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米国で継続的に行われている国民健康栄養調査(National Health & Nutrition Examination Survey:NHANES)の成績から、1999/2000年から2017/18年までにおける血圧コントロール状況の経時変化を検討した論文がJAMAに掲載された1)。血圧コントロール良好(血圧140/90mmHg未満)な高血圧者の年齢調整割合は、1999/2000年の32%から2013/14年の54%まで上昇傾向にあったが、2015/16年から減少傾向に転じ、2017/18年には44%まで低下した。論文では、2015/16年から血圧コントロールが悪化した原因として、2014年に米国の高血圧ガイドライン(JNC8)2)が改訂された際に、降圧目標が引き上げられたことを挙げている。また、2015年にSPRINT試験3)の成績が発表され、2017年に米国のACC/AHAガイドライン4)が降圧目標を引き下げたことから、2019年以降の血圧コントロール状況は改善するであろうとも予測している。 米国でみられた一時的な血圧コントロール悪化から、われわれは何を学ぶべきであろうか。JNC8が出版された当時、収縮期血圧130mmHg未満を目標とする厳格降圧の効果を検討した無作為化比較試験の成績は少なく、厳格降圧が脳心血管病を予防する可能性が示唆されていたものの統計学的有意差までは得られていなかった5,6)。一方、一部の観察研究からJカーブ現象(つまり治療中の血圧が低いと脳心血管病が増加する現象)が報告されていたこともあり、JNC8の降圧目標は引き上げられた3)。当時を振り返ってみると、エビデンスレベルの高い無作為化比較試験において厳格降圧が害をもたらす根拠はなかったので、観察研究を根拠に降圧目標を引き上げたのは適切な判断でなかったのかもしれない。ガイドラインの推奨ひとつで、国民の血圧コントロールを悪化させ、脳心血管病を増加させるような事態に陥る可能性があることを考えると、ガイドラインはその時点のエビデンスを包括的かつ公正に評価して作成される必要があると考えられる。私が執筆委員・システマティックレビュー(SR)サポートチームを務めさせていただいた高血圧治療ガイドライン20197)では、SRに基づいて透明性の高い推奨決定がなされた。今後発行されるガイドラインにおいても最新のエビデンスに基づいた公正な推奨を発信してゆくことが大切であると考えられる。文献1)Muntner P, et al. JAMA. 2020;324:1190-1200.2)James PA, et al. JAMA. 2014;311:507-520.3)SPRINT Research Group. N Engl J Med. 2015;373:2103-2116.4)Whelton PK, et al. Hypertension. 2018;71:e13-e115.5)ACCORD Study Group. N Engl J Med. 2010;362:1575-1585.6)SPS3 Study Group. Lancet. 2013;382:507-515.7)日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会編. 高血圧治療ガイドライン2019. 日本高血圧学会;2019.