1型糖尿病の治療において、一般にインスリン頻回注射療法あるいはインスリンポンプ療法が用いられる。これまでCGM（持続血糖モニター）を用いたインスリンポンプ療法とオープンソースのAID（自動インスリン送達）システムの効果について比較した試験はなかった。今回ニュージーランドの施設において実施された、オープンソースAIDシステムとセンサー付きインスリンポンプ療法（SAPT）システムの安全性および有効性を比較する初の多施設ランダム化比較試験（CREATE試験）の結果が報告された1）。　AIDシステムとは、CGMを搭載したインスリンポンプ療法（SAPT）に、インスリン送達を自動的に調整して血糖値を目標範囲内に維持するアルゴリズムを組み合わせた方法である。そして企業が開発し非公開のアルゴリズムを用いる商用AIDシステムとは異なり、糖尿病患者らが開発・公開し修正を重ねてきたアルゴリズムを用いるシステムをオープンソースAIDシステムと呼んでいる。　CREATE試験は、7～70歳の1型糖尿病患者97例（7～15歳の小児患者48例と16～70歳の成人患者49例）を対象に、オープンソースAIDシステムの1つであるAnyDANA-loopの安全性と有効性を初めてRCTで検討した試験である。対象全例にインスリンポンプとCGMに慣れてもらい、その後ランダムにAID群（インスリンポンプ［DANA-i］＋CGM［Dexcom G6］＋オープンソース人工膵臓システム［APS］アルゴリズムAndroid APS）44例（小児21例、成人23例）とSAPT群（インスリンポンプ＋CGM）53例（同27例、26例）の2群に割り付けた。主要評価項目は、24週間のRCT期間の最後2週間に血糖値が目標血糖値範囲（70～180mg/dL）内にある時間の割合（time in range：TIR）の群間差とした。　解析の結果、主要評価項目のTIRがAID群ではベースラインの61.2±12.3％から24週時に71.2±12.1％へ上昇したのに対し、SAPT群では57.7±14.3％から54.5±16.0％へ低下しており、有意な差が認められた（補正後平均群間差：14.0ポイント、95％信頼区間[CI]：9.2～18.8、p＜0.001）。また、AID群では1日のTIRがSAPT群よりも3時間21分長かった。安全性については、重篤な低血糖および糖尿病性ケトアシドーシスは、RCT期間終了時までにAID群、SAPT群のいずれにも認められなかった。重篤な有害事象は、AID群で2件（輸液セットの不具合に起因する高血糖による入院と、糖尿病とは無関係の入院）、対照群で5件（インスリンポンプの不具合による高血糖が1件、糖尿病とは無関係のイベントが4件）認められた。　オープンソースAIDシステムは、糖尿病患者の負担を軽減するために糖尿病患者によって開発され、商品化されたAIDシステムが発売される前から世界中の1型糖尿病患者によって使用されてきた。現在複数のオープンソースAIDシステムが存在し、世界中で2,720人以上の糖尿病患者が利用しており、6,250万時間以上のリアルワールドデータが蓄積していると報告されている2）。オープンソースAIDシステムのメリットは商用AIDシステムより安価である点であるが、米国食品医薬品局（FDA）など規制当局の承認は受けておらず、通常のインスリンポンプ療法と比べて血糖コントロールが改善するか、あるいは有害事象が増加しないかといった点については不明であった。　著者らは「オープンAPSアルゴリズムを用いたオープンソースAIDシステムはSAPTシステムに比べ、1型糖尿病の小児および成人において安全で有効であることが示された」と結論付けているが、今回の試験の症例数は少なく、さらなる検討が必要である。また、オープンソースAIDシステムと商用AIDシステムを比較検討した試験はまだ報告されていない。日本ではようやく2022年から基礎インスリン注入量を自動調整する商用AIDシステムが使用できるようになったところである。今後これらのAIDシステムの有効性や安全性を比較検討する必要があるだろう。

現在、私は医療ジャーナリストの職能団体であるNPO法人日本医学ジャーナリスト協会という団体の理事兼事務局長を拝命している。私以外の理事はおおむね大手メディアのOB・OGという面々で、最年少の私は常に恐縮しきりという状況である。主な活動は年8回ほど行われる講演会だが、このコロナ禍のご時世を反映して事実上オンラインのみの講演会となっている。率直に言ってしまうと、このオンラインによる開催も紆余曲折があった。というのも前述のように53歳の私が最年少で、理事、幹事などのいわゆる団体の運営側は比較的高齢の方々が多い。当初は「Zoom？何それ？」的な受け止め方で、オンライン講演会開催など望むべくもなかった。ただ、幸いなことに当協会は会長がITに抵抗感がなく、むしろややそちらにのめり込むくらいの方だったので会長主導でオンライン化が進んだ。実際のところ会長より10歳以上年下の私がZoomウェビナーの手ほどきを受けたほどである。それでもたまにちょっとしたミスをしてしまうこともあり、やんわりと教育的指導を受けるのが常である。このオンライン講演会開催に当たっては、協会内に設置されている企画委員会が講師選定や開催運営を担当しており、私はその委員長という役目も仰せつかっている。さてそこで今般話題になったのが今後の講演会をどのように運営するかである。選択肢はリアル開催あるいはオンライン開催のみ、リアルとオンラインのハイブリット開催がある。実はすでに理事会では、もうオンラインを中心で良いのではないかという意見が大勢を占めていた。一般論では比較的ITに強くない高齢層であっても、この間の社会変化に応じてZoomを使わざるを得ない状況に追い込まれ、最低限の使い方には慣れてきている。実際、協会のオンライン講演会の参加者アンケートを取ると、参加者の3分の1が70歳以上である。しかも、移動をしなくて良いというオンライン特有の利点はある。高齢になればなるほど体力的な問題もあり、移動は少なくしたいという気持ちもわからないわけではない。また、極端な言い方をすれば、夜間開催のウェビナーならば風呂上がりにろくに服も着ずに参加していても何ら問題はない。だが、より現役記者など年齢層がやや若いメンバーが中心の企画委員会で協議すると、「やはり感染状況を見て、よりリアルの開催の頻度を上げていっても良いのではないか？」という意見が大勢を占めた。これは私も感覚としてわかる。というのもとくに現役記者はリアルでヒトと会ってなんぼ、親しい取材先を増やし、いざという時に備えるというのが仕事の本丸でもある。リアル開催の場合は、講演後に講師と名刺交換し、そこで二言三言、話しながら関係性を構築するメリットもあるからだ。さて、リアル開催のみ、オンライン開催のみ、リアル・オンラインハイブリット開催という三択のうち、今後どうするかの議論の中で実は最もあり得ない選択肢はリアル開催のみである。というのも多くの人がオンラインのメリットを感じた今、それを捨てるということはもはや難しい。しかも、当協会のようにリアル時代はほぼ首都圏一極で講演会が開催されてきた組織では、オンライン化により地方の会員のメリットが増え、またそのおかげで地方からの入会も増えている。リアルのみの開催はそうした新たにメリットを享受できるようになった人たちへの扉を閉ざすことになる。そうすると、オンライン開催のみかハイブリット開催のいずれかになり、組織内の要望の折衷案を取れば、ハイブリットということになる。ところがだ、これが技術的には容易でも現実はそう簡単ではない。問題はお金と労力である。ハイブリット開催の場合はリアル開催と違い、映像、音声の質に今まで以上に気を遣わなければならない。そのために一部装置も購入している。さらに安定的な配信のため、共同ホスト担当者も増やすなど人手を増やした。結果、必然的に開催経費はアップし、それが協会の財政にはダイレクトに響いてしまう。このため並み居る理事陣はどうしてもハイブリット開催には慎重になってしまう。さて実はここまでが長い前置きである。何が言いたいのかというと、同じようなことは医療業界でも悩みの種だろうと思ったのだ。ちょうど今の時期は秋の医学系学会の開催が集中する時期である。先日、私も毎年参加をルーチンにしていたある学会にリアル参加した。その学会で渡されたコングレスバックを見てやや驚いた。私の記憶にある限り、過去の同学会のコングレスバックには民間企業のロゴが入っていたことはない。ところが今回はある外資系製薬企業の社名とロゴがプリントされていた。その後、何人かの開催関係者と話しているうちに、この理由がわかってきた。ハイブリット開催になって費用が2,000～3,000万円アップしたからだという。今まで以上にスポンサーを集め、それに配慮しないと学会開催費用が賄えないというのだ。どこも同じ問題を抱えているのだと改めて思い知った。実は私たちの組織でも過去にスポンサーを付ける可能性は議論されたことがある。ただ、私たちの協会と医学系学会の違いは、スポンサーを付けることに対する組織構成員の抵抗感の違いである。どうしてもメディアに関わる人間は企業による支援を受けることに抵抗を越えた嫌悪感があることも少なくない。一方、医学系学会はこう言われると不快に思われる人もいるかもしれないが、そのハードルはかなり低めだと感じる。かつてのような製薬企業による医療従事者への接待攻勢はなくなったとはいえ、医学系学会の華美さは明らかに学術発表の世界の中では異質である。私は仕事上、医療とまったく関係のない学会に取材へ行くこともあるが、医学系学会のランチョンセミナーのように昼食を無償で食べられる学会は極めて稀である。また、これほど細分化された学会・研究会がある学問領域もそう多くはない。それもこれも製薬企業などの協賛があって成り立つと言っても言い過ぎではあるまい。しかし、ハイブリット方式の学会開催が今後のトレンドになりうるとしたら、その開催費用を賄うためにより一層企業依存度を高め、そのことがアカデミアに何らかの変質をもたらしてしまわないだろうかと不安になる。もちろんそうしたことが起きたからすぐに医師の処方などに変化が起こるとは言えない。また、20～30年前と比べ、医師と製薬企業をはじめとする医療関係企業との関係性はよりドライなものに変化はしてきている。だが、こうした心理的な侵略は、音もたてず徐々に忍び寄り、いつの間にか扉の内側に入り込んでくる性質のものである。この点、学会を開催する側はどれだけ深刻に考えているのだろうか？正直、今回の私の懸念は杞憂に終わるかもしれないとも思っている。しかも、ちょっとしたことがフックの極めて小さな不安とも言える。とはいえ、これまでの経験上、後に懸念が何らかの形で現実になり、「ああ、あの時に取り敢えず記録だけでも残しておけば」と思った嫌な予感はいくつかある。そこで今のうちに文字にして残しておこうと思って今回は筆を取った次第である。

　2022年10月から、マイナンバーカードを健康保険証として利用するシステム「マイナ保険証」が本格導入され、2024年を目処に現行の保険証を廃止するという方針も打ち出された。ケアネットでは10月17日、診療所を経営、勤務する会員医師1,000人を対象に、マイナ保険証への対応についてのアンケートを行った。　「自身はマイナンバーカード取得と保険証機能への連携をしているか」を聞いた設問では、「取得・連携済み」が32.5％、「取得済みでこれから連携予定」が26.2％と合わせて約6割を占めた一方で、「マイナンバーカード自体を未取得」と答えた人も3割近くいた。マイナンバーカードの交付枚数は約6,301万枚、取得率は50.1％（10月18日時点）となっており、今回の医師の取得率はそれよりは高いものの、まだまだ全員に普及したとは言えない状況だ。　「経営・勤務している診療所はマイナ保険証への対応（カードリーダーの設置）をしたか」との設問への回答は、「対応済み」が20％、「準備中」が35％と合計して半数を超えたが、「様子見・迷っている」が25％、「対応予定なし」が17.5％と、4割以上の回答者の診療所でまだリーダーが設置されていない状況が明らかになった。　「設置した」または「していない」理由を聞いた設問（複数回答）では、「設置済み・準備中」の回答者では「政府からの要請だから」が最も多く、続いて「診療所経営に影響が出そうだから（保険医登録取り消しなど）」「機器設置に対する補助金があったから」といった選択肢が続いた。一方、「未設置」の回答者からは、「制度や対応方法がわからないから」が最も多く、「機器の設置・維持費用がかかるから」「設置の手間がかかるから」といった金銭面や手間を理由とする声が続いた。　マイナ保険証や電子処方箋についての意見を聞いた自由回答では、肯定的な意見としては、「日本はデジタル対応が遅れているが、この機会に取り戻してほしい」（60代、内科）、「時代の流れ。抵抗する方がおかしい」（50代、糖尿病科）など、診療・処方データの集約によって、医療の効率化や医療費削減、新たなビジネス創出につなげるべき、という声が多かった。　一方で、懐疑・反対の意見としては、「高齢者にとって対応が難しい」（50代、小児科／他多数）」、「個人情報漏洩が心配」（40代、内科／他多数）といった、制度からこぼれ落ちる可能性のある患者への配慮を求める声や、セキュリティ面の不安を挙げる声が複数の回答者から挙がった。また、「完全に反対ではないが、急ぎ過ぎ。拙速だ」という意見も多く、政府の急な舵切りに戸惑う様子が見える。さらに、「そもそも制度がわからない」「よく知らない」という回答も多く寄せられており、マイナ保険証対応の最前線に置かれる診療所の医師であっても、制度への関心や理解が深まらない状況が浮き彫りとなった。アンケートの詳細は以下のページで公開中。義務化!?どうするマイナ保険証への対応／会員医師1,000人アンケート

　妊娠高血圧症候群（HDP）、とくに子癇および重症妊娠高血圧腎症の母親から生まれた児は、最長41年間（中央値19.4年）の追跡期間における全死亡、ならびに消化器疾患、周産期に起因する疾患、内分泌・栄養・代謝疾患および心血管疾患による原因別死亡のリスクが高いことが、中国・復旦大学のChen Huang氏らによるデンマークの国民健康登録を用いたコホート研究の結果、示された。HDPは、母体および胎児の発病や死亡の主な原因の1つであるが、母親のHDPが児の出生から青年期以降の長期にわたる死亡に及ぼす影響については明らかになっていなかった。BMJ誌2022年10月19日号掲載の報告。1978～2018年の出生児を対象に解析　研究グループは、デンマークの出生登録（Danish Medical Birth Register）、患者登録（Danish National Patient Register）、死亡登録（Danish Register of Causes of Death）のデータを用い、コホート研究を実施した。　対象は1978～2018年にデンマークで出生した児で、出生日から死亡日、移住日、または2018年12月31日のいずれか早い日まで追跡した。　主要評価項目は死亡登録で確認された全死因死亡、副次評価項目は特定の死因による死亡である。Cox回帰分析を用い、児の性別、単胎出産、経産回数、児の誕生年、母親の年齢、妊娠中の喫煙、居住地、出身国、妊娠前の教育、出産時の所得、妊娠前のBMI、糖尿病歴（有、無）、児の出生前の親の心血管疾患歴などの共変量で調整し、母親のHDPへの曝露と死亡との関連について解析するとともに、その関連が妊娠高血圧腎症の診断時期や重症度、母親の糖尿病歴、母親の教育によって異なるかどうかについても検討した。HDPの母親から生まれた児は全死因死亡リスクが26％高い　解析対象児は243万7,718例で、このうち母親がHDPであったのは10万2,095例（4.2％）で、内訳は6万7,683例が妊娠高血圧腎症、679例が子癇、3万3,733例が高血圧であった。　最長41年間（中央値19.4年、四分位範囲：9.7～28.7）の追跡期間において、母親が妊娠高血圧腎症であった児781例（10万人年当たり58.94）、子癇であった児17例（133.73）、高血圧であった児223例（44.38）、HDPではなかった児1万9,119例（41.99）が死亡した。　全死因死亡の累積発生率は、母親がHDPであった児（2.06％、95％信頼区間[CI]：1.82～2.34）がHDPではなかった児（1.69％、1.65～1.73）より高く、群間差は0.37％（95％CI：0.11～0.64）で、母親のHDPの人口寄与割合は1.09％（95％CI：0.77～1.41）と推定された。全死因死亡リスクは母親がHDPであった児で26％高く（ハザード比[HR]：1.26、95％CI：1.18～1.34）、母親が妊娠高血圧腎症、子癇、高血圧でHRはそれぞれ1.29（95％CI：1.20～1.38）、2.88（1.79～4.63）、および1.12（0.98～1.28）であった。　母親がHDPであった児の原因別死亡のリスクは、消化器疾患（HR：2.09、95％CI：1.27～3.43）および周産期に起因する疾患（2.04、1.81～2.30）で2倍以上に達し、次いで内分泌・栄養・代謝疾患（1.56、1.08～2.27）、心疾患（1.52、1.08～2.13）でそれぞれ56％、52％増加した。　また、全死因死亡のリスク増加は、早期発症かつ重症の妊娠高血圧腎症（HR：6.06、95％CI：5.35～6.86）、HDPと糖尿病歴（1.57、1.16～2.14）、HDPと教育レベルの低さ（1.49、1.34～1.66）を有する母親の児でより顕著であった。

＜あるある傾向＞手書きで読めない紹介状英字略語が多くて読めない紹介状＜対策＞紹介状はできるだけパソコンで作成略語の多用は避ける多忙な臨床業務の中で紹介状（診療情報提供書）の作成は負担が大きい業務の1つです。しかし、紹介状に不備があると、依頼先（紹介先）の医師やスタッフに迷惑をかけるだけではなく、患者の不利益やトラブルにつながりかねません。このため、できる限り依頼先が困らない紹介状の作成を心がけたいものです。紹介状は依頼先の施設の種類や紹介目的によって記載内容に若干の違いがありますが、どの紹介状にも同じように留意したい点もあります。以下に紹介状全般に共通する留意点を列挙します。【紹介状全般に共通する留意点】（1）相手の読みやすさが基本（2）冒頭に紹介する目的を明示する（3）プロブレムと既往歴は漏れなく記載（4）入院経過は過不足なく、かつ簡潔に記載（5）診断根拠・診断経緯は適宜詳述（6）処方薬は継続の要否、中止の可否を明記（7）検査データ、画像データもきちんと引き継ぐ今回は上記のうち（1）の「相手の読みやすさが基本」について解説します。開業医の3割は手書きしている!?ケアネットが2021年12月に実施した紹介状についてのアンケートでは、勤務医の不満の第1位は「手書きで読めない紹介状」でした。電子カルテの普及に伴い、手書きの紹介状は減少傾向にありますが、現状は今でも手書きの紹介状に遭遇する機会は多々あります。手書きで記載された紹介状はどうしても文字に個人の癖が出てしまい、その文字を第三者が読めないこともあります。結果、手書きの紹介状で病名や処方情報など重要度の高い情報が読めない時に、読み手は強烈なストレスを感じます。この文字の意味は何だろうと類推しているだけで時間をロスします。また、紹介状を記載する立場でも、パソコンで記載したほうが手書きの紹介状作成より修正が容易です。施設によっては電子カルテが未導入であるために対応が難しいかもしれませんが、パソコンで記載された紹介状が互いのストレス軽減につながることを考えると、パソコンやワープロで代用することが望まれます。さらに、読みやすさの観点でもう1つ留意したいのは、英字略語や英語表記の多用です。自身が当たり前に使用している略語も、紹介先では馴染みのない略語の場合もあります。普及率の高い略語以外は使用せず、日本語表記とするのが親切です。また、紹介状を読むのは医師だけではなく、看護師などの医療者や病診連携室をはじめとする事務系職員のこともあります。自身が記載した紹介状が多職種に読まれる可能性があることも踏まえ、普及率の低い英字略語は避けたほうがいいでしょう。紹介状は正確な情報を伝えることが出来てはじめて、その役割を果たします。その観点からも、常に相手を思いやり、読み手がストレスなく情報収集できるよう配慮して、より「読みやすい紹介状」の作成を目指しましょう。

　糖尿病患者の4人に1人に合併しうる糖尿病性末梢神経障害性疼痛（DPNP）は、QOLに大きな影響を及ぼし、海外の多くのガイドライン1）では、アミトリプチリン（A）、デュロキセチン（D）、プレガバリン（P）、ガバペンチン（G）が第一選択となっており、日本においても同様である2）。これらの推奨は、システマティックレビューからのエビデンスの強さでなされ、単剤としてデュロキセチンが中等度の推奨、アミトリプチリンおよびプレガバリンが低い推奨とされている。ただし、最適な薬剤あるいは併用すべきかについてのある程度の規模の比較試験は行われていなかった。　そのような背景の中、DPNPに対する単剤および併用療法の有効性について、多施設共同無作為化二重盲検クロスオーバー試験、OPTION-DMが報告され、検討されたどの治療方針でも鎮痛効果は同等であり、併用療法の鎮痛効果は単剤療法を継続した患者より大きいことが示された。　本試験で用いられた薬剤の最大投与量は、アミトリプチリン75mg、デュロキセチン120mg、プレガバリン600mgであるが、単剤での投与量は6週の時点で各群のおよそ半数の患者において、アミトリプチリンが56mg、デュロキセチンが76mg、プレガバリンが397mgで投与されており、デュロキセチンは本邦のDPNPに対する最大投与量を超え、プレガバリンでも標準投与量である300mgを超えていたことから、短期間に投与量の積極的な増量を行うことが重要であることが再確認されている。それでも多くは併用療法へ移行していて、「十分に第一選択薬を投与した」のでは十分とはいえず、「第一選択薬の併用療法」を行うことでさらなる鎮痛効果が期待できる、という新たなエビデンスが登場したことは、臨床的にインパクトのある報告である。　ただし、本試験の結果を実臨床に活用するにはいくつか注意する点がある。どの組み合わせでも「効果は同等」という結果であるが、実際にはどうだろうか。副作用の点からは、プレガバリンではめまい、デュロキセチンでは悪心、アミトリプチリンでは口渇が多く、患者背景上副作用が起きやすい選択は避けるほうが無難であろう。投与量の点からは、本邦でのデュロキセチンの投与上限は60mgであることに注意が必要である。また、プレガバリンは300mg上限のプラセボ対照試験において有効性を証明しえない報告も多かった3）ことから「十二分に」増量することが改めて重要な薬剤であるが確認された。薬価の点ではアミトリプチリンが有利であるが、抗コリン作用のため高用量単剤での高齢者への投与は慎重に考えたい。　本試験の結果の解釈で注意する点も挙げておきたい。DPNPでは1年以内に半数が自然軽減するという報告もある4）。DPNPのプラセボ対照試験におけるプラセボ効果は一般的に高いことから本試験における単剤の奏効率が約40％、併用療法さらに14〜19％に「鎮痛効果を認めた」中には「自然軽減」や「プラセボ効果」も含まれている。また、二重盲検ではあるが医療者には投与量がマスクされておらず患者に「投与量の増量」が認知されプラセボ効果を生じる可能性がある。　それでも、これまでは効果が「不十分」であれば第一選択薬を他剤に切り替えたり、エビデンスや長期的安全性も不足している第二選択薬であるオピオイドを投与したりしていたことを考えると、本試験の「第一選択薬を併用する」新しい治療の「選択肢」は「糖尿病のない人と同じQOL」を目指す糖尿病の合併症治療を考える上で貴重なエビデンス、といえるのではないかと思う。

　香港では、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）オミクロン株亜系統BA.2.2が流行している時期に、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）外来患者へのモルヌピラビルまたはニルマトレルビル＋リトナビルの早期投与が、死亡および入院中の疾患進行のリスクを低下したことが、さらにニルマトレルビル＋リトナビルは入院リスクも低下したことが、中国・香港大学のCarlos K. H. Wong氏らによる後ろ向き症例対照研究で明らかとなった。SARS-CoV-2オミクロン株に対する経口抗ウイルス薬のリアルワールドでの有効性については、ほとんど示されていなかった。Lancet誌2022年10月8日号掲載の報告。高リスクCOVID-19外来患者を対象に、経口抗ウイルス薬2種の有効性を調査　研究グループは、香港病院管理局（Hong Kong Hospital Authority）のデータを用い、香港でオミクロン株亜系統BA.2.2が主流であった2022年2月26日～6月26日の期間に、SARS-CoV-2感染が確認された18歳以上のCOVID-19非入院患者を特定した。解析対象は、重症化リスク（糖尿病、BMI≧30、60歳以上、免疫抑制状態、基礎疾患あり、ワクチン未接種）を有する軽症患者で、発症後5日以内に外来でモルヌピラビル（800mg 1日2回5日間）またはニルマトレルビル＋リトナビル（ニルマトレルビル300mg［推定糸球体濾過量30～59mL/分/1.73m2の場合は150mg］＋リトナビル100mg 1日2回5日間）の投与が開始された患者であった。老人ホーム入居者、ニルマトレルビル＋リトナビルの投与禁忌に該当する患者は、除外された。　対照群は、入院前にSARS-CoV-2感染が確認され、観察期間中に外来で経口抗ウイルス薬の投与を受けなかった患者のうち、年齢、性別、SARS-CoV-2感染診断日、チャールソン併存疾患指数、ワクチン接種回数に関して傾向スコアがマッチする患者を、1対10の割合で選択した。　主要評価項目は、全死因死亡、COVID-19関連入院、入院中の疾患進行（院内死亡、侵襲的人工呼吸、集中治療室［ICU］入室）。経口抗ウイルス薬投与群と各対照群との比較は、Cox回帰モデルを用いてハザード比（HR）を推定し評価した。いずれも全死因死亡、入院後の疾患進行リスクを低下　COVID-19非入院患者107万4,856例のうち、地域の医療機関で2種類の新規経口抗ウイルス薬のいずれかが開始された患者は1万1,847例（モルヌピラビル群5,383例、ニルマトレルビル＋リトナビル群6,464例）で、このうち適格基準を満たし傾向スコアをマッチさせた解析対象集団は、モルヌピラビル群4,983例と対照群4万9,234例、ならびにニルマトレルビル＋リトナビル群5,542例と対照群5万4,672例であった。　追跡期間中央値はモルヌピラビル群103日vs.ニルマトレルビル＋リトナビル群99日であり、モルヌピラビル群はニルマトレルビル＋リトナビル群より高齢者が多く（＞60歳：4,418例［88.7％］vs.4,758例［85.9％］）、ワクチン完全接種率が低い（800例［16.1％］vs.1,850例［33.4％］）傾向があった。　モルヌピラビル群は対照群と比較して、全死因死亡（HR：0.76、95％信頼区間[CI]：0.61～0.95）および入院中の疾患進行（0.57、0.43～0.76）のリスクが低下したが、COVID-19関連入院のリスクは両群で同等であった（0.98、0.89～1.06）。　一方、ニルマトレルビル＋リトナビル群は対照群と比較して、全死因死亡（HR：0.34、95％CI：0.22～0.52）、COVID-19関連入院（0.76、0.67～0.86）、および入院中の疾患進行（0.57、0.38～0.87）のリスクが低下した。　高齢患者においては、経口抗ウイルス薬の早期投与に関連した死亡/入院のリスク低下が一貫して確認された。

朝のルーチーンは？1）Eliaschewitz FG, et al. Diabetol Metab Syndr. 2021;13:99.2）Gibbons C, et al. Diabetes Obes Metab. 2021;23:581-588.3）Isaacs DM, et al. Diabetes Spectr. 2021;34:7-19.

　国立成育医療研究センター 感染症科の庄司 健介氏らによって、免疫抑制状態を含む基礎疾患を有する12～25歳の患者における新型コロナワクチン接種後の安全性と抗体価が調査された。その結果、基礎疾患のある患者であっても、ワクチン2回接種後の抗体陽性率は高く、その抗体価は12～15歳の患者のほうが16～25歳の患者よりも高いことが明らかになった。これまでの新型コロナワクチンに関する調査は主に健康な人を対象としており、基礎疾患を有する小児や青年での安全性や抗体価の情報は限られていた。Journal of Infection and Chemotherapy誌オンライン版2022年9月21日掲載の報告。　本調査の対象は、何らかの基礎疾患のある12～25歳の患者で、2021年7～10月にBNT162b2（ファイザー製ワクチン）を2回接種した429例であった。年齢中央値は15.0歳（四分位範囲：13.0～18.0歳）、12～15歳が241例（56.2％）、16～25歳が188例（43.8％）、男性が204例（47.6％）であった。最も多かった基礎疾患は遺伝/染色体疾患/先天奇形（67例、15.6％）で、内分泌/代謝疾患（55例、12.8％）、神経疾患（47例、11.0％）、肝疾患（43例、10.0％）と続いた。なお、基礎疾患が複数ある場合は、主たる基礎疾患を研究者が1つ選択した。免疫抑制状態の患者は138例（32.2％）であった。　安全性は、接種後1週間以内の副反応を紙媒体もしくはウェブを用いたアンケートによって調査し、接種後1ヵ月以内の入院を要する副反応は電子カルテを用いて調査した。抗体価は、新型コロナウイルスのスパイクタンパク質に対する抗体をワクチン接種2週間～4ヵ月後に測定した。年齢（12～25歳、16～25歳）や免疫不全の有無などで比較検討を実施した。　主な結果は以下のとおり。・ワクチン2回接種後、1週間以内の38℃以上の発熱は、12～15歳では35.7％、16～25歳では28.0％であった。免疫機能が正常な患者では36.2％、免疫抑制状態の患者では24.1％であった。・重篤な副反応で入院を要したのは、1回目接種後は0例、2回目接種後は12～15歳で1例（0.4％）、16～25歳で2例（1.1％）であった。いずれの患者も回復して退院した。・ワクチン2回接種後の抗体陽性率は、抗体価を測定した397例中393例（99.0％）であった。12～15歳では552例中221例（99.5％）、16～25歳では175例中172例（98.3％）、免疫機能が正常な患者では264例中264例（100％）、免疫抑制状態の患者では133例中129例（97.0％）であった。・抗体価の幾何平均抗体価は、12～15歳が1603.3 U/mL（95％信頼区間[CI]：1321.8～1944.7 U/mL）、16～25歳が949.4 U/mL（同：744.2～1211.1 U/mL）であった。免疫機能が正常な患者では2106.8 U/mL（同：1017.5～2314.7 U/mL）、免疫抑制状態の患者では467.9 U/mL（同：324.4～674.8 U/mL）であった。・ステロイドや生物学的製剤などの複数の免疫抑制薬を服用している患者では、より低い抗体価を示す傾向があった。　同氏らは、「BNT162b2は、基礎疾患のある小児や青年において、許容可能な安全性を有しつつ免疫原性を高めた。この集団におけるワクチン接種後のまれな副反応を評価するためにはさらに大規模な調査が必要である」とまとめた。

　無作為化臨床試験であるGRADE試験を模倣した観察研究において、メトホルミンの投与を受けている2型糖尿病患者では、リラグルチドの追加投与は、グリメピリドやシタグリプチンを追加した場合に比べ、糖化ヘモグロビンA1c（HbA1c）値≧7.0％に到達するまでの期間が300日以上長いことが、米国・メイヨークリニックのYihong Deng氏らの検討で示された。研究の詳細は、BMJ誌2022年10月3日号に掲載された。米国の無作為化臨床試験を模倣した観察研究　研究グループは、すでに終了しているが、その時点で論文が発表されていない無作為化臨床試験GRADE（Glycemia Reduction Approaches in Diabetes: A Comparative Effectiveness Study）を模倣することによる試験結果の予測を目的に、実臨床データを用いた後ろ向き観察研究（効果比較研究）を行った（米国食品医薬品局などの助成を受けた）。　解析には、米国の全国的な診療報酬請求データベースであるOptumLabs Data Warehouse（OLDW）に登録された2010年1月25日～2019年6月30日のデータが使用された。　対象は、GRADE試験の規定に従って特定されたメトホルミン単剤療法中の2型糖尿病で、HbA1c値が6.8～8.5％であり、その後、グリメピリド、リラグルチド、シタグリプチン、インスリン グラルギンのうち1剤の追加投与が開始された成人（年齢18歳以上）患者であった。　主要アウトカムはHbA1c≧7.0％に到達するまでの期間とされ、主な副次アウトカムはHbA1c＞7.5％到達までの期間などであった。査読付きのGRADE試験の論文と比較する必要がある　GRADE試験の適格基準を満たした8,252例（OLDWのデータで試験薬の投与を開始した成人患者の19.7％に相当）が特定された。このうち、グリメピリド群が4,318例、リラグルチド群が690例、シタグリプチン群が2,993例、グラルギン群は251例であった。グラルギン群は、症例数が少ないため解析から除外された。　HbA1c≧7.0％到達までの期間中央値は、グリメピリド群が442日（95％信頼区間[CI]：394～480）、リラグルチド群が764日（741～算出不能）、シタグリプチン群は427日（380～483）だった。　HbA1c≧7.0％到達のリスクは、リラグルチド群がグリメピリド群（ハザード比[HR]：0.57、95％CI：0.43～0.75、p＜0.001）およびシタグリプチン群（0.55、0.41～0.73、p＜0.001）に比べて低かった。シタグリプチン群とグリメピリド群には有意な差は認められなかった。　また、HbA1c＞7.5％到達のリスクはHbA1c≧7.0％到達リスクと一致しており、リラグルチド群がグリメピリド群（HR：0.61、95％CI：0.43～0.87、p＝0.01）およびシタグリプチン群（0.59、0.41～0.85、p＝0.01）に比べて低かった。　心不全、末期腎不全、膵炎、膵がん、甲状腺がん、全死因死亡は、すべての治療群でイベント数が少なく、解析不能であった。また、主要有害心血管イベント、網膜症、神経障害、他の心血管イベント、がん、全原因による入院には、治療群間で有意な差はみられなかった。　著者は、「今回の観察研究のデータに適用された高度な因果推論分析の方法は、臨床試験を効率的かつ効果的に模倣するために使用可能と考えられる」とし、「最終的に、この研究に含まれる集団と今回の知見は、結果の正確性と一般化可能性を評価し、臨床試験の模倣のための実臨床データの使用に関する理解を向上させるために、査読付きの論文として公表されたGRADE試験の結果と比較する必要がある」と指摘している。

動脈硬化の評価（2）Q37初診外来（or救急外来）の対応中に、誤嚥性肺炎を疑う病歴の高齢男性が受診された。胸部レントゲンでははっきりと陰影を指摘できず、両肺の過膨張程度であったため胸部単純CTまで施行した。せっかくCTを撮ったのだから、主目的の肺野評価以外に、一緒に評価できる動脈硬化を疑える所見は？

　育児期の母親の超加工食品摂取は、母親および子のライフスタイルリスク因子とは関係なく、子の過体重や肥満のリスク増加と関連するという。米国・マサチューセッツ総合病院・ハーバード大学医学部のYiqing Wang氏らが、3つの前向きコホート試験データを解析して示した。著者は、「さらなる研究を行い、今回示された所見を確認し、根底にある生物学的メカニズムおよび環境決定要因を解明する必要がある」と述べるとともに、「いずれにせよ今回のデータは、子の健康を守るために、妊娠可能年齢の女性の食事に関する推奨事項の重要性と、栄養を改善するためのプログラム開発を支持するものである」とまとめている。BMJ誌2022年10月5日号掲載の報告。母子1万9,958組について母親の超加工食品摂取と子の過体重/肥満の関連を調査　研究グループは、周産期および育児期の母親の超加工食品摂取と、小児期・思春期の子の過体重/肥満の関連を調べるため、米国で行われたNurses' Health Study II（NHS II）と、Growing Up Today Study（GUTS IおよびII）の3つの住民ベースコホート試験のデータを解析した。　対象者は、子供が18歳または過体重/肥満を発症するまで中央値4年間（IQR：2～5）の追跡評価を受けた1万9,958組の母親と子（男子45％、登録時年齢7～17歳）。母子2,925組の周産期の食事に関する情報が、サブサンプルとして入手可能であった。　一般化された推定方程式と交換可能な相関構造を備えた多変数調整対数二項モデルを用いて、きょうだい間の相関関係を評価するとともに、国際肥満タスクフォースによって定義された子の過体重または肥満の相対リスクを推定した。最多摂取グループは最少摂取グループと比べ、子の過体重/肥満リスク1.26倍　完全解析コホートにおいて、過体重/肥満を発症した子は2,471例（12.4％）であった。確定されている母親のリスク因子と子の超加工食品摂取、身体活動度、座位時間、母親の育児期の超加工食品摂取について補正後、母親の超加工食品摂取が最も多いグループ（グループ5）は、最も少ないグループ（グループ1）と比べて、子の過体重/肥満リスクが26％高かった（相対リスク[RR]：1.26、95％信頼区間[CI]：1.08～1.47、傾向のp＜0.001）。　周産期の食事に関する情報が得られたサブサンプルでは、同様にグループ5のリスクがグループ1と比べて高かったが、周産期の超加工食品摂取と子の過体重/肥満リスク増大（発症者845例［28.9％］）との関連は有意ではなかった（グループ5 vs.グループ1のRR：1.17、95％CI：0.89～1.53、傾向のp＝0.07）。　これらの関連には、年齢、性別、出生時体重、妊娠期間または母体体重などによる影響はみられなかった。

　糖化ヘモグロビン（HbA1c）値が高い1型糖尿病患者において、高血糖/低血糖のアラームを設定できる間歇スキャン式持続血糖測定器（isCGM）の使用は、フィンガースティック（指先穿刺）血糖測定による血糖モニタリングと比較して、HbA1c値の有意な低下に結び付くことを、英国・Manchester Academic Health Science CentreのLalantha Leelarathna氏らが同国で実施した多施設共同無作為化非盲検比較試験「FLASH-UK試験」の結果、報告した。持続血糖モニタリングシステム（間歇スキャン式またはリアルタイム）の開発により、フィンガースティック検査なしでの血糖モニタリングが可能となったが、HbA1c値が高い1型糖尿病患者において、高血糖/低血糖のアラームを設定できるisCGMの有益性は不明であった。NEJM誌オンライン版2022年10月5日号掲載の報告。アラーム機能付きisCGM vs.指先穿刺血糖測定、HbA1c値の改善を比較　研究グループは、16歳以上、罹患期間1年以上で、持続皮下インスリン注入療法またはインスリン頻回注射を行ってもHbA1c値が7.5～11.0％の1型糖尿病患者156例を、isCGM群（78例）とフィンガースティック検査による自己血糖モニタリング（対照）群（78例）に1対1の割合で無作為に割り付け追跡評価した。isCGMは、FreeStyle Libre 2（Abbott Diabetes Care製）を用いた。　主要評価項目は、無作為化後24週時のHbA1c値とし、intention-to-treat解析を行った。主要な副次評価項目は、センサーデータ、患者報告アウトカム、安全性などである。isCGM使用により、低血糖が減少し安全にHbA1c値が改善　156例の患者背景は、平均（±SD）年齢44±15歳、平均糖尿病罹患期間21±13年、HbA1c値8.6±0.8％、女性44％であった。　HbA1c値は、isCGM群でベースラインの平均8.7±0.9％から24週時7.9±0.8％に、対照群で8.5±0.8％から8.3±0.9％にそれぞれ低下した（補正後平均群間差：－0.5ポイント、95％信頼区間[CI]：－0.7～－0.3、p＜0.001）。　血糖値が目標範囲内にある時間（1日当たり）は、対照群と比較してisCGM群において9.0ポイント（95％CI：4.7～13.3）高く、130分（95％CI：68～192）延長した。また、低血糖（血糖値＜70mg/dL）の時間（1日当たり）は、対照群と比較してisCGM群で3.0ポイント（95％CI：1.4～4.5）低く、43分（95％CI：20～65）短かった。　重症低血糖エピソードは対照群2例で報告された。また、isCGM群ではセンサーへの皮膚反応が1例に認められた。　なお、著者は研究の限界として、非盲検試験のため対照群のうちisCGMに移行した後に24週時のHbA1c値を測定した患者が5例いたこと、ほとんどの患者が白人で結果の一般化に限りがあること、アラームの設定と使用に関するデータは提供されていないため観察された有益性がセンサーのみによるものか、使用したisCGMのアラームによるものかは確認できないことなどを挙げている。

　世界中で新型コロナワクチンの接種やブースター接種が進められる中、まだ1度もワクチンを接種していないワクチン未接種者が存在する。これらの人々には共通の特性があるのだろうか。スコットランドにおいて未接種者の特性を調べたPublic Health Scotland所属のSafraj Shahul Hameed氏らによる研究結果がLancet誌2022年9月24日号 CORRESPONDENCEに掲載された。　2022年8月10日までに、スコットランドに住む約440万人の成人のうち、349万7,208人がCOVID-19ワクチンの3回接種を完了している。Hameed氏らは、2019年1月1日以降にスコットランドの国民保健サービス（NHS）と少なくとも1回のやりとりがあった、ワクチン接種記録がない人を未接種者と定義した。　ワクチン接種対象者として記録された471万2,810例のうち、84万2,029例（17.9％）に接種の記録がなかった。このうち8万6,489例（10.3％）に免疫性の禁忌、接種の同意が得られない、体調不良、患者による接種拒否など、未接種の理由が記録されていた。記録された理由の約5分の1が免疫性の禁忌だった。　研究所の記録から、パンデミック開始以降に少なくとも1回COVID-19のPCR検査を受け、かつ接種記録のない25万4,049例が確認された。病院以外の処方記録から2019年1月1日以降に何らかの薬を処方された、接種記録のない41万6,499例を特定した。28万5,647例の未接種者が予定外の医療機関受診（NHS 24、家庭医の時間外診察、スコットランド救急サービスのいずれか1つ以上）をしており、13万3,569例の未接種者が少なくとも1回の入院を経験していた。上記のデータのいずれにもワクチン接種の記録がない26万8,740例が確認された。　スコットランドでCOVID-19ワクチン接種の記録がない57万3,289例の成人が、2019年1月1日以降にNHSと少なくとも1回接触していることが確認された。ワクチン接種プログラムの開始以降に死亡した人、および未接種の理由として免疫性の禁忌が記録されている人を除外し、2022年8月10日時点で、COVID-19のワクチン接種の記録がない49万4,288例を未接種者として特定した。　この未接種者コホートは、男女比がほぼ同じ、年齢分布も男女ともほぼ同じで、平均年齢は42.4歳であった。多くは都市部に住んでおり、29.0％がScottish Index of Multiple Deprivation（雇用や所得など7領域の総合指標）のスコアが最も低い地域に居住していた（接種者は18.7％）。　家庭医の記録によると、未接種者のうち29万8,866/49万4,288例（60.5％）が併存疾患を有していない（接種者は198万8,751/384万7789例［51.7％］）一方で、5万5,122/49万4,288例（11.2％）が3つ以上の併存疾患を持っていた（接種者は48万1,019/384万7,789例［12.5％］）。未接種者で最も多く報告された併存疾患は、慢性呼吸器疾患（15.7％）、うつ病（12.8％）、高血圧症（10.6％）であった。　未接種者の5人に1人（10万3,505例［20.9％］）が中枢神経系に関連する疾患の薬を処方されており（接種者は65万5,531例［17.0％］）、さらにうち3分の1以上（4万179/10万3,505例［38.8％］）が抗うつ薬を処方されていた。　多変量ロジスティック回帰分析により、ワクチン接種動向を予測する可能性が最も高い因子を同定した。男性、貧困度が高い、大都市圏在住、中枢神経系疾患の薬を処方されている、3つ以上の併存疾患があることは未接種と最も関連していたが、いくつかの併存疾患（高血圧、糖尿病、慢性呼吸器疾患など）を持つ人は、ワクチン接種を受ける可能性が高かった。　英国の過去のデータでは、年齢の上昇と併存疾患はCOVID-19死亡率を上げる最も広く認識されているリスク要因の一つだが、併存疾患を多く持つ人々は、未接種のリスクが高いままであった。　著者らは「本分析により、人口規模の過大推定の可能性を考慮しても、スコットランドの成人人口のかなりの割合がワクチン未接種であることが明らかになった。また、ワクチン未接種状態の予測因子も明らかになり、国のワクチン接種戦略の改訂に役立てることができる」としている。

　メタボリックシンドローム（MetS）は欧米諸国において主要な健康問題であり、なかでも統合失調症患者は、ライフスタイル、精神疾患、治療因子の観点から、とくに脆弱な集団であると考えられる。しかし、予防の指針となるプロスペクティブデータは不十分である。フランス・Universite Paris-Est CreteilのO. Godin氏らは、統合失調症におけるMetSの発症率およびその予測因子を特定するため検討を行い、統合失調症患者におけるMetSの予防および研究をより優先する必要があると報告している。Progress in Neuro-psychopharmacology & Biological Psychiatry誌2022年9月17日号の報告。　フランス全国レベルの専門センター10施設より対象を募集し、3年間のフォローアップ調査を行った。MetSの定義は、国際糖尿病連合の基準に従った。消耗バイアスの補正には、逆確率重み付け法を用いた。　主な結果は以下のとおり。・3年間のフォローアップ調査を実施した統合失調症患者512例のうち、代謝障害が認められた患者は77.9％であった。・ベースライン時にMetSであった27.5％の患者は、分析から除外した。・分析対象患者371例（平均年齢：31.2±9.1歳、平均罹病期間：10.0±7.6年、男性の割合：73.6％［273例］）における3年間のMetS発症率は20.8％であった。・3年間のMetS発症率は、喫煙者で23.6％、ベースライン時に抗うつ薬を処方されていた患者で29.4％、ベースライン時に2つの代謝障害が認められた患者で42.0％であり、分析対象者全体より上昇した。・多変量解析では、MetS発症の独立した予測因子は、喫煙（調整オッズ比[aOR]：3.82、95％信頼区間[CI]：1.27～11.45、p＝0.016）および抗うつ薬服用（aOR：3.50、95％CI：1.26～9.70、p＝0.0158）であることが確認された。・抗うつ薬処方は、とくに脂質障害の増加を予測した。また、パロキセチンは、MetS発症リスクとの最も強い関連が認められた。

　『加齢男性性腺機能低下症候群（LOH症候群）診療の手引き2022』が15年ぶりに改訂されるにあたり、9月17、18日にオンライン開催された第22回日本メンズヘルス医学会において、シンポジウム「LOHセッション」が開催された。本稿では検査値の改訂ポイントについて、伊藤 直樹氏（NTT東日本札幌病院泌尿器科 部長/外科診療部長）の発表内容からお伝えする（共催：株式会社コスミックコーポレーション）。　LOH症候群とは、“加齢あるいはストレスに伴うテストステロン値の低下による症候群”である。加齢に起因すると考えられる症状として大きく3つの項目があり、1）性腺機能症状（早期勃起の低下、性欲［リビドー］の低下、勃起障害など）、2）精神症状（うつ傾向、記憶力、集中力の低下、倦怠感・疲労感など）、3）身体症状（筋力の低下、骨塩量の減少、体脂肪の増加など）が挙げられる。見直された診断基準値、海外と違う理由　本手引きの改訂においてもっとも注目すべきは、主診断に用いる検査値が変わることである。2007年版の診断基準値では遊離テストステロン値（8.5pg/mL未満）のみが採用されていたが、2022年改訂版では総テストステロン値（250ng/dL未満）を主診断に用いることになる。その理由として、伊藤氏は「海外でのgold standardであること、総テストステロン値と臨床症状との関連性も認められること、健康男性のmean-2SD・海外ガイドラインも参考にしたこと」を挙げた。また、遊離テストステロン値は補助診断に用いることとし、LOH症候群が対象となり始める30～40歳代のmean-2SD値である7.5pg/mL未満とするに至った。これについて「RIA法の信頼性が問題視されていること、海外の値（欧州泌尿器学会では63.4pg/mLなど）と測定方法が異なり比較できないため」とコメントした。＜LOH症候群の新たな診断基準＞―――・総テストステロン値250ng/dL未満または・250ng/dL以上で遊離テストステロン値が7.5pg/mL未満※各測定値にかかわらず総合的に判断することが重要で、テストステロン補充の妥当性を考慮し、「妥当性あり」と判断すれば、LOH症候群と診断する●注意点（1）血中テストステロン分泌は午前9時頃にピークを迎え夜にかけて低下するため、午前7～11時の間に空腹で採血すること。（2）2回採血について、日本では保険適用の問題もあるため、海外で推奨されているも本手引きではコメントなし。―――　また、測定時に注意すべきは、総テストステロンの4割強は性ホルモン結合グロブリン（SHBG：sex hormone brinding globulin）と強く結合しているため、SHBGに影響を与える疾患・状態にある患者の場合は値が左右される点である。同氏は「SHBGが増加する疾患として、甲状腺機能亢進症、肝硬変、体重減少などがある。一方で低下する疾患には、肥満、甲状腺機能低下症、インスリン抵抗性・糖尿病などがあるため、症状の原因となるようなリスクファクターの探索も重要であるとし、「メタボリックシンドローム（高血圧症、糖尿病、脂質異常症）から悪性腫瘍などの消耗性疾患、副腎皮質・甲状腺など内分泌疾患、そしてうつ病などの精神疾患などLOH症候群に疑わしい疾患は多岐にわたるため、すぐに断定することは危険」と強調。「自覚症状、他覚的所見を総合的に判断し、ほかの疾患の存在も常に疑うべき」と指摘した。　さらに、診断基準の“測定値にかかわらず総合的に判断する”という点について、「アンドロゲン受容体の活性効率に影響するN末端のCAGリピートがアジア人は長く、活性効率が低い可能性がある。そのため、テストステロン値が基準値以上でも補充療法が有効の可能性がある」と説明した。　測定値とは別に、症状からLOH症候群か否かを定量的に判定する方法の1つとしてAMS（Aging Males' Symptoms）スコア1）が広く用いられている。これについて、同氏は「感度は高いが特異度は低いため、スクリーニングには推奨されない」と話した。一方でホルモン補充療法による臨床効果の監視には有用という報告もあることから、「全体の合計点だけを見るのではなく、それぞれの症状をピックアップし、患者に合わせて対応することが大切」と説明した。　最後に、診断を確定する前にはLOH症候群が原発性か二次性かの確認も必要なことから、「最終的にはLHおよびFSHを測定し二次性性腺機能低下症の有無を確認するために、その原因疾患を把握し、確認して欲しい」と締めくくった。

　妊娠糖尿病の既往女性では、2型糖尿病の5つの修正可能なリスク因子のうち、最適レベルに達した因子が1つ増えるごとに、2型糖尿病のリスクが徐々に低下し、このような関連性は過体重や肥満のある集団のほか、遺伝的感受性が高い集団でも認められることが、シンガポール国立大学のJiaxi Yang氏らの調査で示された。研究の成果は、BMJ誌2022年9月21日号に掲載された。NHS II参加者の前向きコホート研究　研究グループは、妊娠糖尿病の既往がある女性において、5つの修正可能なリスク因子と2型糖尿病リスクとの個別および複合的な関連の評価を目的に、前向きコホート研究を実施した（米国・ユーニス・ケネディ・シュライバー国立小児保健・人間発達研究所の助成を受けた）。　対象は、米国のNurses’ Health Study II（NHS II）の参加者のうち、妊娠糖尿病の既往歴があり、体重と生活様式関連因子の反復的な評価が行われ、1991～2009年の期間にフォローアップを受けた女性であった。　2型糖尿病の修正可能な5つのリスク因子について評価が行われた。（1）過体重・肥満でない（BMI＜25.0）、（2）質の高い食事（修正代替健康食指数の上位5分の2）、（3）定期的な運動（150分/週以上の中強度の運動または75分/週以上の高強度の運動）、（4）適度なアルコール摂取（5.0～14.9g/日）、（5）非喫煙。　2型糖尿病の遺伝的感受性は、2型糖尿病と関連する59の一塩基多型に基づく遺伝的リスクスコアで評価された。全因子の適切な修正でリスクが90％以上低下　妊娠糖尿病の既往がある女性4,275例が解析に含まれた。フォローアップ期間中央値27.9年（8万9,340人年）の時点で、924例が2型糖尿病を発症した。　2型糖尿病のリスク因子がすべて最適レベルに達していない参加者と比較して、5つの因子がすべて最適レベルに達していた参加者は、疾患のリスクが90％以上低かった。　すなわち、最適レベルに達した修正可能な因子の数が1、2、3、4、5の参加者における、最適な因子の数が0の参加者と比較した2型糖尿病のハザード比は、それぞれ0.94（95％信頼区間[CI]：0.59～1.49）、0.61（0.38～0.96）、0.32（0.20～0.51）、0.15（0.09～0.26）、0.08（0.03～0.23）であった（傾向のp＜0.001）。　この最適な修正可能因子の数と2型糖尿病リスクの逆相関の関係は、過体重/肥満の集団や遺伝的感受性の高い集団でも認められた。　BMI≧25の女性（2,227例）では、どの因子も最適レベルに達していない参加者と比較して、最適レベルに達した因子の数が1、2、3、4の参加者の2型糖尿病のハザード比は、それぞれ1.05（95％CI：0.62～1.78）、0.82（0.48～1.38）、0.60（0.34～1.05）、0.40（0.18～0.91）であった（傾向のp＜0.001）。　また、遺伝的感受性の高い女性のうち、4つの因子が最適レベルにある集団における2型糖尿病のハザード比は0.11（95％CI：0.04～0.29）であり、5つの因子がすべて最適レベルを達成した集団では、2型糖尿病は観察されなかった。　著者は、「この結果は、妊娠糖尿病の既往歴という高リスクの集団における2型糖尿病の予防のための、公衆衛生上の重要な機会を強調するものである」としている。

動脈硬化の評価（1）Q36動脈硬化の評価について、「動脈硬化性疾患予防ガイドライン」では以前から形態学的検査法と血管機能検査法が複数あげられている。検査のモダリティ、項目の追加はないが、「超音波検査」の中に評価するべき血管として追加されたのは？

　妊娠糖尿病歴は、心血管・脳血管疾患全体および個々の疾患のリスク増加と関連しており、その関連は従来の心血管リスク因子やその後の糖尿病発症に起因しないことが、中国・北京大学第一医院のWenhui Xie氏らによるシステマティックレビューおよびメタ解析の結果、明らかとなった。妊娠糖尿病歴がある女性では、心血管疾患全体のリスクが高いことが認識されてきているが、特定の心血管・脳血管疾患や静脈血栓塞栓症に対する妊娠糖尿病の影響は不明な点が多かった。BMJ誌2022年9月21日号掲載の報告。15件の観察研究、合計約900万例について解析　研究グループは、PubMed、Embase、Cochrane Libraryを用い、2021年11月1日までに発表された妊娠糖尿病と心血管・脳血管疾患発症との関連を報告した観察研究について検索した（2022年5月26日に更新）。　2人の研究者が独立してデータを抽出し、試験のバイアスについてはROBINS-I（Risk of Bias in Nonrandomised Studies of Interventions）を、エビデンスの質（確実性）についてはGRADEを用いて評価した。　主要評価項目は、妊娠糖尿病と、心血管・脳血管疾患全体および各種心血管・脳血管疾患との関連、副次評価項目は各種心血管・脳血管疾患および静脈血栓塞栓症との関連とした。ランダム効果モデルによりデータを統合し、リスク比とその95％信頼区間（CI）を算出し評価した。　適格基準を満たし解析に組み込まれた研究は15件であった。このうち7件はバイアスリスクが「中」、8件は「深刻」であった。妊娠糖尿病歴ありで、心血管・脳血管疾患全体のリスクが45％増加　妊娠糖尿病歴のある女性51万3,324例のうち、9,507例で心血管・脳血管疾患が確認された。一方、妊娠糖尿病歴のない女性800万人以上の対照のうち、7万8,895例に心血管・脳血管疾患が確認された。　対照と比較して妊娠糖尿病歴のある女性では、心血管・脳血管疾患全体のリスクが45％（リスク比：1.45、95％CI：1.36～1.53）、心血管疾患リスクが72％（1.72、1.40～2.11）、脳血管疾患リスクが40％（1.40、1.29～1.51）上昇した。　同様に妊娠糖尿病歴のある女性は、冠動脈疾患（1.40、1.18～1.65）、心筋梗塞（1.74、1.37～2.20）、心不全（1.62、1.29～2.05）、狭心症（2.27、1.79～2.87）、心血管手術（1.87、1.34～2.62）、脳卒中（1.45、1.29～1.63）、および虚血性脳卒中（1.49、1.29～1.71）の発症リスクが上昇した。また、静脈血栓塞栓症リスクも、妊娠糖尿病歴のある女性で28％増加することが観察された（1.28、1.13～1.46）。　心血管・脳血管疾患の転帰に関して、研究の特性および補正因子の有無で層別化したサブグループ解析では、地域（北米vs.欧州vs.アジア）（p＝0.078）、試験デザイン（後ろ向きvs.前向き）（p＝0.02）、データ源（全国vs.地方データベース）（p＝0.005）、ROBINS-I（中vs.深刻）（p＝0.04）、喫煙（p＝0.03）、BMI（p＝0.01）、社会経済的状態（p＝0.006）、併存疾患（p＝0.05）で有意差が示された。　その後糖尿病を発症しなかった女性に限ると、心血管・脳血管疾患リスクは低下したものの依然として有意なままであった（妊娠糖尿病歴のある女性全体のRR：1.45［95％CI：1.33～1.59］、その後糖尿病を発症しなかった女性のRR：1.09［1.06～1.13］）。　なお、エビデンスの確実性は、「低い」または「非常に低い」と判定された。　著者は今回の結果について、「妊娠糖尿病のリスクが高い女性に対する早期介入と、妊娠糖尿病女性に対する継続的なモニタリングの必要性を強調するものである」とまとめている。

　糖尿病性末梢神経障害DPN（diabetic peripheral neuropathy）は無症状のことが多く、さらに網膜症に対する眼底撮影、腎症に対する尿アルブミンのような客観的診断検査がないため見逃されていることが少なくない。しかしDPNの中でも糖尿病性末梢神経障害性疼痛DPNP（diabetic peripheral neuropathic pain）は疼痛という自覚症状があるため診断は比較的容易である。不眠などにより患者のQOLを著しく低下させる場合もあるので治療が必要となるが、疼痛コントロールに難渋することが少なくない。多くのガイドラインでは三環系抗うつ薬であるアミトリプチリン（以下A）、セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬SNRIであるデュロキセチン（以下D）、電位依存性カルシウムチャネルα2δリガンドのガバペンチノイドに分類されるプレガバリン（以下P）およびガバペンチン（以下G）の4剤が有効性のある薬剤として推奨されている。疼痛をコントロールするためには十分量の薬剤を投与する必要があるが、実際にはそれぞれの薬剤の持つ特有の副作用で増量が困難となり、中断や他の薬剤の併用を必要とすることが多い。ちなみにわが国での神経障害性疼痛に対する最大投与量は、A 150mg、D 60mg、P 600mgとなっている。GはPと同様の作用機序であるが、添付文書上は抗てんかん薬としての適応のみであり神経障害性疼痛に対する保険適応はない。しかし社会保険診療報酬支払基金では最大投与量2,400mgまで認めているという不思議な状況である1）。　上記のそれぞれの薬剤のDPNPに対する有効性は明らかにされているが、どの薬剤が最も有効なのかを比較検討したhead to headのRCTはない。さらに併用療法についての有効性を検討したRCTにはPとDとの併用療法を検討した小規模のCOMBO-DN試験があるのみである2）。そこで各薬剤の有効性をhead to headで比較すること、および併用療法の有効性を検討することを目的に実施されたのが本試験であり、DPNP治療に新たなエビデンスをもたらした試験であると評価できる。　試験デザインは疼痛に関するRCTでは多用されるクロスオーバーデザインである。1コース16週とし、前半の6週は単剤治療期間、後半の10週が併用治療期間とされた。さらに単なる薬剤の組み合わせではなく、著者らはpathwayと記載しているが、投与順序も検討された。PとGは同様の作用機序なのでPが選ばれた（選択理由として、Gが1日3回投与である、Pと異なり薬物動態が線形でない、およびtitrationに時間を要する、と記載されている）。さらにAとDは両者ともに抗うつ薬であるのでこの組み合わせは除外された。したがって検討されるpathwayはA→P、P→A、D→P、P→Dの4組になる。これを1コース16週間のクロスオーバーデザインで実施すると16×4＝64週で試験期間が1年以上となり、試験完遂が困難との判断からP→Dは除外された。その理由は、COMBO-DN試験の結果からP→D、D→Pの疼痛コントロール効果はほぼ同等であり、かつDは1日1回投与でありPと比較して初回投与として適切であると記載されている。このあたりがpragmatic trialとされるゆえんだろう。結果は、A、P、Dのどの薬剤から開始しても単剤での疼痛コントロール効果は同等であること、併用治療によりさらに疼痛コントロール効果が増強されること、どのpathwayでも効果は同等であること、が明らかとなった。さらに疼痛のみならず患者のQOLも同様に改善することが示された。したがって、最初にどの薬剤を投与するか、併用療法としてどの薬剤と組み合わせるかは、主として個々の薬剤による特有の副作用の程度に依存することになる。　DPNPに対しては、単剤を最大耐容量まで増量しても効果が不十分であれば躊躇せずに併用療法に進むことが疼痛コントロールのために有効であることが本試験によって明らかとなった。他の神経障害性疼痛に対しても恐らく同様の有効性が期待されるだろう。しかし腰痛などの神経障害性疼痛以外の疼痛に対しては本試験の結果が適用されないことは言うまでもない。