免疫チェックポイント阻害薬（ICI）が広く使用されるようになり、免疫関連有害事象（irAE）マネジメントの重要性が高まっている。irAEのなかで比較的多いものの1つに、薬剤性肺障害（免疫関連肺臓炎）がある。免疫関連肺臓炎の治療としては、一般的にステロイドが用いられるが、適切な治療期間は明らかになっていない。そこで、免疫関連肺臓炎に対するステロイド治療の期間を検討する無作為化比較試験「PROTECT試験」が本邦で実施された。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、藤本 大智氏（兵庫医科大学）が本試験の結果を報告した。本試験において、ステロイド治療期間を3週間とする治療レジメンは、6週間の治療レジメンに対する非劣性が示されなかった。　軽症の免疫関連肺臓炎に対する治療について、各種ガイドラインに記載されているステロイド治療期間は無作為化比較試験によって評価されたものではなく、専門家の意見により4～6週間と設定されている。また、軽症の免疫関連肺臓炎は死亡率が低く、長期のステロイド治療はICIの効果を損なう可能性が考えられ、有害事象を増加させる懸念がある。そこで、PROTECT試験では、ステロイド治療期間を3週間に短縮することが可能であるか検討した。・試験デザイン：国内無作為化比較試験・対象：ICIを投与中または投与後に、Grade1/2の免疫関連肺臓炎（CTCAE第5版）が認められた患者・試験群（3週群）：プレドニゾロンを3週間かけて漸減・中止　51例・対照群（6週群）：プレドニゾロンを6週間かけて漸減・中止　55例（1例は解析から除外）・評価項目：［主要評価項目］治療成功割合（ステロイド治療開始から8週後までSpO2≧90％［room air］、かつステロイドの増量・延長が必要な免疫関連肺臓炎の悪化・再燃なし）［副次評価項目］ステロイド中止までの期間、全生存期間（OS）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・全体として男性の割合が高く、3週群76％、6週群85％であった。喫煙歴のある患者も多く、過去喫煙または現喫煙の割合は、それぞれ88％、83％であった。PS0/1/2の割合は、それぞれ27％/65％/8％、20％/72％/7％であった。肺がんの割合は、それぞれ59％、56％であった。・主要評価項目の治療成功割合は、3週群66.7％、6週群85.2％であり、3週群の6週群に対する非劣性は検証されなかった（群間差：－18.5％、80％信頼区間[CI]：－29.0～－7.9、非劣性のp＝0.629［非劣性マージン：－16％］）。・試験全体期間中における肺臓炎の再燃または悪化割合は、3週群41.1％、6週群24.1％であり、3週群が多かった（p＝0.046）。・ステロイド治療中止までの期間中央値は、3週群25日（95％CI：21～30）、6週群41日（同：41～42）であり、有意差はみられなかった（ハザード比[HR]：0.98、95％CI：0.63～1.52）。3週群では肺臓炎の再燃や悪化により、ステロイドの再開や増量に至った患者が多く、両群の生存曲線は交差した。・OS中央値は両群共に未到達で、有意差はみられなかった（HR：1.03、95％CI：0.46～2.29）。・Grade3以上の有害事象の発現割合は、3週群12％、6週群24％であり、3週群のほうが少ない傾向にあった。ステロイドの中止や減量に至った有害事象、死亡に至った有害事象はいずれの群にも認められなかった。高血糖（35％vs.50％）、皮膚障害（2％vs.13％）は6週群に多い傾向にあった。・間質性肺疾患に関する簡易健康状態質問票「K-BILD（King’s Brief Intestinal Lung Disease）質問票」に基づくQOLは、3週群と比べて6週群のほうが良好な傾向にあった。　本結果について、藤本氏は「ガイドラインに採用されている6週間のステロイド治療レジメンは、エビデンスに基づく免疫関連肺臓炎に対する標準治療であることを支持するものである」とまとめた。

　進行・再発子宮頸がん2次治療の新たな選択肢として、ファースト・イン・クラスの抗体薬物複合体（ADC）チソツマブ ベドチン（商品名：テブダック）が注目される。　2025年6月、ジェンマブのプレスセミナーにて、国立がん研究センター中央病院 腫瘍内科の米盛 勧氏が進行・再発子宮頸がんのアンメットニーズと治療戦略について講演した。進行期の子宮頸がんは予後不良　日本において新規に診断される子宮頸がん患者は年間約1万例、近年でも罹患数は微増している。子宮頸がんは早期では比較的予後良好である。5年生存率はI期で9割超、II期でも7割を超える。その一方、進行期では予後不良でStageIIIの5年生存率は5割強、遠隔転移のあるStgeIVBでは3割を切る。選択肢が少ない転移症例の治療　薬物療法が適応となる遠隔転移症例の1次治療には以前からプラチナ（シスプラチンまたはカルボプラチン）＋パクリタキセルが用いられる。2014年にベバシズマブの上乗せによる生存成績の改善が認められ、2021年にはPD-1阻害薬ペムブロリズマブが選択肢に加わった。　一方、2次治療はキードラッグとしてイリノテカンが以前から用いられていた。当時の2次治療以降の奏効割合（ORR）は1〜2割、無増悪生存期間（PFS）中央値は2〜3ヵ月（イリノテカンは4.5ヵ月）、全生存期間（OS）中央値は6〜8ヵ月程度だった。その後、2022年に新たなPD-1阻害薬セミプリマブが登場し、12.0ヵ月のOSを示す。とはいえ、2次治療以降はまだ選択肢は少ない。　早期の診断が増えているものの、子宮頸がんはいまだに進行期での初診が多い。予後の悪さと、治療選択肢の少なさは、進行期子宮頸がん治療の大きな課題と言えるだろう。新たな治療選択肢チソツマブ ベドチンの登場　そのような中、本年（2025年）に2次治療の新たな選択肢としてチソツマブ ベドチンが登場した。チソツマブ ベドチンは抗組織因子（TF）を標的とするモノクローナル抗体チソツマブと抗がん剤MMAE（モノメチルアウリスタンE）のADCである。がん細胞表面に発現したTFに結合してMMAEを放出することで抗腫瘍効果を発揮する。　チソツマブ ベドチンの有用性は国際共同第III相innovaTV 301試験で検証されている。同試験では、再発または遠隔転移を有する子宮頸がん患者を対象にチソツマブ ベドチンと化学療法を比較している。その結果、チソツマブ ベドチンのOS中央値は11.5ヵ月と、9.5ヵ月の化学療法群に比べ有意に延長した（ハザード比[HR]：0.70、95％信頼区間[CI]：0.54〜0.89、p＝0.0038）。PFS中央値も4.2ヵ月と、化学療法群の2.9ヵ月に比べ有意に延長した（HR：0.67、95％CI：0.54〜0.82、p＜0.0001）。ORRについても17.8%と、化学療法群の5.2%に比べ有意な腫瘍縮小を示した（p＜0.0001）。注意すべき副作用とその管理　チソツマブ ベドチンはその薬理作用から、従来の薬剤とは異なる副作用プロファイルを示す。「特に注意すべき有害事象」として挙げられるのは眼障害（全Gradeで52.8％）、末梢神経障害（全Gradeで38.4％）、出血（42.0％）である。　眼障害の主なものは結膜炎、角膜炎、ドライアイなど。同剤の眼障害については、投与開始前の眼科医による診察の実施および眼科医との連携の下で使用するよう日本眼科学会も注意喚起している。　従来と異なる新たな作用機序の薬剤を選択できることは、治療戦略を組む中でとても重要なポイントだと米盛氏は述べる。チソツマブ ベドチンという新しい治療選択肢を有効に活用するには、施設内および施設を超えた連携が課題となるであろう。

　経皮的冠動脈インターベンション（PCI）施行後の抗血小板薬2剤併用療法（DAPT）を終了した患者では、アスピリン単剤療法と比較してP2Y12阻害薬単剤療法（チカグレロルまたはクロピドグレル）は、大出血のリスク増加を伴わずに、心筋梗塞と脳卒中のリスク低下に基づく主要有害心・脳血管イベント（MACCE）の発生率の低下をもたらすことが、イタリア・University of CataniaのDaniele Giacoppo氏らによるメタ解析で明らかになった。研究の成果は、BMJ誌2025年6月4日号で報告された。5件の無作為化試験のメタ解析　研究グループは、PCI施行後のDAPTを終了した患者におけるP2Y12阻害薬単剤療法とアスピリン単剤療法の有効性の比較を目的に、無作為化臨床試験の個々の参加者のデータを用いてメタ解析を行った（スイス・Cardiocentro Ticino Instituteなどの助成を受けた）。　医学関連データベースを用いて、冠動脈疾患患者でPCI施行後の虚血性イベントの2次予防として、P2Y12阻害薬またはアスピリンの単剤療法について検討した無作為化試験を検索した。　主要アウトカムはMACCE（心血管死、心筋梗塞、脳卒中の複合）とし、主要複合アウトカムとして大出血（BARC type 3または5）も評価した。副次アウトカムは有害心・脳血管イベントの複合（NACCE、主要アウトカムと主要複合アウトカムの組み合わせ、および個々のアウトカム［全死因死亡、心血管死、心筋梗塞、脳卒中、definiteまたはprobableステント血栓症、消化管出血など］）とした。　PCI施行後に、推奨されたDAPTレジメン（期間中央値12ヵ月）を終了した患者を、P2Y12阻害薬単剤療法またはアスピリン単剤療法に割り付けた5件（ASCET、CAPRIE、GLASSY、HOST-EXAM［韓国の37施設5,438例］、STOPDAPT-2［日本の90施設3,009例］）の無作為化試験（合計1万6,117例）を解析の対象とした。治療必要数は45.5例　ベースラインの年齢中央値は65歳（四分位範囲[IQR]：57～73）、23.8％が女性、28.6％が糖尿病、14.6％が中等症～重症の慢性腎臓病を有していた。P2Y12阻害薬は、58.7％がクロピドグレル、41.3％がチカグレロルであった。また、患者の48.9％が欧州または北米の試験の参加者で、51.1％は東アジアの試験の参加者だった。　追跡期間中央値1,351日（IQR：373～1,791）の時点で、アスピリン単剤群に比べP2Y12阻害薬単剤群はMACCEのリスクが有意に低かった（混合効果モデルよる1段階解析のハザード比[HR]：0.77［95％信頼区間[CI]：0.67～0.89、p＜0.001］、多変量混合効果モデルによる1段階解析の補正後HR：0.77［0.67～0.89、p＜0.001］、変量効果モデルに基づく2段階解析のHR：0.77［0.67～0.89、p＜0.001］）。有益性を得るための治療必要数は45.5例（95％CI：31.4～93.6）だった。NACCEのリスクも有意に低い　大出血は両群間で有意な差を認めなかった（混合効果モデルよる1段階解析のHR：1.26［95％CI：0.78～2.04、p＝0.35］、多変量混合効果モデルによる1段階解析の補正後HR：1.12［0.74～1.70、p＝0.60］、変量効果モデルに基づく2段階解析のHR：1.15［0.69～1.92、p＝0.59］）。　また、NACCE（変量効果モデルに基づく2段階解析のHR：0.84［95％CI：0.73～0.98］、p＝0.03）、心筋梗塞（0.69［0.55～0.86］、p＝0.001）、脳卒中（0.67［0.51～0.88］、p＝0.003）は、アスピリン単剤群に比べP2Y12阻害薬単剤群で発生リスクが低かった。　著者は、「これらの結果は、複数の感度分析で確認され、P2Y12阻害薬単剤群の有効性は心筋梗塞と脳卒中の有意な減少に起因していた」「大出血と全出血は、両群間で有意差を認めなかったが、試験間で著明な異質性が検出された」としている。

　既治療のエストロゲン受容体（ER）陽性・HER2陰性の進行乳がん患者において、フルベストラントと比較してvepdegestrant（ユビキチン・プロテアソーム系を利用した標的タンパク質分解誘導キメラ分子［PROTAC］、経口ER分解薬）は、全患者では無増悪生存期間（PFS）の改善を認めなかったものの、エストロゲン受容体遺伝子（ESR1）変異を有するサブグループではPFSの有意な延長が認められ、安全性プロファイルも良好であることが、フランス・Institut de Cancerologie de l'Ouest Angers-NantesのMario Campone氏らVERITAC-2 Study Groupが実施した「VERITAC-2試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年5月31日号に掲載された。25ヵ国の非盲検無作為化第III相試験　VERITAC-2試験は、日本を含む25ヵ国213施設が参加した非盲検無作為化第III相試験であり、2023年3月～2024年10月に患者を登録した（PfizerとArvinasの助成を受けた）。　年齢18歳以上、外科的切除や放射線治療の適応がないER陽性、HER2陰性の局所・領域再発または転移を有する乳がんで、サイクリン依存性キナーゼ阻害薬（CDK4/6阻害薬）療法1ライン＋内分泌療法1ライン（1ラインの追加まで可）の治療歴のある患者を対象とした。　被験者を、vepdegestrant（200mg、28日を1サイクルとし、毎日1回）を経口投与する群、またはフルベストラント（500mg、1サイクル目は1および15日目、2サイクル目以降は1日目）を筋肉内注射する群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要評価項目はPFSとし、ESR1変異を有する患者と全患者について、盲検下独立中央判定で評価した。OS中央値は両群とも未到達　624例を登録し、vepdegestrant群に313例、フルベストラント群に311例を割り付けた。全体の99.5％が女性で、年齢中央値は60.0歳であり、63.1％が臓器障害を伴う内臓転移を有し、全例が進行または転移を認める病変に対する治療を受けており、前治療ライン数は1が79.0％、2が20.4％であった。また、270例（43.3％）がESR1変異を有していた（vepdegestrant群136例、フルベストラント134例）。　ESR1変異例におけるPFS中央値は、フルベストラント群が2.1ヵ月（95％信頼区間[CI]：1.9～3.5）であったのに対し、vepdegestrant群は5.0ヵ月（3.7～7.4）と有意に延長した（ハザード比[HR]：0.58［95％CI：0.43～0.78］、p＜0.001）。　一方、全患者のPFS中央値は、vepdegestrant群が3.8ヵ月（95％CI：3.7～5.3）、フルベストラント群は3.6ヵ月（2.6～4.0）であり、両群間に有意な差を認めなかった（HR：0.83［95％CI：0.69～1.01］、p＝0.07）。　全生存期間（OS）中央値は、両群とも未到達であった。また、盲検下独立中央判定によるESR1変異例の奏効率（完全奏効、部分奏効）は、vepdegestrant群18.6％、フルベストラント群4.0％であり、試験担当医師判定の値とほぼ一致していた。Grade3/4の有害事象23.4％、投与中止2.9％　vepdegestrant群で頻度の高い有害事象は、疲労感（26.6％）、ALT値上昇（14.4％）、AST値上昇（14.4％）、悪心（13.5％）、貧血（12.2％）であり、ほとんどがGrade1または2であった。消化器関連有害事象の発現率は低かった。　Grade3/4の有害事象は、vepdegestrant群で23.4％、フルベストラント群で17.6％に発現し、このうち最も頻度が高かったのは、それぞれ好中球減少（1.9％）と低カリウム血症（1.9％）、および貧血（3.3％）とAST値上昇（2.6％）であった。担当医によって治療関連と判定された有害事象は、vepdegestrant群で56.7％、フルベストラント群で40.4％に発現し、このうちGrade3/4はそれぞれ7.7％および2.9％だった。　重篤な有害事象は、vepdegestrant群で10.3％、フルベストラント群で9.1％に発現した。有害事象による死亡は、vepdegestrant群で8例、フルベストラント群で2例にみられたが、担当医が治療関連と判定したものはなかった。また、QT延長を、それぞれ9.9％および1.3％に認めたが、臨床的続発症は発生しなかった。恒久的な投与中止に至った有害事象は、それぞれ2.9％および0.7％に発現した。　著者は、「本試験の知見は、現在、治療選択肢が限られているこれらの患者において、異なる作用機序と、良好な安全性プロファイルを有する新たな内分泌療法としてのvepdegestrantを支持するものである」としている。

　アルコール使用障害は、世界で1億人に影響を及ぼしているといわれており、救急外来への受診につながるケースも少なくない。近年の研究では、救急外来でnaltrexoneを投与することで飲酒行動を効果的に抑制することが示唆されているが、十分に活用されているとはいえない。米国・ペンシルベニア大学のIvan Covarrubias氏らは、救急外来においてnaltrexone投与開始を検討する際、臨床医と患者が直面する障壁およびnaltrexone投与を促進するための介入を特定するため、本研究を実施した。The Journal of Emergency Medicine誌オンライン版2025年1月23日号の報告。　コンテキストインタビューを用いて、救急外来における業務を観察し、2023年11月に臨床医、病院職員、患者を対象に自由記入式インタビューを行い、アルコール使用障害に対する薬物療法開始の阻害因子を特定しようと試みた。2024年3月、ペンシルバニア大学医療システムの職員160人を対象に、混合調査法による調査を実施した（回答率：61％）。本調査では、アルコール使用障害治療のさまざまな要素に対する満足度、潜在的な介入の影響を10段階評価により評価した。　主な結果は以下のとおり。・重大な障壁として、アルコール使用障害のスクリーニングプロトコールの欠如、臨床医による治療選択肢の認知度の低さ、緊急を要さない治療の延長傾向などが明らかとなった。・患者の訴えは、救急外来の不快感、治療選択肢への不慣れさ、フォローアップケアへのアクセス困難が挙げられた。・臨床医は、naltrexone投与に関連する問い合わせへの対応に関して最も不安を感じていた。・効果的な介入として、退院患者に対するnaltrexone処方セットの設定、継続的なケアを促進するための薬物使用ナビゲーターの活用などが特定された。　著者らは「救急外来におけるアルコール使用障害の治療の課題は、多面的な問題であり、患者と臨床医の双方に対する教育的な介入が求められる。さらに、臨床医と患者の双方にとって、プロセスの簡素化および合理化を行う必要がある」と結論付けている。

　HER2陽性（HER2+）早期乳がんに対し、パクリタキセル＋抗HER2抗体薬による12週の術前補助療法は有効性と忍容性に優れ、5年生存率も極めて良好であった。さらにStageI～IIの患者においては、ほかの臨床的・分子的因子を考慮したうえで、化学療法省略もしくは抗体薬物複合体（ADC）による治療を考慮できる可能性が示唆された。de-escalation戦略を検討したWest German Study Group（WSG）による3件の無作為化比較試験（ADAPT-HR-/HER2+試験、ADAPT-HR+/HER2+試験、TP-II試験）の統合解析結果を、ドイツ・ハンブルグ大学のMonika Karla Graeser氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。＜各試験の概要＞■ADAPT-HR-/HER2+試験（134例）遠隔転移のないHR-/HER2+乳がん患者を対象に、12週間の術前補助療法としてトラスツズマブ＋ペルツズマブ（T＋P群）、トラスツズマブ＋ペルツズマブ＋パクリタキセル（T＋P＋pac群）に5：2の割合で無作為に割り付け■ADAPT-HR+/HER2+試験（375例）遠隔転移のないHR+/HER2+乳がん患者を対象に、12週間の術前補助療法としてトラスツズマブ エムタンシン（T-DM1群）、T-DM1＋内分泌療法（T-DM1＋ET群）、T＋ET群に1：1：1の割合で無作為に割り付け■TP-II試験（207例）遠隔転移のないHR+/HER2+乳がん患者を対象に、12週間の術前補助療法としてT＋P＋ET群、T＋P＋pac群に1：1の割合で無作為に割り付け　主要評価項目はいずれも病理学的完全奏効（pCR）で、生存成績は副次評価項目であった。　主な結果は以下のとおり。・3つの試験から計713例のデータが集められ、術前全身化学療法あり（sCTx群）149例、術前全身化学療法なし/ADC（sCTx-free/ADC群）564例であった。・ベースラインの患者特性は、＞50歳がsCTx群59.7％vs.sCTx-free/ADC群52.7％、StageI が74.5％vs.76.6％、HR+が71.8％vs.84.3％、cT2～4が56.4％vs.55.1％、cN1～3が28.2％vs.32.1％、Grade3が55.7％vs.74.3％であった。・術後pCR達成症例がsCTx群66.4％vs.sCTx-free/ADC群31.4％、術後化学療法ありが47.1％vs.88.4％であった。・追跡期間中央値60.7ヵ月における生存成績は以下のとおり。［5年無浸潤疾患生存（iDFS）率］sCTx群96.4％vs.sCTx-free/ADC群88.2％（ハザード比[HR]：0.56、95％信頼区間[CI]：0.29～1.08、p＝0. 083）［5年全生存（OS）率］97.8％vs.96.8％（HR：0.88、95％CI：0.36～2.11、p＝0.775）・pCR達成状況別にみた生存成績は以下のとおり。［5年iDFS率］-pCR例：sCTx群97.8％vs.sCTx-free/ADC群93.7％（HR：0.76、95％CI：0.27～2.12、p＝0.609）-non-pCR例：93.3％vs.85.5％（HR：0.77、95％CI：0.31～1.94、p＝0.587）［5年OS率］-pCR例：98.9％vs.98.7％（HR：1.10、95％CI：0.28～4.32、p＝0.895）-non-pCR例：95.5％vs.95.8％（HR：1.49、95％CI：0.44～5.03、p＝0.523）・iDFSと関連する臨床的因子を検討した多変量解析の結果、sCTx群ではpCR（［vs.non- pCR］HR：0.14、p＝0.013）、sCTx-free/ADC群ではpCR（［vs.non- pCR］HR：0.51、p＝0.026）、cN1（［vs.cN0］HR：2.31、p＜0.001）と有意に関連していた。・sCTx-free/ADC群における、pCR後の5年iDFS率に対する術後化学療法実施の有意なベネフィットは確認されなかった（5年iDFS率：術後化学療法あり94.0％vs.なし93.2％、HR：1.25、95％CI：0.39～4.00、p＝0.712）。　Graeser氏は、化学療法を省略した術前補助療法群において、pCR達成例で良好な生存成績が得られたことは、さらなるde-escalation戦略検討の基盤となるとし、術前補助療法としてのトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）を評価する現在進行中のADAPT-HER2-IV試験への期待を示した。

　一過性脳虚血発作（TIA）を経験した人では、その後、最長で1年間にわたり疲労感が持続する可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。オールボー大学病院（デンマーク）のBoris Modrau氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に5月14日掲載された。　TIAでは、脳への血流が一時的に途絶えるが、本格的な脳卒中のように永久的な脳障害には至らない。このため、TIAはしばしば「ミニストローク」とも呼ばれる。Modrau氏は、「TIAを発症すると、顔面や腕の筋力低下や麻痺、言語不明瞭などの症状が現れることがあるが、通常は24時間以内に回復する。しかし、生活の質（QOL）の低下、思考障害、抑うつ、不安、疲労感などの問題となる症状が持続していることを報告する人もいる」と話す。　Modrau氏らは今回、TIAと診断された患者のうち、ベースライン時（退院の14日後）に疲労感の評価を受けた287人（平均年齢70.0歳、女性42.5％）を対象に、TIA患者における疲労感の推移とその予測因子について検討した。疲労感は、ベースライン時と退院の3、6、12カ月後にMultidimensional Fatigue Inventory（MFI-20）とFatigue Severity Scale（FSS）により評価した。MFI-20は、全般的疲労感、身体的疲労感、活動性の低下、意欲の低下、精神的疲労感の5つの尺度で構成される自記式の疲労感評価尺度である。　その結果、MFI-20で評価した全般的疲労感のスコアの平均値は、ベースライン時で12.3点、退院の3カ月後で11.9点、6カ月後で11.4点、12カ月後で11.1点であった。また、病的疲労感（MFI-20の全般的疲労感スコアが12点以上）が認められた対象者の割合は、それぞれ61.3％、53.5％、54.0％、53.8％であり、退院から12カ月が経過しても半数以上が病的な疲労感を報告していたことが明らかになった。　脳画像検査の結果からは、疲労感のある患者とない患者の間で急性梗塞の有病率は同程度であった。しかし、持続的な疲労感のある人ではない人に比べて、TIA発症前の不安やうつ病の出現頻度が2倍高かった。さらに、疲労感を予測する上では、ベースライン時の疲労感レベルが最も強い予測因子であることも示された。　Modrau氏は、「われわれの研究参加者のうち、退院後2週間以内に疲労感を感じていた人の多くで、最長で1年間にわたり疲労感が持続する可能性の高いことが分かった」と述べている。　さらにModrau氏は、「今後の研究では、TIAと診断された患者を数週間から数カ月にわたって追跡調査し、持続する疲労感の有無を評価する必要がある。これにより、長期的な疲労感に苦しみ、さらなるケアが必要となる可能性のある患者をより深く理解できる可能性がある」と話している。

尾身氏、とんだところに出演!?新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）が感染症法の5類に移行してから2年以上が経過した。「はや2年」と考えるか、「まだ2年」と考えるのかは人それぞれだろうが、私はどちらかと言えば後者である。ただ、より具体的に言うと、「まだ2年にもかかわらず、もっと昔のことのように捉えてしまっていた」のが実際だ。そんな最中、久しぶりにここ数日、この話題にかなり引っ張られた。というのもSNSで、かつて内閣官房の新型インフルエンザ等対策推進会議に置かれた新型コロナウイルス感染症対策分科会会長だった尾身 茂氏（現・公益財団法人結核予防会 理事長）が話題になっていたからだ。尾身氏は6月8日に放送された読売テレビの「そこまで言って委員会NP」の「新型コロナ総括」と題する番組に出演。そこでコロナ禍時代を振り返った出演者との議論に一部の人たちがかなり“過剰”反応したことがきっかけである。まず、SNS上ではどう話題になったかざっくり書くと、尾身氏が新型コロナワクチンに関して「感染予防効果がない」「若者は打つ必要がない」と言ったというのだが、これだけでは何ともわからない。実際の出演コメントをチェックそこで該当の放送が視聴できる民放公式テレビ配信サービス「TVer」で同番組を視聴した。件の発言は経済ジャーナリストの須田 慎一郎氏の「コロナワクチンの安全性はどの程度？」という疑問に対し、答えたものだ。より正確に引用すると以下のようになる。「私の私見を申し上げると、まず有効だったかどうかということを結論から言うと、感染防止効果、感染を防ぐ効果は残念ながらあまりないワクチンです。これリアリティです。だから、ワクチンをやったら絶対感染しないという保証はないし、実際に感染した人が多い。これは感染防止効果ですね。じゃあ今度もう1つの有効性の分野は、重症化・死亡をどれだけ防ぐのかってありますよね。（グラフを提示しながら）70代、80代、90代以上を見ると、グラフの縦線1回も打たなかった人。これを見ると明らかで、わかる通り、たくさん打った、5回打った人の死亡率は圧倒的に（低い）。これは埼玉県のデータですが、これは全国的に一緒」ここで示されたのは埼玉県新型感染症専門家会議で公表された資料である（同資料の「新規陽性者の致死率［ワクチン接種の有無・年齢別］」）。まず、率直に言ってこの尾身氏の発言に私はまったく違和感がない。より厳密に言えば、新型コロナに対するmRNAワクチンの感染予防効果は、デルタ株までは一定程度保たれていたがオミクロン株以降、急速に低下した。ただし、現在も“mRNAワクチンによる重症化予防効果が認められている”というのが一般的な見解であり、これ自体もごく当然の発言と言える。もっともSNS上では、変異株ごと有効性の変化や「あまりない」がすっ飛ばされ、「感染予防効果はなかった」という単純化された言説がワクチンに懐疑的な人を中心に鬼の首でも取ったように出回っているのが実態である。個人的には「今さら」感が強い話である。一方、若年者に対するワクチン接種については、どう言及したか？「それはもう私は私見だけじゃなくて、これは分科会の会長として公に何度も言っています。途中からこれは若い人は感染しても重症化しないし、比較的副反応が強いから、これについては、まあ本人たちがやりたいんならどうぞと」これについては出演者から「そのアナウンスは聞かなかったなあ」との発言が飛び出したが、尾身氏は「それはわれわれの記者会見では何度も言ってる。だけどテレビのなんとかショーでは、それをほかのほうをやるからということは結構（あった）。まあ、そのことはこれ以上言ってもしょうがないんで、ま、ファクトとして、それは私としては何度も言っている」と応じた。メディアが報じていない？発信しているメディアを見ていない？実はこちらの発言に関しては、私も出演者と同じく「えっ、言ってたっけ？」との感想である。もっとも自分自身、分科会や新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードの発信内容をすべて追えていたわけではないので何とも言えない。むしろ報道あるいは情報発信の難しさを改めて思い知らされた一件でもある。私自身各所で書いたことがあるが、SNS上などでよく目にする「メディアは報じない」という事象は、実際には報じられていながら、そう発信した人が情報収集の対象とするメディアの範囲内で発信されていなかっただけということがよくある。ちなみにそれすらもない場合は、多くのメディアが報じるだけの高い価値がないと判断した場合である。もっともこの若年者のワクチン接種についての尾身氏の発言は、丁寧に読めば、若年者に対する新型コロナワクチンの必要性を否定しているわけではなく、“希望者は任意で接種すればよし”というプライオリティ的な問題でもある。ただ、これがSNS上では尾身氏が若年者に新型コロナワクチンは必要ないと認めたと喧伝されてしまっている。アウェーで情報を発信する意義「SNS上では日常茶飯事」と言えばそれまでだが、この件で私が気になったのは、一部の医療従事者が「あんな番組に出るから…」的な意見を発信していることだ。気持ちはわからなくもない。実際、今回の番組は新型コロナワクチンに懐疑的な出演者も一部おり、尾身氏にとって明らかにアウェーな場である。しかし、コロナ禍を通じ一定の社会分断が起きた現実を踏まえ、今後のパンデミック対策の在り方を考えるならば、ある程度はアウェーな場所も含め専門家が一般向けにしつこく発信を続ける必要性があると私は感じている。「言っても通じない」「○○なやつは放置」が、実は後々重大な結果を招くことを私自身は経験している。あえて具体名を出すが、故・近藤 誠氏による「がんもどき理論」である。ベストセラーとなった同氏の著書「患者よ、がんと闘うな」の出版直後、今の日本臨床腫瘍学会の前身である日本臨床腫瘍研究会に近藤氏が招かれ、当時の一線のがん専門医にパネルディスカッションでフルボッコにされるシーンを当時20代の記者だった私は目にした。これ以後、がん専門医から近藤氏の主張に真っ向から対決する意見は、私の記憶では一定期間なかったように思う。当時、私自身は複数のがん専門医に近藤氏が「がんもどき理論」を主張し続けることをどう思うか尋ねたが、皆一様に「かまうだけ無駄」との意見だった。中には「今度その名前を口にしたら出入り禁止にするぞ」とまで凄んだ専門医までいたが、私があえて尋ねたのは、若輩者ながらすでにこの時点で「ヒトは発信量が多い対象の言うことを真に受けがちである」と感じていたからだ。ナチス・ドイツの宣伝大臣だったヨーゼフ・ゲッベルスの言葉を借りれば「嘘も百回言えば真実となる」なのだ。そして2010年代後半に突如複数の近藤氏を批判する本が出版されたことを考えれば、この間の「がんもどき理論」信者のエコーチェンバー現象が医療現場では必ずしも無視できない状況となったことを強くにおわせるし、実際、私自身そうした話を何度も耳にした。もちろんワクチンに懐疑的な人たちの中には話しても無駄な人がいるのは確かである。だが、懐疑的な人たちの周囲には一定の動揺層がいる。医療者が懐疑的な人たちを単純に放置し続ければ、将来起こるかもしれないパンデミック時に大きな障害になることは必定だ。その意味で今回の尾身氏のテレビ出演は、切り取られリスクを考慮しても英断であると個人的には考えている。

「株主優待はもう古い」と思っていませんか？ 確かに、一時期は機関投資家からの批判もあり、廃止する企業が続出しました。しかし近年、株主優待は株価対策として再評価され、トヨタ自動車のような大企業も導入するなど、個人投資家にとって追い風が吹いています。現在、株主優待を導入している企業は1,400～1,500社と言われ、上場企業の約4割を占めています。各社が特色を生かした優待を提供しており、選択肢が多い反面、選ぶのが難しいと感じる方もいるでしょう。一般的には、配当利回りと株主優待利回りの合計で投資判断をする傾向があります。しかし私は、お得感だけで選ぶのは避けるべきだと考えています。株主優待を楽しみつつ、資産形成にも繋げる賢い方法を考えてみましょう。株主優待をお得感だけで選ぶリスク株主優待を紹介するサイトやブログは数多く存在しますが、多くは「この銘柄の優待はお得！」といった情報に終始しがちです。しかし、真に株主優待からメリットを得るためには、単なるお得感だけでなく、自身のライフスタイルに合った選択が不可欠です。たとえば、興味のない映画鑑賞券やイベントへの参加資格をもらっても、時間と労力の無駄になりかねません。株主優待を「もらうこと」自体が目的化してしまうと、本末転倒な結果を招く可能性があります。株主優待を選ぶ際は、生活に必要なもの、興味のあるもの、長期的に価値のあるものを選ぶようにしましょう。ちなみに、私は大好きな牛丼やハンバーガーなど、ソウルフード関連の銘柄を多数保有しています。家族を巻き込み、複数取得を狙う戦略現在の株主優待制度では、株主数が多いほどメリットが大きくなる傾向があります。たとえば、100株以上で優待がもらえる企業の場合、1人で1,000株を保有するよりも、100株ずつ10人で保有したほうが、10倍の優待を受け取れます。そこで、家族がいる方は、家族全員で同じ銘柄を購入することを検討してみましょう。たとえば、楽天（4755）に家族名義で投資すれば、一家の携帯料金が1年間無料になる可能性があります。家族間のコミュニケーションも円滑になるかもしれません。また、地方銀行株の多くはカタログギフト形式の優待を提供しており、家族で複数口座を開設すれば、多数のカタログギフトを受け取れます。これにより、食料品や日用品を自給自足できるレベルで調達できるかもしれません。カタログギフトは選択肢が豊富なので、家族それぞれの好みに合った商品を選べるのも魅力です。ちなみに私は、所有しているグループ法人で多数の地銀銘柄を所有しており、毎年200以上のカタログギフトを受け取っています。生活防衛と投資戦略の両立で資産形成を加速株主優待を選ぶ際は、生活必需品や利用頻度の高いサービスに焦点を当てるのがおすすめです。たとえば、食料品関連の優待とふるさと納税を組み合わせれば、生活コストを大幅に削減できるでしょう。さらに、よく行く飲食店などで株主優待制度があれば、外食費まで節約できます。これらの株主優待を賢く活用することで、生活防衛力を高めつつ、浮いたお金を投資に回すことも可能です。そして、株主優待の最大のメリットは、長期保有のモチベーションを高めることです。生活必需品を優待で賄うことで、株を手放す気持ちがなくなり、株価上昇の恩恵を最大限に享受できます。これは、長期投資で資産形成を目指す上で非常に有効な戦略と言えるでしょう。また、株主優待はインフレ対策にも有効です。物価上昇時でも、優待で生活必需品を確保できれば、生活費の上昇を抑えられます。物価高が続く現代において、無視できないメリットと言えるでしょう。株主優待は、賢く活用することで、生活の質を向上させ、長期投資のモチベーションを高める強力なツールとなります。家族を巻き込み、複数取得を狙い、生活必需品に焦点を当てることで、株主優待のメリットを最大限に引き出しましょう。

堀池 篤 氏（教授）大熊 遼太朗 氏（講師）村 英美子 氏（助教）講座の基本情報医局独自の取り組み・特徴昭和医科大学腫瘍内科は、肺がんや消化器がんはもちろん、軟部肉腫や原発不明がんといった希少がんも含め、あらゆる固形がんの治療を担う国内有数の腫瘍内科講座です。最新の薬物療法に加え、患者さんに寄り添う緩和ケア・支持療法にも力を注いでいます。腸内細菌やバイオマーカーを用いた独自の臨床研究や、医師主導治験を企画・実施するなど、学際的な活動も精力的に行っています。生成AIの活用により、診療・研究の質と効率の向上を図るとともに、週休3日制や夏季2週間の休暇など、働きやすさにも配慮した環境を整備しています。日々の診療から教育・研究へとつなげる体制を構築し、がん医療のさらなる発展に貢献しています。医師の育成方針私たちは、「がんを診る」総合診療医、そして臨床に根ざした研究者の育成を目指しています。入局1年目から主治医として診療に携わり、患者さんと向き合う中で実践力を養っていただきます。カンファレンスやCancer Boardにも主体的に参加し、若手のうちから診療の中心を担える環境が整っています。がん薬物療法専門医や総合内科専門医の取得に加え、大学院進学や海外留学など、それぞれの希望に応じた幅広いキャリア形成にも対応しています。多様な価値観や働き方を尊重し、ライフワークバランスにも配慮した体制のもと、安心してキャリアを築ける環境を整えています。がん医療に誠実に、前向きに取り組みたい方を、私たちは心より歓迎します。力を入れている治療/研究テーマ昭和医科大学腫瘍内科では、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）に関する研究を中心に、がん免疫のメカニズム解明や、治療効果を予測するバイオマーカーの探索、さらに新規免疫療法の開発に取り組んでいます。2022～24年にかけてフランスに留学し、子宮頸がんや悪性黒色腫を対象としたトランスレーショナル研究を遂行した経験も活かし、国内外で通用する研究の実施を目指しています。大学院進学や海外留学など、個々のキャリアに応じた柔軟な研究支援体制が整っています。同医局でのがん診療/研究のやりがい、魅力腫瘍内科は、臓器横断的に固形がん全般の薬物療法を担う、がん診療の中核的存在です。周術期から進行・再発症例まで幅広く関わり、生命予後を延ばすだけでなく、患者さんが元気に過ごす時間や大切な人と過ごす時間を支えることを重視しています。昭和医科大学は4つの大学病院を有し、多くのがん腫・希少がんに触れられる豊富な症例経験に加え、がん診療に関する情報を統括することにより、臨床データを活用した研究活動にも積極的に関わることができる環境が整っています。診療と研究の両方をバランス良く学べる環境で、腫瘍内科医としての専門性を着実に高めることが可能です。医学生/初期研修医へのメッセージ腫瘍内科では、専門的な知識とともに人間性も求められる場面が多く、緩和ケアから看取りまで患者さんと深く向き合えるのが特徴です。医局内は風通しがよく、若手の意見を歓迎する文化が根付いており、丁寧な指導と柔軟なキャリア支援が受けられる点も魅力です。腫瘍内科医を目指す先生方と出会える日を楽しみにしています。これまでの経歴都内の高校を卒業後、山形大学に進学し、3年生の実習で腫瘍内科の存在を知りました。もともとがん診療や総合内科に興味があった私にとって、臓器の垣根を越えてStageIVの患者さんたちに真剣に向き合う先生方の姿は非常に印象的でした。腫瘍内科のある病院で初期研修をしようと思い、卒後は地元の昭和医科大学病院に就職しました。同医局を選んだ理由カンファレンスで若手の先生方が活躍しているのを見て、風通しの良い医局だと思いました。出身大学もさまざまで、これまでの経歴も人それぞれで多様性があるため、いろいろなロールモデルがあって魅力的に感じました。また、それほど大所帯ではないので指導医や症例を独り占めできる環境です。学びやすい環境は人それぞれですが、私にはそういった環境が合っていると思い入局を決めました。実際、2年間の研修で患者さんの治療方針の決定、副作用のマネジメント、病状説明や終末期のケアなど、非常に多くの経験を積むことができました。現在学んでいること現在は内科専門研修の一環として、連携施設での研修を行っています。通常は医局の指定した連携施設に行くことがほとんどですが、昭和医科大学病院腫瘍内科では自分の学びたい施設・診療科を自由に選ぶことができます。私はこの機会に以前から興味のあった緩和ケアと総合診療を学びたいと思い、茨城の市中病院で研修をしています。こういった自由が利くところもこの医局の良いところです。ご興味のある方はぜひ見学にいらしてください！昭和医科大学　腫瘍内科住所〒142-8666　東京都品川区旗の台1-5-8問い合わせ先reikosawa@cnt.showa-u.ac.jp医局ホームページ昭和医科大学病院　腫瘍内科腫瘍内科プライベートサイト専門医取得実績のある学会日本内科学会（内科専門医）日本臨床腫瘍学会（がん薬物療法専門医）研修プログラムの特徴（1）臓器横断的ながん診療と専門医資格の取得あらゆる固形がんに対する薬物療法を主軸とし、幅広いがん診療のスキルが習得できますがん薬物療法専門医の取得に必要な症例を、当院だけで網羅的に経験可能経験豊富な専門医・指導医による丁寧なサポートのもと、専門医取得を着実に目指せます（2）活発なトランスレーショナルリサーチと学位取得企業治験に加え、大学主導の医師主導治験にも積極的に取り組んでいます昭和医科大学臨床薬理研究所と連携し、臨床と基礎をつなぐ研究活動が可能な環境です大学院進学による学位取得のためのサポート体制も充実しています（3）出身や経歴を問わないオープンな職場環境昭和医科大学の中でも最も新しい科の1つであり、学閥のない自由な雰囲気です初期研修後はもちろん、他科で専門医取得後の入局実績も豊富で、多様なキャリアに柔軟に対応しています

抗がん剤治療中に悪心を生じた患者さんが、食欲不振などを主訴に紹介元であるかかりつけ医を受診する、というのはときに経験されるかと思います。今回は、診察の際に有用な抗がん剤治療中の悪心の鑑別のポイントや患者さんへの対応について紹介します。症例78歳、女性主訴食欲不振病歴1ヵ月前より進行胃がん（StageIV）に対して大学病院で緩和的化学療法が開始された。数日前から悪心が強く、1日の食事摂取量が半分程度となり、食欲不振を主訴にかかりつけ医（クリニック）を受診。ステップ1　悪心・嘔吐の原因は？がん患者の悪心の原因は多岐にわたります。抗がん剤治療中であれば、「抗がん剤のせいかも？」とすぐに考えてしまいがちですが、他の要因も含めて押さえておきたいポイントを挙げます。（1）CINV：Chemotherapy Induced Nausea and Vomiting薬物療法に起因する悪心は患者が最も苦痛と感じる代表的な副作用の1つです。軽度の悪心でも食欲不振につながり、QOLは著しく低下します。悪心・嘔吐の発現時期や状態により以下の定義があり、機序や背景を考慮した制吐療法が行われます。最近はガイドライン1）に沿ってリスクに応じた予防薬や頓服の制吐薬を処方されていることが多くなっています。画像を拡大する（2）腫瘍に起因する悪心腫瘍の局所進展による消化管閉塞（腹膜播種など）、幽門狭窄、胆汁逆流なども悪心・嘔吐の原因となります。これらは機械的刺激により胃内容物の排出障害を来し、食後悪心や胆汁性嘔吐を呈することがあります。とくに胃がんでは胃壁内伸展などによる胃の拡張不良を引き起こすことで、悪心・嘔吐を呈することがあります。鑑別にあたり、嘔吐の有無や吐物の性状、排便排ガスの有無が重要な所見となります。（3）電解質異常による悪心がん患者では、腫瘍随伴症候群、化学療法、脱水、腎機能障害などにより電解質異常を来しやすく、中枢性あるいは消化器機能の異常を介して悪心・嘔吐を引き起こすこともあります。とくに高Ca血症はがん患者の最大15～20％に認められる重要な腫瘍随伴症候群であり、しばしば「原因不明の悪心」の背景に潜んでいます2-4）。血清Ca値が11.0mg/dLを超えると症状が出やすくなり、13～14mg/dL以上では悪心、意識障害、脱水などの症候が顕著となります。画像を拡大する（4）中枢性要因（脳転移・頭蓋内圧亢進）による悪心がん患者における悪心の中で、中枢神経系の病変によるものは見逃されやすいものの、迅速な対応が必要な病態です。とくに、脳転移や髄膜播種は頭蓋内圧亢進や嘔吐中枢の直接刺激を介して、持続性の悪心や突発的な嘔吐を引き起こします。悪心以外にも頭痛やめまい、痺れや麻痺などの神経症状が伴うことがあり問診や身体診察が重要となります。ステップ2　評価ポイントは？前述のように、さまざまな要因が悪心・嘔吐の原因となります。クリニックなどの限られた検査環境では精緻な診断を行うことは難しいと思います。「これ！」といった正解はありませんが、私は以下のポイントで診察しています。画像を拡大するステップ3　対応は？では、冒頭の患者さんの対応を考えてみましょう。内服抗がん剤を中止してよいか？診察時に患者さんより「つらいけど内服の抗がん剤を継続したほうがよいか？」と相談がある場合、基本的に内服を中止しても問題ありません。当院でも「食事が半分以上食べられない場合は、その日はお休みして大丈夫です」と説明しています。抗がん剤の再開については受診翌日に治療機関（大学病院や高次医療機関）へ問い合わせるよう、患者さんへ説明いただければ助かります。悪心に伴う食欲不振に対して輸液や制吐薬を投与してもよいか？軽度の悪心・食欲不振であれば輸液やメトクロプラミドの投与での支持的な治療を行っていただいて問題ありません。軽度の悪心のみでも十分な食事を数日間摂取できていない場合は電解質異常を来している可能性もあるため治療機関へご紹介ください。また、輸液を実施する場合、翌日も症状が改善しない場合は治療機関への受診を勧めてください。最後に患者さんの心理として、軽い症状で治療機関を受診することはハードルが高いと感じる方が多くいらっしゃいます。要因としては自宅から治療施設への移動距離や長い待ち時間があると思います（主治医に相談しにくいなどもあるかもしれませんが…）。今後、高齢化が進むことで交通手段が限られる患者さんが増え、抗がん剤治療も地域との連携が不可欠になってきます。当院においても地域のクリニックと医療連携を実施して軽症の副作用対応を実施いただくことで、うまく治療を継続できた症例やスムーズな緩和ケア移行に繋がるケースも少しずつ増えてきました。そのため、がん治療医である私達も詳細な診療情報の提供や綿密な医療連携を心がけています。かかりつけ医の先生にサポートしていただける「安心感」は闘病中のがん患者さんにとって大きな支えになります。抗がん剤の副作用症状を訴える患者さんの受診時にこのコラムが少しでも参考になれば幸いです。1）日本癌治療学会編. 制吐薬適正使用ガイドライン 2023年10月改訂 第3版. 金原出版. 2023.2）Lafferty FW. J Bone Miner Res. 1991;6:S51-59.3）Ratcliffe WA, et al. Lancet. 1992;339:164-167.4）Stewart AF. N Engl J Med. 2005;352:373-379.

認知症予防＆治療の易しくて信頼できるバイブル「部屋の換気をしない」「晩酌は缶ビール2本以上」「家から出ないで座っている」「一人暮らしをしている」「塩分大好き」……これ全部、認知症になる確率が高い生活習慣だと知っていますか？軽度の症状の人も入れたら、日本では65歳以上の4人に1人が認知症になる現代。しかし、認知症になってしまう人がいる一方、80代、90代でも認知症にならず元気な人はたくさんいます。こうした生活習慣が、前者と後者を分けている可能性が高いのです。全米病院ランキング「老年医学部門」5年連続1位（U.S.News）の病院で診療にあたる山田悠史医師は、その差ははっきりと白黒分かれるものではなく、「認知症になりやすい⇔なりにくい」のグラデーションであると説きます。脳にいい生活習慣を日々取り入れ、よくない習慣は手放し、そのグラデーションを「認知症になりにくい」のほうに寄せていく方法を、科学的根拠を元にわかりやすく伝えていきます。またこの本では、認知症の予防や治療で本当に必要なことは、実は「安くてシンプル」ということもわかります。エビデンスをすり替えた宣伝で引きつけるサプリや、自由診療の高い検査などはだいたい必要がないのです。「長生きしても、認知症にだけはなりたくない」「このままだと親が認知症になるんじゃないか」「認知症だと診断されたけれど、どうしたらいいのか……」そんな不安を抱えるあなたにぜひ読んでほしい、認知症予防＆治療の易しくて信頼できるバイブルです。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する認知症になる人 ならない人定価1,870円（税込）判型B5判頁数312頁発行2025年6月著者山田 悠史（マウントサイナイ医科大学 老年医学・緩和医療科）ご購入はこちらご購入はこちら

　近年新規薬剤の発売が相次ぐアトピー性皮膚炎について、2024年10月に3年ぶりの改訂版となる「アトピー性皮膚炎診療ガイドライン2024」が発表された。外用薬のホスホジエステラーゼ4（PDE4）阻害薬ジファミラスト、注射薬の抗IL-31受容体A抗体ネモリズマブおよび抗IL-13受容体抗体トラロキヌマブ、経口JAK阻害薬ウパダシチニブおよびアブロシチニブの5剤が、今版で新たに掲載されている。ガイドライン策定委員会メンバーである常深 祐一郎氏（埼玉医科大学皮膚科）に、新薬5剤を含めた治療アルゴリズムの考え方について話を聞いた。いかに寛解導入に持っていくか、アトピー治療のPDCAサイクルの回し方　前版である2021年版のガイドラインで、治療アルゴリズムの骨格が大きく変更された。全身療法（注射薬と経口薬）の位置付けについて、寛解維持療法の選択肢に一部が加えられたほか、使用対象がその前の2018年版アルゴリズムの「重症・最重症・難治性状態」から「中等症以上の難治状態」に変更されている。そして各段階で「寛解導入できたか」という問いが加えられ、そのyes/noに応じて治療のPDCAサイクルを回していく構成となっている。この背景には、使用できる薬剤が増えたことが何よりも大きいと常深氏は話し、PDCAサイクルを回してこれらの薬剤を活用し、必ず寛解導入すること（Treat to Target）が重要とした。　アルゴリズムでは診断と重症度評価に続いて、「疾患と治療の目標（ゴール）の説明・共有」を行うことが推奨されており、末尾の“共有”という言葉が2024年版で追記された。常深氏は「説明は医療者から患者さんへの一方的なものだが共有は違う。この言葉が入ったことにはとても大きな意味があり、“とりあえず治療を始めてみましょう”ではなく“どんな状態をゴールとして目指すか”を共有したうえで治療をスタートしてほしい」とこの言葉の意図を説明した。寛解導入のメインはまず“ステロイドの適切な使用”で変わりない　ジファミラストを含む非ステロイド系外用薬の選択肢が増えている。寛解導入での位置付けについて常深氏は「軽い皮疹の場合に非ステロイド系で寛解導入もありうるが、メインはやはりステロイド系外用薬」と話し、ランクの選択を含めてステロイドをどう適切に使えるかが非常に重要とした。「顔だから、年齢が低いからという理由で皮疹の重症度に見合わない弱いランクを選んでしまうケースがみられるが、重症度評価に応じたランクのステロイドを自信をもって選択してほしい」とし、落ち着いたらランクを下げるもしくは非ステロイド系に切り替えるといった使い方が望ましいと話した。 　一方、ステロイド系外用薬は局所的な副作用が出るなど長期使用には向かないため、寛解維持の外用療法のメインとしては非ステロイド系外用薬が適しているが、常深氏は「非ステロイド系外用薬のなかでどの薬剤をどのタイミングで行うとよいかは明確になっていない」とし、「患者さんごとに使ってみて使いやすいものを選ぶといった考え方もよいのではないか」と柔軟な対応を提案した。全身療法の使いどころ、使い分けは？　全身療法は中等症以上の多くのアトピー性皮膚炎患者に対して推奨されており、「決してしきいの高いもの・最後の切り札ではない」と常深氏。「必ずしもとことん外用療法をやりきってから全身療法という考え方ではなく、患者さんが外用療法に疲れてしまったり時間をかけてQOLが下がってしまったりという状況になる前に、使用ガイダンスで示された条件を満たしたうえで1,2）早めに全身療法に切り替えるのも1つの選択肢」と私見を交えて解説した。　注射薬である抗体製剤（デュピルマブ、トラロキヌマブ、ガイドライン改訂後に登場したレブリキズマブ）の特徴として、常深氏は、投与前後の検査不要で安全性が高いこと、幅広い患者に有効性があることを挙げた。それに対して経口JAK阻害薬（バリシチニブ、ウパダシチニブ、アブロシチニブ）は、使用ガイダンス2）に示されるように投与後も画像を含めた検査が必要であり、効き始めは早いがレスポンダーとノンレスポンダーが分かれる傾向があるという。「経口がやはり楽という患者さんもいるし、数週間おきの注射のほうがむしろ楽という患者さんもいる」とし、上記の特徴も踏まえた選択が重要と話した。　抗体製剤やJAK阻害薬には治療費の問題がある。同氏は治療費がハードルになるケースでは、従来からの全身療法薬であるシクロスポリンをしっかりと使っていくことも大事と指摘。「悪くなりかけた際にシクロスポリンを使うという使い方で、短期の使用であれば副作用の可能性も低い」とした。アトピーはいまや“すごくよくなる”疾患、患者も医療者もイメージを変えていく必要　アトピー性皮膚炎には以前から“なかなか治らない疾患”というイメージが根強くあり、そもそも医療機関にかかっていない患者も多い。しかし有効な薬剤が複数登場し、適切な治療により、アルゴリズムで治療のゴールとして示された「症状がないか、あっても軽微で、日常生活に支障がなく、薬物療法もあまり必要としない」状況を実現することができるようになっている。 　常深氏は、医師を含む医療者が“アトピーは外用薬しかない”、あるいは“改善の難しい疾患だからあまりよくならなくても仕方がない”と思っていたらそこで治療は止まってしまうとし、「抗体製剤使用のハードルは決して高くなく、要件を満たせば1）クリニックでも使用できる。また自院で使用しなくても、必要性を感じた場合は専門医に積極的につないでほしい」と話した。

　統合失調症患者の3人に1人は、副作用や限られた有効性のため、従来の抗精神病薬による治療反応が不十分である。ムスカリン受容体とニコチン受容体を標的とし、統合失調症の病態生理に関連するコリン作動薬の機能不全を活用した、新たな治療法が注目されている。インド・All India Institute of Medical SciencesのAmiya Shaju氏らは、統合失調症に対するコリン作動薬の有効性および安全性を評価するため、ランダム化比較試験（RCT）のメタ解析を実施した。The British Journal of Psychiatry誌オンライン版2025年5月2日号の報告。　MEDLINE/PubMed、Embase、Scopus、Cochraneのデータベースおよびレジストリから得られた臨床試験データをレビュー担当者が抽出した。研究の質は、バイアスリスクツールとランダム効果モデルによるエフェクトサイズの推定により評価した。PRISMAガイドラインに従い、必要に応じてサブグループ解析、メタ回帰分析、感度分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・30件のRCT（3,128例）において、コリン作動薬の単剤療法または併用療法の検討が行われていた。・コリン作動薬は、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）の総スコアに有意な改善は認められなかったが（標準化平均差[SMD]：－0.38、95％信頼区間[CI]：－0.93～0.18、エビデンスの確実性：中）、陰性症状スコアの改善が認められた（SMD：－0.42、95％CI：－0.59～－0.25、エビデンスの確実性：中）。・ムスカリン作動薬は、PANSSの総スコア（SMD：－0.57、95％CI：－0.72～－0.42）、陽性症状スコア（SMD：－0.58、95％CI：－0.73～－0.43）、陰性症状スコア（SMD：－0.40、95％CI：－0.59～－0.21）、臨床全般印象度-重症度（CGI-S）スコア（SMD：－0.48、95％CI：－0.65～－0.31）の改善を示した。・ニコチン作動薬は、PANSSの陰性症状スコア（SMD：－0.28、95％CI：－0.47～－0.09）およびCGI-Sスコア（SMD：－1.31、95％CI：－2.38～－0.24）の改善に寄与した。・有害事象の発生は、実薬群でより高かった（オッズ比：1.21、95％CI：0.94～1.56）。・多くの研究はバイアスリスクが低く、エビデンスの質は非常に低～中の範囲であった。　著者らは「コリン作動薬は陰性症状を改善し、ムスカリン作動薬は症状全体および重症度の改善に有効であり、安全性においてもプラセボと比較し、有害事象の大きな差は認められなかった」と結論付けている。

　閉経前のHR+早期乳がんにおいて、術後補助内分泌療法＋卵巣機能抑制（OFS）による再発抑制の持続および再発リスクが高い患者における全生存期間（OS）の改善が、SOFT試験とTEXT試験ですでに報告されている。今回、これらの試験の最終報告として、SOFT試験（追跡期間中央値：15年）およびSOFT試験とTEXT試験の統合解析（同：16年）の結果について、オーストラリア・Peter MacCallum Cancer CentreのPrudence A. Francis氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。＜各試験の概要＞■SOFT試験（登録期間：2003年11月～2011年1月、3,066例）閉経前のHR+乳がん患者を対象に、5年間の術後補助化学療法としてタモキシフェン（TAM）単独群、TAM＋卵巣機能抑制（OFS）群、エキセメスタン（EXE）＋OFS群に無作為に割り付け ■TEXT試験（登録期間：2003年11月～2011年4月、2,672例）閉経前のHR+乳がん患者を対象に、5年間の術後補助療法としてTAM＋OFS群、EXE＋OFS群に無作為に割り付け■TEXT試験とSOFT試験の統合解析（4,670例） TEXT試験とSOFT試験のEXE＋OFS群とTAM＋OFS群を統合して比較　主な結果は以下のとおり。■SOFT試験・浸潤性乳がん無発症期間（BCFI）は、TAM単独群に対するTAM＋OFS群のハザード比（HR）が0.82（95％信頼区間[CI]：0.69～0.98）、EXE＋OFS群では0.70（95％CI：0.58～0.84）だった。15年BCFI率は、TAM単独群に比べ、TAM＋OFS群で3.7％高く、EXE＋OFS群で6.5％高かった。 ・化学療法を受けていない低リスク患者における15年BCFI率は、TAM単独群（79.4％）に比べてTAM＋OFS群（84.8％）、EXE＋OFS群（87.8％）で改善した一方、15年無遠隔再発（DRFI）率は、TAM単独群（94.7％）、TAM＋OFS群（94.7％）、EXE＋OFS群（96.8％）でほぼ同様だった。 ・35歳未満で診断されたHER2-患者において、OFSを追加された群でBCFI（15年BCFI率：TAM単独群51.3％、TAM＋OFS群64.1％、EXE＋OFS群69.6％）、OS（15年OS率：TAM単独群68.1％、TAM＋OFS群77.9％、EXE＋OFS群82.5％）が大きく改善していた。■TEXT試験およびSOFT試験の統合解析（HER2-患者のみを解析）・EXE＋OFS群のほうがTAM＋OFS群より、DRFI（HR：0.75、95％CI：0.63～0.90）およびOS（HR：0.89、96％CI：0.74～1.06）ともに改善していた。 ・年齢別の解析では、40歳未満でEXE＋OFS群とTAM＋OFS群の差が大きかった。・腫瘍グレード別の解析では、15年BCFI率がグレード1/2の患者に比べてグレード3の患者で差が大きかった（EXE＋OFS群73.1％、TAM＋OFS群61.0％）。　この長期追跡の結果、内分泌療法にOFSを追加することで高い再発抑制効果が示され、その効果はEXE＋OFSでより高かったが、OSにおける臨床的に意味のある改善は若年者や高グレードの高リスク患者に限られていた。35歳未満ではOFSの併用により再発を大幅に減少させ、持続的なOS延長につながることが示唆された。

　日本も参加するCheckMate 577試験は、術前化学放射線療法（CRT）＋手術後に残存病理学的病変を有する食道がん/胃食道接合部がん（EC/GEJC）患者における、術後ニボルマブ投与の有用性をみた試験である。すでにプラセボと比較して無病生存期間（DFS）を有意に延長したことが報告されている（22.4ヵ月対11.0ヵ月、ハザード比[HR]：0.69）1）。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、ベイラー大学医療センター（米国・ダラス）のRonan J. Kelly氏が、本試験の副次評価項目である全生存期間（OS）の最終解析結果およびDFSの長期追跡結果を報告した。・試験：多施設共同無作為化二重盲検第III相試験・対象：CRT後にR0切除、病理学的完全奏効とならなかったStageII/IIIのEC/GEJC患者・試験群（ニボルマブ群）：ニボルマブ240mg（2週ごと16週間）→ニボルマブ480mg（4週ごと最長1年）532例・対照群（プラセボ群）：プラセボ（2週ごと16週間、その後4週ごと最長1年）262例・評価項目：［主要評価項目］DFS［副次評価項目］OS、無遠隔転移生存期間（DMFS）、安全性など・データカットオフ：2024年11月7日　主な結果は以下のとおり。・794例がランダム化され、ニボルマブ群とプラセボ群に2対1で割り付けられた。・追跡期間中央値78.3ヵ月におけるDFS中央値は、ニボルマブ群21.8ヵ月（95％信頼区間[CI]：16.6～29.7）に対しプラセボ群10.8ヵ月（95％CI：8.3～14.3）であり、有意差のある改善を長期にわたって維持していた（HR：0.76）。・OS中央値はニボルマブ群51.7ヵ月（95％CI：41.0～61.6）に対しプラセボ群35.3ヵ月（95％CI：30.7～48.8）であり、ニボルマブ群で良好な傾向だったものの、統計学的有意差はなかった（HR：0.85、p＝0.1064）。サブグループ解析ではPD-L1 CPSが1以上の群のHRは0.79だった一方、1未満の群ではニボルマブの優越性は示されなかった。・ニボルマブ群とプラセボ群の3年OS率は57％対50％、5年OS率は46％対41％だった。・DMFS中央値はニボルマブ群27.3ヵ月、プラセボ群14.6ヵ月だった（HR：0.75）。・有害事象は既報どおりであり、新たな安全性シグナルは確認されなかった。　Kelly氏は「術後ニボルマブは、プラセボと比較して持続的な長期DFSのベネフィットとOSの改善を示した。安全性も長期にわたって耐容されるものだった。これらの結果は、この患者集団における術後ニボルマブの使用をさらに支持するものだ」とした。　現地で聴講した相澤病院・がん集学治療センターの中村 将人氏は「すでにDFSの結果が発表されており、日本食道学会ガイドライン委員会からコメントも出されている2）。今回の発表でも、有意差はないものの著明なOSの延長がみられた。一方、本邦ではJCOG1109試験の結果から術前化学療法が標準治療とされており、術前CRT後のエビデンスである本試験をどのように外挿するかは議論のあるところだ。JCOG2206試験（術前化学療法後に根治手術が行われ、病理学的完全奏効とならなかった食道扁平上皮がんにおける術後無治療/ニボルマブ療法/S-1療法を比較する第III相試験）の結果に注目したい」とコメントした。

　切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）患者における術前補助療法について、3サイクルのニボルマブ＋化学療法併用療法は、化学療法単独と比較し全生存期間（OS）を有意に延長したことが、アイルランド・Trinity College DublinのPatrick M. Forde氏らによる第III相無作為化非盲検試験「CheckMate 816試験」のOSに関する最終解析結果で報告された。CheckMate 816試験では、ニボルマブ＋化学療法併用療法により、病理学的完全奏効（pCR）と無イベント生存期間（EFS）を有意に改善したことが示されており、OSの最終解析が待たれていた。NEJM誌オンライン版2025年6月2日号掲載の報告。重要な副次評価項目であるOSの最終解析　CheckMate 816試験では、IB期からIIIA期の切除可能なNSCLC患者（ECOG PS 0～1、EGFR遺伝子変異陰性/ALK転座なし、がんに対する全身療法歴なし）を、ニボルマブ＋プラチナ製剤を含む化学療法併用群またはプラチナ製剤を含む化学療法単独群に無作為に割り付け、それぞれ3週（1サイクル）ごとに3サイクル投与した後、術前補助療法終了後6週間以内に手術を行った。　主要評価項目はEFSおよびpCR、重要な副次評価項目がOSであった。　2017年3月～2019年11月に、計358例がニボルマブ＋化学療法併用群（179例）または化学療法単独群（179例）に割り付けられた。5年OS率、ニボルマブ＋化学療法併用群65.4％vs.化学療法単独群55.0％　OS最終解析のデータカットオフ時点において、追跡期間中央値は68.4ヵ月（範囲：59.9～85.2）で、150例が死亡した（information fraction：81％、ニボルマブ＋化学療法併用群66例、化学療法単独群84例）。　5年OS率はニボルマブ＋化学療法併用群65.4％（95％信頼区間[CI]：57.8～71.9）、化学療法単独群55.0％（47.3～62.0）、OSの中央値はそれぞれ未到達と73.7ヵ月であり、化学療法単独群と比較しニボルマブ＋化学療法併用群でOSが有意に延長した（ハザード比：0.72、95％CI：0.523～0.998、p＝0.048）。　探索的解析の結果、ニボルマブ＋化学療法併用群における5年OS率は、pCRが得られた患者（43例）で95.3％（95％CI：82.7～98.8）、得られなかった患者（136例）で55.7％（46.9～63.7）、ベースラインで循環腫瘍DNA（ctDNA）が陽性で術前にctDNAが消失した患者（24例）では75.0％（95％CI：52.6～87.9）、消失しなかった患者（19例）では52.6％（28.7～71.9）であった。　安全性に関する新たな懸念は認められなかった。

　手術不能な症候性の叢状神経線維腫（PN）を有する神経線維腫症1型（NF1）の成人患者を対象とした初めての国際共同無作為化プラセボ対照試験において、セルメチニブはプラセボと比較して奏効率（ORR）が有意に高く、新たな安全性に関する懸念は認められなかった。米国国立がん研究所のAlice P. Chen氏らKOMET study investigatorsが、13ヵ国（オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、フランス、ドイツ、イタリア、日本、ポーランド、ロシア、スペイン、英国、米国）の33施設で実施した第III相国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照並行群間比較試験「KOMET試験」の結果を報告した。結果を踏まえて著者は、「さらに、16サイクル時までの腫瘍容積の減少、慢性疼痛および突出痛の軽減、鎮痛薬使用の減少、ならびに疼痛支障度の減少が示されており、PNを有する成人NF1患者の治療にセルメチニブは有効である」とまとめている。Lancet誌オンライン版2025年6月2日号掲載の報告。ORRを主要エンドポイントにセルメチニブとプラセボを比較　研究グループは、測定可能で手術不能の症候性PNを1つ以上有する18歳以上のNF1患者を、セルメチニブ（1回25mg/m2）群またはプラセボ群に1対1の割合で無作為に割り付け、1日2回投与した。　28日を1サイクルとして、セルメチニブ群では中止基準を満たすまでまたは最終データカットオフ日まで投与を継続し、プラセボ群では12サイクル終了後または独立中央判定により放射線学的進行が確認された場合、セルメチニブへのクロスオーバーが許容された。両群とも、13サイクル目以降は非盲検下で投与が継続された。　主要エンドポイントは、16サイクル終了時のResponse Evaluation in Neurofibromatosis and Schwannomatosis（REiNS）基準に基づくvolumetric MRI評価を用いた盲検下独立中央判定によるORRであった。副次エンドポイントは、ベースラインの標的PNの慢性疼痛強度スコアが3以上の患者における、ベースラインから12サイクル終了時（約11ヵ月）までの慢性疼痛強度スコアの変化量、ならびに健康関連QOL（Plexiform Neurofibroma Quality of Life scale［PlexiQoL］総スコア）のベースラインから12サイクル時までの変化量とした。ORRは20％vs.5％、慢性疼痛強度スコアも臨床的に意義のある改善　2021年11月19日～2024年8月5日（主要解析のデータカットオフ日）に、登録された184例のうち145例がセルメチニブ群（71例）またはプラセボ群（74例）に無作為化され、試験薬の投与を受けた。　16サイクル終了時のORRは、セルメチニブ群20％（14/71例、95％信頼区間[CI]：11.2～30.9）であったのに対し、プラセボ群では5％（4/74例、1.5～13.3）であった（p＝0.011）。セルメチニブ群の奏効までの期間中央値は3.7ヵ月と、速やかな効果の発現が観察された。　ベースラインの慢性疼痛強度スコアが3以上の患者において、ベースラインから12サイクル時までの慢性疼痛強度スコアの減少（最小二乗平均値±標準誤差）は、セルメチニブ群がプラセボ群と比べて大きく（－2.0±0.30［95％CI：－2.6～－1.4］vs.－1.3±0.29［－1.8～－0.7］、p＝0.070）、有意差は認められなかったものの臨床的に意義のある改善が認められた。　PlexiQoL総スコアのベースラインから12サイクル時までの変化量は、セルメチニブ群とプラセボ群で有意差はなかった。　有害事象は、セルメチニブの既知の安全性プロファイルと一致していた。

　果物、食物繊維、カフェイン、乳製品の摂取といった特定の食事因子が、耳鳴りの発生率低下と関連するというレビューが「BMJ Open」に3月18日掲載された。　成都中医薬大学附属医院（中国）のMengni Zhang氏らは、観察研究のシステマティックレビューとメタ解析を実施し、耳鳴り発現と日常の食習慣との関連を検討した。10件の後ろ向き研究が解析対象となり、そのうち8件がメタ解析に含まれた。　15の食事因子について評価した結果、果物、食物繊維、カフェイン、乳製品の摂取が耳鳴りの発生率と負の相関を示した（オッズ比はそれぞれ0.649、0.918、0.898、0.827）。感度解析により、この結果の頑健性が確認された。　著者らは、「この結果の根底にある主なメカニズムは、これらの食物の抗炎症作用と抗酸化作用に加えて、血管や神経に対する保護作用が関与している可能性がある。ただし、得られたエビデンスの質が全体的に低いため、今回の研究結果を慎重に解釈することが肝要である」と述べている。