プラスチックを食べて増えうる細菌が患者から見つかった縫合糸、ステント、創傷被覆、植込み型の機器などで使われるプラスチックの類いを分解する酵素を有し、どうやらそれを食べて増えるらしい細菌が患者の検体から見つかりました1,2）。人の身体に直接触れるプラスチックの中で、ポリカプロラクトン（PCL）は生分解性であることや生体と相性がよいことなどの取り柄ゆえに医療で多く使われるようになっています。プラスチックを分解する能力を身につけた細菌がプラスチック廃棄地の土壌、海水、下水汚泥、埋立地、プラスチックを食べる虫の腸などの環境中から見つかっています3）。それらの細菌はプラスチックに構造が似たクチンなどの天然ポリマーの分解にあたる既存の酵素を応用して、PCLやポリエチレンテレフタラート（PET）などのプラスチックを分解する能力を身につけたようです。しかし、医療でまみえる細菌の酵素のプラスチック分解能がこれまで検討されたことはありません。カテーテル、人工呼吸器、植込み型の機器に細菌が定着することや、それらの細菌による感染症は病院の大きな悩みの種です。もし病原体が植込み型の機器を分解するなら、それら機器は損なわれ、細菌はより根づき、生じうる感染症の治療を一層困難にしそうです。もっというと、プラスチックを分解しうる病原体がプラスチックからの炭素を使って増え、より深刻な感染症を引き起こしうるかもしれません。そのような懸念を背景にして、英国ロンドンのブルネル大学のRonan McCarthy氏が率いるチームはヒトの病原性細菌のゲノムを検索し、プラスチック分解に携わることが知られる遺伝子の相同物を探してみました。すると、ある患者の傷口から単離されたPA-W23という識別名の緑膿菌がPCLを分解しうることが示され、Pap1という酵素がその働きを担うことが判明しました。試しに大腸菌にPap1遺伝子を導入したところ、PA-W23と同様にPCLを分解できるようになりました。なんとPA-W23はPCLの分解からの炭素のみで増殖可能でした。それに、プラスチックの分解能がその毒性強化に一役買うらしいことも示されました。細菌が作るねばねばの防御膜であるバイオフィルムは抗菌薬を効き難くし、感染症の治療を困難にします。PCLがあるとPA-W23はバイオフィルムをより多く生成しました。また、PCLの植え込みがあるとPA-W23の毒性が増すことが昆虫（Galleria mellonella larvae）の検討で確認されています。緑膿菌は病院での抗菌薬耐性感染の主因の1つで、世界保健機関（WHO）が新たな治療を最も必要とすると位置付けている病原体の1つです2）。緑膿菌はカテーテル関連尿路感染症（CA-UTI）や人工呼吸器関連肺炎（VAP）の多くを引き起こします。CA-UTIとVAPはどちらもプラスチックを含む機器の使用と関連します。今回の研究で確認されたのはPCLの分解のみですが、ことはPCLだけにとどまらないようで、他のプラスチックへの影響も心配です。すでに研究チームは他の病原体のPap1に似た酵素の兆し（signs）を把握しています。今やプラスチックが医療に深く浸透していることを踏まえるに、院内に居座りうる細菌のプラスチック分解能の識別は今後の重要な検討課題であろうと著者は言っています1）。 参考 1） Howard SA, et al. Cell Rep. 2025 May 5. [Epub ahead of print] 2） 'Superbug' found to digest medical plastic / Brunel University of London 3） Ru J, et al. Front Microbiol. 2020;11:442.

　近年、スタチンの使用が白内障の発症に影響を及ぼす可能性が示唆されている1）。そこで、日本人におけるスタチン使用と白内障の発症との関連性について、日本大学薬学部のKazuhiro Kawabe氏らが検討し、中年層でのスタチン使用が白内障リスクを約1.5倍高めることを明らかにした。Scientific Reports誌2025年4月19日号掲載の報告。　研究者らは、日本人の健康診断および保険請求データベースの2005年1月1日～2017年12月31日に記録されたデータを用いて後ろ向きコホート研究を実施。健康診断データの脂質異常症117万8,560例のうち72万4,200例をスタチン非使用群とスタチン使用群（新規使用）に分類し、未調整/年齢・性別による調整/多変量調整のハザード比（HR）を算出してCox比例ハザード回帰分析を行った。主要評価項目はスタチンの使用と白内障リスクの関連性を評価。副次評価項目として、使用されたスタチンの力価や特徴、スタチンごとの白内障リスクを評価した。　主な結果は以下のとおり。・集団の平均年齢は、スタチン使用群が51.7歳、スタチン非使用群が45.6歳だった。 ・平均追跡期間は使用群で1.3年、非使用群で3.2年だった。 ・スタチン非使用群と比較し、スタチン使用群では白内障の発症リスク上昇との関連が認められた（調整HR：1.56、95%信頼区間：1.43～1.70）。 ・白内障の粗発生率はスタチン非使用群で1,000人年当たり2.4だったのに対し、スタチン使用群では低力価スタチンの場合は8.8、高力価スタチンの場合は8.7であった。 ・白内障発症リスクをスタチンの力価でみると、高力価スタチンはHR：1.61（同：1.44～1.79）、低力価スタチンはHR：1.48（同：1.30～1.70）と、高力価スタチンのほうが発症リスクはやや高かった。 ・脂溶性スタチンおよび水溶性スタチンのHRは、それぞれ1.56（同：1.39～1.75）と1.56（同：1.38～1.75）であった。 ・フルバスタチンとシンバスタチンを除くすべてのスタチン使用群において、白内障発症リスクが上昇した（アトルバスタチン：1.73［同：1.48～2.03］、ロスバスタチン：1.52［同：1.32～1.74］、ピタバスタチン：1.35［同：1.12～1.64］、プラバスタチン：1.67［同：1.36～2.06］）。

　日本イーライリリーと田辺三菱製薬は、4月11日に発売された持続性GIP/GLP-1受容体作動薬チルゼパチド（商品名：ゼップバウンド［皮下注アテオス］）について、プレスセミナーを開催した。プレスセミナーでは、肥満症の基礎情報や肥満症の要因、社会的課題とともに、チルゼパチドの臨床試験であるSURMOUNT-J試験の概要が説明された。肥満症治療は薬物治療・外科治療という新しいアプローチに　「複合的な要因からなる慢性疾患『肥満症』のアンメットニーズ」をテーマに、脇 裕典氏（秋田大学大学院医学系研究科 代謝・内分泌内科学講座 教授）が、肥満症の病態や関係する諸課題について説明した。　過体重およびBMI25以上の肥満者は、全世界で約25億人、わが国では約2,800万人と推計され、成人男性のとくに40～50代で割合が高く、最近では小児の肥満も増加している。　肥満の問題としては、BMI30以上40未満の人では、BMI23以上25未満を基準（ハザード比＝1）としたときの全死因の死亡リスクが男性1.36および女性1.37という男女別のコホート研究もある1）。また、肥満はメタボリックドミノの上流に位置し、将来的に慢性腎臓病や糖尿病など重大な健康障害を来すとされている。　肥満および肥満症の要因としては、遺伝的、生理的、環境などさまざまな要因が複合的に関与しているにもかかわらず「自己管理の問題」と考えられがちで、肥満・肥満症のある人は、職場や教育現場のみならず、医療現場においても「スティグマ（偏見や差別）」に直面することがある。また、肥満者自身が自分自身の責任と考えてしまう「セルフ・スティグマ」も指摘されている。　肥満症の定義は、肥満（BMIが25以上）かつ、（1）肥満による耐糖能異常、脂質異常症、高血圧などの11種の健康障害（合併症）が1つ以上ある、または（2）健康障害を起こしやすい内臓脂肪蓄積がある場合に肥満症と診断される。わが国の肥満症の特徴として内臓脂肪蓄積型の肥満が多く、BMIが高値でなくても肥満関連健康障害を伴いやすいという。　肥満症治療の目的は、「減量により健康障害・健康障害リスクを改善し、QOLの改善につなげること」であり、治療では、減量目標を設定し、食事・運動・行動療法を行ったうえで3～6ヵ月を目安に各治療成果を評価する。そして、減量目標が未達成の場合に肥満症治療食の強化や薬物療法、外科療法の導入を考慮するとガイドラインでは明記されている。　ただ、課題としてLook AHEAD研究から集中的な生活習慣介入で短期的に減量しても、長期的に減量した体重を維持できたのは半数未満で、元の体重より増加した例も認められたことから、生活習慣の改善のみで減量した体重を維持するのは困難であることが示唆されている2）。　これは、食欲抑制作用の低下により、満腹感が低下した結果、食欲が亢進すること、基礎代謝が低下し、エネルギー消費量が減少することが指摘され、生活習慣への介入だけでは不十分な可能性もある。　最後にまとめとして、脇氏は「肥満症治療の目標は、減量ではなく、肥満に関連する健康障害の改善とそのリスクの低減であり、QOLの改善である。新たな治療選択肢の登場によって肥満症治療はアプローチや支援を見直すときを迎えている」と従来の治療介入だけではない肥満症治療の選択肢を語り、説明を終えた。72週時点のチルゼパチド投与群は体重が5％以上減少　「第III相臨床試験結果からみる持続性GIP/GLP-1受容体作動薬「ゼップバウンド」登場の肥満症市場における意義」をテーマに門脇 孝氏（虎の門病院 院長）が、持続性GIP/GLP-1受容体作動薬チルゼパチドの特徴、作用機序、SURMOUNT-J試験の概要について説明を行った。　チルゼパチドは、2024年12月27日に国内製造販売承認を取得し、2025年4月11日に発売された。対象者は、食事療法・運動療法を行っても十分な効果が得られないBMI27以上で2つ以上の肥満に関連する健康障害（高血圧、脂質異常症など）を有する者またはBMI35以上の者。　用法・用量について成人では、週1回10mgを維持用量とし、皮下注射する。ただし、週1回2.5mgから開始し、4週間の間隔で2.5mgずつ増量し、週1回10mgに増量する。なお、患者の状態に応じて適宜増減するが、週1回10mgで効果不十分な場合は、4週間以上の間隔で2.5mgずつ増量できる。ただし、最大用量は週1回15mgまでとなっている。　この作用機序は、中枢神経系における食欲調節と脂肪細胞における脂質などの代謝亢進により、体重減少作用を示すとされている。　今回の適応承認のために行われたSURMOUNT-J試験は、2型糖尿病を有しない日本人肥満症患者を対象としたプラセボ対照、二重盲検比較試験。主要評価項目は投与72週時点のベースラインからの体重減少であり、チルゼパチド10mg/15mgを週1回投与したときのプラセボ投与に対する優越性を検討した。　対象者は、BMIが27以上35未満で2つ以上の肥満に関連する健康障害を有する患者、またはBMIが35以上で1つ以上の肥満に関連する健康障害を有する患者225例。　その結果、主要評価項目である体重ベースラインから投与72週時までの変化率および投与72週時点の体重について5％以上減少していた患者の割合は、チルゼパチド10mg群および15mg群において、プラセボ群に対し優越性が検証された。投与後72週時の体重のベースラインからの平均変化率は、プラセボ群1.7％減（n＝75）に対して、チルゼパチド10mg群17.8％減（n＝73）、15mg群22.7％減（n＝77）だった。　副次評価項目である投与72週時点の体重が7％以上、10％以上、15％以上、または20％以上減少した患者の割合は、いずれのチルゼパチド群でもプラセボ群と比較し、有意に高かった。　また、ベースラインから投与72週時点のBMIの変化量では、チルゼパチド10mg群では－5.8、15mg群では－7.7、プラセボ群では－0.6だった。そのほか、“Impact of Weight on Quality of Life-Lite Clinical Trials Version”（肥満に関連する生活の質を評価するために開発された20項目）では、チルゼパチド10mg群、15mg群のいずれもプラセボ群と比較し、改善していた。　安全性に関しては、ほかのGLP-1受容体作動薬と同様に、便秘、発熱、悪心、下痢、嘔吐、食欲減退など、主な有害事象は消化器系の症状であった。試験中に確認されたすべての有害事象の割合は、プラセボ群69.3％（n＝75）に対し、チルゼパチド10mg群83.6％（n＝73）、15mg群85.7％（n＝77）であり、死亡などの重篤なものは報告されなかった。

　心的外傷後ストレス障害（PTSD）の症状と言語的特徴との関連を調査し、言語的特徴がPTSDの迅速なスクリーニングや評価を行ううえで信頼できる指標として利用可能かを判断するため、中国・上海中医薬大学のZhenyuan Yu氏らは、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Frontiers in Psychiatry誌2025年3月31日号の報告。　2024年8月までに公表されたPTSDと言語的特徴との関連を調査した研究をPubMed、Embase、Cochrane Central Register of Controlled Trials、Web of Science、Ovidデータベースより包括的に検索し、参考文献の後方トラッキングにより補強した。　主な結果は以下のとおり。・12件の観察研究、累積サンプルサイズ5,706例を分析に含めた。・言語調査や単語数（LIWC）、手動コーディング、機械学習技術などさまざまな言語分析ツールを用いた研究が行われていた。・メタ解析により、PTSD症状と有意な正の相関が認められた言語的特徴は、次のとおりであった。【死亡関連の単語】オッズ比（OR）：1.32、95％信頼区間（CI）：1.10〜1.59、I2＝79.4％、p＝0.004【ネガティブな感情の単語】OR：1.21、95％CI：1.11〜1.32、I2＝30.5％、p＜0.001【怒りに関する単語】OR：1.14、95％CI：1.11〜1.17、I2＝0.0％、p＜0.001【単語数】OR：1.20、95％CI：1.09〜1.31、I2＝11.2％、p＜0.001・さらに、身体に関連する単語は、PTSDの過覚醒症状、侵入症状、回避症状と正の相関が認められた。【過覚醒症状】OR：1.26、95％CI：1.15〜1.37、I2＝0.0％、p＜0.001【侵入症状】OR：1.40、95％CI：1.16〜1.68、I2＝0.0％、p＜0.001【回避症状】OR：1.29、95％CI：1.21〜1.37、I2＝0.0％、p＜0.001・死亡関連の単語および単語数は、PTSDの侵入症状と正の相関が認められた。【死亡関連の単語】OR：1.16、95％CI：1.08〜1.25、I2＝0.0％、p＜0.001【単語数】OR：1.18、95％CI：1.10〜1.27、I2＝0.0％、p＜0.001・悲壮感、不安、ポジティブな感情、一人称による表現、感覚、認知関連の単語とPTSD症状との間には、相関は認められなかった。　著者らは「PTSDの迅速なスクリーニングや評価に対し、死亡関連、怒り、ネガティブ、身体に関する単語および単語数は、信頼できる指標である可能性が示唆された。ただし、さまざまな文化的背景、性別、トラウマなどとPTSD症状との関係を調査するさらなる研究が必要である」と結論付けている。

　冠動脈バイパス術（CABG）のグラフト採取において、従来法とは異なりノータッチ静脈採取法（no-touch vein harvesting technique）は、静脈の外膜と血管周囲組織を温存し、vasa vasorum（脈管の脈管）の完全性と内皮機能を保持する。そのため、内皮傷害が最小限に抑えられ、炎症反応が軽減されてグラフトの開存性が向上すると指摘されている。中国医学科学院・北京協和医学院のMeice Tian氏らは、「PATENCY試験」の3年間の追跡調査により、従来法と比較して大伏在静脈のノータッチ静脈採取法はCABGにおける静脈グラフトの閉塞を有意に軽減し、患者アウトカムを改善することを示した。研究の成果は、BMJ誌2025年4月30日号に掲載された。中国の無作為化試験の3年延長試験　PATENCY試験は、CABGにおけるノータッチ静脈採取法の3年間のアウトカムの評価を目的とする無作為化試験であり、2017年4月～2019年6月に中国の7ヵ所の心臓外科施設で患者を登録した（National High Level Hospital Clinical Research Fundingなどの助成を受けた）。今回は、3年間の延長試験の結果を報告した。　年齢18歳以上で、CABGを受ける患者2,655例（平均［±SD］年齢61±8歳、女性22％、糖尿病36％、3枝病変88.4％、左主幹部病変31.7％）を対象とした。被験者を、CABG施行中に大伏在静脈からのグラフト採取法としてノータッチ静脈採取法を行う群（1,337例）、または従来法によるグラフト採取を行う群（1,318例）に無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、CABG後3年の時点における静脈グラフトの閉塞（CT血管造影で評価）とした。グラフトおよび患者レベルとも閉塞率が有意に良好　術後3年間に、全体の2,621例（99.4％）が臨床的なフォローアップを完了し、2,281例（86.5％）が予定されていたCT血管造影を受けた。　術後3年時のグラフトレベルの静脈グラフト閉塞の割合は、従来法群が9.0％（175/1,953グラフト）であったのに対しノータッチ静脈採取法群は5.7％（114/1,988グラフト）と有意に良好であった（オッズ比[OR]：0.62［95％信頼区間[CI]：0.48～0.80］、絶対群間リスク差：－3.2％［95％CI：－5.0～－1.4］、p＜0.001）。　また、全2,655例のITT解析でも、3年後の静脈グラフト閉塞の割合は従来法群に比べノータッチ静脈採取法群で低かった（6.1％vs.9.3％、OR：0.63［95％CI：0.51～0.81］、絶対群間リスク差：－3.1％［95％CI：－4.9～－1.4］、p＜0.001）。　3年後の患者レベルの静脈グラフト閉塞の割合は、従来法群の13.3％（152/1,141例）に比べノータッチ静脈採取法群は9.2％（105/1,140例）と有意差を認めた（OR：0.66［95％CI：0.51～0.86］、絶対群間リスク差：－4.11［95％CI：－6.70～－1.52］、p＝0.002）。創部の皮膚感覚低下、滲出、浮腫が多い　3年後の臨床アウトカムは、非致死的心筋梗塞（ノータッチ静脈採取法群1.2％vs.従来法群2.7％、p＝0.01）、再血行再建術（1.1％vs.2.2％、p＝0.03）、狭心症の再発（6.2％vs.8.4％、p＝0.03）、心臓関連の原因による再入院（7.1％vs.10.2％、p＝0.004）の発生率がノータッチ静脈採取法群で良好であった。一方、全死因死亡（3.8％vs.3.4％、p＝0.49）、心臓死（2.6％vs.2.4％、p＝0.83）、脳卒中（3.7％vs.3.3％、p＝0.55）の発生率には両群間に差はなかった。　退院前の脚創部合併症については、皮膚の感覚低下（23.2％vs.17.8％、p＜0.001）、滲出（4.3％vs.1.9％、p＜0.001）、浮腫（19.0％vs.12.9％、p＜0.001）の頻度がノータッチ静脈採取法群で高かった。壊死、コンパートメント症候群などの重度合併症は発現しなかった。また、3ヵ月の時点で未治癒の脚創傷への外科的介入（10.3％vs.4.3％、p＜0.001）はノータッチ静脈採取法群で多かったが、12ヵ月時には追加的外科治療の割合は両群で同程度となった。　著者は、「これらの結果により、ノータッチ静脈採取法は長期間にわたってグラフトの開存性を維持し、心筋梗塞や再血行再建術の発生を抑制することで患者アウトカムの改善をもたらすことが示された」としている。

　中等度または重度の肝線維化を有する代謝機能障害関連脂肪肝炎（metabolic dysfunction-associated steatohepatitis：MASH）の治療において、プラセボと比較してGLP-1受容体作動薬セマグルチドの週1回投与は、肝臓の組織学的アウトカムを改善するとともに、有意な体重減少をもたらすことが、米国・Virginia Commonwealth University School of MedicineのArun J. Sanyal氏らが実施したESSENCE試験で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年4月30日号で報告された。37ヵ国の無作為化プラセボ対照第III相試験　ESSENCE試験は、中等度～重度の肝線維化を有するMASHの治療におけるセマグルチドの有効性と安全性の評価を目的とする進行中の二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、2021年5月～2023年4月に日本を含む37ヵ国253施設で患者を登録した（Novo Nordiskの助成を受けた）。今回は、最初の800例に関する中間解析の結果を公表した。　年齢18歳以上、生検で確定したMASHで、ステージF2またはF3の肝線維化を有する患者を、セマグルチド（2.4mg）を週1回皮下投与する群またはプラセボ群に、2対1の割合で無作為に割り付けた。投与期間は240週とし、この中間解析は72週目に行った。　主要エンドポイントは、肝線維化の悪化を伴わない脂肪肝炎の消失、および脂肪肝炎の悪化を伴わない肝線維化の改善とした。脂肪肝炎の消失、肝線維化の改善とも有意に優れた　セマグルチド群に534例、プラセボ群に266例を割り付けた。全体の平均（±SD）年齢は56.0（±11.6）歳で、女性が57.1％、白人が67.5％であった。平均BMIは34.6（±7.2）で、2型糖尿病患者が55.9％含まれた。肝線維化はステージF2が31.3％、ステージF3が68.8％だった。　72週の時点で、肝線維化の悪化を伴わない脂肪肝炎の消失の割合は、プラセボ群が34.3％であったのに対し、セマグルチド群は62.9％と有意に高かった（推定群間差：28.7％ポイント［95％信頼区間[CI]：21.1～36.2］、p＜0.001）。　また、脂肪肝炎の悪化を伴わない肝線維化の改善を示した患者の割合は、プラセボ群の22.4％に比べ、セマグルチド群は36.8％であり有意に良好だった（推定群間差：14.4％ポイント［95％CI：7.5～21.3］、p＜0.001）。消化器系有害事象の頻度が高い　副次エンドポイントの解析では、体重の変化量（セマグルチド群－10.5％vs.プラセボ群－2.0％、推定群間差：－8.5％ポイント［95％CI：－9.6～－7.4］、p＜0.001）、および脂肪肝炎の消失と肝線維化の改善の両方を達成した患者の割合（32.7％vs.16.1％、16.5％ポイント［10.2～22.8］、p＜0.001）が、セマグルチド群で有意に優れた。　一方、36-Item Short Form Health Survey（SF-36）の体の痛み（bodily pain）のベースラインから72週目までの平均変化量（0.9 vs.－0.5、推定群間差：1.3％ポイント［95％CI：0.0～2.7］、p＝0.05）は、セマグルチド群で痛みの程度が低い傾向がみられたが、統計学的に有意な差を認めなかった（事前に、p＜0.0045を満たす場合に有意差ありと判定することと定めたため）。　重篤な有害事象は、セマグルチド群で13.4％、プラセボ群でも13.4％に発現した。試験中止に至った有害事象は、それぞれ2.6％および3.3％に認めた。最も頻度の高い有害事象は両群とも消化器系のもので、悪心（36.2％vs.13.2％）、下痢（26.9％vs.12.2％）、便秘（22.2％vs.8.4％）、嘔吐（18.6％vs.5.6％）がセマグルチド群で多かった。　著者は、「MASHの生物学的特性に基づくと、脂肪肝炎が消失すると肝線維化が抑制されると予測され、線維化のステージが高いことは不良なアウトカムと関連するため、ステージの低下はとくに重要と考えられる」「本試験の知見と先行研究の結果を統合すると、ステージF2またはF3の肝線維化を有するMASHの治療におけるセマグルチドの有益性が支持される」「セマグルチドは肝硬変患者にも安全に使用できるが、肝硬変における有効性は確立していないため、MASH患者では肝硬変のスクリーニングを行って、それに応じた治療を行うことが重要である」としている。

　一般に、スマートフォンやタブレットなどのデジタル機器の使い過ぎは、脳に悪影響を及ぼすと考えられている。しかし実際には、その逆の可能性があるようだ。少なくともテクノロジー革命の始まりを経験した世代におけるデジタル機器の日常的な使用は、認知機能障害のリスクを58％低下させる可能性のあることが明らかになった。これは血圧低下や運動、脳トレのゲームによるリスクの低下度に匹敵するという。米テキサス大学オースティン校コンプリヘンシブ・メモリー・センターのJared Benge氏と米ベイラー大学心理学・神経科学分野のMichael Scullin氏によるこの研究結果は、「Nature Human Behaviour」に4月14日掲載された。　Benge氏らは今回、合計で約41万1,430人（試験開始時の平均年齢68.7歳、女性53.5％）が参加した57件の先行研究のデータを統合して解析した。同氏らは、「デジタルテクノロジーとの関わりを持った最初の世代である『デジタル先駆者』が、認知症のリスクが出てくる年齢に差し掛かっている」と指摘する。　例えば、1945年生まれの人は、請求書の支払いに小切手や現金を使い、調べ物には百科事典や図書館のカード目録を利用し、初めての場所を訪れる際には紙の地図に頼り、郵便局を通じた手書きの手紙のやり取りに数日を要していた。「こうした人たちが今や80代を迎えつつあり、クレジットカードによるネットショッピング、検索エンジンを使った情報入手、自動リマインダー付きのデジタルカレンダーによるスケジュール管理、車やスマートフォンに搭載されたGPSによるナビゲーション、メールやビデオ通話を通じた世界中の人との即座のコミュニケーションが当たり前の時代に生きている」と研究グループは述べている。　研究データを統合して解析した結果、日常的にデジタル機器を使用している人では認知機能低下のリスクが58％低く（オッズ比0.42、95％信頼区間0.35〜0.52）、認知機能低下のペースが26％緩やかなことが明らかになった（同0.74、0.66〜0.84）。研究グループによると、過去の研究では、認知症のリスクは、血圧を低下させることで13％、日常的な身体活動で35％、高い教育レベルで47〜62％、脳トレのゲームなど脳に刺激を与える余暇活動で31％低下する可能性のあることが示唆されているという。Benge氏らは、「一般的かつ自然な形でのデジタルテクノロジーの使用の結果として、『brain drain（デジタル機器を使い過ぎることで生じる脳の疲弊）』や『デジタル認知症』に至ることを示す、信頼できるエビデンスはなかった」と結論付けている。　研究グループは、デジタルテクノロジーが認知機能の低下をより緩徐にする理由として、次の3点を挙げている。1）デジタル機器が、思考力や問題解決スキルの強化を促している可能性、2）デジタルテクノロジーが、認知症予防に役立つとされる社会的なつながりを強化する、3）加齢に伴い脳が衰え始めても、デジタル機器が「デジタルの足場」となって日常生活を支え、より長く自立した生活を送るための助けとなる可能性。　ただし研究グループは、「高齢者の脳にとってテクノロジーが『常に良い』、あるいは『常に悪い』といった単純な答えは存在しない」と指摘。例えば、スクリーンタイムの増加とともに座位時間も増加すれば脳の健康に悪影響が及ぶ可能性や、ソーシャルメディアを通じて高齢者が誤った情報にさらされる可能性も考えられるとしている。　また、今回の解析結果は、あくまでも成人期にコンピューターやインターネット、スマートフォンといったデジタル機器に初めて触れた「デジタル先駆者」の中高年層を対象とした研究から得られたものである。そのため研究グループは、「子どもの頃からデジタルテクノロジーに触れてきた世代にもこの結果が当てはまるかどうか、また今後、一般的なデジタルテクノロジーのあり方が変化しても同じ結果が得られるかどうかについては不明」としている。

　アレルギー性鼻炎を持つ人にとって、春は、涙目、鼻づまり、絶え間ないくしゃみなどの症状に悩まされる季節だが、近年の地球温暖化はこのようなアレルギー性鼻炎を悪化させる可能性があるようだ。新たな研究で、気候変動が進むにつれ、花粉アレルギーのシーズンはいっそう長くなり、アレルギー性鼻炎の症状もより重症化することが予想された。米ジョージ・ワシントン大学医学部のAlisha Pershad氏らによるこの研究結果は、「The Laryngoscope」に4月9日掲載された。　気候変動が健康にもたらす悪影響は、世界的な問題として深刻化している。地球温暖化は炎症性上気道疾患、中でもアレルギー性鼻炎に影響を与えることが示されており、耳鼻咽喉科領域での影響は特に顕著である。このことを踏まえてPershad氏らは、データベースから選出した30件の研究結果のレビューを実施し、気候変動が世界の成人および小児におけるアレルギー性鼻炎にどのような影響を与え得るかを調査した。　30件の研究のうち16件では、気候変動に関連する花粉シーズンの延長と花粉濃度の上昇のいずれか、またはその両方について報告されていた。このうち、米国で実施された研究では、花粉シーズンが最大19日間長くなり、花粉の年間飛散量は16〜40％増加すると予測されていた。　本研究で判明したその他の主な結果は以下の通りである。・ブタクサは、二酸化炭素などの温室効果ガスの影響が大きい都市部では成長と開花が速く、より多くの花粉を生産する傾向にある。・花粉の飛散量の増加に伴い、アレルギー性鼻炎の症例も増加する。・花粉の飛散量の増加に伴い、アレルギー性鼻炎の症状も重くなる。・医師は花粉シーズンに変化が生じていることと、それがアレルギー性鼻炎の増加につながっていることに気付いている。　Pershad氏らは、「アレルギー性鼻炎は不快で煩わしい症状に過ぎないと思われがちだが、実際には医療資源に深刻な負担をかけており、気候変動が進むにつれてその負担は大きくなるばかりだ」と指摘する。同氏らは、具体的な負担額は年間34億ドル（1ドル140円換算で4340億円）に上り、そのほとんどは、処方薬と外来診療にかかる費用だと説明した上で、「医療専門家には十分に理解されていないかもしれないが、この増加傾向にある疾患の経済的負担は過小評価できるものではない」と述べている。　Pershad氏は、「医師は、アレルギー性鼻炎が患者の転帰に与える影響を直接目にする立場にあり、気候変動の激化に合わせて診療を適応させることができる。地域住民から信頼される立場にある者として、医師は最前線での経験を活かし、気候危機への取り組みにおいて意義ある変化を訴えるべきだ」と述べている。

　家の外で遊んで時間を過ごしたり、さまざまなスポーツ活動に参加したりしている子どもは運動能力が高く、特に複数のスポーツを行っている場合にその関連が顕著であることが報告された。ユヴァスキュラ大学（フィンランド）のNanne-Mari Luukkainen氏らの研究の結果であり、詳細は「Journal of Sports Sciences」に2月1日掲載された。女児に限れば平日に1日30分強、屋外で過ごすことも、スポーツ実施の有無にかかわらず、運動能力の高さと有意な関連が認められるという。　論文の筆頭著者であるLuukkainen氏は、この研究結果を、「幼少期に2種類以上のスポーツ活動に参加していることは、その後の学齢期における運動能力向上の予測因子である」と総括。また、「この結果に基づき、体育教師やコーチは、子どもたちの発達における組織的なスポーツ活動と非組織的な身体活動の双方の重要性を認識し、それらの活動への参加を奨励する必要がある」と提言している。　この研究では2015～2016年に、フィンランド国内の人口の分布を考慮し特定した24地域から募集された、3～8歳の子ども627人（平均年齢5.5±1.1歳、女児51.0％）を3年間追跡。子どもたちが6～11歳になった時点で運動能力を評価し、ベースライン時における「屋外で過ごす時間」および「組織化されたスポーツへの参加の有無」との関連性を検討した。なお、組織化されたスポーツへの参加の有無は、スポーツ関連団体やクラブ活動に参加しているか否かで判断した。　解析の結果、複数の組織化されたスポーツに参加している子どもは、3年後の運動能力が有意に高いことが明らかになった。性別に見ると、女児については、横跳び、移動スキル、ボール等のコントロールスキル（object control skills；OCS）、基本的動作スキルという、評価した4項目全てと有意な関連があり、男児についてはOCSを除く3項目で有意な関連が認められた。単一の組織化されたスポーツに参加していることも、女児の横跳びとOCSという2項目と有意な関連が認められた（男児では非有意）。　また、屋外で過ごす時間の長さは、女児の横跳び、OCS、基本的動作スキルの高さと有意に関連していた。例えば、平日の屋外で過ごす時間が30～60分であっても、30分未満の子どもとの間に、3年後のスキルの有意差が観察された。ただし、男児ではこのような関連が見られなかった。女児でのみこの関連が有意である理由として著者らは、男児は総じて屋外で過ごす時間が長いのに対して、女児は屋外で過ごす子どもとそうでない子どもの差が大きいためではないかとの考察を述べている。　Luukkainen氏らは、「これまでにも、屋外で過ごす時間と多様な身体活動が、子どもたちの運動能力の発達に良い影響を与える可能性が報告されていた。われわれの研究結果も、そのような先行研究の結果と一致している」と述べている。

　「起立性低血圧」は臨床上よく耳にする疾患だが、「起立性高血圧」という言葉は、ほとんどの医師にはなじみがない言葉であろう。起立性低血圧を疑い、外来で座位と立位の血圧を測定する場合や、tilting test（傾斜テスト）を実施する医師にとっては、起立性高血圧はしばしば遭遇する現象である。この現象が身体に有害であるか否かは不明であるため、あえて“現象”という言葉で表現する。　本論文は、その起立性高血圧現象が高血圧治療によって軽減するか否かをメタ解析し、厳格に高血圧治療を行っている群のほうが、非厳格治療群よりも起立性高血圧現象が少なかったという結論である。　tilting testを行うと、起立性低血圧例では、一過性上昇後収縮期血圧が10-20mmHg以上下降し、気分不快や意識消失を呈する。一方、ほとんどの正常人では、起立時一過性に血圧が上昇するが、その後数分以内に起立前と同じ血圧レベルで推移する。　外来診療でも、座位に続いて立位で血圧を測定すると、血圧はほとんど変わりないか、あるいは若干上昇するのが正常パターンである。立位時の一過性上昇は、“立つ”という身体の動きが交感神経を一過性に賦活させるという生理的現象である。　高齢者や動脈硬化疾患を有する例ではこの起立直後の血圧上昇反応は顕著であるが、その場合は血管の柔軟性（resilience）が低下しているためである。本論文では、16.7％に起立性高血圧が見られたとしているが、このメタ解析対象にはSPRINT研究のように高齢者で高リスク症例を対象とする試験が含まれているためと考えられる。　いずれにしても、積極的治療を行っている群のほうが非積極的治療群よりも起立時血圧上昇も抑えるというのは当然の結果であろう。

第175回：医療者の道徳観をどう守るか参考If I Betray These Words: Moral Injury in Medicine and Why It's So Hard for Clinicians to Put Patients FirstWendy Dean、 Simon Talbot 著

＜先週の動き＞ 1.糖尿病薬の適正使用について、医師と患者に注意喚起／PMDA 2.百日咳患者が前年比3倍に急増、ワクチン接種と耐性菌対応が急務に／厚労省 3.国立大学病院の6割が赤字見通し、医師の働き方改革と物価高が直撃／国立大学病院長会議 4.子どもの数、過去最少に 出生数減少が深刻化／総務省 5.地方公務員の医師が無許可で副業、2,740万円報酬で免職／静岡県 6.「逆子」施術で医療事故、書類送検の医師に謝罪なし／京都府 1．糖尿病薬の適正使用について、医師と患者に注意喚起／PMDA近年、2型糖尿病治療薬として承認されているGLP-1受容体作動薬リラグルチド（商品名：ビクトーザ）およびGIP/GLP-1受容体作動薬チルゼパチド（同：マンジャロなど）を、痩身や美容目的で適応外使用するケースが急増しており、重大な健康被害も報告されている。これを受け、製薬企業各社および医薬品医療機器総合機構（PMDA）、日本糖尿病学会が相次いで注意喚起を行っている。これらの薬剤は、本来「2型糖尿病」に限定して承認されたものであり、減量や美容目的での使用は認められていない。また、肥満症の適用を取得しているGLP-1受容体作動薬セマグルチド（ウゴービ皮下注）についても、適用患者はBMI27以上で、2つ以上の肥満に関連する合併症（高血圧、脂質異常症、2型糖尿病、閉塞性睡眠時無呼吸症候群、心血管疾患など）を有する、またはBMI35以上の成人の肥満症に対して、6ヵ月以上の食事療法・運動療法を行い、効果不十分の患者に処方可能とされている。実際、ダイエット目的で処方された患者が、嘔吐・下痢・意識喪失などの副作用を訴える事例も相次いでいる。オンライン診療や美容クリニックにおいて「簡単に痩せる薬」として紹介されて処方されるケースが多く、安易な使用が健康リスクを高めている。日本糖尿病学会は、適用外使用によって本来の患者への供給が妨げられる問題も深刻だとし、2023年11月に見解を改訂。不適切な広告や処方を厳しく戒め、医師による慎重な対応を求めている。また、PMDAは、承認効能外での使用を助長する広告や診療が確認された場合には、速やかに規制当局へ報告する体制をとると発表した。さらに、GLP-1作動薬を肥満症治療に用いるには、セマグルチドのように、厚生労働省が定めた適正使用推進ガイドラインに基づいて、施設側には専門医の所属あるいは専門医が所属する施設と適切な連携体制の確立のほか、常勤の管理栄養士による適切な栄養指導ができることが条件になっており、適切な処方が求められている。製薬会社、医療機関、学会のいずれもが「安全性と有効性が確認された範囲での適正使用」を強調しており、医療関係者および患者に対し、安易なダイエット目的での使用を控えるよう改めて強く呼びかけている。 参考 1） GLP-1受容体作動薬及びGIP/GLP-1受容体作動薬の適正使用に関するお知らせ（PMDA） 2） GLP-1受容体作動薬及び GIP/GLP-1受容体作動薬の適正使用について（同） 3） 最適使用推進ガイドライン セマグルチド（厚労省） 4） GLP-1受容体作動薬および GIP/GLP-1受容体作動薬の適応外使用に関する日本糖尿病学会の見解（糖尿病学会） 5） 糖尿病治療薬の「ダイエット薬」としての使用の危険性を改めて強調、医療関係者・患者ともに「適正な使用」に協力を！－PMDA（Gem Med） 6） GLP-1受容体作動薬及びGIP/GLP-1受容体作動薬の適正使用に関するお知らせ（ノボ） 7） 【GLP-1受容体作動薬及びGIP/GLP-1受容体作動薬】ダイエット目的での使用に関する注意喚起について（リリー） 2．百日咳患者が前年比3倍に急増、ワクチン接種と耐性菌対応が急務に／厚労省国立健康危機管理研究機構（JIH）によれば、百日咳の感染が全国的に拡大していることが明らかになった。今年の累計患者数は5月初旬時点で1万1,921人に達し、前年（4,054人）の約3倍に上っている。4月21～27日の1週間だけで2,176人の新規患者が報告され、5週連続で過去最多を更新した。新潟県では感染者が全国最多となるなど、各地で過去に例のない規模で流行が続いている。百日咳は細菌による呼吸器感染症で、激しい咳が長期間続き、とくに生後6ヵ月未満の乳児が感染すると重症化して肺炎や脳症、死亡のリスクもある。主な感染経路は飛沫感染で、家庭や学校などでの拡大が指摘されている。今シーズンは、抗菌薬が効きにくい「耐性菌」の感染例も報告されており、治療が難航するケースもある。各自治体では手洗いやマスク着用など基本的な感染対策の徹底を呼びかけており、日本小児科学会は、生後2ヵ月以降の定期接種ワクチンの速やかな実施を推奨。宮城県では追加接種や妊婦へのワクチン接種で母子の抗体を高める対策も紹介されている。10代や小学生を中心とした感染の広がりが目立ち、学校などでの集団感染の可能性も懸念されている。大型連休明けの今後、さらなる拡大を防ぐには、予防接種と日常的な感染対策の両立が鍵となる。 参考 1） 百日せきの累計患者1万人超、5週連続最多…治療薬効きにくい耐性菌が広がったか（読売新聞） 2） 都内の百日咳報告数 連休で前週比3割減 132人、累計は1千人に迫る（CB news） 3） 百日せき ことしの患者が1万人超える 去年1年間の倍以上に（NHK） 4） 百日せき 症状や注意点は？ 2025年は流行中 乳児は特に注意を 患者増加で過去最多5週連続に（同） 5） 百日せき感染状況MAP（同） 3．国立大学病院の6割が赤字見通し、医師の働き方改革と物価高が直撃／国立大学病院長会議国立大学病院長会議は2025年5月9日、全国42の国立大学病院のうち6割に当たる25病院が、2024年度決算で赤字になる見通しであると発表した。赤字総額は、前年度の約26億円から大幅に膨らみ、213億円に達する。国立大病院全体として赤字となるのは2年連続となり、経営の悪化が深刻化している。赤字の主な要因は、物価やエネルギー価格の上昇と、「医師の働き方改革」や人事院勧告対応に伴う人件費の急増。2023年度と比較して人件費は284億円増加した一方、診療報酬改定などによる増収は111億円に止まり、コスト増を賄いきれていない。診療材料や医薬品費も20～40％上昇し、高度な医療を提供すればするほど赤字が膨らむ構造となっている。加えて、診療報酬は公定価格で柔軟な調整が難しく、物価高騰に制度が追いついていない状況。赤字幅は一部基金による支援で抑えられたが、根本的な改善には至っていない。大鳥 精司会長（千葉大学病院長）は「診療数を増やしても材料費が高騰しており、やればやるだけ赤字になる」と語り、報酬の引き上げと財政支援の必要性を訴えている。現場ではすでに節約努力が限界に達しており、「あと1～2年で資金が枯渇する病院も出る」との懸念も示された。病院の経営悪化は大学本体の財政にも波及しかねず、国立大病院全体の存続に関わる危機として注視が必要だ。 参考 1） 国立大病院の6割が赤字見通し 2024年度「働き方改革」による人件費増や物価高影響（産経新聞） 2） 国立大病院213億円の赤字、24年度収支 6割の病院が赤字（CB news） 3） 国立大病院、6割が赤字 前年度を大幅に上回る 24年度決算（毎日新聞） 4．子どもの数、過去最少に 出生数減少が深刻化／総務省総務省が子どもの日にあわせて公表した統計によると、今年4月1日時点の15歳未満の子どもの数は1,366万人で、前年より35万人減少し、過去最少を更新した。減少は44年連続で、総人口に占める割合も11.1％と過去最低を記録している。1975年以降、51年連続で割合が低下しており、少子化の進行に歯止めがかかっていないことが鮮明になった。年齢別では、0～2歳が222万人（全体の1.8％）、3～5歳が250万人（2.0％）と、年少層ほど人口が少ない構造が続いている。将来的な労働力や社会保障の担い手が着実に減少していることがうかがえる。都道府県別でもすべての地域で子どもの数が前年を下回り、割合が最も高かったのは沖縄県の15.8％、最も低かったのは秋田県の8.8％だった。少子化は医療や社会保障、教育など多方面に影響を及ぼす。とくに医療では、出生数の減少とともに産婦人科や小児科の診療体制の維持が課題となっており、地方では分娩施設そのものが減少している現状がある。出生率は近年1.3％前後で推移しており、同時に65歳以上の高齢者が総人口の29％を超える中、医療ニーズの変化への対応も急務となっている。地域における出産医療の体制は、今後さらに集約・再編が進むとみられ、自治体による子育て支援や住環境整備といった包括的な政策とあわせて、医療資源の再配分と効率的な活用が要望されている。また、医療関係者にも、地域の実情を踏まえた持続可能な体制構築への関与が求められている。 参考 1） 我が国のこどもの数－「こどもの日」にちなんで－（総務省） 2） 15歳未満の子ども数は44年連続、人口に占める子どもの割合は51年連続で減少－総務省（Gem Med） 3） 子どもの数1,366万人、44年連続減で最低更新 1,400万人割る（日経新聞） 4） 15歳未満の子ども、人口の11.1％に 日本で進む人口危機（CNN） 5） 「世界一安全」な医療が崩れる!? 少子化に苦しむ“産婦人科”「出産費用の保険適用化」がもたらす“負”のシナリオとは（弁護士JPニュース） 6） 地元の病院で産めない…なぜ？いま何が？（NHK） 7） 子どもの数 44年連続減少 手厚い住宅支援に取り組む自治体も（同） 5．地方公務員の医師が無許可で副業、2,740万円報酬で免職／静岡県静岡県は2025年5月9日、健康福祉部の男性理事（62）を、地方公務員法に違反する無許可の兼業行為により懲戒免職とした。部長級職員の懲戒免職は県政史上初めてとなる。理事は、2019年10月～2024年12月までの約5年間、県外の複数の医療機関で診療業務に従事し、25の医療法人から計約2,740万円の報酬を得ていた。理事は県職員であることを伏せ、有給休暇などを使って少なくとも310日勤務。内部通報により発覚し、県が調査を進めたが、本人は一貫して否定。しかし、医療機関への聞き取りなどで事実が判明した。理事は2021年にも同様の無許可診療で文書訓告を受けていたが、再発し、反省もみられなかったことから、最も重い懲戒免職処分とされた。医師は医療提供体制や災害医療、医師確保事業の中核を担っており、県庁内では「県民への裏切り」との批判とともに「穴は大きい」との懸念も出ている。県は税務署や警察にも情報提供し、後任には地域医療課技監を専任配置した。地方公務員についても兼業を原則容認する国の方針はあるが、現状、地方公務員法第38条では今も営利活動には許可が必要であり、無許可の副業は懲戒対象となる。今回の事例は制度の運用とモラル両面での課題を浮き彫りにしている。 参考 1） 兼業許可得ず診療 医師免許持つ静岡県幹部職員を懲戒免職（NHK） 2） 静岡県理事を無許可兼業で懲戒免職…県外の医療機関に勤務、部長級の懲戒免職処分は県政史上初（読売新聞） 3） 副業で計2,740万円あまりの収入…医師免許を持つ県幹部が兼業許可を受けずに県外の医療機関で診療業務に従事し報酬得る 複数の医療法人から給与の受領も 事情聴取に事実を否定も懲戒免職（テレビ静岡） 4） 地方公務員の兼業について（総務省） 5） 地方公務員の兼業・副業促す 総務省が自治体に基準明示（日経新聞） 6．「逆子」施術で医療事故、書類送検の医師に謝罪なし／京都府京都第一赤十字病院（京都市東山区）で、「逆子」の胎児に対して行われた医療行為に関して、施術を担当した50代の男性医師が業務上過失傷害の疑いで京都府警に書類送検された。医師は2020年12月、当時妊娠中だった女性（当時37歳）に対し、腹部を圧迫して胎児を正常な向きに戻す「外回転術」を2度実施。その際、胎児が低酸素状態に陥ったにもかかわらず、緊急帝王切開などの適切な処置を怠った疑いが持たれている。その後、女性は別の医師による帝王切開で出産したが、生まれた男児（現在4歳）は脳の大部分に損傷を受け、脳性麻痺などの重度障害が残った。母親は2023年7月、医師を刑事告訴。京都府警が捜査を進めていた。病院側は「医療過誤があった」と認め、再発防止に取り組むとしているが、医師個人からの謝罪はなく、すでに同病院を退職し、他の医療機関に勤務しているという。母親は「息子の人生にどれほど重いものを残したか。正面から受け止めてほしい」「この件が医療の在り方を見直すきっかけになれば」とコメントしている。今回の事案は、出産医療におけるリスク対応と説明責任のあり方を問い直す事例となっている。 参考 1） 逆子の治療で重い障害負わせた疑い、医師を書類送検（朝日新聞） 2） 「逆子矯正」で胎児に障害、適切な処置怠った疑いで医師を書類送検（読売新聞） 3） 逆子の胎児を回転処置で低酸素状態に 帝王切開せず脳性まひなど障害残す 医師を書類送検（産経新聞）

解説高コレステロール血症のコントロールに、ロスバスタチン15mgを長期投与していたところ、B事由（医学的に過剰・重複と認められるものをさす）が適用されて10mgに査定となりました。査定の原因を調べるためにカルテを参照しました。前年9月半ばの受診時に、検査結果から重症例と判断されてロスバスタチンが15mgに増量されていました。その後、毎月の受診時に肝機能検査が実施されていました。添付文書の「重要な基本的注意」には、「増量後12週までの間は、原則、月に1回、それ以降は定期的（半年に1回など）に肝機能検査を行うこと」とあります。12月分のレセプトでは、12週を超えていないにもかかわらず検査料が請求されていませんでした。また、3ヵ月分の長期投与が行われていました。レセプトには、コメントや症状詳記の表示はありませんでした。そのために重症例ではないと判断され、一般患者の上限量の10mgまでを認める査定となったものではないかと推測しました。医師には、添付文書に「検査を行うこと」と記載されている場合には、該当検査を実施していただくように伝えました。その場合には、検査に対応する病名に加えて、「添付文書に基づき検査実施」とレセプトに記載をしておくとよいでしょう。

医学用語紹介：肩甲骨 scapula「肩甲骨（けんこうこつ）」はscapulaといいますが、肩甲骨について説明する際、患者さんにscapulaと言って通じなかった場合、何と言い換えればいいでしょうか？講師紹介

　東京がん化学療法研究会（TCOG）は、第25回臨床腫瘍夏期セミナーをオンラインで開催する。　同セミナーは、がん診療に携わる医師、薬剤師、看護師、臨床研究関係者、製薬会社、CROなどを対象に、治療の最新情報、臨床研究論文を理解するための医学統計などさまざまな悪性腫瘍の基礎知識から最新情報まで幅広く習得できるよう企画している。セミナー概要・日時：2025年7月18日（金）～19日（土）・開催形式：オンライン（ライブ配信、後日オンデマンド配信を予定）・定員：500人・参加費：15,000円（2日間）・主催・企画：特定非営利活動法人 東京がん化学療法研究会・後援：日本医師会、東京都医師会、東京都病院薬剤師会、日本薬剤師研修センター、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会、日本産科婦人科学会、日本医療薬学会、日本がん看護学会、西日本がん研究機構、North East Japan Study Group・交付単位（予定）：日本薬剤師研修センターによる単位（1日受講：3単位、2日受講：6単位）、日本医療薬学会 認定がん専門薬剤師・がん指導薬剤師認定単位（7/18受講：2単位、7/19受講：2単位）、日本看護協会 認定看護師・専門看護師：「研修プログラムへの参加」（参加証発行）、日本臨床腫瘍薬学会 外来がん治療認定薬剤師講習（研修）認定単位（1日受講：3単位、2日受講：6単位）プログラム（要約）7月18日（金）9:30～16:509:30～10:55【がん薬物療法 TOPICS】　胃がん化学療法、ASCOにおける肺癌最新の話題11:05～12:30【医学統計】　臨床研究のための統計学の基本知識、臨床に生かすために知っておきたい医学統計13:50～15:15【最新のがん薬物療法I】　膵がん・胆道がん、大腸がん化学療法 ガイドライン改定を踏まえて15:25～16:50【妊孕性と家族性腫瘍】　遺伝性腫瘍～遺伝学的診断と遺伝カウンセリング、CAYAがん患者等に対する妊孕性温存/がん・生殖医療の現状と課題7月19日（土）9:30～16:509:30～10:55【がんにおける新規抗体医薬】　二重特異性抗体（バイスペシフィック抗体）の特徴と臨床成績、抗体薬物複合体（ADC）11:05～12:30【TOPICS 2】　MRDが拓く癌治療の新しいストラテジー、ctDNAによるがん種横断的なMRD検査の時代へ13:50～15:15【最新のがん薬物療法II】　子宮頸がん・子宮体がん薬物療法のトピックス、泌尿器がんに対する薬物療法UpDate202515:15～16:50【緩和医療と支持療法】　骨転移の緩和ケア、コミュニケーション/遺族ケア/気持ちのつらさガイドラインのエッセンス申し込みはTCOG「臨床腫瘍夏期セミナー」ページから「臨床腫瘍夏期セミナー」プログラム

　米国糖尿病予防プログラム（DPP）は、2型糖尿病の発症リスクが高い成人3,234人を対象とした3年間のランダム化臨床試験で、生活習慣介入（Intensive Lifestyle Intervention：ILS、食事・運動・体重管理への集中的介入）、メトホルミン投与、プラセボ投与の3群における、2型糖尿病発症率の違いを比較することを目的としていた。2002年に糖尿病発症率がILS群で58％、メトホルミン群で31％減少したことが報告されている1）。　DPP試験はプロトコル改訂を経て、DPPアウトカムズ研究（DPPOS試験）として継続された。参加者を長期（20年以上）追跡し、治療効果の長期的な影響を評価した。本試験の結果を米国・ジョージ・ワシントン大学のWilliam C. Knowler氏らが、The Lancet Diabetes & Endocrinology誌オンライン版2025年4月28日号で報告した。　DPPOS試験では、メトホルミン群は忍容性があれば1日2回850mgのメトホルミンを継続、ILS群には年2回のグループベースの介入を提供、プラセボ群はプラセボ投与を中止した。さらに全参加者に年4回のグループ形式の生活習慣介入を提供した。主要アウトカムは米国糖尿病協会（ADA）の基準に基づく糖尿病発症率だった。COVID-19感染流行により追跡困難例が発生したため、追跡調査期間は1996年7月31日～2020年2月23日とした。　主な結果は以下のとおり。・DPPに登録された3,195人が解析に含まれた。女性2,171人（68％）と男性1,024人（32％）、ベースライン時の平均年齢は50.6（SD 10.7）歳だった。追跡期間は0.2～23.2年（中央値8.0年）だった。・プラセボ群と比較して、ILS群では糖尿病の発症率が低下した（ハザード比[HR]：0.76、95％信頼区間[CI]：0.68～0.85、発症率差[RD]：100人年当たり－1.59）。メトホルミン群も同様の傾向が認められ（HR：0.83、95％CI：0.74～0.93、RD：－1.17）、糖尿病未発症の生存期間はILS群で中央値3.5年、メトホルミン群で2.5年延長し、平均値で各2.0年（95％CI：1.2～2.8）、1.2年（95％CI：0.4～2.0）延長した。・糖尿病の累積発症曲線は早期に分離しており、とくに最初の3年間で顕著で、メトホルミン群とILS群の発症率はプラセボ群よりも低かった。・メトホルミン群とILS群の累積発症曲線は、追跡期間の延長に伴い徐々に収束した。全体的な治療効果は、DPP期間中の顕著な初期効果に起因すると推測された。介入効果は、ベースライン時の空腹時血糖値、HbA1c、複数の臨床的および生理学的リスク指標値が高い参加者ではILS群が、若年者ではメトホルミン群がより大きかった。

　選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）またはセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）の使用とベンゾジアゼピン使用パターンとの関係、両剤併用の経時的変化について、米国・Vanderbilt University Medical Center のKerry L. Kinney氏らが調査を行った。Drug and Alcohol Dependence Reports誌2025年6月号の報告。　2020〜22年にベンゾジアゼピンを使用した患者847例を電子カルテより分析した。対象患者は、SSRI使用群、SNRI使用群、非使用群に分類した。　主な結果は以下のとおり。・SSRI群（M＝6.63）またはSNRI群（M＝8.31）は、非使用群（M＝5.08）と比較し、ベンゾジアゼピンを使用する期間が長かった。・SSRI群（M＝2.41 DMEDDD）またはSNRI群（M＝2.30 DMEDDD）は、非使用群（M＝1.91 DMEDDD）よりも、ベンゾジアゼピンの投与量が高用量であった。・マルチレベルモデルでは、SSRI群は、初期ベンゾジアゼピン投与量が多かったが（b＝0.394）、時間経過とともに有意な変化は認められなかった。・ベンゾジアゼピン使用の人口統計学的および臨床的相関を制御した場合、非SSRI群は、時間経過とともにベンゾジアゼピンの投与量増加が認められた（b＝0.075）。・マルチレベルモデルでは、SNRI群は、ベンゾジアゼピンの初期用量または経時的な用量変化との関連は認められなかった。・不安症の診断、若年、非黒人/アフリカ系米国人は、ベンゾジアゼピン高用量の関連因子であった。　著者らは「SSRIまたはSNRIを使用している患者は、ベンゾジアゼピンの投与量が多く、治療期間が長引く可能性があり、ベンゾジアゼピン依存リスクが高いことが示唆された」と結論付けている。

　gepotidacinは、細菌のDNA複製を阻害するファーストインクラスの殺菌作用を持つトリアザアセナフチレン系抗菌薬。英国・Birmingham University Hospitals NHS Foundation TrustのJonathan D. C. Ross氏らは「EAGLE-1試験」において、泌尿生殖器の単純性淋菌（Neisseria gonorrhoeae）感染症の治療では、細菌学的治療成功に関して本薬はセフトリアキソン＋アジスロマイシン併用療法に対し非劣性で、新たな安全性の懸念は認めないことを示した。研究の成果は、Lancet誌2025年5月3日号で報告された。6ヵ国の第III相無作為化実薬対照非劣性試験　EAGLE-1試験は、泌尿生殖器の単純性淋菌感染症の治療における経口gepotidacinの有効性と安全性の評価を目的とする第III相非盲検無作為化実薬対照非劣性試験であり、2019年10月～2023年10月に6ヵ国（オーストラリア、ドイツ、メキシコ、スペイン、英国、米国）の49施設で患者を登録した（GSKなどの助成を受けた）。　年齢12歳以上、体重45kg以上で、臨床的に泌尿生殖器の単純性淋菌感染症が疑われるか淋菌検査陽性、あるいはこれら両方の患者を対象とした。被験者を、gepotidacin 3,000mg経口投与（10～12時間間隔で2回）を受ける群（314例）、またはセフトリアキソン500mg筋肉内投与＋アジスロマイシン1g経口投与を受ける群（併用群、314例）に無作為に割り付けた。　有効性の主要エンドポイントは細菌学的治療成功とし、治癒判定（test-of-cure：TOC）時（4～8日目）の培養で確定された泌尿生殖器部位からのN. gonorrhoeaeの消失と定義した。非劣性マージンは－10％に設定し、細菌学的ITT（micro-ITT）集団で解析した。両群とも淋菌の持続生残は認めない　628例（ITT集団）を登録し、gepotidacin群に314例（平均年齢33.9歳、女性11％）、併用群に314例（33.7歳、11％）を割り付けた。micro-ITT集団は406例で、それぞれ202例（33.2歳、8％）および204例（33.0歳、8％）であり、372例の男性のうち82例（20％）が女性と性交渉する男性（MSW）であったのに対し、290例（71％）は男性間性交渉者（MSM）だった。人種は、白人が74％、黒人またはアフリカ系が15％であった。　micro-ITT集団におけるTOC時の細菌学的治療成功の割合は、gepotidacin群が92.6％（187/202例、95％信頼区間[CI]：88.0～95.8）、併用群は91.2％（186/204例、86.4～94.7）であった（補正後治療群間差：－0.1％［95％CI：－5.6～5.5］）。両側95％CIの下限値が非劣性マージン（－10％）を上回ったため、gepotidacin群の併用群に対する非劣性が示された。　また、両群とも、TOC時の泌尿生殖器における淋菌の持続生残（bacterial persistence）は認めなかった。治療関連の重度または重篤な有害事象はない　gepotidacin群では、有害事象（74％vs.33％）および薬剤関連有害事象（68％vs.14％）の頻度が高く、主に消化器系の有害事象（67％vs.16％）であった。これらのほとんどが軽度または中等度だった。治療関連の重度または重篤な有害事象は、両群とも発現しなかった。　著者は、「これらの知見は、単純性泌尿生殖器淋菌感染症に対する新たな経口薬治療の選択肢を提供するものである」としている。

　インターロイキン-5（IL-5）は好酸球性炎症において中心的な役割を担うサイトカインであり、慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の20～40％に好酸球性炎症を認める。メポリズマブはIL-5を標的とするヒト化モノクローナル抗体である。米国・ピッツバーグ大学のFrank C. Sciurba氏らMATINEE Study Investigatorsは、「MATINEE試験」において、好酸球数が高値のCOPD患者では、3剤併用吸入療法による基礎治療にプラセボを併用した場合と比較してメポリズマブの追加は、中等度または重度の増悪の年間発生率を有意に低下させ、増悪発生までの期間が長く、有害事象の発現率は同程度であることを示した。研究の成果は、NEJM誌2025年5月1日号に掲載された。25ヵ国の無作為化プラセボ対照第III相試験　MATINEE試験は、血中好酸球数が高値で、増悪リスクのあるCOPD患者における3剤吸入療法へのメポリズマブ追加の有効性と安全性の評価を目的とする二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、2019年10月～2023年8月に25ヵ国344施設で患者を募集した（新型コロナウイルス感染症のため2020年3月23日～6月9日まで募集を中断）（GSKの助成を受けた）。　スクリーニング時に年齢40歳以上で、少なくとも1年前にCOPDの診断を受け、増悪の既往歴を有し、3剤吸入療法（吸入ステロイド薬、長時間作用型β2刺激薬、長時間作用型抗コリン薬）を3ヵ月以上受け、血中好酸球数≧300/μLの患者804例（平均［±SD］年齢66.2［±8.0］歳、女性31％）を修正ITT集団として登録した。　被験者を、4週ごとにメポリズマブ（100mg）を皮下投与する群（403例）、またはプラセボ群（401例）に無作為に割り付け、52～104週間投与した。　主要エンドポイントは、中等度または重度の増悪の年間発生率であった。治療への反応性には差がない　重度増悪の既往歴はメポリズマブ群で22％、プラセボ群で19％の患者に認めた。全体の25％の患者が過去または現在、心疾患の診断を受けており、72％が心血管疾患のリスク因子を有していた。平均曝露期間は両群とも約15ヵ月だった。　中等度または重度の増悪の年間発生率は、プラセボ群が1.01件/年であったのに対し、メポリズマブ群は0.80件/年と有意に低かった（率比：0.79［95％信頼区間[CI]：0.66～0.94］、p＝0.01）。　また、副次エンドポイントである中等度または重度の増悪の初回発生までの期間中央値（Kaplan-Meier法）は、プラセボ群の321日と比較して、メポリズマブ群は419日であり有意に長かった（ハザード比：0.77［95％CI：0.64～0.93］、p＝0.009）。　治療への反応性（QOLの指標としてのCOPDアセスメントテスト［CAT：0～40点、高スコアほど健康状態が不良であることを示す］のスコアが、ベースラインから52週目までに2点以上低下した場合）を認めた患者の割合は、メポリズマブ群が41％、プラセボ群は46％であり（オッズ比：0.81［95％CI：0.60～1.09］）、両群間に有意な差はなかったため、階層的検定に基づきこれ以降の副次エンドポイントの評価に関して統計学的検定を行わなかった。MACEは両群とも3例に発現　投与期間中およびその後に発現した有害事象の割合は、メポリズマブ群で75％、プラセボ群で77％であった。投与期間中に発生した重篤な有害事象・死亡の割合はそれぞれの群で25％および28％であり、投与期間中およびその後の死亡の割合は両群とも11％（3例）だった。投与期間中およびその後に発生した主要有害心血管イベント（MACE：心血管死、非致死性の心筋梗塞・脳卒中、致死性または非致死性の心筋梗塞・脳卒中）は、両群とも11％（3例）に認めた。　著者は、「これらの知見は、ガイドラインに基づく維持療法のみを受けている患者に対して、メポリズマブ治療は付加的な有益性をもたらすことを示している」「先行研究と本試験の結果を統合すると、選択されたCOPD患者における2型炎症を標的とする個別化治療の妥当性が支持される」「増悪関連のエンドポイントはメポリズマブ群で良好であったが、CAT、St. George's Respiratory Questionnaire（SGRQ）、Evaluating Respiratory Symptoms in COPD（E-RS-COPD）、気管支拡張薬投与前のFEV1検査で評価した治療反応性は両群間に実質的な差を認めなかったことから、これらの原因を解明するための調査を要する」としている。

　米国では、栄養を医療の一環としてとらえ、慢性疾患の予防や治療に役立てる目的で栄養士が患者の状態に応じて調整した医療食（medically tailored meal；MTM）を提供する「食は薬（Food is Medicine）」プログラムが広範に実施されている。過去の小規模研究では、MTMが患者の健康管理に有効なだけでなく、医療費の削減につながる可能性が示唆されている。こうした中、米タフツ大学フリードマン栄養科学政策大学院のShuyue Deng氏らが、全国規模でMTMを保険適用とした場合の影響を検討した結果、初年度だけで321億ドル（1ドル142円換算で4兆5582億円）の医療費を削減できる可能性が示唆された。この研究の詳細は、「Health Affairs」4月号に掲載された。　Deng氏らは本研究で、過去の研究で用いた集団ベースのオープンコホートシミュレーションモデルを用いて、食事関連の疾患および日常生活動作に制限があるメディケイド、メディケア、または民間保険の加入患者にMTMを提供した場合に、年間入院数、医療費、費用対効果がどのように変化するのかを、1年間および5年間単位で推定した。　その結果、MTMの全国規模での実施により、全国レベルでは初年度だけで321億ドルの医療費削減が可能になると推定された。州別に見ると、50州のうちアラバマ州を除く49州で医療費は削減されると推定された。患者1人当たりの年間削減額が特に大きかったのは、コネチカット州での6,299ドル（約89万4,500円）、ペンシルベニア州での4,450ドル（約63万1,900円）、マサチューセッツ州での4,331ドル（約61万5,000円）だった。アラバマ州では、MTM導入の費用対効果はゼロだったが、健康に対する効果は認められた。　医学的見地からMTMの提供を受ける資格があると推定された米国人は全国で1401万195人に上り、最も多かったのはカリフォルニア州の122万1,035人、最も少なかったのはアラスカ州の1万7,812人であった。さらに、1回の入院を防ぐために何人の患者にMTMを提供する必要があるかについても評価したところ、最も少なかったのはメリーランド州での2.3人、最も多かったのはコロラド州での6.9人だった。米国全体で見ると、MTMの導入により、糖尿病、心臓病、がんの合併症による入院を年間354万2,500件回避できると推定された。　論文の上席著者である、タフツ大学フリードマン栄養科学政策大学院Food is Medicine研究所所長のDariush Mozaffarian氏は、「われわれの研究結果は、MTMが単に良質な医療であるだけでなく、経済的にも高い効果をもたらすことを示している」と同大学のニュースリリースで述べている。　研究グループによると、本研究対象者の約90％がメディケアとメディケイド加入者であり、2025年1月時点で16の州が「食は薬」プログラムによる治療に対するメディケイド適用免除を承認または提案しているという。　Mozaffarian氏は、「州は、革新的な医療の実現と普及において重要な役割を担っている。MTMへの投資は、あらゆる州において、脆弱な患者のケアを変革し、医療に大きな価値を生み出す可能性がある」と述べている。