延期された東京オリンピック、本当にどうなるかわからなくなってきましたね…。モチベーションを維持しながら調整を続けているアスリートの皆さんは本当に大変だろうな、と思います。私が空手の代表選手をやっていたのは、もう20年近く前になります。この20年の間に、空手は“KARATE”となり、競技としての様相はかなり変わりました。一般の方がみても楽しめるように、派手な技には高いポイントが設定され、どんどん技を出さなければ審判より注意や警告がなされるルールになりました。その結果、選手は休むことなく大技を繰り出し続けることになり、空手は非常にエキサイティングな競技へと変貌を遂げました。2017年にバルセロナで行われた林派糸東流世界大会での、日本チームのアップ風景です。非常に軽やかなステップであることがみて取れます。参考までに、この大会では日本チームが優勝しました。ただ、本来の空手は武道でもあるワケでして。一見、動きがなくても、そこには無数の駆け引きがあったりするのですが…海外の人には、あまり理解してもらえないようです（ちなみにドイツの空手愛好者達は、この「武道の機微」を理解している人が多く、空手のスポーツ化に多少なりとも疑問を持っているようです）。試合でくじけない選手を思い出し人生にいかす空手のスポーツ化の是非は別として、現在のトッププレーヤー達は全身のバネを利用して、コートを所狭しと飛び回っています。このダイナミックさに憧れて、次世代の空手キッズ達が練習に励むんだろうなぁと思います。しかし、20年前、私が憧れた選手は今のトッププレーヤー達とはだいぶ違っていました。その選手は、当時、大学選手権（インカレ）男子個人組手の部で史上2人目となる3連覇を果たした選手でした。大学選手権は無差別級の大会なのですが、その選手は決して大柄ではありませんでした。多分身長は170cm前半だったと思います。では、超人的なスピードで相手を攪乱していたのか？　というと、それも違っていました。試合中はステップを踏まず、ベタ足。脚を前後に大きくスライドさせ腰を落とし、腕は力を抜いて腰の高さに。ほぼノーガードの状態で構えていました。ジリジリと摺り足で相手を追い詰めていき、相手が攻撃に入った瞬間に懐に飛び込み、一撃の中段突きで切って落とす、まるで居合抜きのような空手でした。そんなハイリスク・ハイリターンなスタイルであるが故に、逆に強烈な一撃をもらい、前のめりに倒れてしまうシーンを何度もみました。格闘技経験のある方なら分かると思いますが、殴り倒された後に平常心を保つことは並大抵のことではありません。しかし、その選手は倒されてもビビる事も、キレる事もなく・・・いや、ちょくちょくキレてはいましたが・・・試合が再開されると、本当に何もなかったようにもう1度相手の懐に飛び込んで中段突きをブチ込んでいました。決してスマートな空手ではなく、何度も倒されながら、3度王者に輝いた姿は今でも脳裏に残っています。人生でうまくいかないことがあったときは、いつも何となくその選手の姿を思い出します。倒されても怯まない、そんな熱い選手が空手界にはたくさんいます。読者の皆さまも機会があれば、ぜひ空手にも注目してみてください。

経口のアンドロゲン受容体抑制薬が外来と入院を問わず新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染症（COVID-19）に有効なことがブラジルでの試験で裏付けられ、次は集中治療室（ICU）のCOVID-19患者にどうかが検討されます。また、男性諸君のおそらく多くの気をもましている陰茎の大きさの世界標準に関する報告を簡単に紹介します。経口アンドロゲン受容体抑制薬がCOVID-19患者に外来と入院を問わず有効今年1月に発表された試験で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者の入院を完全またはほぼ完全に防いだ経口薬proxalutamide（プロキサルタミド）が今度はCOVID-19入院患者の死亡のほとんどを防ぎました。中国の江蘇省の蘇州を拠点とするKintor Pharmaceutical社が開発している同薬はSARS-CoV-2スパイクタンパク質の細胞表面受容体ACE2結合前の下処理に駆り出される酵素TMPRSS2の発現亢進に携わりうるアンドロゲン受容体（AR）を抑制します1）。また、ACE2の阻害と発現抑制の二手からその活性を抑制する作用もあり、AR抑制とACE2抑制のどちらもがSARS-CoV-2肺細胞侵入阻止に貢献するとの期待を背景にしてまずはCOVID-19入院抑制効果を調べる試験が去年4月にブラジルで始まりました2）。試験はCOVID-19患者の男性を募り、COVID-19による入院率の比較によって軽症患者の重症化予防効果を示すことを目指しました3）。1月10日に発表された最終解析でのproxalutamide投与群134人の入院率は0%、つまり1人も入院せずに済みました。一方、プラセボ群128人では4人に1人以上の35人（27％）が病状悪化により入院を要し、proxalutamideの重症化予防効果が裏付けられました。安全性も申し分なく、同薬15日間使用に伴う有害事象は認められませんでした。外来の女性COVID-19患者を対象にした試験の途中結果も同日1月10日に発表され、男性での試験と同様の効果が認められています。proxalutamide治療群の女性60人の入院率は男性での試験と同様に低くてわずか1.7％であり、入院したのは1人のみでした4）。プラセボ群35人では6人（17%）が入院を要しました。1月10日の発表によると患者組み入れは2月まで続き、データは今月中に揃います。今回3月11日に新たに発表された死亡抑制効果はCOVID-19流行がとくに深刻だったブラジル北部（アマゾナス州）での第III相試験に参加したCOVID-19入院男女294人の結果に基づきます。ブラジル北部でのCOVID-19入院患者の死亡率は高く、Lancet Respiratory Medicine誌に最近発表された25万例超の解析によるとブラジル北部では半数（50％；ブラジル全体では38%）が入院中に死亡しました5）。proxalutamideの試験でもプラセボ群296人の死亡率は同様に高く、およそ2人に1人、141人（48％）が14日間に死亡しました。一方、proxalutamide群294人で死亡したのはわずか11人（4％）のみであり、同薬はCOVID-19入院患者の死亡リスクを92%減らしました6）。Kintor社は今月中か来月4月初めに最終結果を手にし、同薬の取り急ぎの認可をブラジルに申請する予定です7）。また、より重症の集中治療室（ICU）患者を対象にしたブラジルでの非盲検試験も予定されています。ブラジル以外の国での取り組みも進んでいます。Kintor社は外来の男性COVID-19患者を対象にした第III相試験の米国FDA許可を今月初めに得ており8）、最初の患者が来月4月には組み入れられます7）。Kintor社はCOVID-19治療低分子薬の第III相試験FDA許可を得た最初の中国製薬会社となりました8）。また、2009年発足の同社が初めてFDA許可を得た第III相試験でもあります。陰茎の世界標準17の報告で調べられた世界の男性しめて1万5,521人の記録に基づくこれまでで恐らく最も正確なまとめ9-11）によるとペニス（陰茎）の平均的な長さは普段の緩んだ状態では9.16 cm、勃起時は13.12cmです。平均的なペニス回り（circumference）は緩んだ状態では9.31 cm、勃起時は11.66 cmでした。参考1）Anti-Androgen Treatment for COVID-19（Clinical Trial.gov）2）First Patient Enrolment for the COVID-19 Clinical Trial of Proxalutamide Completed / Kintor Pharmaceutical3）Kintor Pharmaceutical Releases the Final Data of Proxalutamide in the Treatment of Male Subjects Infected with COVID-19 / Kintor Pharmaceutical 4）Kintor's Proxalutamide (GT0918) COVID-19 Clinical Trial Shows Positive Preliminary Results in Treatment of Female Patients / PRNewswire5）Ranzani OT,et al. Lancet Respir Med. 2021 Jan 15. [Epub ahead of print]6）Kintor Pharmaceutical Announces Results from Investigator-Initiated Brazil Trial Demonstrating 92% Reduction in Mortality in Hospitalized COVID-19 Patients / PRNewswire7）Kintor’s proxalutamide reduces COVID-19 mortality risk by 92%; trial in ICU patients next / BioWorld8）Proxalutamide Phase III Clinical Trial for the Treatment of COVID-19 Patients Approved by FDA / PRNewswire9）Veale D,et al. BJU Int. 2015 Jun;115:978-86. 10）Am I Normal? British Urology Journal Measures 15,000 Penises to Find the Average / Newswise11）How big is the average penis? / Science

　認知症を評価するための新しいツールとしてABC認知症スケール（ABC-DS）が、日本において開発された。ABC-DSは、日常生活動作（ADL）に関するドメインA、認知症の周辺症状（BPSD）に関するドメインB、認知機能に関するドメインCについて同時に評価できる包括的なツールであり、簡便かつ迅速に実施することが可能であり、認知症の重症度および経時的変化を測定することができる。これまで、ABC認知症スケールは、アルツハイマー型認知症（AD）の評価に有用であることが報告されているが、その他の認知症での研究はまだ行われていなかった。長崎大学の下田 航氏らは、さまざまな認知症のサブタイプや重症度に対するABC認知症スケールの妥当性について再評価を行った。Dementia and Geriatric Cognitive Disorders誌オンライン版2021年2月12日号の報告。ABC認知症スケールは血管性認知症患者でも使用可能　対象は、長崎県の病院1施設における外来患者および施設を利用している患者。ドメインAは認知症機能障害尺度（DAD）、ドメインBはNeuropsychiatric Inventory（NPI）、ドメインCはミニメンタルステート検査（MMSE）、ABC-DS合計スコアは臨床的認知症尺度（CDR）を用いた評価との相関を調査した。　ABC認知症スケールの妥当性について再評価を行った主な結果は以下のとおり。・対象患者は、男性38例、女性64例の合計102例であった（平均年齢：80.7±8.6歳）。・認知症のサブタイプの内訳は、AD 38例、血管性認知症（VaD）23例、混合型認知症23例、レビー小体型認知症6例、嗜銀顆粒性認知症9例、軽度認知障害3例であった。・ABC認知症スケールのドメインスコアと各ドメインと相関する標準的な尺度による評価スコアとの間に強い相関が認められた。・この関連は、認知症のサブタイプや重症度に依存しており、中等度～高度のADおよびVaD患者において、中～高程度の相関が認められた。　著者らは「本調査では、AD患者を対象としているABC-DSは、VaD患者でも使用可能であることが示唆された。その他の認知症サブタイプでは、ABC-DSが標準的な尺度との間に十分な相関が認められない場合がある。これまでの報告と同様に、ABC-DSは、中等度～高度の認知症に対してより有用であると考えられる。中等度～高度の認知症は、すべての患者の半数以上を占めるため、日本での臨床診療において非常に有用であろう」としている。

　国立病院機構三重病院では、三重県予防接種センター事業の一環として、ワクチンの安全性情報をインターネット上でリアルタイム公開するシステムCOV-Safeを開発・運用している。3月15日時点で、約700人の接種7日後までのデータが順次公開されており、発熱は1％未満と稀で、接種当日と翌日に接種部位の痛みを感じる人が比較的多い傾向がみられている。　COV-Safeは、ワクチンを接種し、調査への協力が得られた人が接種後の健康状態についてアプリから入力すると、匿名化されたデータがリアルタイムに集計され、速やかに安全性情報が表示されるシステムとなっている。ホームページで公開されるのは速報版で、今後詳細な解析結果も発表される予定。なお、本調査の一部は国立研究開発法人日本医療研究開発機構 新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業「ワクチンの実地使用下における基礎的･臨床的研究及びワクチンの評価･開発に資する研究」（研究代表者：菅 秀氏）で実施されている。　接種部位の発赤、腫脹、硬結、疼痛、熱感、かゆみのほか、体温（37.5度以上）、頭痛、倦怠感について接種1回目、2回目それぞれの7日後まで各日の報告数が公開されており、性別や年代別の詳細も閲覧することができる。

　日本肝癌研究会が肝内胆管癌診療ガイドライン2021年版を2020年12月に発刊した。これまで胆道癌診療ガイドラインが発刊されてきたが、肝外胆管癌、胆嚢癌、十二指腸乳頭部癌が対象とされ、肝内胆管癌に対するガイドラインは存在していなかった。肝内胆管癌診療ガイドラインは腫瘤形成型およびその優越型を対象として作成　今回初版となる肝内胆管癌診療ガイドラインは、肝内胆管癌の分類、患者数や治療法などを踏まえ肝内胆管癌のうち腫瘤形成型およびその優越型を対象として作成されている。構成は総論・各論からはじまり、アルゴリズム、Background Statements/Clinical Topics、Clinical Questionsの枠組みで記載されている。　肝内胆管癌診療ガイドラインの主な内容は以下のとおり。＜Background Statements/Clinical Topics＞　BS1：全世界における肝内胆管癌の罹患率の変動と地域特性　BS2：肝内胆管癌発生の危険因子　BS3：本邦と欧州における肝内胆管癌の進行度（Stage）分類の相違点　BS4：肝内胆管における前癌・早期癌病変　BS5：肝内胆管における腫瘍類似病変　CT1：肝門部胆管癌と肝内胆管癌の肝門部浸潤の区別は可能か？＜Clinical Questions＞　CQ1：有効なスクリーニング法はあるか？　CQ2：診断に有用な臨床検査は何か？　CQ3：診断に有用な画像検査は何か？　CQ4：腫瘍の進展範囲（T因子）の診断に有用な検査は何か？　CQ5：リンパ節転移の診断に有用な画像検査は何か？　CQ6：遠隔転移の診断に有用な画像検査は何か？　CQ7：腫瘍生検はどのような症例に行われるべきか？　CQ8：腫瘍条件からみた外科治療の適応は？　CQ9：安全で合理的な手術術式は？　CQ10：リンパ節郭清に意義はあるのか？　CQ11：穿刺局所療法の適応となる症例は？　CQ12：切除不能肝内胆管癌に推奨される薬物療法は何か？　CQ13：術前化学療法は推奨されるか？　CQ14：術後補助化学療法は推奨されるか？　CQ15：切除不能肝内胆管癌に定位放射線治療は推奨されるか？　CQ16：切除不能肝内胆管癌に粒子線治療は推奨されるか？

　「片頭痛発作の発症抑制」を効能・効果として、ヒト化抗CGRPモノクローナル抗体薬ガルカネズマブ（商品名：エムガルティ）が1月22日に製造販売承認を取得した。2月25日にオンラインメディアセミナーが開催され（主催：日本イーライリリー）、平田 幸一氏（獨協医科大学 副学長）、坂井 文彦氏（埼玉精神神経センター・埼玉国際頭痛センター長）が登壇。同薬の片頭痛治療における位置づけと臨床試験結果について講演した。片頭痛発生メカニズムと鍵となるCGRP　現在、片頭痛の発生メカニズムとしては「三叉神経血管説」が広く受け入れられている。ストレス・ホルモン等の内因性の刺激、あるいは天候・匂いや光といった外因性の刺激を受けることによって三叉神経終末からCGRPなどの神経ペプチドが放出される。神経ペプチド放出により血管拡張、血漿タンパクの漏出、肥満細胞の脱顆粒などの神経原性炎症が発生し、疼痛シグナルが中枢へと伝達して大脳皮質で痛みとして知覚される。　実際に片頭痛の発作中には、血中および唾液中のCGRPレベルが上昇し、非発作時には低下することが確認されている。三叉神経からCGRPが放出されるとセロトニン1B・D受容体が受け入れ、血管が急速に拡張する。その結果血管周辺の組織に炎症が起こり、頭痛が発現してしまう。片頭痛の慢性化・難治化を防ぐには　片頭痛の治療において重要なのは、何より発作回数を減らすこと、と平田氏。誘因となる音や光といった純粋な外部刺激には、サングラスや耳栓が有効なケースもあるし、内因的要因に対しては、簡単な認知行動療法の有用性も知られている1)。　「慢性頭痛の診療ガイドライン2013」では片頭痛の薬物療法として、アセトアミノフェンやNSAIDsなど、重症の場合はトリプタンを使うという層別治療が推奨されている。しかし、同氏らが実施した片頭痛発作に対するトリプタンの有効性に対する患者満足度調査の結果では、およそ半数で満足が得られていないという結果であった2）。　とくにひどい片頭痛症状を起こす病態では、薬物の使用過多による頻度の増加や、中枢感作が生じることによる慢性化、難治化につながってしまうケースがある。そうなると既存薬の効果は限定的となり、「慢性化・難治化してしまう前に、片頭痛発生の大元であるCGRPを阻害することが重要となる」と平田氏は話した。ガルカネズマブ投与で発症日数が有意に減少　ガルカネズマブはCGRP に選択的な結合親和性を有し、三叉神経から放出されたCGRPが受容体と結合する前に阻害することを作用機序とする。他剤（2～4種類）で効果不十分な片頭痛患者（日本人患者を含む）を対象とした国際共同第III相試験（CGAW/CONQUER試験）において、ガルカネズマブ投与群では1ヵ月当たりの片頭痛発症日数（3ヵ月平均）が4.1日減少し、プラセボ群（1.0日減少）と比較して有意に減少していた3）。その効果は3ヵ月間持続し、持続期間についてもプラセボ群と比較して有意な差がみられた。これらの効果は、反復性片頭痛および慢性片頭痛患者における部分集団解析においても確認されている。　同様に、反復性片頭痛患者を対象とした国内第II相試験（CGAN試験）においても、ガルカネズマブ投与群では1ヵ月当たりの片頭痛発症日数（6ヵ月平均）が3.6日減少し、プラセボ群（0.6日減少）と比較して有意に減少、その効果は6ヵ月持続していた4）。また、投与1週間目からすでに、片頭痛日数が有意に低下しており、坂井氏は「持続性に加えて即効性も確認されたといえるだろう」と話した。　50％反応率（1ヵ月当たりの片頭痛日数がペースライン値より50％以上減少した患者割合）はガルカネズマブ投与群で49.8％。坂井氏は「患者さんたちは皆さん、片頭痛が半分になるということは大きな意味があると話される」とし、“自分が取り戻せた”という声もあったという。　安全性については、CGAW/CONQUER試験とCGAN試験でともに最も多くみられた副作用は注射部位紅斑であった。CGAN試験でその詳細をみると、ガルカネズマブ投与群で17例（14.8％）、プラセボ群で5例（2.2％）発生し、多くが投与当日に発現した。　なお、ガルカネズマブは初回に2本（240ml）、2カ月目から1ヵ月ごとに1本（120ml）皮下投与を行う。初回のローディングドーズ投与により、初回投与後速やかに血中濃度に到達させる設計となっている。トリプタンや他の予防薬との併用、使い分けは？　急性期片頭痛の治療薬として使われるトリプタンの半減期が約2時間なのに対し、ガルカネズマブは約1ヵ月となっている。坂井氏は、「おのずとそれぞれ急性期治療と予防と、使い方は違ってくる」と説明。「ガルカネズマブで発症を約半分にできるということは、トリプタンを使うタイミングが減って、より上手に使えるようになるのではないか」と期待感を示した。　予防薬としては、現在日本で使われているものは4種類。しかし、効果のある人・ない人の差が大きい。また、これまでの予防薬は脳全体の機能をコントロールするあるいは低下させるというものであったが、ガルカネズマブは片頭痛のメカニズムそのものに作用するという新しい機序を持った薬となる。坂井氏は、状況に応じて併用・使い分けはありうるとの認識を示した。

　新型コロナウイルス感染症流行によって、今年7月に延期された東京オリンピック・パラリンピック。しかし、3月現在でも国内外の感染流行は収まらず、開催すべきか中止・再延期すべきか、開催するとすればどのような条件下で行うべきか、連日メディアではさまざまな案が報道されている。医療の最前線に立つ医師たちは、開催の賛否をどう考えているのか。2021年3月9、10日にインターネットで会員医師にアンケートを行い、1,020人から回答を得た。　「開催の賛否」を聞いた設問では、「賛成」290人（29％）、「反対」585人（57％）、「わからない／どちらとも言えない」145人（14％）と、反対が賛成のほぼ倍、という結果となった。2021年1月時点で共同通信が一般人を対象に行ったアンケートでは80％が反対または再延期すべきと回答しており、緊急事態宣言が延長された1月7日時点では国内の新規感染者数が7,639人/日だったのに対し、3月9日は1,127人/日といったんの落ち着きを見せていること、医療者に対してワクチン接種が開始したこと等を背景に、賛成とする人が増えたようだ。　「賛成」「反対」の両者に、「どんな制限・条件が必要か」を聞いた設問（複数回答可）では、既に決定路線との報道も出ている「海外からの観客受け入れなし」が363人で最多となり、「完全無観客での開催」が288人、「会場の入場者数制限（現在の屋内イベントの制限に準じる）」が167人となった。さらに、「海外選手・関係者の入国後2週間隔離」149人、「海外選手・関係者のPCR陰性証明書提出を義務付け」133人といった、いわゆる水際対策がこれに続いた。一方で、「どのような条件があっても開催すべきでない」との回答者も228人いた。　オリンピックへの意見を自由回答で聞いたところ、賛成の回答者からは「今さら止められない」「経済損失を避けるべき」といったやや消極的な声が多かった一方で、反対の回答者からは「招致時点から反対。開催する意味をまったく感じない」「中止決定こそが日本の存在感を上げるはず」「ただのスポーツ、人命の危険を冒す権利はない」といった強い言葉が並んだ。ほかに「医療者を無償で招集するのはあり得ない」「オリンピック予算をコロナ対策と東北支援に充ててほしい」といった医療者の立場からの声も上がっていた。アンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。「東京オリンピック・パラリンピックの開催に賛成ですか？反対ですか？」

　未治療の進行腎細胞がん患者の治療において、ニボルマブとカボザンチニブの併用はスニチニブと比較して、無増悪生存（PFS）期間、全生存（OS）期間、客観的奏効率がいずれも有意に優れ、健康関連QOLも良好であることが、米国・ハーバード大学医学大学院のToni K. Choueiri氏らが実施した「CheckMate 9ER試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2021年3月4日号で報告された。腎細胞がんはVHL遺伝子の欠損を特徴とする腫瘍で、免疫療法薬や血管新生阻害薬、シグナル伝達遮断薬を組み合わせたレジメンの臨床的有益性が確認されており、個々の構成要素を洗練することで、さらに転帰が改善する可能性があると考えられている。カボザンチニブ（低分子チロシンキナーゼ阻害薬）とニボルマブ（プログラム細胞死1［PD-1］の免疫チェックポイント阻害薬）は、いずれも第III相試験において単剤で腎細胞がんのOS期間を改善したと報告されており、カボザンチニブは免疫チェックポイント阻害薬の免疫応答を増強する可能性が示唆されている。18ヵ国125施設の非盲検無作為化第III相試験　本研究は、日本を含む18ヵ国125施設が参加した非盲検無作為化第III相試験であり、2017年9月～2019年5月の期間に患者登録が行われた（Bristol Myers Squibbなどの助成による）。　対象は、未治療の淡明細胞型進行腎細胞がんを有する成人で、Karnofskyの全身状態スコア（0～100点、点数が低いほど機能障害が大きい）が70点以上の患者であった。　被験者は、ニボルマブ（240mg、2週ごと、静脈内投与）とカボザンチニブ（40mg、1日1回、経口投与）を併用投与する群、またはスニチニブ（50mg、1日1回、経口投与）を、6週を1サイクルとして4週投与後2週休薬する群に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。投与は、病勢進行または許容できない毒性が発現するまで継続された。　主要エンドポイントはPFS期間とした。副次エンドポイントは、OS期間、客観的奏効、安全性であった。PFS期間と客観的奏効は、盲検下に独立中央判定委員会が評価した。探索的エンドポイントとして、健康関連QOLの評価も行った。病勢進行/死亡リスクがほぼ半減、死亡リスク40％低下、PFS期間と奏効率は約2倍に　651例が無作為化の対象となり、ニボルマブ＋カボザンチニブ群に323例（年齢中央値62歳［範囲：29～90］、男性77.1％）、スニチニブ群には328例（61歳［28～86］、70.7％）が割り付けられた。腫瘍のPD-L1発現は、1％以上が25.5％、1％未満は74.5％であった。　OS期間のフォローアップ期間中央値18.1ヵ月（範囲：10.6～30.6）の時点で、PFS期間中央値はニボルマブ＋カボザンチニブ群が16.6ヵ月（95％信頼区間[CI]：12.5～24.9）と、スニチニブ群の8.3ヵ月（7.0～9.7）に比べ有意に延長した（病勢進行または死亡のハザード比[HR]：0.51、0.41～0.64、p＜0.001）。また、1年PFS率は、ニボルマブ＋カボザンチニブ群が57.6％（95％CI：51.7～63.1）、スニチニブ群は36.9％（31.1～42.8）であった。　1年OS率は、ニボルマブ＋カボザンチニブ群が85.7％（95％CI：81.3～89.1）、スニチニブ群は75.6％（70.5～80.0）であり、併用群で有意に低下した（死亡のHR：0.60、98.89％CI：0.40～0.89、p＝0.001）。両群ともOS期間中央値には未到達であった。　客観的奏効率は、ニボルマブ＋カボザンチニブ群が55.7％、スニチニブ群は27.1％と有意差が認められ（p＜0.001）、このうち完全奏効（CR）はそれぞれ8.0％および4.6％で達成された。また、奏効までの期間中央値は、それぞれ2.8ヵ月および4.2ヵ月、奏効期間中央値は20.2ヵ月および11.5ヵ月だった。　ニボルマブ＋カボザンチニブのPFSおよびOSの利益は、サブグループ全体で一貫してみられた。　原因を問わない有害事象は、ニボルマブ＋カボザンチニブ群が99.7％、スニチニブ群は99.1％で発現し、Grade3以上の有害事象はそれぞれ75.3％および70.6％に認められた。有害事象により、ニボルマブ＋カボザンチニブ群の19.7％が少なくとも1剤を中止し（ニボルマブのみ中止：6.6％、カボザンチニブのみ中止：7.5％）、両薬剤を中止したのは5.6％であった。スニチニブ群では16.9％が投与を中止した。　健康関連QOLは、ニボルマブ＋カボザンチニブ群が経時的に維持されていたのに対し、スニチニブ群はベースラインから一貫して悪化していた。　著者は、「ニボルマブ＋カボザンチニブでは、病勢進行または死亡のリスクが49％低減し、PFS期間中央値が2倍に延長し、死亡のリスクが40％低下し、客観的奏効率は2倍に増加した」とまとめ、「これらの結果は、カボザンチニブが免疫チェックポイント阻害薬の効果を増強する可能性を示唆した以前のデータと一致する」としている。

　世界最強の米軍を維持するため、米国の退役軍人は手厚く待遇されている。各都市には退役軍人専用のDepartment of Veterans Affairs管理下の病院、クリニックがある。本研究は米国各地の退役軍人専用病院、クリニックにおける新型コロナウイルス感染者の抗血栓療法の実態と生命予後の解析結果である。2020年3月1日から7月30日までに新型コロナウイルス陽性とされた症例が対象となった。この短期間にて退役軍人に限定して4,297例が本研究の対象となった。一般に、血栓イベントリスクの高い西欧人では入院、安静時には静脈血栓予防の抗凝固療法が標準である。ICUに入院する市条例などでは禁忌がなければ全例予防的抗凝固治療を受ける。本研究では、入院24時間以内に抗凝固治療を受けた3,627例（84.4％）と受けなかった症例の予後を比較した。抗凝固療法の圧倒的多数は（3,600例：99％）ヘパリン（低分子ヘパリン）の皮下注であった。　新型コロナウイルスがあらためて恐ろしいのは30日以内に622例が死亡していたことからもわかる。死亡者のうち513例は抗凝固予防を受けていた。622例のうち、510例は入院期間中の死亡であった。一般に入院例、とくに重症例では抗凝固予防が施行される米国にて抗凝固予防例と非予防例の比較に価値があるか否かは難しい。著者らは傾向スコアを用いて標準化を目指した。予防介入を受けた症例の30日の死亡率は14.3％（95％ confidence interval [CI]：13.1％～15.5％）にて、抗凝固予防を受けなかった症例の18.7％（15.1％～22.9％）より低いと本研究では報告されている。24時間以内に抗凝固薬を開始すれば死亡はHR 0.73（95％CI：0.66～0.81）にて低く、かつ重篤な出血イベントが多くなったわけではない。　一般に欧米の入院症例では抗凝固予防の価値が大きいことは知られている。新型コロナウイルス感染でも24時間以内にヘパリンなどを開始することにより死亡率低減効果はありそうである。米国の退役軍人のデータなので、米国、欧州にも適応可能と考える。日本でも同じかどうかはわからない。単純な観察研究なので各種の交絡因子により結論には限界がある。しかし、数値は事実である。健康保険の経済データベースの充実している本邦でも単純に、？月？日から??月??日までに新型コロナウイルス感染にて入院した症例は？例、抗凝固薬使用は？％、死亡は30日以内に？例など数値データベースを速やかに解析、公表する体制を作れば、皆で数値に基づいた議論ができると思う。

＜先週の動き＞1.ワクチン1回目、疼痛90％超も3日後に軽快／厚労省2.改訂「新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の実施に関する手引き」3.一般向け予約確認サイト「コロナワクチンナビ」、今月中に開設4.高齢者ワクチン接種、医師確保に追われる自治体も5.出生前の遺伝子検査、質の担保に国が関与へ6.病院職員同士の会食でコロナ感染、院長が謝罪1.ワクチン1回目、疼痛90％超も3日後に軽快／厚労省12日、厚生労働省が各自治体に対して行った説明会において、医療者を対象としたワクチン投与開始初期の重点的調査（前向きコホート）の中間報告があった。2月25日までに1回目の接種を済ませた1万9,808例（内訳：医師16.7％、看護師46.6％、薬剤師、臨床検査技師各3％、理学療法士、介護系職種各2％、事務職11％、その他12％／男性33.8％、女性66.2％）が登録され、第1回接種後8日目以降に回収した1万7,138例（全体の86.5％）の健康観察日誌によると、発熱（37.5℃以上）は3％であり、接種翌日がもっとも多かった。また、90％を超える接種者が接種翌日までに痛みを自覚したが、中等度以上の疼痛でも3日後にはおおむね軽快することがわかった。このほか、16％が接種翌日に全身倦怠感を自覚していた。なお、接種30分以内に失神を伴わない血管迷走神経反射や動悸、紅斑、痛みなど88例（0.44％）を認めたが、アナフィラキシーは発現しなかった。接種後の副反応疑いとしては5例がPMDAに報告された。今回の結果を、2009年に行われたNHOによるH1N1インフルエンザワクチン2万人調査と比較すると、接種部位の疼痛の頻度が明らかに高く、全身症状がやや多かった。（参考）資料 1回目接種後健康観察日誌集計の中間報告 第4回　新型コロナウイルスワクチンの接種体制確保に係る自治体向け説明会より抜粋（厚労省）2.改訂「新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の実施に関する手引き」厚労省が12日、「新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の実施に関する手引き」の改訂版（2.1版）を通知した。前回2月の改訂に続き、「居宅サービス等」「ワクチンの移送」「地方公共団体が設ける診療所」「接種体制構築に係る市町村間の連携」「接種券」「住所地外接種」についての内容が追記されている。なお、今後の検討状況により随時更新される。（参考）資料 「新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の実施に関する手引き」の改訂について（厚労省）3.一般向け予約確認サイト「コロナワクチンナビ」、今月中に開設厚労省は、接種希望者への案内と予約受付をスムーズに行うため、一般公開サイト「コロナワクチンナビ」の開設を発表した。ワクチン接種円滑化システム（V-SYS）に入力された医療機関情報をもとに、実施医療機関、ワクチンの種類、予約受付状況などの情報を提供する。予約受付は原則として各医療機関で行うことになるが、これを活用するためには、予約状況をV-SYS上で更新する必要がある。（参考）新型コロナワクチンの接種を行う医療機関へのお知らせ（厚労省）資料 V-SYSについて4（同）4.高齢者ワクチン接種、医師確保に追われる自治体も医療従事者に対する接種に続いて、4月12日以降に開始される高齢者へのワクチン接種に向け、各自治体は接種の実施計画を立てている。厚労省は、各自治体の準備状況について、12日時点で823自治体によるシミュレーション実施など状況をまとめているが、今後も情報提供を進めていく予定。一方、ワクチン接種をめぐって、一部の自治体で接種のピーク時に必要な医師の確保が間に合わない可能性が出ている。日経新聞の報道によると、集団接種会場で実際に接種する医師について、主要都市で計画の6割しか確保できていない状況であり、医師不足に直面した自治体は医師や看護師など人員拡充を進めていく。（参考）新型コロナワクチンに関する自治体向け通知・事務連絡等（厚労省）高齢者のコロナワクチン接種、医師確保6割どまり　主要都市本社調査、「派遣看護師ら活用」8割（日本経済新聞）5.出生前の遺伝子検査、質の担保に国が関与へ近年、高齢で妊娠した母親の血液から胎児の染色体異常を推定する出生前遺伝学的検査（NIPT）が普及しているが、日本産婦人科学会の指針で認められない性別や全遺伝子検査が行われる例、産婦人科以外の医師が検査を実施する例など、カウンセリングが不十分で適切な対応ができないなどの問題が指摘されている。厚労省は「母体血を用いた出生前遺伝学的検査（NIPT）の調査等に関するワーキンググループ」を19年10月に立ち上げ、無認可施設での検査トラブルや高額検査などについて検討を重ね、先月2月10日に報告書が公開された。これによると、遺伝カウンセリングの内容など質の担保を求めており、今後、出生前診断の施設の認証制度に国が関与する制度に向け着手することになった。（参考）母体血を用いた出生前遺伝学的検査（NIPT）の調査等に関するワーキンググループ報告（厚労省）新型出生前診断　国が実施施設認証に関与　厚労省方針案明らかに（毎日新聞）6.病院職員同士の会食でコロナ感染、院長が謝罪東京都立墨東病院は、医師と看護師ら職員5人が新型コロナウイルスに感染したことを発表した。研修医と看護師、放射線技師らが、都内の居酒屋と医師の自宅でマスクをしないまま長時間の飲食を行い、数日後、そのうち2人に発熱ならびに味覚障害が発症。病院側の調査により会食が発覚した。なお、都立墨東病院においては昨年4～5月にかけて患者並びに職員43名にのぼるクラスター感染が発生しており、救命救急センターの新規入院受け入れ中止など、診療体制の縮小を強いられた。報道陣の取材に対し、上田 哲郎院長は「患者に不安な思いをさせて申し訳なく思っている。自らの軽率な行動が患者や同僚、家族を巻き込むことにつながることをあらためて自覚させる」と謝罪した。（参考）都立墨東病院医師ら5人感染　居酒屋と医師宅でマスクせず会食（毎日新聞）都立病院の研修医や看護師ら5人感染…居酒屋で会食後に2次会も、院長「軽率」と謝罪（読売新聞）

解説事例では、フルニトラゼパム（商品名：サイレース錠）がB事由（医学的に過剰・重複と認められるものをさす）で査定となりました。フルニトラゼパムの添付文書には、「年齢・症状により適宜増減するが、高齢者は1日1回1mgまで」と記載があります。基本的注意には、「漫然とした継続投与による長期使用を避けること」も記載されています。レセプトから、患者は78歳で高齢であることが明らかなため、過剰量処方を理由にB事由として査定になったことがわかります。医師は、このことを知っていて、前月までは1回に1mg30日分処方を繰り返し投与していたところ、治療の必要性があって2mg錠のフルニトラゼパムに増量処方したことをカルテに記載していました。レセプトにも医学的必要性のコメントが表示されていました。しかし、事例の通り査定となってしまいました。添付文書に、「高齢者には適宜増減を適用しない」旨が表現されている場合にはコメントがあっても認められないようです。査定防止として、医師に対しては、高齢者に対する極量が設定されている薬剤の極量を超えた処方は、理由にかかわらず過剰と認められ、保険請求はほぼ認められないことを伝えました。さらに、連月の漫然処方と捉えられる日数投与の再考をお願いしています。そして、レセプトチェックシステムでは、投与後のチェックとなるため、医師の処方画面でアラートを表示するようにマスターを修正しました。

　次世代シークエンス（NGS）はすべての進行固形がんにおいて有用であることを、米国・ミシガン大学のErin F. Cobain氏らがコホート研究の結果で示した。NGSは治療選択に有用な標的ゲノムを特定することから、進行固形がんの日常診療で用いられるようになっているが、この検査の臨床的有用性は不確かなままであった。JAMA Oncology誌オンライン版2021年2月25日号掲載の報告。　研究グループは、どのような患者がNGSプロファイリングから最大の臨床的有益性を得られるかを明らかにする目的で、コホート研究を行った。対象は、腫瘍および正常DNAのゲノムプロファイリング（1,700遺伝子の解析を伴う全エクソームキャプチャまたはターゲットキャプチャ）と腫瘍トランスクリプトーム（RNA）シークエンスのために、新鮮な腫瘍生検および血液採取を受けた患者。被験者に体細胞および生殖細胞系列のゲノム変化についてアノテーションを実施し、臨床的な治療選択の可能性の程度に従って分類した。結果は、治療を担う腫瘍専門医に報告された。　解析は2011年5月1日～2020年4月30日に実施された。医療記録から患者のその後の治療法と治療効果について調査し、NGSに基づいた治療の6ヵ月時の臨床的ベネフィット率、および12ヵ月以上持続する奏効を評価した。　主な結果は以下のとおり。・2011年5月1日～2018年2月28日に、1,138例が統合的ゲノムプロファイリングのため生検を受けた。・1,138例中1,015例（89.2％）がNGS検査に成功した。・1,015例のうち、治療選択に有用なゲノム変化が検出されたのは817例（80.5％）であった。・817例中132例（16.2％）がNGSに基づいた治療を受けた。このうち49例（37.1％）で臨床的ベネフィットが得られ、26例（19.7％）で12ヵ月以上持続する奏効が観察された。・生殖細胞系列の遺伝子変異（PGV）は、治療に関連するPGVを有する49例（コホートの4.8％）を含む160例（コホートの15.8％）で同定された。・原発不明がんを有する55例において、NGSにより28例（50.9％）で原発部位が同定され、13例でNGSに基づいた治療が行われた。そして13例中7例（53.8％）で臨床的ベネフィットが得られ、そのうち5例で12ヵ月以上持続する奏効が観察された。

　藤田医科大学の岸 太郎氏らは、気分安定薬（MS）と第2世代抗精神病薬（SGA）の併用療法で安定した双極I型障害におけるSGA中止による再発リスクへの影響を検討するため、二重盲検ランダム化対照試験のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Bipolar Disorders誌オンライン版2021年2月9日号の報告。　SGA＋MS療法で安定した双極I型障害患者を対象に、維持期においてSGAを中止した患者（MS単独療法など）と継続した患者における再発リスクを検討した研究を、Embase、PubMed、CENTRALより、システマティックに検索した（2020年5月22日まで）。主要アウトカムは、6ヵ月間の気分エピソード再発率とした。副次的アウトカムは、6ヵ月間の躁/軽躁/混合エピソードとうつ病エピソードの再発率およびすべての原因による治療中止とした。また、1、2、3、9、12ヵ月での再発率も調査した。　主な結果は以下のとおり。・8件の研究が抽出された（平均研究期間：58.25±33.63週間）。・SGA＋MS群は1,456例、プラセボ＋MS群は1,476例であった。・併用されたSGAは、アリピプラゾール（3件）、ルラシドン（1件）、オランザピン（1件）、クエチアピン（2件）、ziprasidone（1件）であった。・プールされたSGA＋MS群では、すべての観察期間を通じて、気分エピソード、躁/軽躁/混合エピソード、うつ病エピソードの再発率が低く、すべての原因による治療中止が少なかった。・6ヵ月時点での再発率のリスク比（RR）は、各エピソードで以下のとおりであった。　●気分エピソード：0.51（95％CI：0.39～0.86）　●躁/軽躁/混合エピソード：0.42（95％CI：0.30～0.59）　●うつ病エピソード：0.39（95％CI：0.28～0.54）・すべての原因による中止のRRは、0.67（95％CI：0.50～0.89）であった。・アリピプラゾールまたはクエチアピンとの併用療法は、プラセボ＋MS群と比較し、6ヵ月時点での気分、躁/軽躁/混合、うつ病エピソードの再発率が低かった。　著者らは「SGA＋MS療法は、双極I型障害の再発を最大12ヵ月間抑制することが示唆された」としている。

　新型コロナウイルスワクチンが特例承認され、2月から医療関係者を対象とした接種が始まっている。現時点でアナフィラキシー発症頻度が従来のワクチンよりも高いことが報告されているが、いずれも適切な対処により回復している。ワクチン接種に際してはその益と害のバランスを考えることが必要であり、副反応に対する過度な懸念や対応は社会に大きな損失と負担をもたらす。日本アレルギー学会では、新型コロナウイルスワクチン接種に伴う副反応のうち、とくに重度の過敏反応（アナフィラキシー等）を起こし得る危険因子、管理、診断および治療について現時点の情報を整理し、適切にワクチン接種を行うための指針として、「新型コロナウイルスワクチン接種にともなう重度の過敏症（アナフィラキシー等）の管理・診断・治療」を作成し、3月1日学会ホームページに公開した。3月12日に改訂版が公開されている。　本指針には、副反応の種類と頻度、副反応の機序、ワクチン接種の対象（不適格者、要注意者）、アレルギー反応/アナフィラキシー対策（準備体制、アレルギー反応/アナフィラキシーの診断と対応、アナフィラキシー類似の症候・疾患の鑑別と初期対応）がまとめられている。ワクチン接種を実施する際の具体的な対応として、ワクチン接種後の観察時間、アレルギー反応が見られたときの対応方法、アナフィラキシーの診断基準、アナフィラキシー発症時の対応方法のほか、アナフィラキシー類似症状を起こしうる症状（血管迷走神経反射、パニック発作、喘息発作、過換気症候群、てんかん）の対応方法も解説している。

　高または中リスクの初回再発B細胞性急性リンパ芽球性白血病（B-ALL）の小児・青年・若年成人の再寛解導入療法後の治療において、ブリナツモマブ投与後の造血幹細胞移植（HSCT）と、化学療法施行後のHSCTでは、無病生存割合に関して統計学的に有意な差はないことが、米国・ジョンズ・ホプキンズ大学のPatrick A. Brown氏らChildren's Oncology Group（COG）が行った「AALL1331試験」で示された。試験の早期中止による検出力不足の可能性があるため、結果の解釈には限界があるという。研究の詳細は、JAMA誌2021年3月2日号で報告された。小児・青年・若年成人B-ALLの初回再発に対する標準的な化学療法は、とくに早期再発（高リスク）または再導入化学療法後の残存病変の晩期再発（中リスク）の患者において、重度の毒性、その後の再発、および死亡の発生率が高いとされる。ブリナツモマブは、CD3/CD19を標的とする二重特異性T細胞誘導（BiTE）抗体で、再発・難治性B-ALLに有効であり、良好な毒性プロファイルを有すると報告されている。4ヵ国155施設の無作為化第III相試験　研究グループは、高/中リスクの初回再発B-ALLの小児・青年・若年成人の地固め療法において、強化化学療法をブリナツモマブで代替することで生存率が改善するかの検証を目的に、無作為化第III相試験を実施した（米国国立衛生研究所［NIH］/国立がん研究所［NCI］などの助成を受けた）。　2014年12月～2019年9月の期間に、米国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの155施設で患者登録が行われ、フォローアップは2020年9月30日まで実施された。　対象は、年齢1～30歳の初回再発B-ALL患者であり、ダウン症候群、フィラデルフィア染色体陽性ALL、HSCTやブリナツモマブ治療の施行歴のある患者は除外された。　全例が、4週間の再導入化学療法を受けた後、ブリナツモマブ（15μg/m2/日、28日）を1週の休薬期間を置いて2サイクル投与する群または多剤併用化学療法を2サイクル（1サイクルは4週）施行する群に無作為に割り付けられた。引き続き、HSCTが施行された。　主要エンドポイントは無病生存割合、副次エンドポイントは全生存割合とした。統計学的有意差の閾値は、片側検定のp値が＜0.025と設定された。2年全生存やMRD陰性化、HSCT施行の割合は良好　最終解析には208例（年齢中央値9歳、女性97例［47％］）が含まれ、このうち105例がブリナツモマブ群、103例は化学療法群であった。118例（57％）が試験薬の投与を完遂した。中間解析時に、予測されていた131件のイベントのうち実際に発生したのは80件（61％）で、有効性または無益性の中止規則を満たさなかったが、安全性・データ監視委員会の勧告により無作為化が中止された。　フォローアップ期間中央値2.9年の時点で、2年無病生存割合はブリナツモマブ群が54.4％、化学療法群は39.0％と、両群間に有意な差は認められなかった（病勢進行または死亡のハザード比[HR]：0.70、95％信頼区間[CI]：0.47～1.03、片側検定のp＝0.03）。　2年全生存割合は、ブリナツモマブ群が71.3％と、化学療法群の58.4％に比べ有意に良好であった（死亡のHR：0.62、95％CI：0.39～0.98、片側検定のp＝0.02）。　探索的エンドポイントである微小残存病変（MRD）の陰性例の割合は、無作為化の時点で両群間に差はなかった（ブリナツモマブ群26例［25％］vs.化学療法群31例［30％］、群間差：－5％、95％CI：－17～7、p＝0.39）。これに対し、1サイクル施行後（79例［75％］vs.33例［32％］、43％、31～55、p＜0.001）および2サイクル施行後（69例［66％］vs.33例［32％］、34％、21～46、p＜0.001）のMRD陰性例の割合はいずれも、ブリナツモマブ群で有意に良好であった。　HSCTは、ブリナツモマブ群は74例（70％）で実施され、化学療法群の44例（43％）に比し施行割合が高かった（群間差：27％、95％CI：15～41、p＜0.001）。　とくに注目すべき重篤な有害事象として、ブリナツモマブ群では感染症が15％、発熱性好中球減少が5％、敗血症が2％に、化学療法群では感染症が65％、発熱性好中球減少が58％、敗血症が27％、口腔粘膜炎が28％にみられた。　著者は、「この試験の解釈については、早期中止による主要エンドポイントの検出力不足の可能性があるため限界がある」とまとめ、「安全性・データ監視委員会の中止勧告の理由は、『両群間の臨床的均衡（clinical equipoise）の喪失』であった」としている。

　非代償性肝硬変の入院患者の治療において、目標血清アルブミン値を30g/L以上に設定したアルブミン投与は、英国の現在の標準治療と比較して感染症や腎機能障害、死亡の発生を改善せず、重症度の高い有害事象や生命を脅かす重篤な有害事象の頻度が高いことが、同国ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのLouise China氏らが実施した「ATTIRE試験」で示された。研究の詳細は、NEJM誌2021年3月4日号に掲載された。非代償性肝硬変患者では、感染症や全身性炎症の亢進が臓器障害や死亡の原因となる。前臨床試験ではアルブミンの抗炎症作用が示されているが、検証のための大規模臨床試験は行われていなかった。英国35病院の非盲検無作為化試験　本研究は、非代償性肝硬変の入院患者において、目標血清アルブミン値を30g/L以上とし、20％ヒトアルブミン溶液を連日静注することで、標準治療に比べ感染症や腎機能障害、死亡の発生率が低下するかを検証する非盲検無作為化試験であり、2016年1月～2019年6月の期間にイングランド、スコットランド、ウェールズの35の病院で患者登録が行われた（英国Health Innovation Challenge Fund［HICF］の助成による）。　対象は、年齢18歳以上、非代償性肝硬変による急性合併症の診断で入院し、入院後72時間以内（早期の投与は後期の投与よりも有効である可能性が高いため）の血清アルブミン値が30g/L未満で、無作為化の時点で入院期間が5日以上と予測される患者であった。　被験者は、アルブミン値35g/L以上での維持を目標に20％ヒトアルブミン溶液の投与（100mL/時）を最長で14日間、あるいは退院のいずれか早い時点まで受ける群、または標準治療を受ける群に無作為に割り付けられた。治療は入院後3日以内に開始された。　主要エンドポイントは、入院後3～15日または退院日（15日より前の場合）に発生した新規の感染症（原因は問わない）、腎機能障害、死亡の複合であった。複合主要エンドポイント：29.7％ vs.30.2％、個々の要素にも差はない　777例が無作為化の対象となり、アルブミン群に380例（平均年齢［±SD］53.8±10.6歳、女性123例［32.4％］）、標準治療群には397例（53.8±10.7歳、104例［26.2％］）が割り付けられた。　肝硬変の原因は、アルコールがアルブミン群91.3％、標準治療群88.2％で、C型肝炎がそれぞれ6.3％および8.8％、非アルコール性脂肪性肝疾患が6.8％および7.3％であった。全体では、26.4％がアルコール離脱の治療を受けており、24.9％がアルコール性肝炎で、平均アルブミン値は23.2±3.7g/Lであった。試験期間中の平均入院日数は、アルブミン群が8日（IQR：6～15）、標準治療群は9日（6～15）だった。　標準治療群の49.4％がアルブミンの投与を受けず、試験期間中の患者1例当たりのアルブミン総投与量中央値は、アルブミン群が200g（IQR：140～280）であったのに対し、標準治療群は20g（0～120）であった（補正後平均群間差：143g、95％信頼区間[CI]：127～158.2）。アルブミン群は、3～15日目の期間の平均アルブミン値が30g/Lを超えたが、標準治療群が30g/Lを超えた日はなかった。　intention-to-treat解析では、主要エンドポイントのイベントが発生した患者の割合はアルブミン群が29.7％（113/380例）、標準治療群は30.2％（120/397例）であり、両群間に有意な差は認められなかった（補正後オッズ比[OR]：0.98、95％CI：0.71～1.33、p＝0.87）。また、退院時または15日目でデータを打ち切りとする生存時間解析を行ったところ、同様に、両群間に有意な差はみられなかった（ハザード比[HR]：1.04、95％CI：0.81～1.35）。　主要エンドポイントの個々の構成要素は、いずれも両群間に有意な差はなかった（新規感染症：アルブミン群20.8％ vs.標準治療群17.9％、補正後OR：1.22［95％CI：0.85～1.75］、腎機能障害：10.5％ vs.14.4％、0.68［0.44～1.11］、死亡：7.9％ vs.8.3％、0.95［0.56～1.59］）。　重症度の高い有害事象（Grade3：アルブミン群28例、標準治療群11例）および生命を脅かす重篤な有害事象（Grade4：17例、13例）の頻度は、アルブミン群が標準治療群よりも高かった。とくに、アルブミン群では重篤な肺水腫/体液過剰（アルブミン群23例、標準治療群8例）が高頻度に認められた。　著者は、「これらのデータは、肝硬変患者におけるアルブミン投与の再評価の必要性を支持する」としている。

第60回　EGFR変異肺がん2次治療、オシメルチニブ＋ベバシズマブの評価は？出演：和歌山県立医科大学 内科学第3講座　赤松 弘朗氏EGFR変異非小細胞肺がんにおけるEGFR-TKIとVEGF阻害薬の併用による有効性の向上が報告されている。そこで2次治療のT790 M変異陽性例に対するオシメルチニブ＋ベバシズマブを評価するWJOG8715L試験が行われ、その結果がJAMA　Oncology誌で発表された。筆頭著者である和歌山県立医科大学の赤松 弘朗氏に同研究の内容と結果について聞いた。参考Akamatsu H, et al. Efficacy of Osimertinib Plus Bevacizumab vs Osimertinib in Patients With EGFR T790M-Mutated Non-Small Cell Lung Cancer Previously Treated With Epidermal Growth Factor Receptor-Tyrosine Kinase Inhibitor: West Japan Oncology Group 8715L Phase 2 Randomized Clinical Trial.JAMA Oncol. 2021 Jan.［Epub ahead of print］