膀胱でアルコールを醸造していた男性飲酒していないにもかかわらず、体内でエタノールが産生され酩酊状態に陥る「自家醸造症候群（Auto-brewery syndrome）」をご存じでしょうか。一般的には、本連載でも取り上げた腸内細菌叢の異常による消化管内発酵が知られていますが、実は尿路においても同様の現象が起こり得ます。A Alduraywish A. Case Report: Diabetic urinary auto-brewery and review of literature. F1000Res. 2021 May 20;10:407.今回紹介する症例は、85歳の男性で、20年来の2型糖尿病があり、過去5年間はインスリン療法を受けていました。重要な点として、この患者は生涯にわたり飲酒歴がありませんでした。てんかんの既往があり、抗てんかん薬（ガバペンチン）を服用中で、慢性便秘も認めていました。発症の契機は、介護者である妻の体調不良により、約1週間にわたって食事管理と服薬が乱れたことでした。患者はめまいと意識変容から始まり、次第に尿便失禁、興奮、暴言、介助拒否といった症状が出現しました。血液検査では、HbA1cが7.25％と中等度のコントロール不良を示していましたが、肝機能・腎機能は正常範囲内でした。衝撃的だったのは、禁酒者であるにもかかわらず、血中エタノール濃度が110mg/dL、尿中エタノール濃度が580mg/dLという高値を記録したことでした。これらの数値は、多くの国で飲酒運転の基準値を大きく上回るレベルでした。アムホテリシンBの静注を5日間行い、治療開始5日後には血中・尿中エタノールは検出されなくなり、尿からカンジダも消失しました。患者の意識状態は改善し、見当識も回復して、日常生活に復帰することができました。これまでの研究の多くは腸管発酵に焦点を当てており、尿路における発酵という視点が見過ごされてきました。糖尿病患者では高血糖に伴う尿糖排泄が増加し、カンジダ属の増殖に有利な環境が形成されます。実際、2型糖尿病患者におけるカンジダ尿症の有病率は2.7〜30％と報告されており、HbA1cが7％を超える患者、尿pHが酸性（5〜6）の患者、尿糖が強陽性の患者でその頻度が高くなります。膀胱でアルコールが醸造されるという病態があること、知っておくと何かの役に立つかもしれません。

　GLP-1受容体作動薬（GLP-1RA）が処方されている2型糖尿病患者は、椎体骨折のリスクが低いことを示すデータが報告された。国立成功大学（台湾）のWei-Thing Khor氏らの研究によるもので、「JAMA Surgery」に12月10日、レターとして掲載された。　近年、GLP-1RAが血糖降下以外のさまざまな副次的作用を有することを示す臨床データが報告されてきているが、2型糖尿病がリスク因子となり得る椎体骨折への影響についてはデータがまだ十分でない。この点についてKhor氏らは、世界各地の医療機関の電子医療記録を統合したリアルワールドのデータベースである「TriNetX」を用いて検討した。　2015年1月1日～2022年1月1日に2型糖尿病と診断され、診断後6カ月以内にGLP-1RA（セマグルチド、リラグルチド、デュラグルチドのいずれか）の処方記録のある患者25万9,162人と、GLP-1RA処方の記録のない患者128万9,637人を特定。その患者群から傾向スコアマッチングにより、GLP-1RA処方群と非処方群を1対1で抽出し、それぞれ19万3,563人から成るコホートを作成した。なお、2型糖尿病診断前に椎体骨折、脊椎腫瘍、椎体形成術などの既往のある患者、および、心理・社会的要因による潜在的健康リスクを有する患者は除外されている。　GLP-1RA処方群において、デュラグルチドの処方が9万2,757人、リラグルチドが9万399人、セマグルチドが3万3,187人に記録されていた。平均年齢は58.1±11.3歳、女性52.5％、BMI35.9±8.0、HbA1c8.4±2.2％であり、その他の臨床検査値、および糖尿病や骨粗鬆症に対する薬剤の処方状況も、GLP-1RA非処方群とよく一致していた。　評価項目を、椎体骨折の発生、および、椎体形成術などの外科的介入の記録とし、GLP-1RAの処方開始（非処方群については2型糖尿病の診断）から最長10年間追跡した。その結果、椎体骨折はGLP-1RA処方群で2,826件（発生率1.5％）、非処方群で3,402件（同1.8％）発生しており、オッズ比（OR）0.83（95％信頼区間0.79～0.87）と、処方群のオッズが有意に低かった。また、外科的介入についても、同順に156件（0.08％）、195件（0.10％）、OR0.80（0.65～0.99）であり、やはり処方群のオッズが有意に低かった。　著者らは、「これらの研究結果は、GLP-1RAが骨折リスク抑制作用を有する可能性を裏付けるものと言える。因果関係の検証と、この関係の根底にあるメカニズムを解明するため、前向き研究が必要とされる」と述べている。

1. はじめに：体重減量薬ブームの陰に潜む「不都合な真実」　GLP-1受容体作動薬などの新薬の登場により、肥満症治療は劇的な変貌を遂げました。しかし、これら「魅惑の肥満治療薬」がもたらす減量は、果たして「治癒」と言えるのでしょうか。2026年1月にBMJ誌に掲載されたOxford大学Sam West氏らの体系的レビュー／メタ解析論文は、薬物療法の中止後に待ち受ける過酷なリバウンドの現実を浮き彫りにし、現在の安易な処方ブームに冷や水を浴びせています。2. 論文が示す衝撃的なデータ：リバウンドの速度と健康指標の消失　本論文は、肥満治療薬（WMM）と行動療法（BWMP）の中止後を比較し、以下の事実を明らかにしました。・リバウンドの「速さ」：薬物療法を中止すると、月平均0.4kgという猛烈な速度で体重が戻ります。これは行動療法中止後のリバウンド速度の約4倍に相当します。・「元のもくあみ」までの期間：薬を中止してから平均1.7年で、元の体重に完全に逆戻りすると予測されています。・健康指標の消失：薬で改善した血圧、血糖値、脂質代謝などの臨床的ベネフィットも、中止から約1.4年以内にその利得のほとんどが失われます。3. 臨床的な解釈：高血圧モデルとの類似と相違　肥満症を「慢性的で再発しやすい疾患」と捉えるならば、高血圧や慢性心不全と同様に「生涯にわたる薬物管理」が必要であるという議論もあります。しかし、現実には約50％の患者が1年以内に服薬を中止しています1）。急性感染症に対する抗菌薬が「原因をたたく」ものであるのに対し、現在の肥満治療薬は、食欲という生体システムを「薬理的に強制修正」しているにすぎません。「病態生理に基づいた包括的アプローチ」を欠いたままでは、薬はやめた瞬間に生体側の強力な巻き返し（リバウンド）を招く、いわば「addiction（依存）」に近い構造を作り出しかねません。4. 内科医が取るべき「治療の王道」　論文の結論は、安易な短期的投薬に「注意喚起」を促しています。内科医が目指すべきは、以下のような戦略的治療ではないでしょうか。・「敵」と「己」を知る：薬をやめれば猛烈なリバウンドが来ること（敵）をあらかじめ認識し、薬に頼らない自己調整能力（己）をどこまで高められるかを治療の主眼に置くことを忘れない。・薬を「行動療法の窓」として活用する：薬物療法は「目的」ではなく、生活習慣を劇的に変えるための「強力な補助手段（スターター）」と位置付ける2）。体重が減少して体が動きやすくなった時期を逃さず、睡眠時無呼吸の改善、食事の質の是正、適度な運動の定着を図る。・出口戦略の同時並行：投薬開始時から「どうやって薬を減らし、薬から離脱するか」を患者と共有する。生活習慣改善の努力なしに薬による上面だけの治療の危うさを、エビデンスに基づき説明することが大事ではないでしょうか。5. 真の患者利益のためのメッセージ　「痩せればいい」という短絡的な思考は、医療費を増大させ、患者を終わりのない薬物依存へと誘うリスクをはらんでいます。この論文が真にアピールしているのは、**「薬は介入のきっかけであっても、解決そのものではない」**臨床の原点です。 臨床医は、最新の薬を賢く使いつつも、その限界を冷徹に見極め、患者が自律的に健康を維持できる「王道」へと導く伴走者であるべきではないでしょうか。

　アテローム動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）イベントの既往/初回リスクを有する患者において、経口PCSK9阻害薬enlicitideはプラセボと比較して、24週時点でLDL-C値を有意に低下させたことが示された。米国・University of Texas Southwestern Medical CenterのAnn Marie Navar氏らCORALreef Lipids Investigatorsが、日本を含む14ヵ国168施設で実施した国際共同第III相二重盲検無作為化プラセボ対照試験「CORALreef Lipids試験」の結果を報告した。第II相試験において、enlicitide decanoateはLDL-C値を低下させることが示され、より長期のデータが求められていた。NEJM誌2026年2月5日号掲載の報告。24週時点におけるLDL-C値の平均変化率を対プラセボで評価　CORALreef Lipids試験の対象は、主要なASCVDイベント既往でLDL-C値55mg/dL以上、または初回ASCVDイベント発症リスクが中等度～高度でLDL-C値70mg/dL以上の18歳以上の成人。　被験者は、enlicitide 20mg 1日1回投与群またはプラセボ群に2対1の割合で無作為に割り付けられ、52週間投与を受けた。　主要エンドポイントは、ベースラインから24週時点におけるLDL-C値の平均変化率であった。重要な副次エンドポイントは、52週時点におけるLDL-C値の平均変化率、24週時点におけるnon-HDL-C値およびアポリポ蛋白B（APOB）値の平均変化率、リポ蛋白(a)［Lp(a)］値の変化率であった。平均変化率はenlicitide群－57.1％、プラセボ群3.0％　2023年8月～2025年7月に、2,909例が無作為化された（ITT集団：enlicitide群1,940例、プラセボ群969例）。このうち試験薬を投与されなかった5例を除く2,904例（enlicitide群1,935例、プラセボ群969例）が主要および副次の有効性エンドポイントと安全性の解析に包含された。　被験者の平均（±SD）年齢は62.8±10.7歳、39.3％が女性、53.9％が白人で、主要なASCVDイベント既往者は58.3％であった。ベースラインで96.6％がスタチンを服用しており、25.8％がエゼチミブまたはhybutimibeの投与を受けていた。ベースラインの平均（±SD）LDL-C値は96.1±38.9mg/dLであった。　24週時点における平均LDL-C値は、enlicitide群38.7±35.6mg/dL、プラセボ群98.6±42.5mg/dLで、主要エンドポイントのLDL-C値の平均変化率は、enlicitide群－57.1％（95％信頼区間[CI]：－61.8～－52.5）、プラセボ群3.0％（95％CI：0.9～5.1）であり、補正後群間差は－55.8％ポイント（95％CI：－60.9～－50.7）で有意な差が認められた（p＜0.001）。　52週時点におけるLDL-C値の平均変化率、24週時点におけるnon-HDL-C値およびAPOB値の平均変化率、Lp(a)値の変化率は、いずれもenlicitide群がプラセボ群より有意に大きかった（すべての比較のp＜0.001）。　有害事象の発現は、両群間で差はみられなかった。

　コーヒーの中から、2型糖尿病の血糖コントロールに役立つ新たな成分が見つかった。糖の吸収を遅くする作用があり、糖尿病の治療に用いられている薬剤よりも効果が優れている可能性もあるという。中国科学院昆明植物研究所のMinghua Qiu氏らの研究の結果であり、詳細は「Beverage Plant Research」2025年発行号に掲載された。　コーヒーについてはこれまでにも、エネルギー消費を増やしたりインスリンの感受性を高めたりする作用のあることが報告されてきている。今回の研究では新たに、焙煎したコーヒー豆に含まれている特定の成分が、食品中の糖が吸収されて血糖になるまでの速度を抑制することを示唆するデータが得られた。　血糖値は食後に高くなる。これは摂取した炭水化物食品が消化されてブドウ糖となり、それが吸収されて血液中に流れ込むためだ。炭水化物食品が消化される過程では、α-グルコシダーゼという酵素が必要とされ、これが炭水化物の分解を促進する。この作用に着目して開発された、α-グルコシダーゼ阻害薬（α-GI）という薬があり、糖尿病の治療薬として長く使われてきている。α-GIはα-グルコシダーゼの作用を阻害する（妨げる）ことで、食後の血糖上昇を抑制する。　Qiu氏らの行った今回の研究では、焙煎コーヒーの中にα-グルコシダーゼを強力に阻害する、これまで知られていなかった3種類の成分が含まれていることが明らかになった。この研究結果は、コーヒーが単に嗜好を満たすことにとどまらず、人々に健康効果をもたらす可能性があるというエビデンスを、さらに裏付けるものと言える。　食品には極めて多くの成分が含まれていて、それらが互いに関連して作用することがあるために、食品の中から人々の健康に有益な成分を見つけ出す作業は一筋縄ではいかない。Qiu氏らの研究チームはこの課題に取り組むため、液体クロマトグラフィー質量分析（LC-MS/MS）や核磁気共鳴分析（NMR）などの高度な分析ツールを用いて、焙煎したアラビカコーヒー豆を分析した。なお、アラビカコーヒーは味や香りが良く、世界で最も親しまれている品種。　研究では3段階のスクリーニングプロセスを経て、コーヒー抽出物の中で最も化学的な活性の高い部分を絞り込み、さらに精製を重ねた結果、これまで見つかっていなかった3種類の新たな成分の単離に成功した。カファルデヒド（caffaldehyde）と名付けられた新規成分は、A、B、Cと3種類あり、いずれもα-グルコシダーゼを強力に阻害した。　阻害作用の強さを表すIC50という値（作用が強いほど値が小さい）は、カファルデヒドA、B、Cの順に、45.07±3.16μM、24.40±0.33μM、17.50±2.86μMだった。これらの値はいずれも、α-GIの一種であるアカルボースという薬剤（60.71±16.45μM）よりも低値（作用が強力）だった。　この結果は、コーヒー由来成分が将来的には、血糖コントロールをサポートするために利用される可能性を示唆している。研究者らは今後、これらの成分の生体での安全性と有効性を検証することを計画している。

　食事性マグネシウム（Mg）は認知症予防における変更可能な因子だが、そのエビデンスは不十分である。今回、新潟大学のIrina Bulycheva氏らが、日本人の中高年者コホートでMg摂取量と認知症リスクの関連を調べた結果、男性でのみMg摂取量が少ないと認知症リスクが高いことが示唆された。Journal of Nutritional Science誌2026年1月22日号に掲載。　本研究は、40～74歳の地域住民1万3,032人が参加した8年間のコホート研究である。食事データは2011～13年に検証済み食品摂取頻度質問票を用いて収集した。Mg摂取量は残差法を用いてエネルギー摂取量で調整した。評価項目は日本の介護保険データベースで判定した新規の認知症診断とした。共変量は、年齢、性別、BMI、婚姻状況、教育水準、職業、総身体活動レベル、喫煙、アルコール摂取量、コーヒー摂取量、総エネルギー摂取量、病歴（心筋梗塞、脳卒中、糖尿病、高血圧）とし、調整ハザード比（HR）はCox比例ハザードモデルを用いて算出した。　主な結果は以下のとおり。・参加者の平均年齢は59.0歳で、認知症は男性148例、女性138例で発症した。・男性では、エネルギー調整Mg摂取量が低い四分位群は認知症の高リスクと関連し（多変量調整後の傾向のp＝0.0410）、最低四分位群（Q1）は最高四分位群（Q4、基準）より認知症リスクが高かった（HR：1.73、95％信頼区間[CI]：1.07～2.83）。この関連は女性では認められなかった。・男性の病歴によるサブグループ解析では、両サブグループでQ1のHRが低く、病歴あり群で1.52（95％CI：0.74～3.11）、病歴なし群で1.40（同：0.73～2.69）であった。　本研究において、日本人中高年男性において、Mg摂取量が少ないと認知症リスクが高かった。ただし、著者らは「この関連は基礎疾患の既往歴に一部起因する可能性がある」と考察している。

　日本循環器協会が主催するGo Red for Women Japan健康セミナー「赤をまとい女性の心臓病を考えるin東京」が2月7日に一橋大学の一橋講堂で開催された。今回で3回目を迎える本イベントは、循環器疾患の診断・治療における性差などを患者自身が学ぶための機会として、米国心臓協会（AHA）のサポートのもとで行われている。今回、副島 京子氏（杏林大学 循環器内科）と塚田（哲翁）弥生氏（日本医科大学武蔵小杉病院 総合診療科）が心疾患好発年齢の女性らに向け、受診が必要な症状などについて解説した。心房細動の早期発見、健診の30秒に頼るのは限界　現在、日本人において100万人超の患者が存在するとされる心房細動（AF）。医療者にとってはおなじみの疾患であっても、患者への認知度はいまだに低い。AFのリスク因子として、とくに女性では高血圧や弁膜症、男性では冠動脈疾患、心筋梗塞の既往などが挙げられるが、AFに特異的かつ典型的な症状ではないことから、患者側の発見の遅れが医療者側の診断・治療の遅れにもつながるため課題となっている。　今回、患者へのAFの認知度向上のために開催された本セミナーにおいて、副島氏は「女性に多い“見逃し不整脈”－更年期との違い、正しく知る」と題して講演。同氏は女性患者が病院受診をためらう傾向にある点を指摘し、「胸の違和感、息切れ、だるさなど更年期障害の症状と似ていること、男性よりも我慢強いことが影響している可能性がある」と述べ、会場内の女性らに向けて「心房細動と更年期障害の症状は共通することが多いが、当てはまる症状（軽い息切れ、動悸など）がある場合には心房細動を疑ってもよい。女性は脳梗塞を発症しやすい、女性患者へのカテーテルアブレーションの実施率が少ないなどの女性特有のリスクがあるため、症状が悪化する前に受診してほしい」と訴えた。　また、健康診断で心電図を実施していたとしても「健診は1年分の30秒、そこで異常を検知するのは限界があり、無症状でも発作性AFが出現する可能性がある」とし、家庭でできるAF発見法（自己検脈、家庭用心電計やスマートウォッチの活用）の実践を促した。さらに、「自動診断のコメントが表示されたら、スルーせずに受診につなげてほしい」と話し、「CARE（C：併存疾患、リスク因子の治療、A：脳梗塞・血栓予防、R：症状軽減―リズム/レートコントロール、E：再評価）1）を医師のみならず、看護師や薬剤師にも共有するようにしてほしい」と強調した。更年期症状が強かったか否かも重要　続いて、塚田氏が「一人ひとりの違いに寄り添う循環器病のケア」と題し、心血管疾患（CVD）発症リスクが高い女性患者増などを列挙。ほてりや動悸は更年期障害特有の症状とされ一過性のものと判断される傾向にあるが、「このような血管運動神経症状（VMS）はVascular SOS2）であるため、症状を我慢するのではなく“血管のメンテナンスを始める合図”と捉え、症状が強い場合には内科などを受診してほしい」と述べ、「更年期症状は将来の心血管疾患リスクの氷山の一角に過ぎない」と指摘した。＜CVDリスクが高いとされる女性患者像＞・更年期障害のなかでも、ほてりや動悸が強い・出産時に妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病、早産、死産を経験・早発閉経（45歳未満）・多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）の既往・前兆のある片頭痛・痩せ過ぎ・筋力低下　50歳は女性の“身体の曲がり角”といわれ、とくに日本人女性の場合には、健康寿命と平均寿命の乖離が生じ、12年間の「寝たきり」リスクを伴うとされる。そのため、50歳以降では、「シミ・シワを見るのと同じように、健康診断の検査結果をチェックしてほしい。年のせいで片付けず、自分自身を過信しないでほしい」と強調した。一方で、女性の身体は運動による投資対効果が高い点にも触れ、「女性の場合は少ない運動量で大きな予防効果が得られる。週150分程度の中強度運動で冠動脈疾患リスク低下も昨年に報告されている3）」と説明し、運動が続かない患者でも効果的にリスク低下につながる方法を以下のように紹介した。＜CVDリスクの予防方法＞・10分まとめ歩き・座り過ぎは「中断」（Break the Sit）・誰かと歩く（フレイル予防）・家事や庭いじり　また、運動が続かない理由は決して患者個人のせいだけではなく、生活環境が要因であることが近年の研究から明らかになっている。同氏は「世界的に歩きやすい街づくりが求められている。歩きやすい街に住む人は高血圧や糖尿病、肥満リスクが低い傾向があることが示された4）」とコメントした。Take home messageとして「（CVDの）サインを見逃さない、自分の（検査）数値を知る、プラス10分のウォーキング、筋肉を守る、この4つで、いつまでも赤いドレスの似合う女性を目指してほしい」と締めくくった。Go Red For Womenとは　Go Red for Womenは、“心臓病が女性の最大の死因であることを多くの人に知ってもらう”ために、AHAが2004年から始めた女性の循環器疾患の予防・啓発のための活動である。「教育」「疾患啓発」の2本柱を中心に、毎年2月第1週金曜日に赤い何かを身に付けるなどして啓発活動を行っている。この活動が今では世界50ヵ国以上に広がっており、国内では日本循環器協会が中心となり2024年よりこの活動がスタートした。今回は上記2名の医師による講演のほか、パネルディスカッションには元テニスプレーヤーの杉山 愛氏を迎え、一般参加者を盛り上げた。なお、今年も東京会場のほかに大阪・梅田スカイビルでも2月21日に開催が予定されている。

　未加工の食品を丸ごと食べる「ホールフード食」は、たくさん食べても体重を減らせる可能性の高いことが、新たな研究で示された。2週間にわたりホールフードのみで構成された食事（以下、ホールフード食）を取った人は、超加工食品を中心とする食事（以下、超加工食品食）のみを食べていた人と比べて食事の摂取量が57％も多かったが、食事からの摂取カロリーは1日当たり平均330kcal少なかったという。英ブリストル大学実験心理学教授のJeff Brunstrom氏らによるこの研究の詳細は、「The American Journal of Clinical Nutrition」に12月29日掲載された。　この研究では、超加工食品食とホールフード食の影響を比較した2019年の画期的な臨床試験のデータが再解析された。この試験の参加者は、2週間にわたって超加工食品食とホールフード食のいずれかを取り、その後、もう片方の食事を2週間にわたって取った。その結果、いずれの食事もカロリーが同じになるよう調整されていたにもかかわらず、超加工食品食を取っていた期間には1日の総カロリー摂取量が平均508kcal多いことが示された。また、同期間には体重が約0.9kg増えていたが、ホールフード食の期間には約0.9kg減少していた。　今回の事後解析でBrunstrom氏らは、ホールフード食の期間に参加者が実際に何を食べていたのかを詳しく調べた。その結果、ホールフード食に割り付けられていた期間には、全ての参加者が大量の果物や野菜を食べることを選び、1食で数百グラム食べることもあったことが分かった。ホールフード食の期間には超加工食品食の期間と比べて、飲料を除く食事の摂取量が1日当たり平均57％（726gに相当）多かった一方で、飲料を除く食事からのカロリー摂取量は平均15.3％（330kcalに相当）少なかった。　Brunstrom氏らによると、参加者が摂取したさまざまな種類の大量の果物や野菜には、より高カロリーのホールフードを選んでいた場合には十分に得られなかった必須ビタミンやミネラルが含まれていたという。共著者の1人であるマギル大学（カナダ）のMark Schatzker氏は、「もし参加者が高カロリー食品だけを食べていたら、いくつかの必須ビタミンやミネラルが不足し、最終的には微量栄養素欠乏に陥っていたかもしれない。その微量栄養素の不足は、低カロリーの果物や野菜によって補われていたのだ」と述べている。　研究グループは、「この結果は、人間には生来、食品の選択に影響する『栄養知能』が備わっている可能性を示唆している」と説明している。Brunstrom氏は、「今回の研究から、未加工の食品の選択肢が与えられると、人々は直感的に食べる喜びと栄養、満腹感のバランスが取れた食品を選び、同時に全体的なエネルギー摂取量は減ることが示された。これは極めて興味深い」と言う。　栄養知能は超加工食品の中から食品を選ぶ場面でも働いていたが、悪い方向に影響していた。研究参加者は、しばしばビタミン強化食品を通じて微量栄養素の必要量を満たす食品を選んでいたが、そのような食品は同時にカロリーも極めて高かった。例えば、ビタミンAを最も豊富に含む超加工食品は、フレンチトースト・スティックやパンケーキといった高カロリー食品だった。一方、ホールフード食の場合には、多くの参加者が低カロリーのニンジンやホウレンソウからビタミンAを摂取していた。　論文の上席著者であるブリストル大学のAnnika Flynn氏は、「このことは、超加工食品から大量のエネルギー（カロリー）と微量栄養素が同時に提供されることで、カロリーと栄養素の間の有益なトレードオフが無効になり、カロリー過多を引き起こす可能性があることを示している。対照的に、ホールフードはこの健康に有益なバランスを保つ働きを促し、パスタや肉といった高エネルギーの食品よりも、果物や野菜のような微量栄養素が豊富な食品を優先して選ぶよう人々を導くのだ」と述べている。（HealthDay News 2026年1月20日）

　厚生労働省が2025年12月23日、『令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況』1）を公表し、都道府県別にみた人口10万人当たりの医師数などが明らかになった（参考：「医師数公表、人口当たり医師数が最も多い県・少ない県／厚労省」）。厚生労働省ではこれを基盤として医師偏在をさらに客観的に把握するため、2018年度より「医師偏在指数」＊も公表している。また、2025年11月に行われた医師偏在対策に関する検討会では、労働時間などの違い、地域ごとの医療需要（医療ニーズ）などといった考慮すべき5つの要素が示され、2027年度からの次期医師確保計画に向けて必要な見直しが検討されるという2）。＊計算式は、標準化医師数÷［地域の人口（10万×地域の標準化受療率比）］で、数値が低いほど医師不足を表す。現行は「医師の性別・年齢分布」が考慮されているが、2027年度より5つの要素（医療需要［ニーズ］及び将来の人口・人口構成の変化、患者の流出入等、へき地等の地理的条件、医師の性別・年齢分布、医師偏在の種別［区域、診療科、入院/外来］）が考慮される予定。　そこで、このような状況を踏まえ、ケアネットでは医師が勤務地選択の際にどのような条件を重視するのかなどを調査。20～60代の会員医師1,018名を対象に、移住（Iターン・Jターン・Uターン）3）希望の有無、将来的に希望する勤務地・定住先とその理由、勤務地を決定したタイミングについて、アンケートを行った。若手の地方出身者は帰属意識が高い？首都圏出身者は？　まず、回答者の出身エリアと主な勤務エリアは以下のとおりであった。―――――――――――――――――――＜出身エリア＞北海道：5.8％　　東北：7.2％　　関東：22.3％　　中部：16.7％　　近畿：21.3％　　中国：8.3％　　　四国：4.3％　　九州・沖縄：12.8％　　海外：0.6％＜現在の主な勤務エリア＞北海道：5.3％　　東北：6.1％　　関東：30.1％　　中部：16.1％　　近畿：19.6％中国：8.3％　　　四国：3.9％　　九州・沖縄：10.3％　　海外：0.2％―――――――――――――――――――　将来的な勤務希望地（出身地や実家［義実家を含む］のある地域での勤務希望）について、全体の60％超が「はい（いつか戻りたい）」「現在、出身地・実家のある地域で働いている」と回答。また、すでに地元などで勤務している医師は40代以上では4割を超えていた。　今回、本アンケート結果のp.12では、参考までに年代・出身地別の移住意向率も示した。現在、県外に勤務し将来的に移住を希望する割合は20代で高く（47.7％）、首都圏（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県）を除外した場合にも高い傾向であった。また、驚いたことに、首都圏出身者（263人）のうち85人が首都圏外で勤務していたが、そのうちの7割は戻る意向を示さなかった。一方で、東北エリア、中国エリア出身者の県外勤務者の移住意向は低かった（それぞれ9.1％、7.4％）。　なお、診療科別（内科・外科・その他）での希望有無の違いを比較すると、外科系医師の移住希望はやや少ない傾向であった。希望地の選択理由、20代と60代で共通する理由　本結果から各年代での勤務地選択理由の傾向が明らかになった。20代は「地域/へき地医療への貢献」（18.5％）、30～40代は「子育て・教育環境」（各25.0％、14.9％）を重視する傾向にあった。50代以降では、「親の介護/実家管理」などの問題もやや増加した。60代以降でも約2割の医師は「地域/へき地医療への貢献」を選択していた。　各年代の選択理由については、以下のようなコメントも寄せられた。＜20代＞・地域枠（山梨県出身/山梨県勤務・糖尿病・代謝・内分泌内科）・出世するためにどこへでも行きたいから（兵庫県出身/千葉県勤務・病理診断科）・家賃が高い（大阪府出身/東京都勤務・眼科）＜30代＞・義務だったため（新潟県出身/新潟県勤務・内科）・医局を辞め新しい居住地を探す際に、地元が便利なため（神奈川県出身/兵庫県勤務・神経内科）＜40代＞該当コメントなし＜50代＞・子を保育園に預けられないとき（感染症など）、実家にみてもらうため。教授から「実家がないと復帰は無理」と言われ、辞めることを暗に勧められた（岩手県出身/岩手県勤務・心療内科）・需要と供給、利便性、将来性などのバランス（東京都出身/山口県勤務・精神科）＜60代＞長女だから仕方ない（大阪府出身/大阪府勤務・小児科）将来の勤務先、20～30代が意識する時期は…　将来の勤務地を意識する/した時期については、各年代ともに「意識したことがない」医師が最も多かったものの、その傾向は若手になるほど減少に転じている。年代別でみると、20～30代は「前期研修時」（各25.0％、16.2 ％）、40代は「医学部入学時」（10.9％）、50代は「親の健康状態の変化」（9.3％）、60代は「入局時」（12.6％）という結果であった。　このほかのアンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。『将来の希望勤務地は？いつ決めた？／医師1,000人アンケート』

　新しい世代のシロリムス溶出ステントであるAbluminus DES+を検証したランダム化比較試験であるABILITY Diabetes Global試験の結果がLancet誌に掲載されました。本ステントはシロリムスを薬剤として用い、ポリマーをステント外側（abluminal side）に限定し、さらにバルーン表面にもコーティングを施すことで、血管壁への薬剤送達効率を高めることを狙った設計となっています。　本試験では、糖尿病患者という再狭窄リスクが高い症例において、12ヵ月時点の虚血を伴う標的病変再血行再建（ID-TLR）および標的病変不全（TLF）を主要エンドポイントとして評価が行われました。それぞれ絶対リスク差2.8％、3.0％の非劣性マージンが事前に設定され、その結果、12ヵ月時点のID-TLRはAbluminus DES+群で約4.8％、XIENCE群で約2.1％、また、TLFはそれぞれ約9.7％と6.2％で非劣性は示すことができず、さらに、心筋梗塞など臨床的に重要なイベントも、Abluminus DES+群で一貫して多い傾向が認められました。　本試験において非劣性マージンが絶対リスク差で設定されている点には注意が必要です。近年のDES治療ではイベント率自体が低下しているため、数％の絶対差であっても相対的には大きなリスク増加を意味します。今回設定された2.8％というマージンは、相対的にはおよそ4割前後のイベント増加を許容する水準に相当し、糖尿病患者という高リスク集団においては決して小さな差とはいえません。そのように「かなり下駄を履かされた」状態においてなお、非劣性を示すことができませんでした。　本試験ではステント留置時に45秒以上の長時間バルーン拡張が推奨されていましたが、実臨床ではこの条件が十分に遵守されていない症例も確認されています。Abluminus DES+は薬剤送達の最適化を前提とした設計であり、手技が誤っていた場合、その性能が発揮されにくい可能性があります。　生体吸収性スキャフォールド（BRS）でも同様の問題が指摘されてきました。BRSにおいても、長時間拡張や十分な後拡張といった推奨手技が遵守されなかったことは、期待された成績が得られなかった一因と考えられています。新規デバイスは設計思想に基づいた最適使用条件を前提としており、推奨される使用方法に準拠した適切な手技が行われて初めて本来の性能が評価可能となります。本試験の結果は、新規デバイス導入時には正しい手技を用いた植え込みが必須であることを示しているともいえます。

1 疾患概要■ 概念・定義タンジール病は、高比重リポ蛋白（HDL）コレステロール（HDL-C）、アポリポ蛋白（アポ）A-I濃度が著しく低下し、オレンジ色の咽頭扁桃腫大、肝脾腫、角膜混濁、末梢神経障害などの種々の臓器にコレステロールエステルが蓄積することに伴う臨床症状を特徴とする常染色体潜性（劣性）遺伝疾患である。なお、血清脂質値は常染色体共優性遺伝。1961年に米国バージニア州タンジール島の5歳の少年から摘出されたオレンジ色の異常扁桃の病理所見で、多数の泡沫細胞が存在し、この少年と姉の血清HDL-Cが極端な低値を示すことが、Fredricksonらによって報告され「タンジール病」と命名された1）。アポA-Iによる細胞からのコレステロール引き抜きに関与するATP-binding cassette transporter A1（ABCA1）の遺伝子異常に起因する極めてまれな疾患で、早発性冠動脈疾患を来すため早期診断が重要である。■ 疫学極めてまれな難病で、世界全体でこれまで約130例程度しか報告がなく2）、有病率はおよそ100万分の1と推定されている。わが国でも報告例は十数家系程度であるが、未診断例も存在する可能性がある。HDL-C値の下位1％未満の集団の10％にABCA1変異が同定されている。■ 病因ABCA1遺伝子は染色体9q31に位置し、その機能喪失型変異によりタンジール病が生じる3）。ABCA1は細胞膜上のコレステロール輸送体で、血中の遊離アポA-IがABCA1に結合し、ABCA1は細胞内から余剰のコレステロールとリン脂質を細胞外へ排出し、アポA-Iに受け渡し、原始HDLである円盤状のpreβ-HDL粒子を形成する役割を担う。本症では、ABCA1の機能喪失によりpreβ-HDL粒子が形成されず、HDL産生が著しく低下する。また、細胞内からのコレステロール搬出が障害された結果、コレステロールエステルが網内系、皮膚、粘膜、末梢神経のシュワン細胞などの細胞内に異常蓄積し、多臓器で泡沫細胞が出現して機能障害や細胞死を引き起こす。骨髄、肝、脾、リンパ節、皮膚、大腸粘膜、平滑筋などに泡沫細胞が認められ、その結果種々の症状を来す。■ 症状1）臓器腫大と機能障害コレステロールエステルの異常沈着は全身の網内系臓器や粘膜に及ぶため、多彩な臓器腫大・障害が生じる。主な所見は以下のとおりである。（1）オレンジ色扁桃腫大：扁桃は分葉・腫大し、明らかなオレンジ色または黄～灰色の表面を持つ。再発性扁桃炎や扁桃摘出の病歴がしばしば認められる（図1）。（2）肝脾腫：肝腫大は約3分の1に認めるが、肝機能障害は通常軽微である。脾腫は約半数で認められ、軽度の血小板低下症と網状赤血球増加を伴う。脾臓・肝臓への脂質沈着により腹部膨満や肝脾腫が身体診察で認められる。（3）その他臓器へのコレステロールエステル蓄積：リンパ節、胸腺、腸管粘膜、皮膚などで、組織学的には泡沫細胞浸潤として確認される。大腸粘膜沈着に起因する難治性の慢性下痢を呈したまれな症例もある。（4）眼病変：角膜へのコレステロール沈着により角膜混濁（角膜の乳白色の濁り）を来す。多くは軽度で視力障害は生じないが、進行すると視力低下を来す可能性がある。網膜にも色素変性様所見（斑点状の色素沈着）が報告されている。（5）血液・骨髄：血中HDL欠損に伴い赤血球形態異常（棘状赤血球や口裂赤血球など）が報告されており、軽度の溶血性貧血を伴う例もある。骨髄生検では泡沫化マクロファージの貯留像を認める。図1 タンジール病患者のオレンジ色扁桃A：舌扁桃　B：咽頭扁桃（文献2より引用）画像を拡大する2）末梢神経障害軽度から重症までさまざまな末梢神経障害が報告されている。知覚障害、運動障害または混合障害が、一過性または持続性に出現する。小児～若年期から発症し、シュワン細胞内へのコレステロール沈着により髄鞘脱落を起こし、多彩な神経症候を呈する。深部知覚や腱反射の低下はまれで、脳神経を含む末梢神経の再発性非対称性障害や下肢に強い対称性の末梢神経障害や脊髄空洞症様の末梢神経障害として出現する。3）早発性の動脈硬化性疾患タンジール病（ABCA1遺伝子変異ホモ接合体）中の20％で狭心症・心筋梗塞などの動脈硬化性心血管病変の症状が認められる。さらに35～65歳の本症患者では約44％と対照群（男性6.5％、女性3.2％）と比較すると著しく高頻度である。ただ、ABCA1のミスセンス変異の機能障害の違いにより、動脈硬化の程度は個々の症例により異なる。したがって、各患者での動脈硬化のリスク評価と画像診断が必要である。血管内超音波法（IVUS：intravascular ultrasound）による冠動脈の観察で、強度のびまん性の石灰化病変を認めた報告4）や、全身性の重症の動脈硬化病変を合併した症例の報告2）がある。4）耐糖能異常・2型糖尿病膵β細胞におけるABCA1欠損はインスリン分泌障害を引き起こすことが示されており、本症の患者で耐糖能異常や2型糖尿病を合併しやすい一因と考えられる。ABCA1欠損により、膵島（とくにβ細胞）へのコレステロール蓄積によるインスリン初期分泌能低下が機序と考えられる5）。耐糖能異常や2型糖尿病の管理は心血管リスク低減のためにも重要である。■ 予後タンジール病そのものは先天的代謝異常であり、生涯にわたりHDL欠損状態が続くため、長期療養と経過観察が必要である。適切な管理により小児～成人期まで比較的良好に経過する症例もあるが、若年～中年期での冠動脈疾患発症や脳卒中により生命予後が短縮するケースもある。予後改善には動脈硬化性合併症の予防と早期介入が最も重要であり、患者のQOL維持のためには症状コントロールと包括的なリスク管理を続ける必要がある。とくに、狭心症、心筋梗塞などの早発性冠動脈疾患の発症に留意し、定期的な動脈硬化性疾患のチェックが重要である。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）■ 一般検査血液検査で脾機能亢進による血小板減少症（巨大血小板性血小板低下症）や溶血性貧血（間接ビリルビンや網状赤血球増加）が見られることがある。空腹時血糖上昇、経口糖負荷試験（OGTT）で耐糖能異常やインスリン初期分泌能の指標であるinsulinogenic index を評価し、インスリン初期分泌低下が認められることがある。■ 特殊検査1）脂質検査タンジール病（変異ABCA1遺伝子ホモ接合体または複合ヘテロ接合体）患者では、血中HDL-Cは通常5mg/dL以下（同定された症例の平均3±3mg/dL）と正常の約6％に低下しており、アポA-I値も10mg/dL以下に低下する。LDLコレステロール（LDL-C）も平均正常値の約37％に低下している。これはABCA1欠損により末梢から肝へのコレステロール逆転送が低下し、肝細胞のコレステロール不足からLDL受容体発現が亢進してLDL-Cが低下するためと考えられる。軽度の高TG血症を認めることが多く、TGに富むレムナントリポ蛋白の増加を認める。近年の研究で、ABCA1欠損が肝臓由来のangiopoietin-like protein 3（ANGPTL3）の分泌増加を招き、これが本症患者でみられる高TG血症に関与する可能性が報告されている。一方、変異ABCA1遺伝子ヘテロ接合体（キャリア）では血中HDL-CおよびアポA-I値は正常者の約50％程度に低下する。2）眼科検査コレステロール蓄積による角膜混濁を認めることがあり、眼科で角膜検査が必須である。3）耳鼻科検査本症に特徴的なオレンジ色の扁桃腫大を認めることがあり、耳鼻科での目視検査が必要となる。幼少～青年期に扁桃の著明な腫大と黄色～橙色調への変色がしばしば最初の兆候として現れる。扁桃は分葉状に肥大し、独特のオレンジ～黄灰色を呈するため「オレンジ色扁桃」と呼ばれる。小児期に反復する扁桃炎や扁桃摘出術の既往を有する患者も少なくない。4）画像・生検所見腹部超音波検査で肝脾腫を検査する。オレンジ色扁桃や肝脾腫、角膜混濁などの身体所見から本症を疑った場合、組織生検で泡沫細胞沈着を確認する。とくに直腸粘膜生検は侵襲が比較的低く有用とされ、粘膜固有層にコレステロールエステルを蓄積して泡沫化したマクロファージの集積像が認められれば支持所見となる。同様の所見は骨髄、生検可能な皮膚、肝・脾、生検可能なリンパ節などでも検出される。5）神経内科的検査末梢神経障害精査のため神経伝導速度や筋電図検査で神経障害の分布・程度を評価する。6）早発性動脈硬化性疾患の有無の評価早発性動脈硬化性疾患の有無の精査のため、運動負荷心電図、経胸壁心臓超音波検査、頸動脈エコーや冠動脈CTスキャン検査などで、動脈硬化病変のスクリーニングを行う。無症状でも思春期以降は定期的に心血管評価を実施し、動脈硬化性疾患の発症防止と早期発見に努める。家族内発症が疑われる場合は保因者（ヘテロ接合体）に対する脂質検査によるスクリーニングも重要である。■ 確定診断遺伝子診断でABCA1（ATP-binding cassette transporter A1）遺伝子変異（ホモ接合または複合ヘテロ接合体）を認める。常染色体優性遺伝でHDL-Cが著減するfamilial HDL deficiency（ABCA1遺伝子変異のヘテロ接合体やアポA-I遺伝子変異で起こり、早発冠動脈疾患を合併し、タンジール病のような全身性のコレステロール沈着［オレンジ扁桃・肝脾腫・神経障害］は伴わない）との鑑別が必要である。以下に、厚生労働省難治性疾患政策研究事業「原発性脂質異常症に関する調査研究班」による本症の診断基準を示す。難病情報センターのホームページ「タンジール病」より引用した（2026年1月20日）。最新の情報については、当該ホームページまたは厚生労働省「原発性脂質異常症に関する調査研究班」のホームページで確認いただきたい。【タンジール病の診断基準】Definite、Probableを対象とする。A．必須項目1）血清HDLコレステロールが25mg/dL未満2）血中アポA-I濃度20mg/dL未満B．症状1．オレンジ色の特徴的な扁桃腫大2．肝腫大または脾腫3．角膜混濁4．末梢神経障害5．動脈硬化性心血管病変C.鑑別診断以下の疾患を鑑別する。レシチンコレステロールアシルトランスフェラーゼ（LCAT）欠損症、アポリポタンパクA-I欠損症、二次性低HDLコレステロール血症*1*1：外科手術後、肝障害（とくに肝硬変や重症肝炎、回復期を含む）、全身性炎症疾患の急性期、がんなどの消耗性疾患など、過去6ヵ月のプロブコールの内服歴、プロブコールとフィブラートの併用（プロブコール服用中止後の処方も含む）HDL-C＜25mg/dLの場合、低HDL-C血症の診断フローチャート（図2）6）に従って、二次性低HDL血症を除外し、他の原発性低HDL血症である、古典的LCAT欠損症、魚眼病、アポA-I欠損症を鑑別して診断する（表）6）。遊離コレステロールは増加しておらず、アポA-Iが20mg/dL未満であるが検出限界以下ではない場合、タンジール病が強く疑われる。D.遺伝子検査ABCA1遺伝子変異の同定。ABCA1遺伝子解析が2021年4月に保険収載されている。＜診断のカテゴリー＞Definite必須項目の2項目をすべて満たす例のうち、Bの1項目以上を満たし、Cの鑑別すべき疾患を除外し、Dを満たすもの。Probable必須項目の2項目をすべて満たす例のうち、Bの2項目以上を満たし、Cの鑑別すべき疾患を除外したもの。図2 遺伝性HDL欠損症の診断フローチャート（文献6より引用）表 遺伝性HDL欠損症の臨床所見の比較（文献6より引用）画像を拡大する3 治療HDL-C低値そのものを直接是正する薬剤は存在しない。また、現在のところ、遺伝子治療によるABCA1の補充などの根本的な治療はなく、臨床で利用可能な特異的治療薬は存在しない。過去にナイアシン（ニコチン酸）薬やフィブラート系薬がHDL-C上昇の目的で試みられたが、タンジール病ではABCA1欠損が根本原因のため薬物でのHDL-C正常化は困難であり、有効性を支持する明確なエビデンスはない。粥状動脈硬化性疾患の著しい増加が問題となるので、心血管リスクを下げる目的でHDL-Cを可能な範囲で増加させるための生活習慣の改善が推奨される。具体的には、有酸素運動、適正体重の維持、禁煙に加え、食事では飽和脂肪酸を不飽和脂肪酸に置き換える（地中海食的なアプローチ）ことなどが推奨される。これらによりHDL-Cが僅かに上昇し得るほか、末梢神経症状の改善が報告されている。高TG血症を伴う場合にはフィブラート系薬、選択的PPARαモジュレーターのペマフィブラート（商品名：パルモディア）や魚油製剤の使用を検討する。本症の血清LDL-C値は一般に低いが、もしそうでない場合はスタチンあるいはそのほかの薬でLDL-C値を低下させる。治療目標は症状軽減と動脈硬化危険因子の管理に置かれ、高血圧があれば厳格な降圧、喫煙者には禁煙指導を行い、すべての心血管リスク因子を包括的に管理する。血糖コントロールのための食事・運動療法（必要に応じ経口血糖降下薬やインスリンなど）も糖尿病合併例では重要となる。さらに、合併する早発性動脈硬化性疾患の早期発見と治療も行う。一方、タンジール病に伴う各臓器・組織の症状には、必要に応じて対症的・外科的介入を行う場合がある。扁桃肥大による呼吸・嚥下障害や反復炎症がある場合、扁桃摘出術を検討する。オレンジ色扁桃そのものは病的ではないが、大きさにより気道狭窄や感染温床となる場合がある。角膜混濁が進行し、視力障害を来した場合には角膜移植が考慮されるが、タンジール病の角膜混濁は軽度で視機能に問題はない例が多く、定期フォローに留めることもある。末梢神経障害に対してはリハビリテーションと支持療法を行う。筋力低下や足下垂に対しては装具装着（足関節装具など）や理学療法による歩行補助を行う。痛みやしびれが強い場合は、プレガバリンやデュロキセチンといった神経障害性疼痛の薬物療法を用いることもあるが、エビデンスは症例報告レベルである。なお、本症は2015年から「指定難病 261」として、医療費給付の対象となっている。4 今後の展望（治験中・研究中の診断法や治療薬剤など）将来的な治療法として遺伝子治療が期待されている。たとえば、肝臓におけるABCA1発現をウイルスベクターなどで補充し、HDL産生を回復させる試みが提案されている。ただし、HDL代謝は全身の細胞で営まれるため、肝細胞への遺伝子導入だけでどこまで臨床効果が得られるかは不明である。また、アポA-Iや合成HDLの補充療法、肝X受容体（LXR）作動薬による残存ABCA1の発現誘導なども理論上考えられるが、いずれも現時点では成功していない。総じて現時点では対症療法と合併症予防が中心であり、新規治療法の実現には今後の研究の進歩が必要である。5 主たる診療科（紹介すべき診療科）　患者の予後は主に動脈硬化性疾患の発症に左右されるため、長期的には主に循環器内科で心血管イベント予防に重点を置きつつ、管理を行う。神経障害やその他臓器合併症への対策を継続するために多職種チーム医療が重要であり、循環器内科医、脳神経内科医、眼科医、消化器科医、遺伝カウンセラーなどが連携して患者を包括的にケアする。また、定期フォローアップでは以下の点に留意する。1）早発性動脈硬化性疾患のモニタリング若年期より定期的な循環器内科的評価を行う。具体的には詳細な問診・診察に加え、必要に応じて心電図や心エコー、運動負荷試験、頸動脈エコー、冠動脈CTなどで無症候性の動脈硬化病変のスクリーニングを行う。血清脂質、血糖、血圧、喫煙の有無のチェックも継続し、LDL-C、TGや血圧が管理目標を逸脱していれば治療を行う。2）末梢神経障害の管理神経症状は進行したり寛解したりするため、脳神経内科医による神経学的評価を定期的に行い、筋力低下や感覚障害の変化をモニタリングする。必要に応じてリハビリ計画を見直し、装具の調整や痛みのコントロールを図る。重度の神経障害に対しては日常生活動作のサポート（理学療法士・作業療法士の介入、補助具導入など）も検討する。3）眼合併症の管理眼科検査を定期施行し、角膜混濁の進展や視力変化を評価する。角膜混濁による視力障害が生じれば眼科的介入のタイミングを検討する。4）脾腫・感染症対策脾摘を施行した場合は感染症予防を徹底する。脾腫を温存している場合も、脾臓破裂を防ぐため、激しいスポーツ時のプロテクター装着や事故防止策について指導する。5）家族検査とカウンセリング患者の血縁者に対しては遺伝カウンセリングを提供し、希望があれば保因者検査（ABCA1遺伝子検査や脂質検査）を実施する。ヘテロ接合体では動脈硬化リスクがやや高い可能性もあるため、生活習慣指導を行う。※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報、主要な研究グループ、その他参考となるサイト）診療、研究に関する情報厚生労働省難治性疾患政策研究事業「原発性脂質異常症に関する調査研究」（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）難病情報センター　タンジール病（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）日本動脈硬化学会（編）：動脈硬化性疾患予防のための脂質異常症診療ガイド 2023年版 ｢低脂血症の診断と治療｣ 日本動脈硬化学会（2023年6月30日発行）（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）大阪大学医学部附属病院循環器内科（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）りんくう総合医療センター循環器内科　　（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報） 1） Fredrickson DS, et al. Ann Intern Med. 1961;55:1016-1031. 2） Muratsu J, et al. J Atheroscler Thromb. 2018;25:1076-1085. 3） Brooks-Wilson A, et al. Nat Genet. 1999;22:336-345. 4） Komuro R, et al. Circulation. 2000;101:2446-2448. 5） Koseki M, et al. J Atheroscler Thromb. 2009;16:292-296. 6） 日本動脈硬化学会（編）. 動脈硬化性疾患予防のための脂質異常症診療ガイド 2023年版. 低脂血症の診断と治療. 日本動脈硬化学会. 2023. 公開履歴初回2026年2月16日

　Lancet委員会では、2017年より認知症の修正可能なリスク因子に関する研究結果を報告しており、最新の研究結果は2024年に公開されている。そこでは、修正可能なリスク因子として14因子が挙げられ、難聴と高LDLコレステロール（LDL-C）が最も影響の大きな因子とされた1）。では、これらの因子の日本人における影響はどうだろうか。その疑問に答える研究結果が、和佐野 浩一郎氏（東海大学耳鼻咽喉科・頭頸部外科 教授）らによって、The Lancet Regional Health – Western Pacific誌2026年1月号で報告された。本研究では、日本人は難聴が最も影響が大きく、14因子を合計すると最大で38.9％（グローバル研究は45％）が理論上予防可能であることが示された。　研究グループは2024年のLancet委員会の報告に基づき、14の修正可能なリスク因子（教育歴の低さ、難聴、高LDL-C、うつ、外傷性脳損傷、身体不活動、糖尿病、喫煙、高血圧、肥満、過度の飲酒、社会的孤立、大気汚染、未治療の視力低下）を調査対象とした。日本の国民健康・栄養調査や大規模コホート研究などのデータを用いて、各リスク因子の日本国内での該当割合を推定し、集団寄与危険割合（PAF）※1 および潜在的影響割合（PIF）※2 を算出した。これにより、本邦における認知症予防の潜在的規模を定量的に評価した。※1：あるリスク因子が存在しなかったと仮定した場合に、どれだけの割合で疾患発生が予防できた可能性があるかを示す指標※2：あるリスク因子を一定割合減らしたと仮定した場合に、どれだけの割合で疾患発生が減少する可能性があるかを示す指標　主な結果は以下のとおり。・全14因子を考慮した場合、認知症の38.9％が理論上予防可能であると推計された。影響が大きい因子（PAFが大きい因子）は、難聴、身体不活動、高LDL-Cであった。詳細は以下のとおり（括弧内はグローバル研究の数値を示す）。＜早期（early life）＞教育歴の低さ：1.5％（5％）＜中年期（midlife）＞難聴：6.7％（7％）身体不活動：6.0％（2％）高LDL-C：4.5％（7％）糖尿病：3.0％（2％）高血圧：2.9％（2％）うつ：2.6％（3％）喫煙：2.2％（2％）過度の飲酒：1.3％（1％）外傷性脳損傷：0.8％（3％）肥満：0.7％（1％）＜老年期（late life）＞社会的孤立：3.5％（5％）大気汚染：2.5％（3％）未治療の視力低下：0.6％（2％）・PIFについて、危険因子を一律に10％低減させた場合は4.7％（約20.8万人）の認知症が予防され、20％低減の場合は9.2％（約40.8万人）予防されると推計された。　本研究結果について、著者らは「日本における認知症予防戦略として、とくに聴覚ケア、身体活動の促進、代謝関連疾患の管理を優先すべきであることを示唆している。2024年に施行された認知症基本法や今後の認知症施策の具体化に向けて、これらの知見が科学的根拠として活用されることが期待される」とまとめている。

　糖尿病の発症には、遺伝、環境、生活習慣因子などさまざまな原因がある。とくに食生活において海産物を多く摂取する日本人は、魚介類からごく微量の重金属も摂取している可能性がある。こうした重金属の摂取が、2型糖尿病の発症のリスク因子となるのであろうか。このテーマに関し、国立健康危機管理研究機構 臨床研究センター 疫学・予防研究部の伊東 葵氏らの研究グループは、健康診断の血液サンプルを用いて、水銀、鉛などと2型糖尿病発症との関連性を検討した。その結果、血清水銀濃度が高いほど2型糖尿病のオッズ比が高いことが判明した。この結果は、Clinical Nutrition誌2026年2月号に掲載された。水銀が2型糖尿病発症のリスク因子になる可能性　研究グループは、血清中の水銀、鉛、カドミウム、ヒ素と2型糖尿病発症との関連性を明らかにすることを目的に、2008～09年に人間ドックを受けた日本人勤労者4,754例を対象としたネステッドケースコントロール研究を行った。研究では、カドミウム、鉛、水銀、ヒ素濃度を誘導結合プラズマ質量分析法で測定した。2型糖尿病の発症は、5年間の追跡期間中に血漿グルコースやHbA1cが基準を満たした場合、または自己申告により判断した。発生密度法を用い、各症例に対し年齢、性別、ドック受診時期を基準に2例の対照群を無作為にマッチングした結果、２型糖尿病を発症した325例と対照群611例が得られた。その後、条件付きロジスティック回帰モデルを用いて、各重金属濃度の四分位群ごとに2型糖尿病のオッズ比と95％信頼区間を推定した。　主な結果は以下のとおり。・職業区分、交代勤務、喫煙、飲酒、余暇の身体活動、糖尿病家族歴、BMI、高血圧、および血清中長鎖ω3脂肪酸、ビタミンD、マグネシウム、セレン、鉛、カドミウム、ヒ素濃度を調整後も、血清水銀濃度が高いほど2型糖尿病のオッズ比は高かった。・血清水銀濃度の最低から最高四分位におけるオッズ比（95％信頼区間）は、それぞれ1（基準値）、1.15（0.70～1.90）、 1.41（0.85～2.36）、1.98（1.13～3.47）だった（P＝0.01）。・カドミウム、鉛、ヒ素と2型糖尿病発症との間に関連は認められなかった。　なお、研究グループは、「血中水銀濃度が食事からの摂取量を直接反映するものではなく、水銀曝露あるいは魚摂取と2型糖尿病との関連についてはさらなる研究が必要」と述べている。

　非糖尿病の末梢動脈疾患（非糖尿病PAD）患者において、メトホルミンの投与はプラセボと比較して、追跡6ヵ月時点の6分間歩行距離に関する評価において改善は認められなかったことが、米国・ノースウェスタン大学のMary M. McDermott氏らが行った無作為化二重盲検試験「PERMET試験」の結果で示された。PAD患者の歩行能力を改善する効果が示されている治療法はほとんどない。メトホルミンは、入手がしやすく安価な2型糖尿病の治療薬だが、AMP活性化プロテインキナーゼの活性化、酸化ストレスの軽減、血管内皮型一酸化窒素合成酵素（eNOS）の活性化など多面的な作用を有することで知られている。著者は、「今回示された結果は、メトホルミンはPAD患者の歩行能力を改善しないことを裏付けるものであった」とまとめている。JAMA誌2026年2月3日号掲載の報告。6分間歩行距離の6ヵ月間の変化量を対プラセボで評価　PERMET試験は、米国4施設で被験者を募り実施され、2017年5月23日に登録を開始し、2025年2月17日に終了した。最終追跡調査は2025年8月19日。　被験者は、50歳以上のPAD患者（包含基準：ABIが両足とも0.90以下など。除外基準：GFR≦45のCKD、糖尿病など）であった。　資金の制限により、登録された被験者は202例（目標212例の95％）であった。　被験者は、メトホルミン群（1錠［500mg］を1日2回で開始、2週間後から2錠を1日2回、97例）またはプラセボ群（105例）に無作為化され、6ヵ月間治療を受けた。副作用が発現した場合は、症状が許容範囲になるまたは消失するまで服用量が減らされた。被験者は、服用量を日誌に記録するよう指導され、3ヵ月後の受診時に服薬アドヒアランスの評価（服薬日誌と薬瓶の回収）が行われた。また、評価後に残り3ヵ月分の錠剤が渡された。　主要アウトカムは6分間歩行距離の6ヵ月間の変化量（臨床的に重要な最小変化量：8～20m）。副次アウトカムは、トレッドミルでの最大歩行時間、トレッドミルでの無痛歩行時間、歩行障害質問票（Walking Impairment Questionnaire）の距離および速度のスコア、SF36身体機能スコア、および上腕動脈FMDなどであった。各評価項目の結果は、試験施設とベースライン値で補正された。6ヵ月間の変化量はメトホルミン群－5.4m、プラセボ群－5.3m　無作為化された202例（平均年齢69.6［SD 8.4］歳、女性56例［28％］、黒人79例［39％］）のうち、179例（89％）が6ヵ月の追跡調査を完了した。　メトホルミン投与群において、プラセボ群と比較して6分間歩行距離に関する有意な改善は認められなかった。メトホルミン投与群の6分間歩行距離は358.6mから353.2mへの変化で（群内変化量：－5.4m）、プラセボ群は同359.8mから354.5m（－5.3m）であった（補正後群間差：1.1m、95％信頼区間：－16.3～18.6、p＝0.90）。　副次アウトカムについてもいずれも、プラセボと比較してメトホルミン群で有意な改善は示されなかった。　最も多くみられた重篤な有害事象は、心血管イベントであった（メトホルミン群3.1％、プラセボ群1.9％）。最も多くみられた非重篤な有害事象は、消化不良/胃もたれ（メトホルミン群64.9％、プラセボ群40.6％）および頭痛（メトホルミン群37.2％、プラセボ群49.5％）であった。

今月、Nature Medicine誌に非常に示唆に富む研究結果が報告されました1）。この研究は、世界185ヵ国のがん罹患データ（GLOBOCAN 2022）をもとに、修正可能なリスク要因が、どのがんの負担にどれほど寄与しているかを包括的に解析したものです。日々の診療で私たちが接するがん患者さんの中には、「なぜ自分が」と運命を呪う方も少なくありません。しかし今回のデータは、世界で新たに診断されたがんの約37.8％、実に4割近くが、理論上は「防ぐことのできたがん」であることを示唆しています。今回はこの論文の要点と、日本を含む東アジア特有の事情、そして解釈上の限界について、共有したいと思います。潜伏期間まで考慮した、より「リアル」な推計これまでもGlobal Burden of Disease研究などで同様の解析は行われてきましたが、今回の研究にはいくつかのユニークな強みがあります。まず、評価対象とするリスク要因の包括性です。喫煙やアルコール、BMIといった代謝・行動要因だけでなく、これまでの研究では除外されがちだった「感染症（ピロリ菌、HPV、肝炎ウイルス等）」や「紫外線」を含む30もの要因を網羅しています。さらに特筆すべきは、曝露から発がんまでのタイムラグ、いわゆる「潜伏期間」をモデルに組み込んでいる点です。多くのがんにおいて、現在の罹患率は「今」ではなく「過去」の生活習慣の結果です。そこで研究チームは、10年前の曝露状況などのデータを用いることで、因果関係の推定精度をより高めようと試みています。世界と異なる「東アジア」のリスク構造解析の結果、世界全体ではがんの約4割が予防可能なリスク要因に起因しており、とくに男性ではその割合が約半数（45.4％）に達することがわかりました。女性は約3割（29.7％）です。この性差は、主に喫煙率とアルコール摂取量の男女差を反映していると考えられます。ここで、私たち日本人の医療者がとくに注目すべきデータがあります。地域別の解析を見ると、高所得国グループの中でも、欧米と東アジアではリスクの顔ぶれが大きく異なるのです。欧米諸国では、喫煙、高BMI（肥満）、アルコールが主要なリスク要因となっています。一方で、日本を含む東アジア地域では、依然として「感染因子」による疾病負担がきわめて高い水準にあります。具体的には、胃がんの主因であるヘリコバクター・ピロリ、肝細胞がんの主因である肝炎ウイルス（HBV/HCV）、そして子宮頸がん等に関与するヒトパピローマウイルス（HPV）です。これらががん負担の大きな部分を占めているという事実は、日本の臨床現場における感染症対策（具体的には、ピロリ菌の除菌、肝炎ウイルスの拾い上げ、そしてHPVワクチンの普及）が、がん予防において依然として重要であることを如実に物語っています。もちろん、食の欧米化に伴い、高BMIによるリスクも年々増加傾向にあります。感染症対策の手を緩めず、同時に肥満などの代謝リスクへも介入していくという、「二刀流」が私たちには求められているといえるでしょう。研究データの解釈における「限界」非常に精緻な研究ではありますが、解釈にあたっては、いくつかの限界も念頭に置く必要があります。まず挙げられるのが、データの質の地域差です。世界185ヵ国すべてにおいて高品質なリスク曝露データが揃っているわけではなく、一部の国や地域では推計モデルに依存しているため、数値の精度にはばらつきがある可能性があります。また、潜伏期間の設定についても課題が残ります。本研究では多くの要因で一律に「10年」という潜伏期間を設定して解析していますが、実際の発がんプロセスはがん種や要因によって千差万別です。10年という期間設定が、必ずしもすべての病態を正確に反映しているとは限らない点には注意が必要です。さらに、今回は各リスク要因の影響を足し合わせるモデルを基本としています。しかし実際の生体反応では、たとえば「喫煙」と「アスベスト曝露」が組み合わさることでリスクが跳ね上がるといった相互作用が起こりえます。こうした複合的なシナジー効果については、今回の数値には十分に反映されていない可能性があり、実際のリスクはさらに高いかもしれません。臨床現場への示唆こうした限界はあるものの、この研究が私たちに提供してくれているものの価値は揺らぎません。がんの4割は、運ではなく、対策可能なリスクによって引き起こされているのです。患者さんへの生活指導において、禁煙や節酒の重要性を伝えることはもちろんですが、東アジア特有のリスクである感染症への介入を徹底することが、将来のがんを減らす価値のある投資になります。私たち医療従事者が、このエビデンスを日々の診療や啓発活動に落とし込んでいくことが、10年後、20年後の日本の「がんの風景」を変えることにつながるのかもしれません。 1） Fink H, et al. Global and regional cancer burden attributable to modifiable risk factors to inform prevention. Nat Med. 2026 Feb 3. [Epub ahead of print]

　2型糖尿病患者において、腎不全リスクの高低によるSGLT2阻害薬およびGLP-1受容体作動薬の腎不全や心血管アウトカムを調査した結果、GLP-1受容体作動薬は腎不全の中等度リスクの患者に、SGLT2阻害薬は高度リスクの患者にそれぞれより有益である可能性が、米国・ユタ大学のSydney E. Hartsell氏らによって報告された。Clinical Journal of the American Society of Nephrology誌オンライン版2026年1月13日号掲載の報告。　研究グループは、2018年1月1日～2021年12月31日にSGLT2阻害薬、GLP-1受容体作動薬（非エキセンジン系）またはインスリン グラルギンのいずれかを新たに開始した2型糖尿病を有する米国退役軍人コホートを用いて観察研究を行った。対象は16万428例で、治療確率逆重み付けを用いてベースライン特性のバランスを調整し、2023年3月31日までの追跡データを用いて各薬剤の新規使用者間でアウトカムを比較した。評価項目には、腎不全（慢性腎臓病のステージ5または腎代替療法）、主要心血管イベント（MACE［心不全、心筋梗塞、脳卒中］）、心血管・腎・代謝（CKM）複合エンドポイント（腎不全またはMACE）、全死因死亡、死亡を含む複合アウトカムが含まれた。また、将来の腎不全発症リスクを推定する腎不全リスク方程式（Kidney Failure Risk Equation：KFRE）スコアを用いて、SGLT2阻害薬とGLP-1受容体作動薬の有効性の差が腎不全リスクの高低によって異なるかを検証した。　主な結果は以下のとおり。・新規に使用開始した薬剤は、SGLT2阻害薬が53％、GLP-1受容体作動薬が14％、インスリン グラルギンが34％であった。・SGLT2阻害薬群とGLP-1受容体作動薬群の死亡リスクは同程度であったが、SGLT2阻害薬群で腎不全リスクが低下する傾向にあった（ハザード比[HR]：0.89、95％信頼区間[CI]：0.74～1.06）。・SGLT2阻害薬群では、GLP-1受容体作動薬群と比較してMACE（HR：1.14、95％CI：1.09～1.20）およびCKM複合エンドポイント（HR：1.13、95％CI：1.08～1.19）の発生リスクが有意に高かった。・中等度の腎不全リスク（KFRE 2～6％未満）の患者ではGLP-1受容体作動薬が腎不全、MACEおよびCKM複合エンドポイントに対してより保護的であることが示唆された一方で、高度の腎不全リスク（KFRE 6％以上）の患者ではSGLT2阻害薬がより保護的であることが示唆された。

　2010年代以降、アジア地域における認知症の有病率、発症率、生存率がどのように変化したかを調査した集団ベースの研究は、これまでほとんどなかった。九州大学の小原 知之氏らは、日本のコミュニティにおける37年間の疫学データを用いて、認知症の有病率、発症率、生存率の変化を調査した。Alzheimer's Research & Therapy誌2025年12月29日号の報告。　65歳以上の日本の地域住民を対象に、認知症に関する横断調査を7回実施した（1985、1992、1998、2005、2012、2017、2022年）。また、1988年（803例）、2002年（1,231例）、2012年（1,519例）に、認知症を発症していない65歳以上の住民を対象とした3つのコホートを設定し、それぞれ10年間フォローアップ調査を行った。認知症有病率の傾向は、ロジスティック回帰モデルを用いて検証した。年齢と性別で調整した後、コホート間で認知症発症率と認知症発症後の生存率を比較するため、Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・認知症の粗有病率は、1985〜2012年にかけて有意な増加が認められた（1985年：6.7％、1992年：5.7％、1998年：7.1％、2005年：12.5％、2012年：17.9％、p for trend＜0.01）。その後、2012〜22年にかけて有意な減少が認められた（2017年：15.8％、2022年：12.1％、p for trend＜0.01）。・年齢と性別を調整した後でも、同様の傾向が認められた。・さらに、年齢および性別で調整した認知症発症率は、1988〜2002年のコホートで有意な増加が認められた（調整ハザード比[aHR]：1.68、95％信頼区間[CI]：1.38〜2.06）。その後、2002〜12年のコホートでは有意な減少が認められた（aHR：0.60、95％CI：0.51〜0.70）。・認知症発症後の年齢および性別で調整した5年生存率は、1988〜2002年のコホートでは有意な増加が認められた（47.3％→65.2％、p＜0.01）が、2002〜12年のコホートでは有意な変化は認められなかった（65.2→58.9％、p＝0.42）。　著者らは「2012年以降、日本における認知症の有病率と発症率は、減少傾向が観察された。認知症の発症率の低下は、高血圧や糖尿病といった生活習慣病の予防とマネジメントの改善、そして健康的な生活習慣行動への意識向上と促進によるものと考えられる」と結論付けている。

　妊娠中に初めて発見または発症した糖代謝異常である「妊娠糖尿病」と、妊娠前から糖尿病を患っている「糖尿病合併妊娠」は、どちらも高血糖が胎児の発育に影響を与えるため妊娠中の血糖管理が非常に重要になる。そして妊娠中の糖尿病の薬物療法はインスリン療法が原則となる。妊娠前から経口血糖降下薬などで治療していた場合でも、妊娠する前、あるいは妊娠が判明した時点でインスリンへの変更が必要となる1）。これは、経口血糖降下薬が胎盤を通して胎児に運ばれ、低血糖を引き起こす可能性があるためである。　GLP-1受容体作動薬に関しては、ラットやラビットを用いた動物実験でGLP-1受容体作動薬の投与により胎児の構造異常、子宮内での発育制限、胎児の死亡などが報告されており、妊娠中はGLP-1受容体作動薬の使用を避けるべきとされている1）。ただ、GLP-1受容体作動薬の中止により、妊娠中の体重の過剰増加や血糖コントロールの悪化も懸念されている。これまでに妊娠前あるいは妊娠初期にGLP-1受容体作動薬を中止することで、母体や胎児にどのような影響が出るかを検討した報告はなかったが、今回妊娠14万9,790例を対象とした後ろ向きコホート研究の結果が報告された2）。　妊娠前3年間および妊娠後90日間に、GLP-1受容体作動薬の処方が確認された妊婦を曝露群、確認されなかった妊婦を非曝露群として、曝露群1例につき非曝露群3例を傾向スコアでマッチングした。その結果、妊娠中の体重増加量は曝露群で有意に多く、過剰体重増加のリスクも高かった。また、曝露群で早産、妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群のリスクが高かったが、巨大児および低出生体重児のリスク、帝王切開のリスクには差がなかった。　妊娠を契機にGLP-1受容体作動薬をインスリンに変更し、妊娠中に過剰な体重増加や血糖コントロールの悪化を経験することがしばしばある。妊娠出産を考えている女性に対するGLP-1受容体作動薬の使用は、開始前によく検討する必要があるだろう。妊娠前あるいは妊娠初期でのGLP-1受容体作動薬の中止は、母体の体重増加のほか、早産、妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群のリスク上昇と関連する可能性が示唆され、今後さらなる検討が必要と思われる。

　「永遠の化学物質」と呼ばれている有機フッ素化合物（PFAS）によって、若者が代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（MASLD）を発症するリスクが約3倍上昇する可能性のあることが、新たな研究で示された。PFASの一種であるペルフルオロオクタン酸（PFOA）の血中濃度が2倍高まるごとにMASLD発症のオッズが2.7倍上昇するとの結果が得られたという。米南カリフォルニア大学（USC）ケック医学校ポピュレーションヘルス・公衆衛生科学および小児科学教授のLida Chatzi氏らによるこの研究の詳細は、「Environmental Research」1月1日号に掲載された。　Chatzi氏は、「MASLDは、深刻な健康問題を引き起こすようになるまで、何年にもわたって自覚症状なく進行する可能性がある。思春期に肝臓で脂肪が蓄積し始めると、それが生涯にわたる代謝および肝臓の健康問題の基になってしまいかねない。早期にPFASへの曝露を抑えることができれば、将来の肝疾患の予防につながるかもしれない。これは公衆衛生上、極めて大きなチャンスになる」と述べている。　PFASは炭素とフッ素が強固に結合した化合物で、「永遠の化学物質」との異名の通り、除去や分解は極めて困難である。PFAS化合物は1940年代以降、泡消火薬剤や焦げ付き防止調理器具、食品の包装紙、汚れ防止加工の家具、防水性の衣類など、さまざまな製品に使用されてきた。Chatzi氏らによると、米国人の99％以上で血液中に測定可能なPFASが存在している。また、米国で供給されている飲料水のほぼ半分に、少なくとも1種類のPFAS化学物質が含まれているという。　今回の研究では、USCの2つの先行研究の一環で収集された南カリフォルニア在住の284人（SOLARコホート：8〜13歳の162人、Meta-AIRコホート：17〜23歳の122人）の青少年と若年成人のデータが分析された。全ての参加者が2型糖尿病または過体重の親を持ち、すでに代謝疾患のリスクが高い状態にあった。PFASの血中濃度は血液検査で測定され、肝臓の脂肪量はMRI検査によって評価された。　その結果、PFOAの血中濃度が倍増するごとに、MASLDオッズが約2.7倍（オッズ比2.69、95％信頼区間1.16〜6.26）高まり、この影響は、年齢が高いほど強まることが示された。さらに、喫煙習慣がある若者や、肝臓の脂肪蓄積に関与する遺伝的変異（PNPLA3高リスクアレル）保有者では、そのリスクがさらに高まることも判明した。　Chatzi氏は、「PFAS曝露は肝臓の生物学的機能を阻害するだけでなく、若者の肝疾患リスクにつながる。思春期は特に影響を受けやすい重要な時期であると見られ、肝臓がまだ発達しつつある段階でのPFAS曝露は最も強い影響を及ぼす可能性があることが示唆される」と述べている。　論文の筆頭著者である米ハワイ大学公衆衛生科学分野のShiwen “Sherlock” Li氏は、「特に思春期は発達と成長の重要な時期であることから、PFASがもたらす健康への影響を受けやすい」とニュースリリースの中で指摘。また同氏は、「PFAS曝露は肝疾患だけでなく、いくつかの種類のがんを含むさまざまな有害な健康アウトカムに関連していることが示されている」と述べている。　共著者の1人であるUSCケック医学校ポピュレーションヘルス・公衆衛生科学分野のMax Aung氏は、「この研究結果は、ライフステージに応じたPFAS曝露、遺伝的要因、そして生活習慣要因の相互作用が、MASLDの発症リスクに影響していることを示唆している。遺伝と環境の相互作用について解明を進めることは、MASLDのためのプレシジョン・エンバイロメンタル・ヘルスの発展の一助になる」とニュースリリースの中で述べている。

　健康増進のために、新しい食事計画を立てたりジムの会員になったりする必要はないようだ。あと数分長い睡眠時間を確保する、もう少し体を動かす、食事の質を少しだけ改善するといった日々のごく小さな行動変容が、長生きや健康の維持に寄与する可能性のあることが、新たな研究で示された。シドニー大学（オーストラリア）のNicholas Koemel氏らによるこの研究の詳細は、「eClinicalMedicine」に1月13日掲載された。　この研究でKoemel氏らは、UKバイオバンクのデータを用いて5万9,078人の高齢者（年齢中央値64.0歳、男性45.4％）について調べた。参加者は1週間にわたりリスト型のデバイスを装着し、睡眠と身体活動を測定した。食事内容については、自己申告による食習慣に関する調査結果を基に、食事の質スコア（Diet Quality Score：DQS）を算出した。DQSは0～100点で、スコアが高いほど食事の質が高いことを意味する。　解析の結果、最も不健康な生活習慣の群（夜間の睡眠時間が約5.5時間、1日当たりの運動時間が7.3分、食事スコアが36.9点）を基準とした場合、一晩当たりの睡眠時間が5分長く、1日当たりの運動時間が1.9分多く、DQSが5点高い生活習慣は、平均余命が約1年長いことと関連していると推定された。DQSの5点の上昇は、例えば、野菜を1日当たり0.5サービング増やすか、全粒穀物を1.5サービング多く摂取することに相当する食事改善を意味する。さらに、これら3つの行動変容を同時に達成しなくても、一晩当たりの睡眠時間が25分長いか、1日当たりの運動時間が2.3分多いか、DQSが35.5点高い場合でも、平均余命が約1年長いことと関連していると推定された。　Koemel氏は、「これらの小さな行動変容は、実際には意味のある影響を及ぼし、時間の経過とともに積み重なることで寿命の長さに大きな違いをもたらす」とNBCニュースに語っている。　研究グループは、参加者を8年以上にわたって追跡し、心疾患やがん、認知症、2型糖尿病などの重い疾患を発症することなく生きていた期間（健康寿命）についても調べた。その結果、最も不健康な生活習慣を基準とした場合、一晩当たりの睡眠時間が24分長く、1日当たりの運動時間が3.7分多く、DQSが23点高い生活習慣は、健康寿命が約4年長いことと関連していると推定された。　Koemel氏は、「この研究のポイントは、こうした小さな調整で全てが解決するというものでは必ずしもない。それよりも、どこから最初の一歩を踏み出すか、人々にとって達成可能で無理のない選択肢をどのように作り出すかの方が重要だ」とNBCニュースに語っている。　米疾病対策センター（CDC）のデータによると、米国の成人の約37％が推奨されている1日7時間の睡眠時間を確保できていない。米VCUヘルスのメディカル・ディレクターのMaha Alattar氏は、「睡眠時間を5分増やしても、その日のうちにすぐ効果を感じることはないかもしれない。しかし、1カ月単位で見れば、かなりの時間になる」と指摘する。同氏は、「このことは、長期的には健康状態の改善につながり得ると考えられる。というのも、われわれは逆の視点、つまり睡眠不足から健康を考えているからだ」と言う。　また、運動についても同様の傾向が認められ、ほとんど運動していなかった人が少しでも体を動かすようになった場合に最大の効果が得られることが示唆された。研究グループによると、運動の効果は1日当たり約50分でピークに達することも明らかになったという。　一方、米アリゾナ州立大学運動生理学教授のGlenn Gaesser氏は、「健康上のメリットを得るために生活習慣を大幅に見直す必要はない。将来の行動を予測する最も正確な指標は、過去の行動だ」と述べている。