有効な対応策が打ち出せない新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対し、ワクチンの接種は重症化や死亡の予防に期待がもたれている。わが国でも2月から医療従事者にCOVID-19ワクチンの接種が行われている。　今後、一般向けに接種が拡大する中で、クリニックや病院などの医療機関ではどのような準備をし、どころからワクチンに関する情報を入手しているのか、3月11日にCareNet.comはWEBアンケートで会員医師500名にその現況を調査した。アンケートでは、0～19床と20床以上に分け、4つの質問に対して回答を募集した。76％の医療機関はワクチンを実施するまたはその予定　質問1として「勤務する病・医院ではCOVID19ワクチン接種を実施もしくは予定していまか」たずねたところ「実施するまたは実施予定」と回答した会員医師は76％、「実施予定はない」と回答した会員医師は24％だった。とくに0～19床の医療機関勤務の会員医師で「実施予定はない」が42％に対し、20床以上のそれでは「実施予定はない」が6％と規模の差で大きく分かれた。　質問2として「勤務する病・医院では、COVID19ワクチン接種のためにどのような準備を実施もしくは予定されているか（複数回答）」たずねたところ全体で「自分を含めたスタッフへの教育」（226名）、「接種専用部屋の設置」（213名）、「冷凍庫の用意」（210名）の順で多かった。とくに0～19床の医療機関勤務の会員医師では「接種実施予定がないため何もしていない」（105名）という回答が1位であり、ワクチン接種は比較的規模のある医療機関でなされることがうかがえた。　質問3として「COVID19ワクチンの接種関連情報を主にどこから入手しているか（3つまで選択）」とたずねたところ全体で「保健所などの行政機関」（266名）、「勤務先病院や医師会」（257名）、「CareNet.comなどのWEBサイト」（194名）の順で多かった。上位3つは病床数に関係なく同じであり、こうした社会情勢下では厚生労働省、保健所や行政機関からの連絡が第一義的にあり、速報性のある医療系WEBメディアで補完されている様子がうかがえた。　質問4では「COVID19の診療やワクチンの接種における当院の工夫」を自由記載でたずねたところ「職員がワクチン接種を受けた当日は特別休暇とする」、「患者向けの教育パンフレットの作成」、「アナフィラキシーショック対策として気管内挿管などの訓練、看護師への講義を実施」、「COVID19ワクチンに関するQ&Aを作成」、「職員全員へのワクチン接種訓練を実施」など患者、自院職員への啓発だけでなく、接種のエクササイズも実施している医療機関が見受けられた。

　手術可能NSCLC患者を対象に、ニボルマブ＋イピリムマブによる術前治療の有効性と安全性を評価する第II相NEOSTAR試験の追跡結果がNature Medicine誌に掲載された。・対象：切除可能Stage I～IIIA 非小細胞肺がん（Single N2）・arm A：ニボルマブ3mg/kg＋イピリムマブ1mg/kg→ニボルマブ2週ごと3サイクル（NI群）・arm B：ニボルマブ3mg/kg→ニボルマブ2週ごと3サイクル（N群）・評価項目：［主要評価項目］N群とNI群のMPR（Major Pathologic Response、生存しうる腫瘍細胞10％以下）［副次評価項目］毒性、周術期罹患率/死亡率、奏効率（ORR）、無再発生存期間、全生存期間など　主な結果は以下のとおり。・NI群のMPR率は38％（8/21例）で、事前に指定された主要評価項（21例中6例のMPR）を達成した。・NI群のMPR率は22％（5/23例）であった。・切除を行った37例におけるMPR率は、NI群50％（8/16例）、N群24％（5/21例）であった。・NI群ではN群に比較べ、高い病理学的完全奏効率を示し（10％対38％）、生存しうる腫瘍細胞（viable tumor）も少なかった（50％対9％）。・腸内ルミノコッカス属とアッケルマンシア属の増加が併用療法のMPRと関連していた。

　若年者のほうが高齢者と比較して、心不全発症率および絶対リスクは低いが、リスクとの関連性が強く、修正可能な絶対リスクのリスクへの寄与が高いことが示された。シンガポール国立心臓センターのJasper Tromp氏らが、フラミンガム心臓研究などの参加者を対象としたプールコホート研究の結果、明らかにした。若年者のほうが高齢者と比べて心不全発症率が低いことは知られているが、年齢差を考慮したリスク因子との関連に関する研究はほとんど行われていなかった。先行研究では、電子健康記録を用いた研究で、心不全を含む12の心血管疾患発症と血圧上昇との相対リスク低下が認められたことや、心不全患者を対象とした研究で、若年患者（55歳以下）は肥満、男性、糖尿病既往者で多くみられることは報告されていた。今回の結果について研究グループは、「成人への生涯にわたる予防介入の重要性を浮き彫りにしている」と述べている。BMJ誌2021年3月23日号掲載の報告。一般集団を対象に心不全の年齢別リスク因子を評価　研究グループは、一般集団における心不全の年齢別リスク因子を評価するため、フラミンガム心臓研究、PREVEND（Prevention of Renal and Vascular End-stage Disease）研究、およびアテローム性動脈硬化症の多民族（MESA）研究を基にプール住民ベースコホート研究を行った。　被験者は心不全歴のない2万4,675例で、若年者（＜55歳、1万1,599例）、中年者（55～64歳、5,587例）、前期高齢者（65～74歳、5,190例）、後期高齢者（75歳以上、2,299例）に層別化し、心不全の発症について評価した。被験者の平均年齢は56（SD 14）歳、男性47％であった。若年者のほうが発症の絶対リスクは低いが、リスク因子との関連が強い　追跡期間中央値12.7年において、心不全発症者は、若年者138/1万1,599例（1％）、中年者293/5,587例（5％）、前期高齢者538/5,190例（10％）、後期高齢者412/2,299例（18％）だった。駆出率が保持された心不全として分類されたのは、若年者では32％（44例）、後期高齢者では43％（179例）だった。　高血圧、糖尿病、現在喫煙、および心筋梗塞既往などのリスク因子は、高齢者と比較して、若年者のほうが相対リスクへの寄与が大きかった（すべての相互作用のp＜0.05）。たとえば高血圧は、若年者の将来的心不全リスクを3倍（ハザード比[HR]：3.02、95％信頼区間[CI]：2.10～4.34、p＜0.001）増大したのに対し、後期高齢者では1.4倍（1.43、1.13～1.81、p＝0.003）の増大であった。　心不全発症の絶対リスクは、リスク因子の有無にかかわらず、高齢者より若年者のほうが低かった。　注目されたのは、既知のリスク因子が占める集団寄与リスクへの割合が、若年者のほうが高齢者より大きく（75％ vs.53％）、モデルパフォーマンスは良好であったこと（C統計量0.79 vs.0.64）で、同様に、肥満（21％ vs.13％）、高血圧（35％ vs.23％）、糖尿病（14％ vs.7％）、現在喫煙（32％ vs.1％）の集団寄与リスクも、若年者のほうが高齢者と比較して大きかった。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）で中等度～重度の低酸素血症患者において、ヘルメット型非侵襲的換気法は高流量経鼻酸素療法と比較して、28日間のうち呼吸補助が不要だった日数について有意差はないことが、イタリア・Fondazione Policlinico Universitario Agostino Gemelli IRCCSのDomenico Luca Grieco氏らによる無作為化試験「HENIVOT試験」の結果で示された。急性低酸素呼吸不全の初期治療に推奨されている高流量経鼻酸素療法は、COVID-19患者に広く適用されている。ヘルメット型非侵襲的換気法は最近提唱された急性低酸素呼吸不全の代替管理法だが、有効性に関するエビデンスはなく使用は限定的とされていた。結果を踏まえて著者は、「さらなる研究で、気管挿管の必要性など、その他のアウトカムへの影響も確認する必要がある」と述べている。JAMA誌オンライン版2021年3月25日号掲載の報告。28日間で呼吸補助が不要だった日数を主要アウトカムに評価　研究グループは、ヘルメット型マスクによる非侵襲的換気が高流量経鼻酸素療法単独と比較して、COVID-19患者の呼吸補助のない日数を増やせるか否かを評価するため、2020年10月～12月にイタリアの4つの集中治療室（ICU）で多施設無作為化臨床試験を実施した（フォローアップ終了は2021年2月11日）。対象は、COVID-19で中等度～重度の低酸素呼吸不全（動脈血分圧/吸気酸素濃度比が200以下）の患者109例。　参加者は、ヘルメット型非侵襲的換気（呼気終末陽圧10～12cm H2O、プレッシャーサポート10～12cm H2O）による継続治療を少なくとも48時間受け、その後に高流量経鼻酸素療法を受ける群（ヘルメット群：54例）、または高流量経鼻酸素療法（60L/分）のみを受ける群（高流量経鼻酸素群：55例）に無作為に割り付けられた。　主要アウトカムは、登録後28日間で呼吸補助が不要だった日数とした。副次アウトカムは、登録後28日以内で気管挿管を必要とした患者の割合、28日時点の評価で侵襲的人工換気が不要だった日数、60日時点の評価で侵襲的人工換気が不要だった日数、ICU内死亡率、入院中死亡率、28日死亡率、60日死亡率、ICU入室期間、および入院期間などであった。高流量経鼻酸素療法と有意差なし　無作為化を受けた110例のうち、109例（99％）が試験を完了した（年齢中央値：65歳［IQR：55～70］、女性21例［19％］）。　無作為化後28日間で呼吸補助が不要だった日数の中央値は、ヘルメット群20日（IQR：0～25）、高流量経鼻酸素群18日（IQR：0～22）であり、統計学的有意差はなかった（平均差：2日［95％信頼区間[CI]：－2～6］、p＝0.26）。　事前規定の9つの副次アウトカムのうち7つで有意差はなかったが、気管挿管率は、ヘルメット群が高流量経鼻酸素群よりも有意に低かった（30％ vs.51％、群間差：－21％［95％CI：－38～－3］、p＝0.03）。また、28日間で侵襲的人工換気を不要とした日数の中央値も、ヘルメット群が高流量経鼻酸素群よりも有意に多かった（28日［IQR：13～28］vs.25日［4～28］、平均群間差：3日［95％CI：0～7］、p＝0.04）。有意差はなかったが、院内死亡率はヘルメット群24％、高流量経鼻酸素群25％だった（絶対群間差：－1％［95％CI：－17～15］、p＞0.99）。

　香港大学のEsther W. Chan氏らは、救急での急性期興奮症状に対する最初の薬物療法として、オランザピンまたはハロペリドール筋注製剤の安全性および有効性に関して、ミダゾラムとの比較検討を行った。EClinicalMedicine誌2021年2月11日号の報告。　香港の6ヵ所の救急部を対象として、2014年12月～2019年9月にプラグマティックランダム化二重盲検アクティブコントロール試験を実施した。非経口の鎮静薬を必要とする急性期興奮症状を有する18～75歳の患者を、ミダゾラム筋注5mg群（56例）、オランザピン筋注5mg群（54例）、ハロペリドール筋注5mg群（57例）にランダムに割り付けた。主要アウトカムは、適切な鎮静を達成するまでの時間、各フォローアップ時点で適切な鎮静を達成した患者の割合とした。鎮静レベルの測定には、6レベルの検証済み尺度（ClinicalTrials.gov Identifier：NCT02380118）を用いた。　主な結果は以下のとおり。・ランダム化された206例中167例（平均年齢：42歳、男性：98例［58.7％］）を分析した。・各薬剤の鎮静を達成するまでの時間の中央値は、以下のとおりであった。　●ミダゾラム筋注5mg群：8.5分（IQR：8.0）　●オランザピン筋注5mg群：11.5分（IQR：30.0）　●ハロペリドール筋注5mg群：23.0分（IQR：21.0）・60分後で適切な鎮静を達成した患者の割合に差は認められなかった（各々：98％、87％、97％）。・ミダゾラムの鎮静を達成するまでの時間は、オランザピン（p＝0.03）およびハロペリドール（p＝0.002）と比較し、統計学的に有意な差が認められた。・有害事象の発生率は、3群間で同様であった。・ハロペリドール群において、ジストニア1例、心停止1例が報告された。　著者らは「ミダゾラム筋注は、オランザピンやハロペリドールと比較し、急性期興奮症状を有する患者において、早期の鎮静作用が認められた。ミダゾラムとオランザピン筋注は、ハロペリドールよりも、早期の鎮静作用が期待でき、心血管系および錐体外路系の副作用リスクが低いと考えられる」としている。

　日本脳卒中学会（2019）や国際疾病分類（ICD-11）により、一過性脳虚血発作（TIA）とは、“局所脳または網膜の虚血に起因する神経機能障害の一過性のエピソードであり、急性梗塞の所見がないもの。かつ、神経機能障害のエピソードは、長くとも24時間以内に消失すること。”と定義されている。また、1975年の米国国立神経疾患・脳卒中研究所（NINDS）による報告では、突然発症の“複視、構音障害、眩暈、失調、感覚低下、両側の視覚障害”といった非進行性かつ単発の症状は、TIAとしては典型的ではないとしている（Stroke. 1975;6:564-616.）。2017年にLavallee氏らが、これらの症状をisolated atypical transient symptomsとして、1年後の脳卒中再発率を検討したところ、典型的なTIA患者と比較しても差は認められなかった（Lavallee PC, et al. Stroke. 2017;48:1495-1500.）。　そこで筆者らは、これらのTIAとして非典型的といわれる症状を“non-consensus TIA”と定義し、典型的なTIA患者（n＝1,021）およびnon-consensus TIA患者（n＝570）の再発リスクについて前向きに検討を行った。初回イベントの後、いずれの群の患者も適切な2次予防介入が実施されている。　筆者らは、典型的なTIA患者と同様に、non-consensus TIA患者も脳卒中の初期（90日間）および長期（10年間）再発リスクが高く、主要血管イベントについても同様であるとしている。そして、non-consensus TIAについて治療介入を要するTIAとして見直せば、TIAの診断数が約50％増加するという結果であった。本研究では、患者背景として、non-consensus TIA患者群はより若年であり、心房細動および冠動脈疾患の有病率、脳卒中の既往が半分程度であること、後方循環系の動脈狭窄（50％以上）が有意に多いという特徴を有していたことも、間接的には筆者らの結論を補強するものとなっている。　ただし、本結果にはいくつか考慮すべき点がある。まず、典型的なTIAを運動症状タイプと非運動症状タイプに分類した場合、非運動症状タイプのTIAおよびnon-consensus TIA患者群と比較して、運動症状タイプのTIA患者群では明らかに脳卒中再発リスクが高い傾向にある点、non-consensus TIA症状の中でも、眩暈/失調や構音障害単独群と比較し、複視単独群では脳卒中の再発リスクがより低い割合で長期間留まっている点、が挙げられる。　確かに、non-consensus TIAにおいても典型的なTIAと同様に、全体として経時的な脳卒中再発および主要血管イベントの増加が認められたものの、症状のタイプ別に明確なリスクの差があることは否定できない。本研究により、実際的なTIA（予防治療介入を要する群）の診断範囲を拡大することが、脳卒中予後に対して好ましい影響を与えることが示されたことは非常に重要な点である。しかしながら、non-consensus TIAの2次予防を行ううえで、除外診断を含めた臨床診断精度および症状の層別化によるリスク分析、抗血栓薬導入に伴う有害事象のリスクについては十分考慮する必要がある。

小遣いが多い子どものBMIは高いいらすとやより使用子供のいらっしゃるケアネット会員の皆さんは、どのくらいのお小遣いをあげているでしょうか。私は、小学生の子供がいますが、学年×100円の小遣いをあげています。お小遣い帳に記入させて、マネーリテラシーを学んでもらっていますが、これが正しいのかどうか、よくわかりません。Ma L, et al.A 3-year Longitudinal Study of Pocket Money, Eating Behavior, Weight Status: The Childhood Obesity Study in China Mega-CitiesInt J Environ Res Public Health . 2020 Dec 7;17(23):9139.これは、中国の縦断的データを使用して、子供の小遣いと食事行動・体重の関連性を調べた研究です。2015年、2016年、2017年に、中国全土の大都市（北京、上海、南京、西安、成都）の学齢期の子供と親にアンケートを実施し、データが収集されました。子供の体重、身長、胴囲を測定し、お小遣いについては、子供に「いくら受け取っているの？」と質問しました。また、過去3ヵ月間の食事行動については、ファストフード、赤身肉、スナックなど不健康なカテゴリーと、緑黄色野菜、穀物、白身肉、乳製品など健康的なカテゴリーに分類しました。その結果、学齢期の年齢が高い子供は、年齢が低い子供よりも多くの小遣いを受け取っていることがわかりました（発生率比［IRR］：1.21、95％信頼区間［CI］：1.15～1.26）。ま、そりゃそうですね。また、父親は母親よりも多くの小遣いを子供に与えていました（IRR：1.22、95％CI：1.16～1.30）。そして、大学教育以上の教育水準にある父親を持つ子供は、その他の子供よりも多くの小遣いを受け取っていました（IRR：1.20、95％CI：1.04～1.40）。ひー、インテリパパ、注意ですよ！！図. 小遣いと子供のBMIの関連（10人民元は約160円）小遣いを受け取っている額が多いほど、不健康な食品を消費する頻度が高く、BMIも上昇しました。単純に解釈すると、金持ちの子供は肥満が多い、ということになりますかね……。とはいえ、BMIの中央値は大きくても0.5程度の差なので、そこまで懸念する現象ではないかもしれません。――皆さんは、どのくらいの小遣いが妥当だと考えますか？

このような仕事をしていると、昨今は医療と関係のない友人と電話やオンラインでやり取りする時も、話題の中心は新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）になりがちだ。つい先日も友人と電話でやり取りしていると、その友人が「あの新型コロナの専門家のおじさん、いきなり国会で魚の話始めちゃったよね。大丈夫かね？」と言い出した。こっちは「は？魚？なにそれ」と返すと、「だってさ、コロナの話の最中にマンボウの話なんてさ」ときた。これには久々に大声をあげて笑ってしまった。思わず「大丈夫と心配しなきゃならないのはどっちか？」と言いそうになったが、その言葉はぐっと飲み込んだ。このサイトの読者ならこうした勘違いはほぼないだろうと思う。友人が言っていたのは、国会の委員会審議に出席した政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身 茂会長が、改正新型インフルエンザ等特別措置法で新設された「まん延防止等重点措置」の略称「まん防」に関して言及していたことを指す。この「まん防」を感染者が急増する大阪府、兵庫県、宮城県に4月5日から初めて適用されることが決定した。ここで「緊急事態宣言」と「まん防」がどう違うのかを改めて整理しておきたい。まず、どの時点で発令するかは、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会が定義した市中の感染状況を示すステージ1～4が目安といわれる。前者が感染爆発段階とも称されるステージ4、後者が感染急増段階のステージ3である。つまり「まん防」は感染急増の初期でステージ4となるのを食い止める措置。炎症性疾患の制御での経口ステロイド薬の服用開始が「まん防」、それでも制御不能な際の静注ステロイドの投与開始が「緊急事態宣言」と例えても良いかもしれない。その上で「緊急事態宣言」では対象地域は都道府県単位全体となるのに対し、「まん防」は対象都道府県の知事がそのなかで特定地域に指定を限定できる。いわば理論上は局地的対策で、都道府県単位全体に及ぶ甚大な影響を回避できる。また、「緊急事態宣言」では、飲食店などに時短と休業を要請できるのに対し、「まん防」では時短要請のみが可能。ともに要請に従わない場合に命令を出すことができ、従わない事業者への過料は前者が30万円以下、後者が20万円以下。ちなみにまん防では、都道府県が飲食店などに対し、従業員への検査受診の勧奨や発熱などの症状がある人の入場の禁止を要請するなどの措置も可能である。今回のまん防適用のきっかけは大阪府で感染者が急増し、時には東京都を上回る感染者数が報告される事態となり、吉村 洋文知事がその適用を要請したからである。その吉村知事は緊急事態宣言中の2月1日に宣言解除を政府に求める独自基準を知事主導で唐突に発表し、府の行政幹部や大阪府の対策本部会議に参加する専門家などを唖然とさせた。その後、基準を満たしたか否か、政府への解除要請の是非を巡って対策本部と丁々発止を繰り広げ、2月23日には京都府、兵庫県とともに宣言解除を政府に要請。その結果、2月末で大阪府を含む6府県では緊急事態宣言は解除となった。当時は「新しい波をできるだけ回避する。併わせて社会経済活動を維持する。難しい判断だが、それを模索していきたい」と語っていた吉村知事だが、その「理想」は約1ヵ月であっけなく潰えたことになる。とはいえ宣言解除後も大阪市内の飲食店への時短要請は1時間緩和されたに過ぎず、実質的には制限された生活が続いている。そして今回のまん防の適用により、大阪市の飲食店では緩和を解除して再び夜8時まで、その他の府内全域では夜9時まで時短を要請する見込みだ。ただ、実質的には大阪府全体の3分の1の人口（もちろん流入人口が別途あることは承知している）の大阪市で、飲食店の営業時間を1時間短縮させる程度ではどう考えてもその効果はかなり限定的になると考えられる。その意味で既存の対策をさまざまな観点から見直す時期に来ているのではないかと考えている。まず、感染のきっかけになりやすい「会食」の自粛を今以上にどう進めたらよいかだが、私個人は今以上にこれを推し進めるのはかなり難しいと考えている。そもそも人は食事をしなければ生物学的な生存は不可能である。ならば他人との会食に限って減らせばいいだろうという指摘は可能だが、それとて限界はある。そもそもヒトが他の哺乳類と明確に違うのは言語を有してコミュニケーションする生き物であるということ。たとえば、短命の最大のリスクファクターの一つが独身であるとの研究は数多く見かけるし、最近では家族と同居状態であっても「孤食」の人は死亡リスクが5割高いとの報告もある。これらの研究の多くは、この傾向は男性に顕著だと指摘しているが、ここで性差を深く追求するつもりはない。要は他人とのコミュニケーションや会食機会の有無はヒトの寿命にも影響しうる重要なファクターであるということだ。そのような背景を考えれば、そもそも他人との会食制限には倫理的にも問題を含むものであり、加えて今のように会食自粛が叫ばれて約1年が経過して不満が鬱積している人も少なくないと考えられるなかで、これ以上の自粛効果を得られる手法はほとんどないのではなかろうか？先ごろ厚生労働省の職員23人が時短要請を破っている飲食店で夜遅くまで会食していたことが明らかになり批判を浴びている。もちろんこの状況下では言語道断だが、そもそも事態の深刻さを最も認識しているはずの人たちですらこの事態ということは、もはや市中の我慢は限界に達している証左でもある。また、たとえ夜の営業時間を短縮したとしても、昼間に会食すればそれなりにリスクはある。さらにこういう事態になってから、市中で「昼飲みできマス」という看板が散見されるようになっている。今は飲食店も感染対策に気を配り、入口で検温、アルコール消毒、カウンターに着席すると隣との間に飛沫拡散防止用のアクリル板設置、隣席との間隔を空ける、隣席とのビニールカーテン設置、窓や扉を開けた換気などは日常的になってきた。とはいえ、これが穴だらけの対策であることは多くの専門家が同意することだろう。しかし、この穴をどう補完することでリスクを下げられるかを提言する専門家は少ない。そもそも専門家は何らかのリスク回避のための制限を提言することは得意だが、科学的に厳格であればあるほど制限緩和に後ろ向きになってしまうきらいがあるのは確かだ。そして専門家の中には「そうした提言をすることは、対策をやれば会食の機会を減らさなくともよいとの誤ったメッセージを伝えることになる」との懸念の声があるのは承知している。しかし、繰り返しになるが、もはや会食の自粛要請、時短要請の効果は限界が見えてきているといって差し支えない状況ではないだろうか。その意味ではこの飲食問題については、スイスが1994年に開始した重度のヘロイン中毒患者対策、つまり医師らのコントロール下でヘロインを使用させ、注射器の使い回しによる感染症や過剰摂取のリスクを減少させた経験と似たような考え方が必要な段階ではないかと個人的には感じている。

　ω3多価不飽和脂肪酸（PUFA）は、産後うつ病に対し保護効果を発揮するのであろうか。この疑問に対し、大阪医科大学の永易 洋子氏らは、ω3PUFA摂取によるうつ病予防効果およびこの効果に対するインターロイキン6（IL-6）の関与について、調査を行った。The Journal of Obstetrics and Gynaecology Research誌オンライン版2021年2月15日号の報告。　単胎妊娠女性80人を対象に、妊娠第1期、2期、産後のイコサペント酸エチル（EPA）、アラキドン酸（AA）/EPA比、IL-6を測定した。対象者より、食事に関する質問票およびエジンバラ産後うつ病尺度（EPDS）を用いてデータを収集した。妊娠第1期、2期、産後における魚を食べる頻度とEPA、AA/EPA比、IL-6との関連を調査した。また、EPDSスコアとEPA、AA/EPA比、IL-6の関連も調査した。　主な結果は以下のとおり。・魚を食べる頻度は、妊娠第2期のEPAおよび産後、妊娠第2期のAA/EPA比と有意な関連が認められた。・魚を食べる頻度とIL-6との関連は認められなかった。・産後のEPAおよびAA/EPA比は、EPDSスコア7超において、7以下よりも高かった。・妊娠第2期では、AA/EPA比の高さとEPDSスコア7超との関連が認められた。・EPDSスコアとIL-6との関連も認められなかった。　著者らは「妊娠中にω3PUFAの食物摂取が少ないと、EPAの低下につながり、産後うつ病リスクが高まる傾向にあった。また、産後うつ病とIL-6との関連は、本研究では認められなかった」としている。

　StageIIIの非小細胞肺がんの化学放射線療法（CRT）10年後の累積毒性発現と長期転帰を評価する多施設第III相無作為化試験WJTOG0105が行われ、その結果が国立がん研究センター東病院の善家 義貴氏らによりJAMA Oncology誌に発表された。非小細胞肺がん440例を無作為に割り付け、 CRTの長期転帰を比較・対象：切除不能なStageIII非小細胞肺がん患者・試験群：　毎週イリノテカン＋カルボプラチン 6サイクル＋胸部放射線療法（TRT）60Gy→イリノテカン＋カルボプラチン 2サイクル（B群）　毎週パクリタキセル＋カルボプラチン 6サイクル＋TRT 60Gy→パクリタキセル＋カルボプラチン 2サイクル（C群）・対照群：マイトマイシン＋ビンデシン＋シスプラチン 4サイクル＋TRT 60Gy（A群）・評価項目：［主要評価項目］CRT後10年の生存率［副次評価項目］CRT開始90日以降の毒性　StageIII非小細胞肺がんのCRT10年後の累積毒性発現と長期転帰を評価した主な結果は以下のとおり。・2001年9月〜2005年9月に、440例の患者がA群（146例）、B群（147例）、C群（147例）に無作為に割り付けられた。・CRTを受けた非小細胞肺がん患者の追跡期間中央値は11.9年であった。・全生存期間中央値はA群20.5ヵ月、B群19.8ヵ月、C群22.0ヵ月、10年生存率はそれぞれ13.6％、7.5％、15.2％で、治療群間に有意差はなかった。・10年無増悪生存率はA群8.5％、B群6.5％、C群11.1％であった。・Garde3/4の後期毒性はA群で3.4％（心臓0.7％、肺2.7％）に発現。肺にのみ発現したGarde3/4の毒性はB群3.4％、C群4.1％であった。　この非小細胞肺がんCRT開始から10年間の追跡において、C群はA群と同様の有効性と安全性プロファイルを示した。

　新型コロナワクチンの接種が進む米国において、先行して接種を受けた医療関係者によるワクチンの有効性についてのデータが発表された。NEJM誌オンライン版2021年3月23日号CORRESPONDENCEの報告。　カリフォルニア大学（サンディエゴ校とロサンゼルス校）では、2020年12月16日からPfizerもしくはModernaのmRNAワクチン接種が開始された。両校は12月から有症状者に加え、無症状者に対しても週次の鼻咽頭スワブによるPCR検査を義務付けもしくは選択できるようにしており、これによってワクチン接種後の無症状感染者の検出が増加した。データは両校の従業員健康記録システムから匿名化されて取得された。　主な結果は以下のとおり。・2020年12月16日～2021年2月9日に、計3万6,659例が初回接種を受け、そのうち2万8,184例（77％）が2回目の接種を受けた。・接種から1日以上経過後にPCR検査で陽性となったのは379例で、その大多数（71％）が初回接種から2週間以内だった。・陽性例のうち、初回接種からの経過日数の内訳は、7日以内：145例（38%）、8～14日：125例（33%）、15～21日：57例（15%）、22日以降2回目接種前：15例（4%）だった。・陽性例のうち、2回接種からの経過日数の内訳は、7日以内：22例（6%）、8～14日以内：8例（2%）、15日以降：7例（2%）で、2回目接種から1週以降の陽性率は0.05%、2週以降は0.025％だった。　報告は、2回目接種から2週間後の陽性率の低さはmRNAワクチンの有効性がリアルワールドにおいても実証されたことを示唆している、としている。

　循環器疾患およびリスク因子を合併している新型コロナウイルス感染症（COVID-19）入院患者の臨床的背景や転帰を明らかにすることを目的としたレジストリ研究「CLAVIS-COVID」の結果の一部について、第85回日本循環器学会学術集会（2021年3月26日～28日）で松本 新吾氏（東邦大学医療センター大森病院）が発表した。循環器疾患やリスク因子の合併の有無にかかわらず、年齢の上昇に伴い死亡率が増加していることから、年齢が独立した非常に強い予後規定因子であることが示唆された。　COVID-19患者の予後については、昨年、中国から循環器疾患合併かつトロポニン陽性の患者の予後が悪いとの報告がJAMA Cardiology誌に掲載され、米国からは年齢・性別に加えて冠動脈疾患・心不全・不整脈などの循環器疾患合併患者で予後が悪いという論文がNEJM誌に掲載された。このような中、松本氏らは昨年3月時点で、わが国で進行しているレジストリ研究が見当たらなかったことから、循環器疾患およびリスク因子（CVDRF）合併COVID-19入院患者に関する多施設共同観察研究であるCLAVIS-COVIDを立ち上げ、日本循環器学会の公式なレジストリ研究として実施している。　本研究は後ろ向き観察研究で、2020年1月1日～5月31日にCOVID-19により入院した患者のうち、循環器疾患およびリスク因子（高血圧、糖尿病、高脂血症）を合併した患者を対象とし、主要エンドポイントは院内死亡とした。　最終的に国内49施設の1,518例のデータが解析対象となり、平均年齢は57±19歳、男性が58%、全体の死亡率は9.2%、CVDRF合併症例は693例（45.7%）であった。生存退院群（1,378例）と院内死亡群（140例）で比較すると、患者背景については、年齢、男性比率、ECMO使用、ICU入室、挿管管理で有意に院内死亡群が高かった。カプランマイヤー曲線は、CVDRF合併症例が非合併症例に比べて有意に死亡率が高く、海外と同様の傾向がみられた。　CVDRF合併症例について、生存退院例（585例、84.4%）と院内死亡例（108例、15.6%）で比較すると、患者背景については、院内死亡例でより高齢で、転院・介護/療養型施設からの入院が多かった。入院時に認められた合併症については、院内死亡例では慢性/急性心不全、冠動脈疾患、心筋梗塞、中等度以上の弁膜症、不整脈、COPD、慢性腎臓病、がんの合併割合が有意に高かった。入院時の自覚症状については、全体で一番多かったのは咳嗽（52.0%）で、息切れ/呼吸困難、悪寒、心不全症状（末梢浮腫、肺うっ血）の発現割合が院内死亡例で有意に高い一方、咽頭痛、嗅覚異常、頭痛の発現割合は生存退院例で有意に高かった。バイオマーカーについては、CRP、D-ダイマー、プロカルシトニン、KL-6、トロポニンもしくは高感度トロポニン陽性、BNP、NT-proBNPが院内死亡例で有意に高かった。このバイオマーカーの結果について松本氏は、「日本のように日常臨床で細かく繰り返し数値を取得できる国は珍しいため、貴重なデータである」と述べた。　本研究の最終的な解析結果の論文は現在レビュー中で、まずは年齢に着目して報告をまとめているという。その中でもインパクトのある結果として松本氏は、循環器疾患やリスク因子の合併の有無にかかわらず、年齢の上昇に伴い死亡率が急増しているグラフを示し、年齢が独立した非常に強い予後規定因子であることを指摘した。

　中等症～重症のアトピー性皮膚炎患者において、abrocitinibは1日1回200mgまたは100mgのいずれの用量でも、プラセボと比較し12週および16週時の所見および症状を有意に改善した。デュピルマブに対しては、abrocitinib 200mgは2週時のそう痒の改善に関し優越性が認められたが、同100mgは認められなかった。ドイツ・ボン大学病院のThomas Bieber氏らが行った無作為化二重盲検第III相試験「JADE COMPARE試験」で示された。インターロイキン（IL）-4およびIL-13のシグナル伝達を抑制する経口ヤヌスキナーゼ1（JAK1）阻害薬abrocitinibは、アトピー性皮膚炎の治療薬として検討されているが、デュピルマブのようなIL-4受容体を阻害するモノクローナル抗体とJAK1阻害薬を比較検証したデータには限りがあった。NEJM誌2021年3月25日号掲載の報告。中等症～重症AD患者約840例を対象に試験　研究グループは、外用薬の効果が不十分または全身療法が必要なアトピー性皮膚炎患者を、abrocitinib 200mg（1日1回経口投与）群、100mg（同）群、デュピルマブ300mg（負荷投与量600mg、隔週皮下投与）群、またはプラセボ群に、2対2対2対1の割合で無作為に割り付けた。全例に対し、外用療法も行った。　主要評価項目は、12週時点における医師による皮膚症状重症度の全般評価（Investigator's Global Assessment：IGA、スコア範囲：0～4点）での奏効率（IGAスコアが0［消失］または1［ほぼ消失］、かつベースラインから2点以上改善と定義）、ならびに湿疹面積・重症度指数（Eczema Area and Severity Index：EASI、スコア範囲：0～72点）がベースラインから75％以上改善した患者の割合（EASI-75達成率）であった。　主な副次評価項目は、2週時点におけるそう痒（Peak Pruritus Numerical Rating Scale：PP-NRS、スコア範囲：0～10点）の改善（4点以上改善と定義）、16週時点でのIGA奏効、EASI-75達成率とした。　2018年10月29日～2019年8月5日に1,234例がスクリーニングを受け、838例が無作為化された（abrocitinib 200mg群226例、abrocitinib100mg群238例、デュピルマブ群243例、プラセボ群131例）。abrocitinib 200mg群のみ2週時のかゆみをデュピルマブより改善　12週時点におけるIGA奏効率は、abrocitinib 200mg群48.4％、abrocitinib 100mg群36.6％、デュピルマブ群36.5％、プラセボ群14.0％であった（両abrocitinib群のプラセボ群に対するp＜0.001）。また、12週時点におけるEASI-75達成率は、それぞれ70.3％、58.7％、58.1％および27.1％であった（両abrocitinib群のプラセボ群に対するp＜0.001）。　2週時点におけるそう痒の改善（PP-NRSがベースラインから4点以上改善した患者の割合）については、abrocitinib 200mg群（49.1％）はデュピルマブ群（26.4％）に対して優越性が認められたが、abrocitinib 100mg群（31.8％）では認められなかった。また、abrocitinib両用量群は、16週時のほとんどの副次評価項目に関してデュピルマブ群と有意差はなかった。　有害事象は、悪心がabrocitinib 200mg群11.1％、abrocitinib 100mg群4.2％に、ざ瘡がそれぞれ6.6％、2.9％に認められた。

　中国の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）アウトブレイクの発生地である武漢市において、無作為抽出した住民のSARS-CoV-2抗体陽性率は6.92％で、このうち39.8％が中和抗体を保有していた。中国・武漢疾病管理予防センターのZhenyu He氏らによる血清疫学調査の結果、明らかとなった。調査は、ワクチン接種戦略の進展に役立てる目的で実施したものだという。著者は、「今回の結果は、再流行を防ぐためには集団免疫をもたらす集団ワクチン接種が必要であることを示唆している」とまとめている。Lancet誌2021年3月20日号掲載の報告。無作為抽出で約1万人を対象に、2020年4月、6月および10～12月の3回調査　研究グループは、多段階層別クラスター抽出法を用い武漢市13地区から100のコミュニティを選択し、縦断的・横断的研究を実施した。各コミュニティから体系的に選択された対象世帯の家族全員が研究に参加することとし、2019年12月1日以降に14日間以上、武漢市に居住していた人を適格とした。　研究に同意した参加者は、人口統計学的および臨床的な質問からなる標準化された電子調査票に記入し、COVID-19関連症状とCOVID-19診断歴を自己報告した。　2020年4月14日～15日に免疫学的検査のため血液を採取し、SARS-CoV-2ヌクレオカプシドタンパク質に対する全免疫グロブリン（Ig）、IgM、IgAおよびIgG抗体の有無ならびに中和抗体について評価した。また、同年6月11日～13日および10月9日～12月5日にも血液を採取し、2回連続して追跡調査を実施した。　無作為抽出された4,600世帯のうち、3,599世帯9,702例が初回調査に参加し、十分な検体が得られた3,556世帯9,542例が解析対象となった。2020年4月の抗体陽性率は6.92％、うち中和抗体陽性率は39.8％　9,542例中532例（5.6％）がSARS-CoV-2に対する全Ig陽性で、母集団のベースラインにおける補正後血清抗体陽性率は6.92％（95％信頼区間[CI]：6.41～7.43）であった。全Ig陽性者532例のうち、437例（82.1％）は無症状であった。また、532例中IgM抗体陽性は69例（13.0％）、IgA抗体陽性は84例（15.8％）、IgG抗体陽性は532例（100％）、中和抗体陽性は212例（39.8％）であった。　2020年4月に中和抗体を有していた全Ig陽性者の割合は、2回の追跡調査において安定していた（同年6月：363例中162例44.6％、同年10月～12月：454例中187例41.2％）。　3回の調査すべてに参加した全Ig陽性者335例においても、中和抗体レベルは調査期間中に有意な低下を認めなかった（中央値：ベースライン時1/5.6［IQR：1/2.0～1/14.0］vs.初回追跡調査時1/5.6［IQR：1/4.0～1/11.2］、p＝1.0、vs.2回目追跡調査時1/6.3［IQR：1/2.0～1/12.6］、p＝0.29）。ただし、無症状者のほうが、感染者および有症状者と比較して中和抗体価が低下した。　IgG抗体価は経時的に減少したが、IgG抗体陽性率はあまり減少しなかった（感染者：ベースライン100％［30/30例］→2回目追跡調査時89.7％［26/29例］、有症状者：同100％［65/65例］→同92.1％［58/63例］、無症状者：同100％［437/437例］→同90.9％［329/362例］）。

　米国・Pfizerとドイツ・BioNTechは3月31日、両社の新型コロナウイルスワクチン（BNT162b2、商品名：コミナティ筋注）の12～15歳の青年を対象とした第III相試験で、以前報告された16～25歳を対象とした試験結果を超え、100％の有効性と強力な抗体反応を示したという速報をプレスリリースで発表した。両社は、米国食品医薬品局（FDA）および欧州医薬品庁（EMA）に緊急使用許可を申請する意向を示している。 　本試験には、米国で12～15歳の青年2,260例が登録された。結果は、プラセボ群（1,129例）で18例の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が観察されたのに対し、ワクチン接種群（1,131例）では観察されなかった。また、ワクチン接種は、SARS-CoV-2中和抗体の幾何平均抗体価（GMT）1,239.5を誘発し、2回目の投与から1ヵ月後のサブセットで強い免疫原性を示した。これは、以前の分析で16～25歳の参加者に誘発されたGMT（705.1）に劣っていなかった。さらに、副反応は16～25歳の参加者で観察されたものとおおむね一致しており、良好な忍容性が示された。すべての参加者は、2回目の投与後さらに2年間、長期的な予防効果と安全性について引き続き観察される。　なお、両社はさらに、6ヵ月～11歳の子供を対象としたワクチンの安全性、忍容性、免疫原性を評価するために、国際共同シームレス第I/II/III相試験を計画している。この研究では、6ヵ月～2歳、2～5歳、5～11歳と3つの年齢グループに分け、2回投与スケジュール（約21日間隔）で評価する。5～11歳のコホートではすでに先週投与が開始されており、来週にも2～5歳のコホートで投与を開始する予定だ。

　筆者は本連載1167回の『完全人工膵臓実現へのさらなる一歩』で、高血糖時に投与するcorrection bolusを自動化したControl-IQシステムについてコメントした。この点でControl-IQシステムに一歩遅れをとっていたMedtronicが新たに開発したシステムであるadvanced hybrid closed-loop system（AHCL）についての報告である。Medtronicはすでにhybrid closed-loop system（HCL）としてMiniMed 670Gを市場に送り出していたが、MiniMed 670Gにcorrection bolus投与自動化アルゴリズムを持つMD-Logic artificial pancreas algorithm（DreaMed Diabetes［イスラエル、ペタフ・ティクバ］）を組み込んだAHCLを新たに開発した。MiniMed 670Gとハード（インスリンポンプとCGM）はまったく同一で、新しいソフトを搭載した機種になる。　試験の対象となったのは1型糖尿病のなかでも血糖管理が困難とされている思春期・若年成人（adolescents and young adults）1型糖尿病患者113人である。機種の違いを比較する試験でありmaskingは不可能であるが、対象患者間の個体差を最小にするために無作為化クロスオーバーデザインが用いられた。Correction bolus投与自動化による有益性を評価するのが試験目的であるので、日中における血糖値＞180mg/dLの時間と、＜54mg/dLの時間との2つの主要評価項目coprimary endpointが設定された。結果は、血糖値＞180mg/dLの時間がHCL期間で34％、AHCL期間で37％（p＜0.001）でありAHCLで有意に減少していた。　それではControl-IQシステムとadvanced MiniMed 670G（今回検討された新機種）のどちらが優れているだろうか？ 両機種には機能に種々の相違点があるが、この疑問は両者のhead-to-head試験が実施されない限り（その実現可能性はきわめて低いが）答えられない。しかしControl-IQシステムは自己血糖測定によるCGMの較正が不要であるのに対して、MiniMed 670Gに搭載されたCGMは12時間ごとの較正が必要であり、この点ではControl-IQシステムが利便性に勝る。Control-IQシステムvs.MiniMed 670Gの勝者がいずれになるかは、食事の前に投与するmeal bolusの自動化をどちらが達成するかにかかっていると思われる。

三百六十八の段　コーラとステーキサンド花曇りなのか黄砂なのか？昼でも前が見えにくいのでフォグランプを点けました。一方、大阪の新規コロナ患者数はどうなったか。3月初めに底を打ったと思ったら、再び増加しつつあります。もしかして第4波に突入したのかも。さて、自らステーキサンドを作りながら思い出したことがあります。その昔、ボストンのブリガム・アンド・ウイミンズ病院にいたときの食事のこと。手術室に入りっぱなしの時は、もっぱら職員食堂のピザを食べていました。アメリカ人の国民食とも言われるピザですが、僕にとってはヤケクソみたいな味だったことしか覚えていません。魂のこもった日本のピザの方が、よほど美味い！夜のラボで「もうひと頑張りするか！」という時は院内のオー・ボン・パン。遅くなるとそこしか開いていないからです。いつもアップル・クロワッサンとコーラを注文しました。ちょっと変な組み合わせですが、ほかのものが口にあわないので仕方ありません。これらを食べてからまたラボのワークステーションに向かいました。なので、今でも「ここ1番！」という時は、ついコーラに手が伸びてしまいます。先日も、コロナワクチン接種後にはコーラを買って帰りました。一方、昼は病院の中にあったサミーだったかジョーだったか。ネットで見たらPat’s Placeというのがあるから、それだったかもしれません。そんな名前のサンドイッチ屋にいつも行っていました。カウンターの中にはオッチャンが3～4人いて、注文を受けてから作っていました。ここだけは職人の頑張りが感じられました。中島「ステイク・サンドウィッチとコーラ」オッチャン「あいよっ！」中島「ウイズ、メイヨー、レタース、アンド、トメイトウ」オッチャン「よっしゃ」ステーキサンドはうまかったし、幸いなことに「マヨネーズ・レタス・トマト」も私の下手な発音が通じました。同じものばかり頼んでいたせいか、いつのまにか顔を覚えられてしまいました。「このステーキサンドは誰が注文したんやったかな」客でごったがえす中、オッチャン達が混乱しているときでも、「おった、おった。あいつや！」ハゲチョロビンの東洋人は目立つのですぐに見つけてもらえました。暇な時はオッチャンのほうから話しかけてきます。オッチャン「日本ではハイスクールで武道やるんやろ？」中島「ええ」オッチャン「お前は何をしてたんや？」中島「柔道やってました」オッチャン「ほなdegree（段位）は持っとるんか、ブラックベルトとか」中島「僕が持っているdegree（学位）はただのMDっす」「段位」の意味でdegreeを尋ねたんだと思いますが、「学位」の意味で返しました。果たしてこのギャグがオッチャンに通じたのか否か。今となってはどんな反応だったかは覚えていません。でも、韓国人の同僚には馬鹿ウケしていました。よかったら皆さんもdegreeのギャグを海外で活用して下さい。コーラもステーキサンドも、生き残るのに必死だった頃のいい思い出です。最後に1句黄砂来た　コーラを飲んで　立ち向かえ