAMA誌2008年8月6日号掲載より。ウガンダ人男女2万人余りに質問と血液検査2004年8月から2005年1月にかけて、ウガンダ全土で家庭調査を実施。データ分析は2007年11月まで行われた。調査対象は15～59歳の女性1万1,454例、男性9,905例で、このうち女性1万826例（95%）、男性8,830例（89%）が質問表に回答。血液標本は女性1万227例（94%）、男性8298例（94%）から採取された。HIV検体の血清陽性は、最近の抗体陽転（中央値：155日）を確認するために、BED IgG法（BED IgG capture-based enzyme immunosorbent assay）で検査した。HIV感染リスクが高い未亡人、離婚者、割礼経験者その結果、HIV陽性は1,023例で、そのうち172例（17%）が新規感染だった。多変量解析による新規HIV感染を伴うリスク因子とし、女性、未亡人・離婚者、ウガンダ中北部、前年の性交渉の人数、単純ヘルペスウイルス2型感染有り、前年に性病感染有り、男子割礼有りが含まれた。オッズ比は以下の通り。女性：2.4（対男性）、未亡人：6.1（対未婚者）、離婚者：3.0（対未婚者）、中北部ウガンダ：2.6（対中部ウガンダ・カンパラ）、前年の性交渉2人以上：2.9（対ゼロ）、単純ヘルペスウイルス2型感染症有り：3.9（対無し）、前年に性病感染有り：1.7（対無し）、男子割礼有り：2.5（対無し）。既婚者の新規HIV感染は、結婚相手以外とコンドームなしで性交渉することに関係していた［オッズ比3.2（対結婚相手とのみ性交渉した場合）］。結婚相手以外とコンドームを使って性交渉していた場合は、結婚相手とのみ性交渉した場合のリスクと同等（オッズ比1.0）。Mermin氏は「これらリスク因子が、感染予防のイニシアティブとなる」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）