米メイヨークリニックのAaron S. Mansfield氏は、ペムブロリズマブに関する臨床試験であるKEYNOTE-001、010、 024、042の統合解析結果から、脳転移があるPD-L1陽性非小細胞肺がん（NSCLC）に対するペムブロリズマブ単独療法は、脳転移なしと同等以上の予後改善効果があると欧州臨床腫瘍学会（ESMO2019）で発表した。　統合解析に用いた4試験（KEYNOTE-001、010、024、042）のうちKEYNOTE-001のみが単群試験で、その他はいずれも化学療法との比較試験である。　主な結果は以下のとおり。・統合解析による全症例数は3,170例。うち脳転移ありは293例、脳転移なし2,877例であった。・PD-L1 TPS≧50％の脳転移あり症例の全生存期間（OS）中央値はペムプロリズマブ群が19.7ヵ月（95％信頼区間[CI]：12.1～31.4）、化学療法群が9.7ヵ月（95％CI：7.2～19.4）であった（ハザード比[HR]：0.78、95％CI：0.71～0.85）。・PD-L1 TPS≧50％の脳転移なし症例でのOS中央値はペムブロリズマブ群が19.4ヵ月（95％CI：17.0～22.4）、化学療法群が11.7ヵ月（95％CI：10.1～13.1）であった（HR：0.66、95％CI：0.58～0.76）であった。・PD-L1 TPS≧1％の脳転移あり症例でのOS中央値はペムブロリズマブ群が13.4ヵ月（95％CI：10.4～18.0）、化学療法群が10.3ヵ月（95％CI：8.1～13.3）であった（HR：0.83、95％CI：0.62～1.10）であった。・PD-L1 TPS≧1％の脳転移なし症例でのOS中央値はペムブロリズマブ群が14.8ヵ月（95％CI：13.4～16.1）、化学療法群が11.3ヵ月（95％CI：10.2～12.0）であった（HR：0.78、95％CI：0.71～0.85）であった。・PD-L1 TPS≧50％の脳転移あり症例での無増悪生存期間（PFS）中央値はペムブロリズマブ群が4.1ヵ月（95％CI：2.3～10.6）、化学療法群が4.6ヵ月（95％CI：3.5～8.4）であった（HR：0.70、95％CI：0.47～1.03）。・PD-L1 TPS≧50％の脳転移なし症例でのPFS中央値はペムブロリズマブ群が6.5ヵ月（95％CI：6.1～8.1）、化学療法群が6.1ヵ月（95％CI：5.8～6.2）であった（HR：0.69、95％CI：0.62～0.78）であった。・PD-L1 TPS≧1％の脳転移あり症例でのPFS中央値はペムブロリズマブ群が2.3ヵ月（95％CI：2.1～3.9）、化学療法群が5.2ヵ月（95％CI：4.2～8.3）であった（HR：0.96、95％CI：0.73～1.25）であった。・PD-L1 TPS≧1％の脳転移なし症例でのPFS中央値はペムブロリズマブ群が4.3ヵ月（95％CI：4.2～5.1）、化学療法群が6.1ヵ月（95％CI：6.0～6.3）であった（HR：0.91、95％CI：0.84～0.99）であった。・PD-L1 TPS≧50％の脳転移あり症例での奏効率（ORR）はペムブロリズマブ群が33.9％、化学療法群が14.6％、脳転移なしの症例でペムブロリズマブ群が38.1％、化学療法群が26.1％であった。・PD-L1 TPS≧1％の脳転移あり症例でのORRはペムブロリズマブ群が26.1％、化学療法群が18.1％、脳転移なしの症例でペムブロリズマブ群が25.8％、化学療法群が22.2％であった。・奏効期間（DOR）中央値はPD-L1 TPS≧50％の脳転移あり症例でペムブロリズマブ群が未到達、化学療法群が7.6ヵ月、脳転移なしの症例でペムブロリズマブ群が33.9ヵ月、化学療法群が8.2ヵ月であった。・DOR中央値はPD-L1 TPS≧1％の脳転移ありの症例でペムブロリズマブ群が未到達、化学療法群が8.3ヵ月、脳転移なしの症例でペムブロリズマブ群が30.4ヵ月、化学療法群が8.1ヵ月であった。・Grade3以上のAE発現率は脳転移ありのペムブロリズマブ群が15％、脳転移なしのペムブロリズマブ群が18％、脳転移ありの化学療法群が46％、脳転移なしの化学療法群が43％であった。　この結果からペムブロリズマブ単独療法は脳転移の有無にかかわらず、なおかつPD-L1 TPS≧50％、PD-L1 TPS≧1％のいずれの場合でも脳転移ありの症例ではDOR中央値が未到達であることをMansfield氏は強調。「ペムブロリズマブ単独療法は脳転移を有する場合も含めPD-L1陽性の進行NSCLCの標準治療」との結論を述べた。

　低リスク単胎妊娠において、妊娠第3期に超音波検査をルーチンに行うことは通常ケアと比較して、出産前の在胎不当過小（SGA）胎児の検出率を高めるが、重度有害周産期アウトカムの発生減少には結びつかないことが明らかにされた。オランダ・アムステルダム大学医療センターのJens Henrichs氏らが、1万3,046例の妊婦を対象に行った無作為化比較試験の結果で、著者は「妊娠第3期に超音波検査をルーチンに行うことを支持しない結果であった」とまとめている。BMJ誌2019年10月15日号掲載の報告。妊娠28～30週、34～36週に超音波検査を提供し通常ケアと比較　研究グループは2015年2月1日～2016年2月29日にかけて、オランダ国内の助産施設60ヵ所を通じて登録した、16歳以上の低リスク単胎妊娠の妊婦を対象に無作為化比較試験を行った。　施設では通常のケアとして、定期的な子宮底長測定と、臨床的に必要な超音波検査を行った。試験開始3、7、10ヵ月の各時点で、被験者の3分の1をコントロール群から介入群に割り付け、介入群に対しては、通常ケアに加え、妊娠28～30週、34～36週に2回のルーチン超音波検査を提供した。両群に対して同様の多専門的アプローチを行い、胎児発育の特定とケアを行った。　主要アウトカムは、複合重度有害周産期アウトカム（周産期死亡、Apgarスコア4未満、意識障害、仮死、てんかん発作、補助呼吸、敗血症、髄膜炎、気管支肺異形成症、脳室内出血、脳室周囲白質軟化症、壊死性腸炎と規定）だった。副次アウトカムは、母体の重篤な病的状態、自然分娩・出生だった。重度有害周産期アウトカム発生、介入群32％、コントロール群19％　試験には1万3,520例（平均妊娠22.8週）が登録され、解析には、オランダ全国周産期レジストリまたは病院記録のデータがある1万3,046例（介入群7,067例、コントロール群5,979例）が包含された。　SGA胎児の検出率は、コントロール群19％（78/407例）に対し、介入群は32％（179/556例）と有意に高率だった（p＜0.001）。　一方で、主要アウトカム発生率は、介入群1.7％（118例）、コントロール群1.8％（106例）だった。交絡因子を補正後、両群には有意差は認められなかった（オッズ比[OR]：0.88、95％信頼区間[CI]：0.70～1.20）。　なお、介入群ではコントロール群に比べ、誘発分娩の発生率が高く（OR：1.16、95％CI：1.04～1.30）、陣痛促進の発生率は低かった（0.78、0.71～0.85）。母体のアウトカムとその他の産科学的介入について有意な差はなかった。

　欧州の大規模な4つのデータベースを用いた検討で、非アルコール性脂肪性肝疾患（NAFLD）と診断された成人は、年齢、性別、診療情報を適合したNAFLDを有さない成人と比較して、既知の心血管リスク因子補正後、急性心筋梗塞（AMI）や脳卒中の発生リスクに、わずかな増大は認められるが有意差はないことが明らかにされた。英国・GlaxoSmithKlineのMyriam Alexander氏らが計1,770万例を対象とした適合コホート試験の結果で、著者は「NAFLD診断成人の心血管リスク評価は重要だが、一般集団のそれと同様とすべきであろう」と述べている。NAFLDは、メタボリックシンドロームやその他のAMIや脳卒中のリスク因子との関連が認められている。AMIおよび脳卒中リスク増大との関連、および心血管疾患の代用マーカー（surrogate marker）との関連が示されているが、既知のリスク因子補正後の関連性について完全には確立されていなかった。BMJ誌2019年10月8日号掲載の報告。NAFLD/NASH診断例約12万例を追跡　研究グループは欧州4ヵ国の、2015年12月までのプライマリケアの電子データベースを用いて、住民ベースの適合コホート試験を行った。各データベースの患者数は、イタリア154万2,672例、オランダ222万5,925例、スペイン548万8,397例、英国1,269万5,046例だった。　そのうち、NAFLDまたは非アルコール性脂肪肝炎（NASH）の診断を受け、かつその他の肝疾患のない12万795例を対象に分析を行った。同一データベースから、診断日の年齢、性別、医療機関、受診状況、診断日前後6ヵ月時点の医療記録でマッチングした、NAFLDまたはNASHのない被験者を最大100例選んだ。　主要アウトカムは、致死的または非致死的AMIおよび虚血性/unspecified脳卒中だった。ランダム効果メタ解析により、Coxモデルを用いて複数データベースのプールド・ハザード比（HR）を推計した。年齢や喫煙、血圧、2型DM、総コレステロール値などで補正後、リスク増大なし　NAFLD/NASHの診断を受けた12万795例について、診断日からの追跡期間はコホート集団により異なり、中央値2.1～5.5年だった。　年齢と喫煙について補正後、AMI発症に関するHRは1.17（95％信頼区間[CI]：1.05～1.30）だった（イベント数はNAFLD/NASH群1,035件、コントロール群6万7,823件）。より多くのリスク因子情報を含むNAFLD/NASH患者8万6,098例と適合コントロール466万4,988例についての解析では、収縮期血圧、2型糖尿病、総コレステロール値、スタチン服用の有無、高血圧症で補正後、AMI発症に関するHRは1.01（95％CI：0.91～1.12）だった（NAFLD/NASH群747件、コントロール群3万7,462件）。　年齢と喫煙状況で補正後の、脳卒中発症に関するHRは1.18（同：1.11～1.24）だった（NAFLD/NASH群2,187件、コントロール群13万4,001件）。より多くのリスク因子の情報を含む集団についての解析では、収縮期血圧、2型糖尿病、総コレステロール値、スタチン服用の有無、高血圧症で補正後、脳卒中発症に関するHRは1.04（同：0.99～1.09）だった（NAFLD/NASH群1,666件、コントロール群8万3,882件）。

　アテゾリズマブ（商品名：テセントリク）とベバシズマブ（同：アバスチン）の併用が肝細胞がん（HCC）の1次治療において生存を改善した。　Roche社は、2019年10月21日、切除不能肝細胞がん（HCC）を対象にしたアテゾリズマブとベバシズマブ併用の第III相IMbrave150試験において、全生存（OS）および無増悪生存（PFS）の統計学的に有意かつ臨床的に意味のある改善を示したことを発表した。　IMbrave150は、未治療の切除不能HCCの501例を対象とした、国際多施設共同非盲検第III相試験。対象患者は無作為にアテゾリズマブとベバシズマブ併用またはソラフェニブに割り付けられ、許容できない毒性または臨床的利益の喪失まで、治療を受けた。主要評価項目は、独立審査委員会（IRF）によるOSとPFSである。IMbrave150試験のデータは、今後の医学学会で発表される予定。　HCCに対するアテゾリズマブとベバシズマブ併用は、2018年7月、米国食品医薬品局（FDA）からブレークスルーセラピーに指定されている。

　バイオジェンとエーザイは2019年10月22日、早期アルツハイマー病（AD）患者に対する第III相試験において無益性解析に基づき中止となったaducanumabについて、中止後に新たに利用可能となったデータを追加し解析した結果から、米国食品医薬品局（FDA）との協議に基づいて、2020年に承認申請を予定していることを発表した。aducanumabが承認された場合、早期アルツハイマー病の臨床症状悪化を抑制する最初の治療薬となるとともに、アミロイドベータ（Aβ）の除去が臨床上のベネフィットをもたらすことを実証する世界初の薬剤となるという。　臨床第III相試験であるEMERGE試験（1,638例）および ENGAGE試験（1,647例）は、aducanumabの2つの投与量群について有効性と安全性を評価する多施設共同、無作為化、二重盲検、プラセボ対照、並行群間比較試験。両試験は、事前に計画したより早期で小さなデータセットでの無益性解析の結果に基づき、2019年3月に中止された。　その後、新たに利用可能となったデータを追加し、18ヵ月間の試験期間を完了した2,066例を含む、合計3,285例の被験者のデータを解析した。その結果、ENGAGE試験については主要評価項目を達成しなかったが、EMERGE試験については、aducanumabの高用量投与群が主要評価項目であるClinical Dementia Rating-Sum of Boxes（CDR-SB）において、78週でのベースラインからの臨床症状悪化について、プラセボ投与群に比較して統計学的に有意な抑制を示した（23％抑制、p＝0.01）。副次評価項目についても、プラセボ投与群に比較して、Mini-Mental State Examination（MMSE）が15％抑制（p＝0.06）、AD Assessment Scale-Cognitive Subscale 13 Items（ADAS-Cog13）が27％抑制（p＝0.01）、AD Cooperative Study-Activities of Daily Living Inventory Mild Cognitive Impairment Version（ADCS-ADL-MCI）が40％抑制（p＝0.001）と、それぞれ一貫した抑制傾向を示した。また、アミロイドプラーク沈着のイメージングにより、aducanumab低用量群および高用量群の両群において、投与26週および投与78週でプラセボ投与群と比較して、アミロイドプラーク沈着の減少が確認された（p＜0.001）。　両試験において報告された最も一般的な有害事象は、アミロイド関連画像異常（ARIA-E（浮腫））と頭痛であった。ARIA-Eが発症した被験者群のほとんどは、無症候性であり、ARIA-Eは4週から16週間以内にほとんど解消し、長期間におよぶ臨床的後遺症もなかった。　バイオジェンは、2019年12月に開催されるアルツハイマー病臨床試験会議（CTAD2019）で、EMERGE試験およびENGAGE試験の本解析に関する、より詳細な結果を発表予定。

　合併症なく成功したPCI症例3,045症例を対象として、アスピリンとクロピドグレルによるDAPTを12ヵ月行う群（12ヵ月DAPT群：1,522症例）とDAPTを1ヵ月施行後にクロピドグレルによるSAPTに変更する群（1ヵ月DAPT群：1,523症例）に無作為に割り付けて、1年間の心臓死、心筋梗塞、脳卒中、ステント血栓症、出血イベントの複合エンドポイントを主要エンドポイントとする、多施設オープンラベル無作為化比較試験であるSTOPDAPT-2試験の結果が報告された。　P2Y12阻害薬はクロピドグレルに限定し、ステントはCoCr-EES（Xience Series、Abbott Vascular）に限定している。また、ほかの抗血栓薬を必要とする症例は除外している。症例の約38％はACS症例であった。　主要エンドポイントの発生頻度は、12ヵ月DAPT群の3.70％に対して1ヵ月DAPT群では2.36％と有意に低くなり、「1ヵ月DAPT」は「12ヵ月DAPT」に比して、非劣性（p＜0.001）のみならず優位性（p＝0.04）が示された。有意差ではないものの、血行再建術施行頻度が、12ヵ月DAPT群で5.26％に対して、1ヵ月DAPT群で6.77％（p＝0.08）とやや増加が見られる点が気になるが、ほかには副次エンドポイントの中で、1ヵ月DAPT群に有意に頻度の増加が認められる項目はなかった。　過去に報告されているDAPT試験の結果を念頭に置いて、本試験の結果を解釈する必要がある。まず、PCIを施行した患者全体を、出血リスクを考慮せずに対象として1年以内のイベントを見ると、虚血性イベントの発生頻度はDAPTの期間によって変わらず、出血性イベントは12ヵ月群で有意に多いことが本試験で示されたため、PCI後1年間については、1ヵ月のDAPTで十分であると思われる。しかし、本試験の結果は、1年以後長期にわたって生じてくる虚血性イベントを抑制するために、DAPTのほうがSAPTより優れている可能性を否定するものではない。　とくに、1年間のDAPTで出血性イベントを起こさなかった患者を対象とした場合には、出血イベントの高リスク患者を除外できるため、その後DAPTを長期間継続することが有用な可能性はDAPT試験の結果から十分に想定される。そのようなDAPTの長期使用が本当に無用あるいは有害なのかどうかについては、早急に結論するのではなく、今後の検討を待つ必要がある。もちろん、P2Y12阻害薬によるSAPTであれば、DAPTと同程度に有効である可能性もあるだろうから、その検証は非常に重要である。　さらに、有効性に個人差が大きいクロピドグレルではなく、有効性に個人差が小さく出血リスクはクロピドグレルと同程度である日本人投与量でのプラスグレルを使った場合には、さらにSAPT群に有利な結果が得られる可能性が想定されるのではないだろうか。いずれにしても、アスピリンではなく、P2Y12阻害薬の単剤投与によるSAPTの効果に対する期待は非常に大きい。

第31回　なくならない「差し入れ」の文化しがない皮膚科勤務医デルぽんです☆外来をやっていると、たまに患者さんから差し入れをもらうことがありますよね。だいたいは、包装されたお菓子が紙袋に入っており、「皆さんでどうぞ」といただくパターンが多いです。紙袋を抱えた患者さんが診察室に入ってくると、「差し入れかも!?」と思わず目がいってしまいませんか？ 当然、患者さんの手荷物であることがほとんどですが･･･。そんなときは、「つい心のどこかで期待をしてしまった自分」をこっそりと恥じます（笑）。（紙袋をバッグとして持ち歩いている患者さん、いますよね…？）このように、外来に持参される紙袋には、ちょっと緊張してしまうデルぽんです。もちろん、差し入れは紙袋に入ったお菓子ばかりではありません。封筒に入ったお手紙や商品券もありますし、なかには自筆の本を置いていかれた患者さんもいました。「贈り物は受け取らない」と決めている医療機関もあるようですが、差し入れの文化はいまだに根強いものがあります。皮膚科ではあまり多いことではありませんが、差し入れでなくとも、患者さんの感謝の気持ちが伝わると純粋に嬉しいですよね。今回は、病院への差し入れにまつわるお話でした。それでは、また～！

第16回　論文査読と猫は金にならない？シンプルでクリーンな居住空間の確保を目指し、妻から断捨離を指示されました。つまり自室の掃除を命じられたのです。服従以外の選択肢はありません。氾濫している書架から、処分可能な本を選び出していると、古い医学雑誌に挟まれた航空郵便の封筒を発見しました。自分が、卒後5年目に初めてチャレンジした英語投稿論文の原稿と査読結果が納められたものでした。25年以上の時間を経た書類です。再読しました。掲載拒否も当然の、ひどい論文です。査読していただいただけでも感謝すべき内容です。現在はインターネット上のシステムで処理されますが、当時は国際郵便での紙媒体による遣り取りでした。時代を感じさせます。専門誌に投稿された論文は、同じ分野の専門家である査読者の評価を受けます。その評価内容によって掲載または不掲載が決定されます。採否の決定だけでなく、問題点を指摘し修正が求められる場合もあります。投稿から即採択ということは皆無に近く、修正後の再投稿を求められれば、祝杯を挙げるべき上出来というのが正直なところです。最終的な採否の決定は編集長の役割ですが、査読者の意見に基づいて判断がなされます。このような査読の過程を、peer reviewと呼びます。直訳すれば、「仲間による査読」です。このpeerという英単語の直訳は仲間ですが、年齢・地位・能力などが同等の同僚・同輩などを意味する言葉です。科学雑誌の編集は、同僚である査読者からの有益な助言によって、論文の完成度を高める相互的な活動といえます。査読の作業は多大なエネルギーと時間を要しますが、無報酬です。研究者皆で学術分野のレベルを向上させようという尊い活動なのです。無報酬だからといって見返りはないわけではありません。報酬は、金銭的報酬と非金銭的報酬に大別されます。金銭的報酬は月給や賞与に代表されます。非金銭的報酬は社会や仲間からの承認、新規プロジェクトに挑戦する権限や裁量の付与なども含まれます。論文査読は無報酬ですが、そこから多くを学ぶチャンスでもあります。報酬制度では、金銭的報酬だけでなく、承認や成長機会といった非金銭的報酬を公平かつ有効に配分することが大切です。金銭的な見返りの無い作業の頂点に位置するのは「猫を飼うこと」でしょう。家の壁紙や家具は爪とぎによってボロボロ、キャットフードやトイレの猫砂の費用もバカになりません。一方、非金銭的な見返りは素晴らしいものがあります。飼主の気持ちとしては、「猫を飼う」のではなく「猫様にいていただいている」のです。猫がいることにより、何気ない生活の中にも会話が自然に生まれ、人と人の間に割って入り、コミュニケーションや人間関係の潤滑剤になってくれるのです。1人で悩んでいるときにも、いつの間にか猫を撫でながら独り言を言っていたりします。猫とソファの上でくつろぐと、とても暖かくて心地よいまどろみを覚えます。論文査読の話が、いつの間にか猫自慢になってしまいました。お許しください。

動画解説これからの薬剤師はバイタルがとれないとダメ？どこまでの医療行為が許されるの？そんな疑問の声に、今回は狭間先生がこれからの薬剤師が持つべき3つのスキルをばっちりお答えします。薬剤師1.0では薬売りとしてあれもこれも売れてしまう商売上手の人が良しとされました。薬剤師2.0としてはスムーズに薬を提供できて薬歴も書ける人が良しとされてきました。さて薬剤師3.0の重要な役割とは？

　アトピー性皮膚炎（AD）に対するJAK阻害薬の開発が進んでいる。開発中の経口JAK1選択的阻害薬abrocitinib（PF-04965842）について、中等症～重症の成人ADに対する短期使用の有効性および忍容性が、第IIb相プラセボ対照無作為化試験で確認された。カナダ・SKiN Centre for DermatologyのMelinda J. Gooderham氏らが報告した。abrocitinibは、ADの病理生理学的特性に重要な役割を担うサイトカイン（IL-4、IL-13、IL-31、インターフェロンγなど）のシグナル伝達を阻害する。今回の第II相試験では、200mg、100mg、30mg、10mgの各用量を1日1回投与し、プラセボとの比較検証を行った。なお、本試験の結果を受けてabrocitinibの200mgと100mgの有効性と安全性を評価する第III相試験が行われている。JAMA Dermatology誌オンライン版2019年10月2日号掲載の報告。　試験は2016年4月15日～2017年4月4日に、オーストラリア、カナダ、ドイツ、ハンガリー、米国の58施設で行われた。試験デザインには二重盲検並行群間比較が用いられた。　被験者は、中等症～重症との診断を受けてから1年以上、局所療法の効果不十分または禁忌（12ヵ月間で4週間以上）の18～75歳の患者267例であった。　被験者を無作為に1対1対1対1対1の5群に割り付け、abrocitinib（200mg、100mg、30mg、10mg）またはプラセボを12週間投与した。　主要アウトカムは、医師による全般的評価（IGA：Investigator's Global Assessment）による改善度が、12週時にベースラインから2グレード以上改善し、消失（0）またはほぼ消失（1）に達した患者の割合とした。副次アウトカムは、EASIスコア（Eczema Area and Severity Index）のベースラインから12週時の変化率とした。　有効性はFAS（full analysis set）で評価した。試験薬を1投与以上受けた全患者を包含し、1試験地での4例を除く修正intention-to-treat集団（263例）を対象とした。　主な結果は以下のとおり。・267例のうち144例が女性であった（平均年齢40.8［SD 16.1］歳）。abrocitinib群（200mg群55例、100mg群56例、30mg群51例、10mg群49例）、プラセボ群56例であった。・12週時点で、主要アウトカムを達成した患者の割合は、abrocitinib 200mg群21/48例（43.8％、両側検定のp＜0.001）、100mg群16/54例（29.6％、p＜0.001）で、プラセボ群は3/52例（5.8％）であった。30mg群は4/45例（8.9％、p＝0.56）、10mg群は5/46例（10.9％、p＝0.36）であった。・上記の結果は、最大効果モデルベースの推定値では、200mg群44.5％（95％信頼区間[CI]：26.7～62.3）、100mg群27.8％（14.8～40.9）、プラセボ群6.3％（－0.2～12.9）に相当した。・EASIの低下率は、200mg群82.6％（90％CI：72.4～92.8、p＜0.001）、100mg群59.0％（48.8～69.3、p＝0.009）で、プラセボ群35.2％（24.4～46.1）であった。・治療関連有害事象（TEAE）は、184/267例（68.9％）、計402件報告されたが、そのほとんどが軽症であった。・TEAEはいずれの群でも3例以上報告があった。最も頻度が高かったのは、アトピー性皮膚炎の悪化、上気道感染症、頭痛、悪心、下痢であった。・abrocitinib群では用量依存の血小板数の減少が観察されたが、4週以降はベースライン値へと上昇に転じた。

　ドパミン作動性抗精神病薬に対する治療反応不良は、精神疾患の治療における大きな課題であり、初発時に治療反応不良患者を特定するマーカーが求められている。これまでの研究で、初発時の治療反応不良患者では治療反応患者と比較し、グルタミン酸（Glu）およびγ-アミノ酪酸（GABA）レベルが増加していることがわかっている。しかし、健康対照群の参照レベルを用いて、治療反応不良患者を特定できるかはよくわかっておらず、デンマーク・コペンハーゲン大学のKirsten B. Bojesen氏らが検討を行った。Psychological Medicine誌オンライン版2019年9月16日号の報告。　抗精神病薬未使用の初回エピソード精神疾患患者群39例、マッチさせた健康対照群36例を対象に、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）および3T磁気共鳴分光法を用いて、繰り返し評価を行った。Glu/総クレアチニン（Cr）レベルは、前帯状皮質（ACC）および左視床で測定し、GABA/CrレベルはACCで測定した。6週間後、アリピプラゾール単独療法患者群32例および健康対照群35例を再検査し、26週間後に、自然主義的な抗精神病薬治療患者群30例および健康対照群32例を再検査した。治療反応不良の定義には、Andreasenの基準を用いた。　主な結果は以下のとおり。・治療前では、患者群全体において視床におけるGlu/Crレベルが高かったが、治療後には正常化した。・ACCにおけるGlu/CrおよびGABA/Crレベルは、すべての評価時で低く、治療による影響は認められなかった。・健康対照群と比較すると、6週目（19例）および26週目（16例）の治療反応不良患者は、ベースライン時の視床におけるGlu/Crレベルが高かった。・さらに、26週目の治療反応不良患者は、ベースライン時のACCにおけるGABA/Crレベルが低かった。・治療反応患者と健康対照群では、ベースライン時のレベルに違いは認められなかった。　著者らは「抗精神病薬未使用の精神疾患患者におけるGlu作動性およびGABA作動性の異常は、抗精神病薬に対する治療反応不良を引き起こすと考えられる。このことは、初回エピソード精神疾患患者の臨床的予後を予測するために役立つ可能性がある」としている。

　小脳の脳内出血（ICH）を呈した患者において、外科的治療としての血腫除去は保存的治療と比べて、機能的アウトカムを改善しないことが、ドイツ・エアランゲン・ニュルンベルク大学のJoji B. Kuramatsu氏らによるメタ解析の結果、明らかにされた。主要アウトカムとした3ヵ月時点の機能的アウトカムについて、有意差は示されなかった。結果を受けて著者は、「血腫容量で機能的アウトカムとの関連に違いがないかを明らかにする必要はある」と述べている。JAMA誌2019年10月8日号掲載の報告。4つのICH観察研究を統合しIPDメタ解析　研究グループは、小脳ICHに対する血腫除去手術と臨床的アウトカムの関連を明らかにするため、2006～15年にドイツ国内の64病院で治療を受けた6,580例が参加した4つのICH観察研究を統合し、参加患者個々人のデータ（individual participant data：IPD）に基づくメタ解析を行った。　血腫除去手術を受けた患者と保存的治療を受けた患者を比較。主要アウトカムは、修正Rankinスケール（mRS）スコア（範囲：0［機能障害なし］～6［死亡］）を用いて3ヵ月時点で評価した機能的障害（良好［mRS：0～3］vs.不良［4～6］）。副次アウトカムは、3ヵ月時点および12ヵ月時点の生存率などとした。　解析は、傾向スコア適合および共変数を補正して行い、確率予測を用いて小脳ICHの治療関連カットオフ値を確認した。3ヵ月時点の機能的アウトカム、血腫除去手術群の有意な改善の可能性認められず　小脳ICHを呈した578例のうち、傾向スコア適合解析には、血腫除去手術群152例（平均年齢68.9歳、男性55.9％、経口抗凝固薬使用60.5％、ICH容量中央値20.5cm3）、保存的治療群152例（69.2歳、51.3％、63.8％、18.8cm3）を包含し比較した。　補正後、血腫除去手術群は保存的治療群と比較して、3ヵ月時点で機能的障害が有意により良好となる可能性は認められなかった（30.9％ vs.35.5％、補正後オッズ比[AOR]：0.94［95％信頼区間[CI]：0.81～1.09、p＝0.43］、補正後リスク差[ARD]：－3.7％［95％CI：－8.7～1.2］）。　一方で、副次アウトカムの3ヵ月時点の生存率（78.3％ vs.61.2％、AOR：1.25［95％CI：1.07～1.45、p＝0.005］、ARD：18.5％［95％CI：13.8～23.2］）、12ヵ月時点の生存率（71.7％ vs.57.2％、AOR：1.21［95％CI：1.03～1.42、p＝0.02］、ARD：17.0％［95％CI：11.5～22.6］）は、有意により増大する可能性が認められた。　カットオフ値の容量範囲は12～15cm3であった。これより低容量（≦12cm3）では、血腫除去手術が良好な機能的アウトカムと関連する可能性は低いことが確認された（30.6％ vs.62.3％［p＝0.003］、ARD：－34.7％［－38.8～－30.6］、交互作用のp＝0.01）。高容量（≧15cm3）では、生存率が増大する可能性が認められた（74.5％ vs.45.1％［p＜0.001］、ARD：28.2％［24.6～31.8］、交互作用のp＝0.02）。

　症候性変形性膝関節症患者では、6もしくは12ヵ月ごとのsprifermin100μgの関節内注射により、2年後の大腿脛骨関節軟骨の厚みがプラセボに比べ統計学的に有意に増加することが、米国・メリーランド大学のMarc C. Hochberg氏らが行ったFORWARD試験で示された。研究の成果は、JAMA誌2019年10月8日号に掲載された。spriferminは、組み換え型ヒト線維芽細胞成長因子18であり、関節内に注射する変形性関節症の疾患修飾薬として研究が進められている。変形性膝関節症ラットモデルでは、硝子軟骨を産生する関節軟骨細胞の増殖を誘導し、in vitroおよびex vivoで硝子細胞外基質の合成を促進することが示され、膝関節軟骨の厚さを増加させると報告されている。用量を決定する5年間のプラセボ対照無作為化第II相試験　本研究は、症候性変形性膝関節症患者におけるspriferminの用量を決定する5年間の二重盲検プラセボ対照無作為化第II相試験であり、10施設の参加のもと、2013年7月～2014年5月の期間に患者登録が行われた（MerckおよびEMD Serono Research Instituteの助成による）。　対象は、年齢40～85歳、X線画像で確定された症候性の変形性膝関節症（内側、外側またはこれら両方のコンパートメント）で、Kellgren-Lawrence分類のGrade2/3、内側の最小関節腔幅2.5mm以上、膝関節痛が6ヵ月以上持続し、スクリーニング前の1ヵ月間の半分以上の日数で鎮痛薬を要する症状が認められた患者であった。　被験者は次の5つの群に無作為に割り付けられた。（1）sprifermin100μgを6ヵ月ごとに投与（110例）、（2）同量を12ヵ月ごとに投与（110例）、（3）30μgを6ヵ月ごとに投与（111例）、（4）同量を12ヵ月ごとに投与（110例）、（5）プラセボを6ヵ月ごとに投与（108例）。各治療サイクルでは、毎週1回、3週間の関節内注射が行われた。試験期間は5年であり、2年と3年時にアウトカムの評価が行われた。　主要エンドポイントは、ベースラインから2年後の定量的MRI測定による大腿脛骨関節軟骨の厚みの変化とした。副次エンドポイントは、Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index（WOMAC：患者の主観的な健康関連QOLの評価法、0～10点、点数が高いほど不良）の総スコアのベースラインから2年後までの変化などであった。WOMAC総スコアに有意な変化はない、臨床的重要性は不明　549例（年齢中央値65.0歳、379例［69.0％］が女性）が登録され、474例（86.3％）が2年間のフォローアップを完遂した。sprifermin群の18.4％（81/441例）およびプラセボ群の25.9％（28/108例）が2年以内に治療を中止し、それぞれ12.2％および19.4％が試験を中止した。Kellgren-Lawrence重症度分類のGrade2が69％であった。　ベースラインから2年後の大腿脛骨関節軟骨の厚みの変化は、プラセボ群（－0.02mm）と比較して、sprifermin100μgの6ヵ月ごと投与群は0.05mm（95％信頼区間[CI]：0.03～0.07）、100μgの12ヵ月ごと投与群は0.04mm（0.02～0.06）増加し、いずれも有意差が認められたが、30μgの6ヵ月ごと投与群は0.02mm（－0.01～0.04）、30μgの12ヵ月ごと投与群は0.01mm（－0.01～0.03）の増加であり、有意差はみられなかった。　ベースラインから2年後のWOMAC総スコアの変化は、プラセボ群に比べて、spriferminの4つの投与群のいずれにおいても、統計学的に有意ではなかった。同様に、WOMACの3つの下位尺度（疼痛、身体機能、こわばり）についても、有意な変化は認めなかった。また、鎮痛薬の使用にも、プラセボ群と4つのsprifermin群の間に有意な差はみられなかった。　頻度の高い治療関連有害事象は、筋骨格系/結合組織疾患（関節痛、背部痛）、感染（上気道感染、鼻咽頭炎）、血管疾患（高血圧）、神経系疾患（頭痛）であり、最も頻度が高かったのは関節痛（プラセボ群：43.0％、100μgの6ヵ月ごと投与群：41.3％、100μgの12ヵ月ごと投与群：45.0％、30μgの6ヵ月ごと投与群：36.0％、30μgの12ヵ月ごと投与群：44.0％）だった。　著者は「100μgの6および12ヵ月投与群は、プラセボ群よりも統計学的に有意に大腿脛骨関節軟骨の厚みを改善したが、その臨床的な重要性や奏効の持続性については不明である」としている。

　BRCA遺伝子変異を有する転移のある乳がん（mBC）に対する、PARP阻害薬のオラパリブとPD-L1抗体のデュルバルマブとの併用療法の試験結果が、欧州臨床腫瘍学会（ESMO2019）で、米国・Basser Center for BRCA University of PennsylvaniaのSusan R. Domchek氏より発表された。　本試験（MEDIOLA試験）は、シングルアームのオープンラベルの国際共同第II相試験である。・対象：HER2陰性で、生殖系列BRCA遺伝子変異陽性、2ライン以下の前治療歴を有するmBC患者（PARP阻害薬と免疫チェックポイント阻害薬の前治療は許容せず）・試験群：オラパリブ300mg/回を1日2回投与し、その4週間後からデュルバルマブ1.5g/回を4週間ごとに投与・評価項目：［主要評価項目］12週時点での病勢コントロール率（DCR）、安全性［副次評価項目］28週時点でのDCR、奏効率（ORR）、無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）、奏功期間（DOR）、PD-L1発現状況［探索的検討項目］遺伝子発現プロファイルや腫瘍内浸潤リンパ球（TILs）、BRCAの復帰変異などの予後に与える影響　主な結果は以下のとおり。・2016年6月～2017年5月に34例が登録され、安全性の解析には34例全例が、有効性の解析には30例（トリプルネガティブ乳がん［TNBC］：17例、ホルモン受容体陽性乳がん［HRBC］：13例）があてられた。・Garde3以上の有害事象は32.4％、有害事象によるオラパリブの投与中止は3％で、デュルバルマブの投与中止は10%であった。免疫関連の有害事象は35％で、最も高頻度のものは甲状腺機能低下で15％であった。安全性プロファイルは両剤の既報と同様であり、新たなものは見られなかった。・ORRは、全例では63.3％、TNBCでは58.8%、HRBCでは69.2％であり、前治療歴1ライン以下患者では70％、2ライン以上患者では50％であった。・追跡期間中央値6.7ヵ月時点での、PFS中央値は全例では8.2ヵ月であり、TNBCでは4.9ヵ月、HRBCでは9.9ヵ月、前治療1ライン以下患者では11.7ヵ月、2ライン以上患者では6.5ヵ月であった。・DOR中央値は全例では9.2ヵ月、TNBCでは12.9ヵ月、HRBCでは7.2ヵ月、前治療1ライン以下患者では12.9ヵ月、2ライン以上患者では5.5ヵ月であった。・追跡期間中央値19.8ヵ月時点でのOS中央値は全例では21.5ヵ月であり、TNBCでは20.5ヵ月、HRBCでは22.4ヵ月、前治療1ライン以下患者では23.4ヵ月、2ライン以上患者では16.9ヵ月であった。・腫瘍細胞（TC）と免疫細胞（IC）それぞれでのPD-L1発現を1％カットオフで見た場合、それぞれのOS中央値は、TC1％以上の患者では23.9ヵ月、TC1％未満では18.8ヵ月、IC1％以上では21.5ヵ月、IC1％未満では16.9ヵ月であった。

　イピリムマブとニボルマブの併用は、悪性黒色腫や腎細胞がんにおいて全生存期間（OS）の改善を示している。非小細胞肺がん（NSCLC）においても、イピリムマブの用法・用量の肺がんへの適正化（1mg/kg 6週ごと投与）により、有効性を示す試験結果が報告されている。CheckMate-227試験は、ニボルマブベースの治療と化学療法を比較したオープンラベル無作為化第III相試験。同試験は、Part1とPart2で構成されており、Part1の結果として、高腫瘍変異負荷（TMB≧10mut/Mb）患者におけるイピリムマブ・ニボルマブ併用の化学療法に対する無増悪生存期間（PFS）の延長が報告されている。欧州臨床腫瘍学会（ESMO2019）では、Part1の最終結果、とくにPD-L1≧1％の患者における主要評価項目であるイピリムマブ＋ニボルマブ対化学療法の全生存期間（OS）のデータについて、スイス・ローザンヌ大学のSlonge Peters氏が発表した。・対象：未治療のPD-L1発現1％以上（Part1a）および1％未満（Part1b）のStageIVまたは再発NSCLCの初回治療患者（PS 0～１、組織系問わず）・試験群：ニボルマブ＋イピリムマブ群（NIVO+IPI群）　　　　　ニボルマブ単独群（TPS1％以上）（NIVO群）　　　　　ニボルマブ+化学療法群（TPS1％未満）（NIVO＋Chemo群）・対照群：化学療法（組織型により選択）単独（Chemo群）・評価項目［複合主要評価項目］高TMB（≧10/メガベース）患者におけるNIVO＋IPI群対Chemo群のPFS、PD-L1発現（≧1％）患者におけるNIVO＋IPI群対Chemo群のOS［副次評価項目］高TMB（≧13/メガベース）かつPD-L１発現（TPS1％以上）患者におけるNIVO群対Chemo群のPFS、高TMB（≧10/メガベース）患者におけるNIVO＋Chemo群対Chemo群のOS、PD-L1なしまたは低発現（TPS1％未満）患者におけるNIVO＋Chemo群対Chemo群のPFS、そのほか奏効率（ORR）、奏効期間（DoR）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・PD-L1≧1％のOSはNIVO＋IPI群で17.1ヵ月、Chemo群14.9ヵ月と有意にNIVO+IPI群で改善した（ハザード比[HR]：0.79、95％信頼区間[CI]：0.65～0.96、p＝0.007）。同条件におけるNIVO群のOSは15.7ヵ月でChemo群に対するHRは0.88（95％CI：0.75～1.04）であった。・盲検下独立中央評価委員会（BICR）評価によるORRはNIVO+IPI群35.9％、NIVO群27.5％、Chemo群30.0％であった。・BICR評価によるDORはNIVO+IPI群23.2ヵ月、NIVO群15.5ヵ月、Chemo群6.2ヵ月であった。・PD-L1＜1％のOSはNIVO+IPI群17.2ヵ月、Chemo群12.2ヵ月であった（HR：0.62、95％CI：0.48～0.78）。同条件におけるNIVO＋Chemo群のOSは15.2ヵ月でChemo群に対するHRは0.78（95％CI：0.60～1.02）であった。・全対象患者（PD-L1レベルにかかわらず）のOSはNIVO+IPI群17.1ヵ月、Chemo群13.9ヵ月であった（HR：0.73、95％CI：0.64～0.84）。・NIVO+IPI群とChemo群のサブグループ解析のすべての項目、いずれのPD-L1発現レベルにおいてもNIVO+IPI群が優位であった。・有害事象については、従来の報告と同様であり、新たなものはみられなかった。　CheckMate-227試験は、NSCLCの1次治療におけるPD-L1阻害薬とCTLA-4阻害薬の併用で主要評価項目を達成した初の第III相試験となった。PD-L1発現レベルを問わず、化学療法に対し臨床的に意味のあるOSの改善を示した。加えて、PD-L1≧1％以上についてはNIVO群に対しPD-L1＜1％についてはNIVO＋Chemo群に対し、アウトカムを改善した。Peters氏は個人的見解として、免疫チェックポイント阻害薬の併用は、進行NSCLCの1次治療の選択肢となる可能性を示したと結んだ。　この発表は同時にNEJM誌オンライン版2019年9月28日号に掲載された。

　2010年10月2日～4日の3日間、都内において「第47回　日本救急医学総会・学術集会」（会長：田中 裕［順天堂大学大学院医学研究科救急災害医学 教授］）が、「不断前進、救命救急　今、ふたたび『仁』」をテーマに開催された。　学会では、「病院前診療」「心肺蘇生」「外傷診療」「敗血症診療」などをテーマに特別講演、シンポジウム、パネルディスカッションをはじめ、さまざまな企画が開催されたほか、市民向けには敗血症の説明講座やAEDを使用した実技講習会などが開催された。　本稿では、終末期の現場で患者や残された家族にどのように医療者がコミュニケーションをとるか、救急現場で要望の高いテーマについてお届けする。遅れている日本の事前指示書の作成　「高齢者救急」の口演の中で「VitalTalkを用いた救急・集中治療領域End-of-Life Discussionトレーニング：米国での経験から」をテーマに、伊藤 香氏（帝京大学医学部救急医学講座）が、自己の米国での研修体験から終末期の現場で必要とされる医師のコミュニケーショントレーニングについて講演した。　超高齢化社会の進展に伴い、終末期診療での自己決定は大切な課題となっている。しかし、事前指示書の所有率は、米国では40％であるのに対し、わが国ではわずか5％と進んでいない現状である。厚生労働省の意識調査でも「事前指示書の作成に賛成」が70％近くにも上っているにも関わらず、実際に作成した人は8％程度であると同氏は「日本でのアドバンスケアプランニング（ACP）の不足」を指摘する。　一例として帝京大学附属病院の救命センターの例を挙げ、75歳以上の高齢者の受診率が40％を超え、そのうちの60％近くが初療室や翌日に亡くなっている。わが国では、死の直前まで、侵襲的な集中治療を受け、亡くなるケースが多いことを報告。こうした医療の遠因には、ACPの不足もあると同氏は指摘した。“VitalTalk”を日本で普及させるために　米国と日本の違いとして、救急の現場では、死というデリケートな問題に近いことから、患者家族へのコミュニケーションスキルの向上が望まれ、新任の外科・外科集中治療の修練を受けた際に、End-of-Life（EOL）discussionコース（VitalTalk）の受講が米国では必須だったという。　“VitalTalk”とは、あらゆる重症疾患患者とその家族が対象となり、医療者と患者・患者家族のよりよいコミュニケーションを目指して、アメリカで作られた対話訓練法である。同氏が受講したカリキュラムでは、集中治療室入室中の患者家族に模した役者を相手に、延命治療終了などの意思決定にまつわる話し合いの仕方をトレーニングしたという。具体的には、相手の感情を読み取り、理解可能な手段（イラストなどへの落とし込み）などで、的確に伝えることを訓練するものであり、その効果として、患者の疾患への理解度の向上、より良い医療の提供や訴訟リスクの低下がみられるとされる。　コースでは、深刻なニュースを患者家族に伝える方法の「Ask-Tell-Ask」や感情を言語化する「NURSE」、診療のゴールについて話し合う「REMAP」などを学ぶという。具体的に「NURSE」とは、突然の悪い知らせに直面し、戸惑う患者家族の感情に寄り添うための会話スキルで、家族の様子を観察しながら、抱いていると予想される感情に名前を付けて（Name）、理解を示し（Understand）、尊重し（Respect）、支援（Support）、探索（Explore）する共感力養成のトレーニングである。トレーニングは、半日または1日コースがあり、医師、看護師などが受講をしている。　同氏は、現在“VitalTalk”の日本語版開発に携わっており、「総合診療や緩和ケアのみならず、集中治療や救急に携わる医療者にも広げていきたい」と今後の展望を語り、講演を終えた。　2020年の「日本救急医学総会・学術集会」は、11月18日～20日の会期で岐阜県にて開催される。

　より良い医療知識を多く有している医師は、認知症リスクが低いのではないだろうか。この疑問を明らかにするため、台湾・Chi-Mei Medical CenterのLi-Jung Ma氏らが検討を行った。Aging Clinical and Experimental Research誌オンライン版2019年8月19日号の報告。　医師2万9,388人、一般集団5万人、医師以外の医療従事者3万446人を含む、全国規模の人口ベース調査を実施した。2006～12年の病歴を追跡し、3群間および医師のサブグループ間で認知症有病率の比較を行った。　主な結果は以下のとおり。・年齢、性別、頭部外傷、甲状腺機能低下、高血圧、糖尿病、脳卒中、血管疾患、心房細動、高コレステロール血症、うつ病、アルコール依存症で調整した後、医師は、一般集団と比較し、認知症有病率が低かった（調整オッズ比[AOR]：0.56、95％信頼区間[CI]：0.47～0.67）。・医師以外の医療従事者は、一般集団と比較し、認知症有病率が低かった（AOR：0.46、95％CI：0.36～0.60）。・医師と医師以外の医療従事者における認知症有病率に有意な差は認められなかった（AOR：0.98、95％CI：0.71～1.36）。・認知症有病率の高かった医師のサブグループは、高齢、小児科専門医、地方病院およびクリニック勤務であった。　著者らは「医師の認知症有病率は、一般集団よりも低かった。医師の中でも、特定のサブグループにおいて認知症有病率が高いことから、さらなる研究が必要とされる」としている。

　EGFR変異陽性のNSCLCでは、第1、2世代EGFR-TKIの1次治療により30～60％の患者でT790M変異による耐性が発現する。近畿大学の西尾 和人氏らは、EGFR変異陽性のNSCLCでのラムシルマブ・エルロチニブ併用（以下、RAM＋ERL）の効果を検証した第III相RELAY試験の結果から、この2剤併用がEGFRの2次変異であるT790M変異の発生を遅延させる可能性があると欧州臨床腫瘍学会（ESMO2019）で発表した。　RELAY試験は未治療のEGFR変異陽性進行NSCLC患者（449例）を対象に、RAM＋ERLとプラセボ＋エルロチニブ（以下、PL＋ERL）を比較した第III相国際共同二重盲検無作為化試験で、併用群における無増悪生存期間（PFS）の有意な延長が報告されている（HR：0.591、p＜0.0001)。T790M発現については、PD後30日後のRAM＋ERL群と対照群で差はみられていない（43％対47％）。　今回の発表は、EGFR-TKI耐性のメカニズムとRAM＋ERLがT790Mおよび他の獲得耐性関連変異にどう影響するかを調査するために行われた日本人患者における探索的研究。リキッドバイオプシーで採取した血中循環腫瘍DNA（ctDNA）からEGFR変異の状況をdroplet digital PCR（ddPCR）を用いて解析した。血漿サンプル採取は、治療開始前、4サイクル目、13サイクル目以後6サイクルごと53サイクルまで、そして治療中止から30日後に行われた。　日本人患者は、バイオマーカーPopulation1（以下、Population1）とバイオマーカーPopulation2（以下、Population2）に分けられた。Population１はベースライン（T790M変異なし）と進行後30日の結果がある42例（RAM＋ERL群：19例、PL＋ERL群：23例）で、Population2は進行後30日後にEGFR活性化変異を検出した23例（RAM＋ERL群：8例、PL＋ERL群15例）であった。　主な結果は以下のとおり。・日本人患者全体（211例）のPFSのハザード比（HR）は0.61（95％CI：0.43～０.86）、Population1のPFSのHRは0.61（95％CI：0.33～1.15）、Population2のHRは0.87（95％CI：0.35～2.15）であった。・治療中止後30日でのT790M変異陽性率はPopulation1においてはRAM＋ERL群26％、PL＋ERL群30％（p＝1.0）。Population2においてはそれぞれ62％対40％（p＝0.4）で両群間に差はなかった・病勢進行患者に対するT790M変異陽性患者の割合推移は、12サイクル目RAM＋ERL群17％（1/6例）、PL+ERL群33％（3/9例）、24サイクル目RAM＋ERL群11％（1/9例）、PL+ERL群38％（6/16例）、53サイクル目RAM＋ERL群26％（5/19例）、PL+ERL群30％（7/23例）と、RAM＋ERL群ではサイクル数が多くなってから増加してくる傾向がみられた。　この結果から、筆者はエルロチニブへのラムシルマブ併用はT790M変異の発生を遅延させている可能性があると述べている。

　EGFR変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）に対する1次治療としてのベバシズマブ＋エルロチニブ併用療法の試験結果が、欧州臨床腫瘍学会（ESMO2019）で、中国・Guangdong Lung Cancer InstituteのQing Zhou氏より発表された。　CTONG 1509試験は、中国国内の14施設で実施されたオープンラベルの無作為化比較第III相試験である。症例登録期間は、2016年4月～2017年7月であり、主解析に用いたデータのカットオフは2019年1月であった。　・対象：化学療法未治療EGFR変異陽性（exon 19 del/exon 21 L858R）進行・再発NSCLC　311例・試験群：ベバシズマブ（15mg/kg、3週ごと）＋エルロチニブ（150mg/日）（Bev併用群）・対照群：エルロチニブ（150mg/日）（ERL群）・評価項目：　［主要評価項目］独立評価委員会（IRC）による無増悪生存期間（PFS）　［副次評価項目］主治医判定によるPFS、奏効率（ORR）、病勢コントロール率（DCR）、奏功期間（DOR）、安全性　［探索的検討項目］耐性獲得に関与するバイオマーカー検索　　主な結果は以下のとおり。・Bev併用群には157例、ERL群には154例が登録された。Exon 19 delとExon 21 L858Rは両群ともほぼ50％ずつで、脳転移ありは両群とも約30%と均等に割り付けられていた。・追跡期間中央値はBev併用群22.0ヵ月、ERL群で21.5ヵ月であった。・IRC評価によるPFS中央値はBev併用群18.0ヵ月（95％信頼区間［CI］：15.2～20.7）、ERL群11.3ヵ月（95％CI：9.8～13.8）であり、ハザード比（HR）は0.55（95％CI：0.41～0.75）でp値＜0.001とBev併用群が良好であった。・IRC評価によるEGFR変異タイプごとのPFSは、Exon 19 delで中央値17.9ヵ月対12.5ヵ月、HRは0.62（95％CI：0.41～0.92）、Exon 21 L858Rでは19.5ヵ月対9.7ヵ月、HRは0.51（95％CI：0.33～0.79）と、同様にBev併用群が良好であった。・IRC評価による脳転移の有無別のPFSは、脳転移ありグループでHR 0.50（95％CI：0.28～0.88）、脳転移なしグループでHR 0.59（95％CI：0.42～0.85）であった。・IRC評価によるORRは、Bev併用群で86.3％、ERL群で84.7％であり、DOR中央値はそれぞれ16.6ヵ月と11.1ヵ月で、HRは0.59（95％CI：0.42～0.82）であった。・Grade3以上の有害事象はBev併用群53.5％、ERL群25.5％でありBev併用群では皮疹、蛋白尿、高血圧、下痢が多く認められたが、未知の有害事象はなかった。・耐性に関わると思われる治療後の新たな遺伝子変異はERL群で多く認められ、T790MはBev併用群で33％、ERL群で42％に認められた。　Zhou氏は「ベバシズマブ・エルロチニブ併用療法は、EGFR変異陽性NSCLCに対する新たなる標準治療となりえる」と結んだ。

　局所進行胃がんに対する術後S-1治療への術前ドセタキセル＋オキサリプラチン＋S-1（DOS）の追加効果を検討したPRODIGY試験の結果が、欧州臨床腫瘍学会（ESMO2019）で報告された。韓国・蔚山大学校のYoon-Koo Kang氏による発表。DOSの術前化学療法追加で腫瘍のStage減少ならびにPFSの延長がみられた　アジアにおいて、胃切除リンパ節郭清（D2）とそれに続く術後化学療法は、切除可能進行胃がんに対する標準治療となっている。PRODIGY試験は、標準治療へのDOSの術前化学療法追加による効果を検証した第III相試験である。・対象：新規に局所進行胃がんまたは食道胃接合部がんと診断された韓国人患者530例（cTNM分類でcT2/N+、cT3-4/N+、cT4/N-、PS：0～1）・試験群（CSC群）：術前DOS＋術後S-1（266例）・対照群（SC群）：術後S-1（264例）・評価項目： ［主要評価項目］3年無増悪生存期間（PFS） ［副次評価項目］R0切除率、術後Stage、全生存期間（OS）、安全性　切除可能進行胃がん標準治療へのDOS追加による効果を検証した主な結果は以下のとおり。・計484例（最大の解析集団[FAS]）が登録され、CSC群に238例、SC群に246例が割り付けられた。・37.4ヵ月の追跡期間（中央値）のうち、FASにおける3年PFSの割合はCSC群66.3％、SC群60.2％（ハザード比[HR]：0.70、95％信頼区間[CI]：0.52～0.95、p＝0.023）であった。・CSC群において、R0切除率の有意な増加がみられた（CSC群：96.4％、SC群：85.8％、p＜0.0001）。・CSC群におけるGrade3以上の主な副作用は、好中球減少症（12.6％）、発熱性好中球減少症（9.2％）、下痢（5.0％）であった。また、治療に関連した死亡が1例みられた。・術後S-1に術前DOSを追加することで、腫瘍のStage減少ならびにPFSの延長がみられた。