生理食塩水での口腔ケアは、ICU死亡率を低減集中治療室（ICU）にて機械的人工呼吸管理を行っている患者に、口腔ケアで酸化剤を使用することは人工呼吸器関連肺炎（VAP）の発症を抑え、生理食塩水の使用ではICU死亡率を低下させる効果が示された。Qianqian He氏らの研究で、Australian Critical Care誌2025年1月号に掲載された。集中治療室患者における人工呼吸器関連の転帰と死亡率に対するさまざまなマウスウォッシュの効果：ネットワークメタアナリシス研究グループは、ICUにおける機械的人工呼吸管理患者に対する異なるマウスウォッシュの効果と安全性を、VAPの発生率、ICU死亡率、人工呼吸器装着期間、および大腸菌定着率を指標に比較評価した。PubMed、Web of Science、Embase、Cochrane Libraryを検索し、生理食塩水、クロルヘキシジン（CHX）、重炭酸ナトリウム、酸化剤、ハーブ抽出物、ポビドンヨード（PI）を比較したランダム化比較試験（RCT）を対象とした。14件のランダム化比較試験（RCT）に登録された1,644人のICU患者（平均年齢57.86歳、男性58.73%）が対象となった。評価項目は、VAP発生率、ICU死亡率、人工呼吸器装着期間、大腸菌の定着率。統計手法は、Rソフトウェアを用いたネットワークメタアナリシスで、異質性はI2検定で評価され、優越率は累積順位曲線下面積（SUCRA）で推定された。主な結果は以下のとおり。VAP発生率：酸化剤はVAP発生率を低減する傾向を示した（リスク比[RR]：0.24、95％信頼区間[CI]：0.05～1.10）。ICU死亡率：生理食塩水はICU死亡率を有意に低下させた（RR：0.18、95％CI：0.04～0.88）。CHXやPIはICU死亡率に有意な影響を与えなかった。人工呼吸器装着期間：CHXおよびPIは人工呼吸器装着期間に有意な影響を与えなかった。大腸菌定着率：すべての介入群で統計的有意差は観察されなかった。クロルヘキシジンなどの抗菌性マウスウォッシュは、ICU患者に対して潜在的なリスクを伴う可能性がある。一方で、酸化剤は比較的安全であると考えられる。また、生理食塩水はICU死亡率を有意に低下させる有望な選択肢として示唆された。今後は、より大規模で高品質なRCTが必要である。この論文は、ICU患者における異なるマウスウォッシュの効果を比較検討したネットワークメタアナリシスです。特に、人工呼吸器関連肺炎の発生率、ICU死亡率、人工呼吸器装着期間、大腸菌定着率に焦点を当てています。まず、最も注目すべきは生理食塩水に関する結果です。これまで生理食塩水は「標準的で無害な選択肢」にすぎず、口腔内に殺菌する成分が入っていたほうがよいという考えが強かったと思います。しかし、今回の研究では、生理食塩水の使用はICU死亡率を有意に低下させることが示されました。これは、抗菌薬を使用しないことで副作用を回避しつつ、安全に口腔ケアを行える点で重要な知見かと思います。論文での考察としては、生理食塩水は、抗菌性マウスウォッシュと比較すると口腔内の自然な細菌叢のバランスを崩さず、維持に貢献すると考えられるとされています。一方で、よく使用されるクロルヘキシジンやポビドンヨードについては、注意が必要です。日本国内では、クロルヘキシジンを海外のように高い濃度で口腔内へ使用することはできません。そのため、主流になっていくことはないかと思いますが、クロルヘキシジンは心臓外科手術後の患者には効果的である可能性がある一方、非心臓外科患者では死亡リスクが増加する可能性が示されています。また、味覚障害や歯の変色といった副作用があることも臨床現場では無視できません。次に、過酸化水素いわゆるオキシドールなどの酸化剤の効果も見逃せません。酸化剤は人工呼吸器関連肺炎の発生率を抑制する可能性があることが示唆されており、特にクロルヘキシジンの副作用を軽減する効果も期待されています。これにより、患者の快適性や口腔ケアの継続性が向上する可能性があります。しかし、臨床に看護師主導で酸化剤のマウスウォッシュを導入するのはハードルが高い印象です。これらをまとめると、すぐに導入でき、また日頃からも行われている、生理食塩水での口腔ケアは「意外とよい」と言えるでしょう。論文はこちらHe Q, et al. Aust Crit Care. 2025;38(1):101095.

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　ビタミンD補充による急性呼吸器感染症（ARI）予防効果については、2021年に37件のランダム化比較試験（RCT）のメタ解析で有意な予防効果（オッズ比[OR]：0.92、95％信頼区間[CI]：0.86～0.99）が示されているが、それ以降に1件の大規模試験（1万5,804人）を含む6件の適格なRCTが完了している。そこで、英国・Queen Mary University of LondonのDavid A. Jolliffe氏らがRCTデータを更新し検討した結果、ビタミンD補充によるARI予防効果の点推定値は以前とほぼ同様であったが、統計学的に有意な予防効果がないことが示された。The Lancet Diabetes & Endocrinology誌オンライン版2025年2月21日号に掲載。　本研究では、ランダム効果モデルを用いて、ARI予防のためのビタミンDに関するRCTのデータを更新し、系統的レビューとメタ解析を行った。さらに、ベースラインの25-ヒドロキシビタミンD濃度、投与レジメン、年齢によってビタミンDの効果が異なるかどうかを調べるため、サブグループ解析を行った。2人の研究者が、2020年5月1日（前回のメタ解析の検索終了日）以降、2024年4月30日までに発表された研究を、MEDLINE、EMBASE、Cochrane Central Register of Controlled Trials、Web of Science、ClinicalTrials.govを用いて検索した。なお、言語は制限しなかった。著者から、ベースラインの25-ヒドロキシビタミンD濃度と年齢で層別化した集計データを入手した。　主な結果は以下のとおり。・新たに同定した6件のRCT（1万9,337人）のうち、3件の新規RCTにおける1万6,085人（83.2％）のデータを入手し、前回のメタ解析で同定された43件のRCTにおける4万8,488人のデータと合わせた。・ビタミンDとプラセボとの比較で、介入がARIリスクに統計学的に有意な影響を及ぼさなかった（OR：0.94、95％CI：0.88～1.00、p＝0.057、40試験、6万1,589人、I2＝26.4％）。・事前に指定されたサブグループ解析において、年齢、ベースラインにおけるビタミンDの状態、投与頻度、投与量による効果修飾のエビデンスは認められなかった。・ビタミンDは、重篤な有害事象を1つ以上経験した参加者の割合に影響を及ぼさなかった（OR：0.96、95％CI：0.90～1.04、38試験、I2＝0.0％）。・Funnel plotは左側非対称性を示した（p＝0.0020、Eggerの検定）。

　摂食障害患者では、死亡率の上昇が報告されている。しかし、過去10年間のメタ解析では、すべての摂取障害における死亡率の最新かつ包括的な評価は行われておらず、潜在的なリスク因子を調査した研究もない。オーストラリア・メルボルン大学のIsabel Krug氏らは、摂食障害のタイプ別死亡率を明らかにするため、2010〜24年の最新研究に基づくシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Clinical Psychology Review誌2025年3月号の報告。　2010〜24年10月29日に公表された研究を各種データベース（PsycINFO、MEDLINE、Embase、Web of Science）よりシステマティックに検索した。対象研究は、摂食障害と診断された患者における標準化死亡比（SMR）を検討した研究とした。摂食障害の診断には、正式な診断と自己報告によるものを含めた。ランダム効果メタ解析を実施し、研究全体の推定値をプールした。異質性の予測因子を調査するため、メタ解析を行った。　主な内容は以下のとおり。・エフェクトサイズのSMRのメタ解析では、摂食障害患者では死亡リスクが上昇していることが明らかとなった（加重SMR：3.39、95％信頼区間[CI]：2.90〜3.95、p＜0.001、I2＝95.1％、Q[df=68]：1492.39、p＜0.001、k＝74）。・摂食障害患者の死亡リスクは、サブタイプとは無関係であった。・SMRが最も高かったサブタイプは、神経性やせ症であり、次いで特定不能な摂食障害、神経性過食症、過食性障害の順であった。　【神経性やせ症】SMR：5.21、95％CI：4.10〜6.62、k＝30　【特定不能な摂食障害】SMR：2.51、95％CI：1.84〜3.44、k＝8　【神経性過食症】SMR：2.20、95％CI：1.77〜2.73、k＝18　【過食性障害】SMR：1.46、95％CI：1.04〜2.03、k＝3　著者らは「摂食障害患者は死亡リスクが著しく高く、とくに神経性やせ症患者で顕著だった。摂食障害の死亡率に影響する主要な因子を特定し、より適切な予防可能な介入に導くためにも、本研究結果は重要である」とまとめている。

　アトピー性皮膚炎、乾癬、円形脱毛症、白斑の日本人患者において、アレルギー性またはアトピー性疾患（アレルギー性鼻炎、結膜炎、喘息を含む）、皮膚疾患、感染症が最も頻繁にみられる併存疾患であり、とくにアトピー性皮膚炎および乾癬患者では、静脈血栓塞栓症、リンパ腫、帯状疱疹、結核の発生率が高いことが明らかになった。福岡大学の今福 信一氏らは、日本のJMDCレセプトデータを用いた後ろ向きコホート研究を実施、日本人皮膚疾患患者における併存疾患の有病率および発生率を評価した。The Journal of Dermatology誌オンライン版2025年2月7日号への報告より。　本研究では、2013年6月～2020年12月にJMDC請求データベースから収集されたデータが使用された。アトピー性皮膚炎、乾癬、円形脱毛症、または白斑と診断された患者は、年齢、性別、およびインデックス月（診断または治療の最初の記録があった月）によって、それらの疾患の診断による請求記録がない個人と1：1でマッチングされた。　主な結果は以下のとおり。・データには、アトピー性皮膚炎69万1,338例、乾癬5万1,988例、円形脱毛症4万3,692 例、白斑8,912例が含まれ、それぞれに対応するマッチング対照群が設定された。・それぞれの皮膚疾患患者において有病率の高かった併存疾患とマッチング対照群での有病率は、以下のとおりであった。アトピー性皮膚炎：アレルギー性鼻炎（47％vs.37％）、結膜炎（33％vs.23％）、喘息（27％vs.20％）、ウイルス感染症（22％vs.15％）、ざ瘡（11％vs.3％）乾癬：アレルギー性鼻炎（35％vs.28％）、結膜炎（21％vs.17％）、真菌感染症（17％vs.5％）、高血圧（16％vs.13％）、ウイルス感染症（16％vs.7％）円形脱毛症：アレルギー性鼻炎（40％vs.31％）、結膜炎（26％vs.19％）、ウイルス感染症（17％vs.8％）、喘息（14％vs.11％）、アトピー性皮膚炎（12％vs.3％）白斑：アレルギー性鼻炎（45％vs.36％）、結膜炎（30％vs.23％）、ウイルス感染症（21％vs.12％）、喘息（19％vs.16％）、アトピー性皮膚炎（16％vs.4％）・アトピー性皮膚炎コホートにおける併存疾患の発生率（10万人年当たり）は、マッチング対照群と比較して以下のとおりであった：静脈血栓塞栓症：51.4（95％信頼区間[CI]：48.3～54.7）vs.31.7（29.2～34.2）リンパ腫：13.8（12.2～15.6）vs.5.7（4.7～6.8）皮膚T細胞性リンパ腫：1.6（1.1～2.2）vs.0.1（0.0～0.4）帯状疱疹：740.9（728.8～753.1）vs.397.6（388.9～406.6）結核：8.4（7.1～9.7）vs.5.8（4.8～6.9）・乾癬コホートでのマッチング対照群との比較においても、同様の傾向が認められた。円形脱毛症および白斑のコホートでは、対照群と95％CIがほぼ重なっていた。

　日本イーライリリーと田辺三菱製薬は、2024年12月に持続性GIP/GLP-1受容体作動薬チルゼパチド（商品名：ゼップバウンド）について、「肥満症」を効能・効果として国内製造販売承認を取得した。この新たな効能・効果の取得につき、両社の合同で「『肥満症』－正しい理解と治療の重要性」をテーマとしたプレスセミナーを開催した。　セミナーでは、肥満症の基礎情報、要因、社会的スティグマ（偏見や差別）や診療についてのレクチャーのほか、医療経済の観点から肥満症治療の社会的な意義について講演された。肥満症へのスティグマが診療を萎縮させる　「肥満症が正しく理解される未来に向けて－肥満症のアンメットニーズと現在地の理解－肥満症当事者、医師、一般消費者を対象とした意識調査の結果を受けて」をテーマに益崎 裕章氏（琉球大学大学院医学研究科内分泌代謝・血液・膠原病内科学講座 教授）が、肥満症の疫学、定義と診療、アンケート調査結果の説明を行った。　世界中に18歳以上の過体重および肥満とされる人口は約25億例と推定され、わが国ではBMI≧25の肥満人口は約2,800万例とされ、男性や小児の肥満が増加傾向にある。また、わが国の肥満症の定義は、BMI≧25で、耐糖能障害（2型糖尿病など）、脂質異常症、高血圧などの11の疾患のうち1つ以上を併存している人とされている。　肥満症の発症には、環境因子や生活習慣因子に加え、遺伝的因子や心理的因子など、さまざまな要因が複合的に関与して発症する1）。肥満症では、内臓脂肪の過剰蓄積も肥満関連健康障害（糖尿病、脂質異常症および高血圧症など）のリスク因子となり、とくに東アジア人では肥満の有無にかかわらず内臓脂肪を蓄積しやすい傾向であり、日本人はBMIが高くなくても肥満関連健康障害を伴いやすい特徴がある。この余剰な脂肪蓄積から始まるメタボリックドミノはインスリン抵抗性や高血圧などのリスクとなる。　そこで、こうしたリスク回避には体重の減少が重要となるが、肥満を治療することで、肥満に起因ないし関連する健康障害の発症や進行を予防できる可能性があるとするさまざまな研究報告が出されている。　肥満症治療の基本は食事療法や運動療法であり、治療により肥満に起因ないし関連する健康障害の改善が期待できる。英国で行われた“DiRECT試験”は、BMI27～45で2型糖尿病を伴う20～65歳、306例を対象とした非盲検クラスターランダム化試験であり、食事療法・運動療法により24％の対象者が15kg以上の減量を達成。そのうちの86％が2型糖尿病の寛解に近い状態（HbA1c6.5％未満）を達成したとの報告がなされている2）。　一方で、人体には恒常性の維持機能があり、「ダイエットで、ある程度体重減少があっても、長期にわたり同じ体重を維持することは困難なケースもあり、生活習慣の介入だけでは不十分な可能性もある」と益崎氏は指摘する。　肥満や肥満症は、複合的な要因が関与するにもかかわらず、「食べ過ぎ」など個人の生活上の要因に帰せられる傾向にあり、「自己管理の問題」と考えられがちである。そして、肥満・肥満症のある人は、職場や教育現場のみならず、医療現場においてもスティグマに直面することがあるという。同時に、肥満・肥満症のある人が自分自身の責任であると考えてしまう「セルフ・スティグマ」もある。こうした肥満・肥満症のある人へのスティグマは、心理的負担や社会的不利益をもたらすだけでなく、適切な治療の機会までも奪ってしまう場合があり、医療者に相談するまで約3年必要だったという報告もある3）。同氏は「肥満や肥満症を持つ人が適切な治療を受け、QOLの改善を達成するためには、スティグマの解消が不可欠」と語る。肥満症患者の9割が「肥満は自己責任」と意識　肥満症の治療では、先述のように食事・運動・行動療法による減量を図り、改善が得られなかった場合に、薬物療法や外科療法の導入が検討される。その目的は、減量により健康障害・健康障害リスクを改善し、QOLの改善につなげることであり、このため「社会全体で取り組んでいく必要がある」と同氏は語る。　では、社会や医療者は肥満・肥満症の人をどのように見ているのか。日本イーライリリーと田辺三菱製薬が共同で行った「肥満症患者・医師・一般の人を対象にした肥満・肥満症に関する意識調査」の結果について説明を行った。この調査は、肥満症患者300人、医師300人、一般の人1,000人を対象に調査を行ったもので、結果の概要は以下のとおりだった（一部抜粋）。・一般の人の7割、肥満症患者の9割が「肥満は自己責任」と考えていた。患者の自己責任意識は一般の人よりも強かった。・科学的な根拠を示され「肥満や肥満症は複合要因で起こる」と知っても、肥満症患者3.4割、一般の人の4.1割が「自分の努力だけでは解決が難しい」に「同意」しなかった。・肥満症は「治療が必要」という人が肥満症患者・医師・一般の人ともに約7割以上いた。しかし、いざ保険診療で治療するとなると、一部の回答者には抵抗感がみられる結果だった。・肥満症患者も医師も、体重について「話したいが話題にしにくい」現状。話しにくさの根源にはスティグマが存在している。　終わりに同氏は、「肥満症は治療が必要な慢性疾患であること、オベシティ・スティグマ（肥満への偏見）の存在が適切な治療介入を妨げている可能性があること、新たな治療選択肢の登場により、肥満症治療はアプローチや支援を見直すとき」と述べ、レクチャーを終えた。治療のコストだけでない肥満症のコスト　「肥満症の疾病負担・疾病費用治療の価値は、どこにある？」をテーマに五十嵐 中氏（東京大学大学院薬学系研究科 医療政策・公衆衛生学 特任准教授）が、肥満症治療の社会的な意義について説明した。　肥満症の疾病負担は、世界の傾向とわが国の傾向は同一ではなく、独自の傾向をみせているという。その理由として、世界のレベルと比較すると高度な肥満者が少ないこと、非感染性疾患（NCD）が多いことなどが挙げられる。また、がん、希少疾病、認知症の財政影響を比較し、「患者数、投与期間によってコストは変化するが、認知症や肥満症などの慢性化する疾患では、患者数や治療薬の投与期間が長いので財政的な検討が必要」と同氏は今後の課題を提起した。　肥満症のコストについて、医療費が0.7～2.8兆円、生産性損失について就労の中断などで1.1兆円、業務の遅滞などで0.9兆円、死亡で2.8兆円と総額4.8兆円のコストを示すとともに、最近は患者などの介助者の負担も計算する傾向にあるという。そのほか、「こうした介助者の健康悪化も今後はコストの検討が必要であり、広くさまざまな価値をみていく必要がある」と同氏は指摘した。　肥満症当事者と医師によるトークセッションでは、患者さんの肥満になったきっかけやスティグマにより生活をしていくうえで苦しいこと、医療者の視点で今後の肥満症診療の在り方などが、先述のアンケート調査の内容を基に語られた。

　虚血性脳卒中が疑われるすべての患者では、入院前の救急車内でのプラセボ投与と比較して神経保護薬nerinetideは、神経学的機能アウトカムを改善しないものの、症状発現から3時間以内に再灌流療法が選択された急性期虚血性脳卒中確定例では有効である可能性があることが、カナダ・ブリティッシュコロンビア大学のJim Christenson氏らが実施した「FRONTIER試験」で示された。研究の詳細は、Lancet誌2025年2月15日号で報告された。カナダ2州の無作為化プラセボ対照第II相試験　FRONTIER試験は、急性期脳卒中が疑われる徴候や症状を呈するすべての患者、および虚血性脳卒中が確認された患者のアウトカムを改善するために、血栓溶解療法や血管内血栓除去術による通常の治療に加えて、入院前の環境でnerinetideを投与する早期治療が有効か否かの検証を目的とする二重盲検無作為化プラセボ対照第II相試験であり、2015年3月～2023年3月に、カナダのオンタリオ州とブリティッシュコロンビア州の7施設で患者を登録した（Brain CanadaとNoNOの助成を受けた）。　年齢40～95歳、重症の脳卒中が疑われ、発症から3時間以内に試験薬の投与が可能で、Los Angeles Motor Scale（LAMS、0［症状なし］～5［最も重度の症状］点）の重症度スコアが2～5点の患者を対象とした。被験者を、nerinetide（2.6mg/kg）を静脈内投与する群、またはプラセボ群に無作為に割り付けた。救急隊員、病院の医療提供者、アウトカムの評価者には割り付け情報は知らされなかった。　主要アウトカムは、90日時点における修正Rankinスケール（mRS）スコア（0［症状なし］～6［死亡］点）に基づくレスポンダー（mRSが0～2点と定義。LAMSが2～3点でmRSが0～1点の80歳未満の患者を除く）とした。虚血性脳卒中患者では良好な傾向　532例を登録し、nerinetide群に265例、プラセボ群に267例を割り付けた。脳卒中が疑われた修正ITT（mITT）集団（nerinetide群254例、プラセボ群253例）には、急性期虚血性脳卒中321例（63％）、頭蓋内出血93例（18％）、一過性脳虚血発作44例（9％）、脳卒中類似疾患49例（10％）が含まれた。　症状発現から治療開始までの時間中央値は64分（四分位範囲[IQR]：47～100）であった。また、プラセボ群に比べnerinetide群は脳卒中の重症度が高かった（mITT集団におけるNIHSSスコア中央値：nerinetide群12点［IQR：5～19］vs.プラセボ群10点［4～18］、急性期虚血性脳卒中のサブグループのNIHSSスコア中央値：14点［7～19］vs.10点［4～18］）。　主要アウトカムである90日後の事前に規定された二分法（sliding dichotomy）による良好な機能アウトカムは、nerinetide群254例中145例（57％）、プラセボ群253例中147例（58％）で達成し、両群間に有意な差を認めなかった（補正後オッズ比[OR]：1.05［95％信頼区間[CI]：0.73～1.51］、補正後リスク比：1.04［95％CI：0.85～1.25］）。　虚血性脳卒中の確定例302例の解析では、病院到着時NHISSスコアと年齢で補正した機能アウトカムは、nerinetide群で良好な傾向がみられた（OR：1.53［95％CI：0.93～2.52］、リスク比：1.21［95％CI：0.97～1.52］）。また、再灌流療法（血栓溶解療法または血管内血栓除去療法、あるいはこれら両方）を受けた患者では、機能アウトカムに関して改善が得られた（補正後OR：1.84［95％CI：1.03～3.28］、補正後リスク比：1.29［95％CI：1.01～1.65］）ため、今後、検討を進める必要がある。安全性に関する懸念はなかった　出血性脳卒中および再灌流が得られなかった急性期虚血性脳卒中患者では、nerinetideによる明確な有益性は確認されなかった。　少なくとも1つの重篤な治療関連有害事象を発現した患者は、nerinetide群が93例（35％）、プラセボ群は97例（36％）であった。重篤な神経系の疾患はそれぞれ30例（11％）および40例（15％）に、重篤なせん妄は93例（35％）および97例（36％）に認めた。nerinetide群で死亡率の上昇や脳卒中の悪化は確認されなかった。　著者は、「本試験は、院外の救急車の中で救急隊員が患者を登録し、試験薬を投与することの実行可能性を示した」「この方法は、症状発現から登録までの間隔が短いという利点があったが、不均一な患者集団を登録するという欠点があり、多くの患者が急性期虚血性脳卒中以外の診断を受けたため、試験全体の統計学的検出力が低下した」「nerinetideは、急性期虚血性脳卒中患者において再灌流療法の補助として臨床的有益性をもたらす可能性がある」「神経保護薬は、動脈再疎通に先立ち、虚血の続く早い時期に投与するととくに有効であるという仮説は、今後の試験で検証する必要がある」としている。

　乳がんのタイプとして最も多いのは、エストロゲン受容体陽性（ER＋）/ヒト上皮成長因子受容体2陰性（HER2−）乳がんであり、乳がん全体の70％を占める。このタイプの乳がん患者では、補助化学療法に対する病理学的完全奏効（pCR）の達成率が低いことが知られている。しかし、術前補助療法に免疫チェックポイント阻害薬のニボルマブ（商品名オプジーボ）を追加することで、ER+/HER2−乳がん患者のpCR達成率が向上したとする第3相臨床試験の結果が発表された。オプジーボの製造元であるブリストル・マイヤーズ スクイブ社の資金提供を受けて米テキサス大学サウスウェスタン医療センターのHeather McArthur氏らが実施したこの臨床試験の詳細は、「Nature Medicine」に1月21日掲載された。　多くのがん細胞は、PD-L1という分子を発現してT細胞表面のPD-1と結合することで、T細胞の攻撃から逃れることが知られている。抗PD-1抗体であるニボルマブは、T細胞のPD-1に結合してがん細胞との相互作用を阻害することで、免疫にかけられたブレーキを解除し、T細胞の免疫機能を活性化させる。　この試験では、新たに乳がんと診断された、腫瘍グレードが2または3でER発現率が1〜10％のER+/HER2−の原発性乳がん患者521人を対象に、術前補助療法にニボルマブを追加することで、患者のpCR達成率が向上するかどうかが評価された。対象者は、アントラサイクリン系抗がん薬とタキサン系抗がん薬をベースにした術前補助療法にニボルマブを追加する群（ニボルマブ群）とプラセボを追加する群（プラセボ群）にランダムに割り付けられた。　ニボルマブ群では、最初の12週間は、ニボルマブ360mgを3週間ごとに、タキサン系抗がん薬のパクリタキセルを毎週投与した。その後、ニボルマブ（360mgを3週間ごと、または240mgを2週間ごと）を、アントラサイクリン系抗がん薬とシクロホスファミドと併用した。プラセボ群では、同様のプロトコルでニボルマブの代わりにプラセボを投与した。最終的に、有効性に関してはニボルマブ群257人とプラセボ群253人を対象に、安全性に関してはそれぞれ262人と255人を対象に評価された。　その結果、pCR達成率は、ニボルマブ群で24.5％であったのに対しプラセボ群では13.8％にとどまっており、前者のpCR達成率の方が有意に高いことが明らかになった（P＝0.0021）。特に、PD-L1の発現率が1％以上と判定された患者でのpCR達成率は、ニボルマブ群44.3％、プラセボ群20.2％であり、ニボルマブ群で大きな効果が得られた。安全性に関しては、これまでに報告されていない有害事象は認められなかったが、ニボルマブ群では5人が死亡し、うち2人の死因はニボルマブの毒性であることが確認された。プラセボ群では死亡例は認められなかった。　McArthur氏は、「これらの結果が治療を決定する際の情報として役立ち、それにより乳がん患者の転帰が改善し、最終的には治癒率の向上につながることを期待している」と述べている。

　心血管疾患（CVD）を持つ成人は、朝食を高カロリーにすることでうつ病の発症リスクを低下させられる可能性のあることが、新たな研究で示唆された。ハルビン医科大学（中国）のHongquan Xie氏らによるこの研究結果は、「BMC Psychiatry」に1月31日掲載された。　研究グループによると、CVDを持つ人は一般集団と比べてうつ病を発症しやすいことに関するエビデンスは増えつつあるという。また、食事を摂取するタイミングは概日リズムに大きく影響し、概日リズムの乱れはうつ病の一因となる可能性も指摘されている。しかしながら、カロリーや主要栄養素の摂取タイミングとCVDを持つ人のうつ病発症との関連については明らかになっていない。　本研究では、2003年から2018年の米国国民健康栄養調査（NHANES）参加者から抽出した、CVDを持つ米国の成人3,490人を対象に、食事由来のカロリーまたは主要栄養素の摂取とうつ病発症との関連が検討された。3,490人中554人がうつ病の診断を受けていた。対象者は、24時間思い出し法を通じて測定された3食の摂取カロリーと主要栄養素のレベルに応じて、レベルが最も低い群（Q1群）から最も高い群（Q5群）までの5群に分類された。　ロジスティック回帰分析により、年齢や性別、教育レベル、喫煙状況などの交絡因子を調整して解析した結果、朝食の摂取カロリーのQ5群（565.1kcal以上）ではQ1群（197.0kcal未満）と比較してうつ病のリスクが低く、オッズ比（OR）は0.71（95％信頼区間0.51〜0.91）と推定された。これに対し、昼食や夕食の摂取カロリーについてのQ1群とQ5群の比較では、うつ病リスクについて両群で有意な差は認められなかった。さらに、夕食や昼食での摂取カロリーの5％を朝食に移すことで、うつ病リスクが5％低下することも示された（昼食から朝食：OR 0.95、95％信頼区間0.93〜0.97、夕食から朝食：同0.95、0.93〜0.96）。一方、タンパク質や炭水化物などの主要栄養素の摂取とうつ病リスクとの間には、統計学的に有意な関連は認められなかった。　こうした結果を受けて研究グループは、「本研究結果から言えることは、CVDを持つ人では、何を食べるかと同じくらい、いつ食べるかが重要だということだ。うつ病のリスクを低下させるには、食事によるカロリー摂取のタイミングを、体内時計のリズムに合わせて調整する必要がある」と述べている。

　中等度～重度の認知症患者とそのケア提供者を対象として、患者の症状やケア提供者のウェルビーイングに対するマネジメント、とくにアドバンス・ケア・プランニング、ケアのゴール、緩和ケア、ホスピスによる新しい手法を加えた非薬物治療によるアプローチの効果を、通常の治療と比較し、1次アウトカムとして患者の神経精神症状の変化を検討したランダム化比較試験である。　結果は、24ヵ月後の神経精神症状評価質問票（Neuropsychiatric Inventory Questionnaire：NPI-Q、36点満点、高得点ほど症状が重い）で介入群のベースラインからの変化が9.92から9.15、対照群で9.41から9.39、変化の差が－0.24、95％信頼区間が－2.33～1.84と報告されている。統計学的な効果は示されなかったという結果である。信頼区間の上限で見ても1.84で、36点満点のスコアで2点弱の差でしかない。　この論文では2次アウトカムとして、認知症終末期の症状スコア、ケア提供者のストレススケールとうつスコア、患者の救急受診と入院を設定している。そのうち救急受診と入院については、介入群で平均1.06に対し、対照群では2.37、相対危険と95％信頼区間は0.45（0.31～0.64）という結果である。4つ並列のアウトカムのうちの1つであるという問題はあるが、点推定値で0.5を下回り、p値が0.001未満というのは臨床時にも意味のある結果かもしれない。ただこの試験はオープン試験で、アウトカムをマスキングしたPROBE（Prospective Randomized Open Blinded Endpoint）を採用しているので、入院をアウトカムとして検討するには問題がある。介入手法の性質からして二重盲検が困難であることを考慮すれば、PROBEで行うしかない状況であり、これは臨床試験の限界でもある。　次なる研究としては、多施設共同のクラスターランダム化比較試験で、救急受診や入院につながるアウトカムを評価する試験や、ビッグデータを用いたTarget trial emulationによる検討が期待される。

2025年4月7日より急性呼吸器感染症が5類感染症に位置付けられます急性呼吸器感染症って何？ インフルエンザや新型コロナウイルス感染症とは違う？⚫ 急性呼吸器感染症とは、急性の上気道炎（鼻炎、副鼻腔炎、中耳炎、咽頭炎、喉頭炎）や下気道炎（気管支炎、細気管支炎、肺炎）など、細菌やウイルスによる症候群の総称。⚫ インフルエンザ、新型コロナウイルス、RSウイルス、咽頭結膜熱、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎、ヘルパンギーナなども含まれる。なぜ、急性呼吸器感染症が5類感染症に位置付けられるのか？⚫ 急性呼吸器感染症は飛沫感染などにより周囲の人にうつしやすい。新型コロナウイルス感染症の経験を踏まえ、流行しやすい急性呼吸器感染症の流行の動向を把握すること、未知の呼吸器感染症が発生し増加し始めた場合にすぐに探知することができるように、平時からサーベイランスの対象とするため。患者さんには影響がある？ 風邪のために病院に行く際の負担などが変わる？⚫ 影響はなく、診療上の扱いも変わらない。医療機関や高齢者施設などにおける面会制限は変わる？⚫ 変更はない。風邪も就業制限や登校制限の対象となる？⚫ 対象にはならない。インフルエンザなど個別の感染症について定められている運用についても変更はない。厚生労働省ホームページ「急性呼吸器感染症(ARI)に関するQ&A」（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou19/ari_qa.htm）より抜粋Copyright © 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.

糖尿病（9）糖尿病の食事療法（4）：食物繊維Q135推奨される食物繊維の摂取量は？

尿路上皮がんの遺伝子異常に基づく治療薬「バルバーサ錠3mg/4mg/5mg」今回は、経口FGFRチロシンキナーゼ阻害薬「エルダフィチニブ（商品名：バルバーサ錠3mg/4mg/5mg、製造販売元：ヤンセンファーマ）」を紹介します。本剤は、日本国内で初めてかつ唯一の遺伝子異常に基づく尿路上皮がん治療薬であり、FGFR遺伝子異常を有する患者の予後の改善が期待されています。＜効能・効果＞本剤は、がん化学療法後に増悪したFGFR3遺伝子変異または融合遺伝子を有する根治切除不能な尿路上皮がんの適応で、2024年12月27日に製造販売承認を取得しました。＜用法・用量＞通常、成人にはエルダフィチニブとして1日1回8mgを2週間経口投与し、それ以降は1日1回9mgを経口投与します。なお、患者の状態により適宜減量します。＜安全性＞重大な副作用として、網膜剥離（12.6％）、角膜障害（5.2％）、高リン血症（78.5％）、重度の爪障害（爪甲剥離症［23.0％］、爪囲炎［11.9％］、爪ジストロフィー［8.1％］など）、手足症候群（30.4％）、急性腎障害（3.0％）があります。その他の副作用は、下痢（54.8％）、口内炎（45.9％）、食欲減退、味覚不全、口内乾燥、脱毛症、皮膚乾燥、爪甲脱落症、ALT増加（いずれも20％以上）、貧血、低ナトリウム血症、ドライアイ、霧視、流涙増加、眼球乾燥症、鼻出血、悪心、便秘、嘔吐、口腔内潰瘍形成、爪変色、爪の障害、疲労、無力症、AST増加、体重減少（いずれも5％以上20％未満）、結膜炎、副甲状腺機能亢進症、高カルシウム血症、視力低下、視力障害、眼瞼炎、白内障、血管石灰化、鼻乾燥、肝細胞融解、高ビリルビン血症、肝機能異常、腹痛、消化不良、発疹、爪線状隆起、湿疹、乾皮症、そう痒症、皮膚亀裂、爪痛、爪破損、皮膚剥脱、皮膚病変、皮膚毒性、過角化、爪の不快感、皮膚萎縮、粘膜乾燥、血中クレアチニン増加（いずれも5％未満）、手掌紅斑、爪床出血（いずれも頻度不明）があります。本剤は、ラットを用いた胚・胎児発生に関する試験において、胚・胎児死亡、着床後胚損失率高値および催奇形性が報告されています。そのため、妊婦または妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与されます。妊娠可能年齢にある女性には、服用中および服用中止後1ヵ月間は妊娠を避けるよう指導します。また、男性には、服用中および服用中止後1ヵ月間は避妊するよう指導します。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、遺伝子異常を持つ線維芽細胞増殖因子受容体（FGFR）というタンパク質の働きを阻害することにより、がん細胞の増殖を抑える抗悪性腫瘍薬です。2.がん化学療法後に増悪したFGFR3遺伝子変異または融合遺伝子を有する根治切除不能な尿路上皮がんに用いられます。3.PD-1/PD-L1阻害薬による治療が可能な場合には、これらの治療が優先されます。4.妊婦または妊娠している可能性のある人は、必ず医師または薬剤師に伝えてください。5.視力の低下など目の異常が現れた場合には、ただちに受診してください。＜ここがポイント！＞尿路上皮がんは、腎盂、尿管、膀胱、尿道などに発生するがんであり、とくに膀胱に多く認められます。根治的切除が不可能、もしくは転移を有する尿路上皮がんの治療は薬物療法が主体となり、化学療法や免疫チェックポイント阻害薬が用いられます。転移を有する尿路上皮がんと診断された患者の約20％は、FGFR遺伝子異常を有しています。エルダフィチニブは、1日1回経口投与されるFGFRチロシンキナーゼ阻害薬であり、尿路上皮がんに対する日本国内で初めてかつ唯一の遺伝子異常に基づく治療薬です。FGFR1～4のキナーゼ活性を阻害し、FGFR3融合遺伝子を有するヒト膀胱がん細胞株（RT-112およびRT-4）に対して増殖抑制作用を示します。PD-1/PD-L1阻害薬を含む治療歴のあるFGFR遺伝子異常を有する根治切除不能な尿路上皮がん患者を対象とした国際共同第III相試験（BLC3001試験コホート1）において、主要評価項目である全生存期間（OS）の中央値は、本剤群で12.06ヵ月（95％信頼区間[CI]：10.28～16.36）、化学療法群で7.79ヵ月（95％CI：6.54～11.07）であり、本剤群でOSが有意に延長し、死亡リスクが36％低下しました（ハザード比：0.64、95％CI：0.47～0.88、p＝0.0050、非層別log-rank検定）。

アラサー内科医のこん野かつ美です☆前回は、結婚相談所（以下、相談所）でのお見合いで遭遇した、“クセ強め”なお相手たちを振り返りました。今回も引き続き、お相手との面白エピソードをお届けしたいと思います。気楽にお楽しみいただけると幸いです。（※個人の特定を防ぐため、大筋に影響しない程度の脚色を加えています）“距離感が近過ぎ”の安村さん1人目は、34歳の銀行員、安村さん（仮名）です。お見合い当日、待ち合わせ時刻を過ぎてもなかなか現れず、（場所を間違えたかなぁ）と私が不安になったころ……。 「こん野さん、お待たせしました！」 大きな笑顔を浮かべながら、安村さんが登場しました。格式あるホテルラウンジでのお見合いだというのに、どういうわけか、洗濯洗剤のCMに出てきそうな真っ白な半袖Tシャツに身を包み、足元はスニーカーという服装でした。髪からは汗が滴っています。「趣味のビーチバレーの試合が長引いてしまって！ 試合が終わってから急いで車を飛ばしてきました」 （いや、お見合いより趣味優先なんかい） 心の中でツッコミながら、お見合いは波乱の幕開けとなりました。お見合い中は、趣味のスポーツについて楽しそうに語る安村さんのペースにのまれ、私は完全に聞き役に回ることとなりました。安村「あれぇ〜。こん野さん、もしかしてちょっと人見知り？ 口数少なめですね」こん野「あぁ、はい……（心の声：あなたばかりしゃべってるから、しゃべりたくてもしゃべれないんですよ）」安村「やっぱり人見知りなんだねー！ 人見知りなのに、お医者さんの仕事は大丈夫なの？診察とか、ちゃんとできてる？（笑）」聞き役に徹していた私ですが、この“上から目線”の発言には、さすがに「あなたに心配される筋合いはないです！」と言い返したくなりました。女性医師であるが故に男性から敬遠されるのは悲しいですが、安村さんのようにズカズカ無遠慮に距離を詰めてこられるのも、それはそれでいら立たしいものだなぁと気付きました。こちらの気持ちにお構いなしで“とにかく明る過ぎた”のと、ホテルラウンジでのお見合いにしては服装の布面積が足りなかった（半袖白Tシャツ1枚）ことから、「安村さん」と命名しました（パンツ一丁の芸が大人気の、あの芸人さんです）。“節約上手（？）”な前田さん2人目は前田さん（仮名）です。36歳、自営業。お見合いのために素敵なカフェの席を押さえてくださったのですが、「婚活を始めてから、このカフェに来るのはもう3回目です」初っ端のセリフがこれでした。……それ、たぶん私の前では言わないほうがいいやつー！そしてお会計のときには、レジの方にすかさず一言。「領収書ください。ボク自営業なので、経費で落とします」節税のために、お見合いでのカフェ利用を、仕事の打ち合わせという名目になさったのでしょうが……。うーん、それもたぶん、お見合い相手の前では言わないほうがいいやつー！戦国時代に“どケチ”な武将として有名だった前田利家にちなんで、前田さんと命名しました。“見付けづら過ぎる”ウォーリーさん 3人目はウォーリーさん（仮名）です。私の利用していた連盟では、お見合いで待ち合わせをする際には、お互いを見付けるための“目印”として、持ち物や服装を事前に登録する仕組みになっていました。たとえば「紺色のワンピースに白いカーディガンを羽織っています」「緑色のバッグを持っています」といった具合です。“目印”ですから、周りの人とかぶりづらく、目立つものであることは大前提なのですが、ある小雨の日のお見合い相手だったウォーリーさんの “目印” はなんと……「黒い傘を持っています」 ……うーん、今日みたいな天気の日には、世の男性の大半は、黒い傘を持っていると思うんですけどー！さらに言うと、このウォーリーさんが持っていたのは、傘は傘でも“黒い折り畳み傘“、しかも傘の下半分は鞄のサイドポケットに隠れていたので、見つけるのは至難の業でした。似た格好の人々の中からただ1人を見つけ出す有名な絵本『ウォーリーをさがせ！』にちなんで、ウォーリーさんと名付けました。余談ですが、このウォーリーさんが後の夫です。後々尋ねてみると、相談所で活動を始めてまだ間もなかったため、どんな “目印”を書けば良いのか、勝手がわからなかったそうです。 難易度高めの“目印”でしたが、なんとか探し出せて、つくづく良かったです（笑）。一定数いる“ヘンな人”、気持ちの切り替えが成功のカギ前回と今回の2回連続で、私が相談所で出会った印象的な男性たちをご紹介しました。お楽しみいただけたでしょうか。婚活の世界も実社会と同じで、やはり一定数“ヘンな人”はいるものです。そういうお相手と出会って嫌な気持ちになると、「相談所にはロクな男性がいない」というふうに、過度に一般化して捉えてしまうこともあると思います。しかし、そうするとほかのお相手と会うのにも腰が引けて、婚活に良くない影響を及ぼしてしまいます。ここはあまり引きずり過ぎず、「はい、次！」と気持ちを切り替えるのがオススメです。次回は、相談所で“仮交際”や“真剣交際”をする際に気を付けると良いことなどを、私自身の経験を交えながら書きたいと思います。お楽しみに。

安全な男性用避妊薬候補がマウス検討を通過して霊長類試験に進む避妊手段は数あれど、世界のすべての妊娠の半数近くは不慮のものです。それゆえ毎年7千件を超える中絶があり、多大な精神的、肉体的、金銭的負担を強いています。男性が都度必要に応じて避妊をするなら基本的にコンドームに頼るほかありません。男性のホルモン成分の避妊薬の臨床試験がいくつか進行中ですが、承認には至っていません。ホルモンとは別の標的に目を向けることで副作用の心配が少ない避妊薬の道が開けるかもしれません。精巣に豊富な遺伝子800種超を省いた検討結果があり、それらのうち約250の遺伝子を省くと不妊を呈することが確認されています。キナーゼの類いのSTK33（serine/threonine kinase 33）遺伝子はその1つで、雄マウスのSTK33を省くと尾が動かない異常な精子が形成され、不妊となることが先立つ研究で示されています1）。パキスタンの一家系の調査で不妊男性にSTK33遺伝子変異が見つかっており2）、ヒトでもSTK33は男性の生殖能に必要なようです。STK33遺伝子一対のどちらにも変異を有する男性の精子には複数の異常が認められました。STK33遺伝子が損なわれたマウスもヒト男性も精子に異常があることを除いておおむね正常で、精巣の大きさにも異常はありませんでした。よってSTK33狙いの避妊薬なら安全に使えそうです。そこで米国・ベイラー医科大学のAngela Ku氏らは数十億の化合物ライブラリーからSTK33に結合する低分子化合物を探し出し、CDD-2807という名称のSTK33阻害薬を生み出しました3）。CDD-2807を雄マウスの腹腔内に21日間注射したところ精子の数や運動が低下して不妊となりました。注目すべきことにその効果は永続的ではなく可逆的であり、投与を止めると21日以内に生殖能が復活しました。毒性の所見は認められず、STK33欠損マウスやSTK33変異男性と同様に精巣の大きさも変化しませんでした。CDD-2807の効果はSTK33が雄の生殖能に不可欠なことを一層明確にし、必要に応じた可逆的な男性用避妊薬の標的となりうることを示しています。CDD-2807は経口投与時の体内の巡りが今ひとつだったので、効果の検討では腹腔内に注射されました。とはいえ経口薬を誂えるためのヒントとなりうるSTK33とCDD-2807の結合構造が把握されています。その構造は別のSTK33阻害薬の発見や経口投与で事足りるようにする取り組みを後押しするでしょう4）。CDD-2807の成果の実用化には多分に漏れずまだまだやるべきことがたくさんあります。広く使われる避妊薬となるためにはホルモン濃度、生殖機能全般、子孫への影響などのさまざまな安全性の検討を無事通過しなければなりません。また、長期使用で生じうる害を検討する長丁場の試験も欠かせません。まずは今後数年のうちにCDD-2807やその後続品の可逆的男性用避妊薬としての効果を霊長類で検討することを目指す、と今回の研究を率いたMartin Matzuk氏は言っています5,6）。参考1）Martins LR, et al. Dev Biol. 2018;433:84-93.2）Ma H, et al. Hum Mol Genet. 2021;30:1977-1984. 3）Ku AF, et al. Science. 2024;384:885-890.4）Holdaway J, et al. Science. 2024;384:849-850.5）A promising approach to develop a birth control pill for men / Eurekalert6）Towards a Male Contraceptive That Doesn’t Target Hormones / TheScientist

　ホルモン受容体陽性（HR+）HER2陰性（HER2-）転移乳がんにおいて、内分泌療法＋CDK4/6阻害薬による治療中に病勢進行した後の実臨床における無増悪生存期間（PFS）と全生存期間（OS）をイタリア・European Institute of Oncology IRCCSのPier Paolo Maria Berton Giachetti氏らが評価した。その結果、「若年」「de novo転移病変」「内臓転移」が独立してPFS短縮と関連し、「12ヵ月を超えるCDK4/6阻害薬投与」がOS延長と関連していた。また、内臓転移のある患者には経口化学療法が有益である可能性が示唆された。JAMA Network Open誌2025年2月3日号に掲載。　本研究は多施設後ろ向きコホート研究で、2015年4月22日～2023年1月31日にHR+HER2-転移乳がんと診断され、内分泌療法＋CDK4/6阻害薬で病勢進行後に内分泌療法ベースの治療または化学療法ベースの治療を受けた506例（病勢進行後、CDK4/6阻害薬、抗体薬物複合体、免疫チェックポイント阻害薬、PARP阻害薬を投与された患者は除外）を対象とした。治療タイプ、臨床病理学的特徴、CDK4/6阻害薬の前治療期間に基づいて解析した。治療タイプについては、内分泌療法ベースの治療はエベロリムス＋エキセメスタンと内分泌療法単独、化学療法ベースの治療は静注化学療法と経口化学療法に分けて解析した。主要評価項目は、実臨床におけるPFS（内分泌療法＋CDK4/6阻害薬で病勢進行後の最初の薬剤治療開始から病勢進行/あらゆる原因による死亡までの期間）、副次評価項目は、実臨床におけるOS（内分泌療法＋CDK4/6阻害薬で病勢進行後、あらゆる原因による死亡までの期間）とした。　主な結果は以下のとおり。・対象患者506例（診断時年齢中央値：52.4歳、四分位範囲：44.6～62.8）において、PFS不良と関連する独立因子は、内臓転移（ハザード比[HR]：1.45、95％信頼区間[CI]：1.17～1.80、p＝0.008）とde novo転移病変（HR：1.25、95％CI：1.01～1.54、p＝0.04）であった。・CDK4/6阻害薬の投与期間が長いほど（OSのHR：0.55、95％CI：0.41～0.73、p＜0.001）、また年齢が高いほど（PFSのHR：0.99、95％CI：0.98～1.00、p＝0.03）、予後良好であった。・静注化学療法および内分泌療法の治療は、経口化学療法と比較してPFS短縮と関連していた（静注化学療法のHR：1.45、95％CI：1.11～1.89、p＝0.006、エベロリムス＋エキセメスタンのHR：1.38、95％CI：1.06～1.78、p＝0.02、内分泌療法単独のHR：1.38、95％CI：1.05～1.89、p＝0.02）。・12ヵ月超のCDK4/6阻害薬投与がOS延長と関連していた（HR：0.55、95％CI：0.41～0.73、p＜0.001）。・内臓転移を有する患者では、静注化学療法は経口化学療法と比較してOS短縮と関連していた（HR：1.52、95％CI：1.03～2.24、p＝0.04）。　このコホート研究の結果から、著者らは「CDK4/6阻害薬ベースの治療で得られた腫瘍制御期間と内臓転移の有無が、治療決定に影響する可能性のある主要因子として浮上した。経口化学療法は特定の患者グループに有益な可能性がある」と結論した。

　うつ病は、長期にわたる薬物療法を必要とすることが多く、有病率の高い衰弱性の疾患である。うつ病の薬物療法では、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）やセロトニンノルエピネフリン再取り込み阻害薬（SNRI）が一般的に用いられるが、一部の患者では有効性および忍容性に限界がある。最近の研究でも、さまざまな経路を標的とした新しい抗うつ薬の有用性が示されている。パキスタン・Azad Jammu and Kashmir Medical CollegeのAmber Nawaz氏らは、うつ病患者に対するSSRI、SNRI、新規抗うつ薬の有効性、QOL改善、副作用プロファイルを評価するため、プロスペクティブコホート研究を実施した。Cureus誌2024年12月24日号の報告。　対象は、Abbas Institute of Medical Sciences の入院および外来うつ病患者300例。研究期間は、2024年3〜8月までの6ヵ月間。対象患者は、SSRI群、SNRI群、新規抗うつ薬群のいずれかに割り付けられた。うつ病の重症度の評価には、ハミルトンうつ病評価尺度（HAM-D）、QOLの評価には、標準化されたQOLスコアを用いた。各群の比較を行うために、t検定、分散分析（ANOVA）、カイ二乗検定などの統計分析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・すべての群において、HAM-Dスコアの顕著な低下が認められた。・新規抗うつ薬群におけるHAM-Dスコアの平均低下が最も高かった（17.2、p＜0.001）。・すべての群において、QOLの改善が認められた。・新規抗うつ薬群におけるQOLスコアの平均上昇が最も高かった（19.7、p＜0.01）。・軽度〜中等度の副作用発現率は、SSRI群で32％、SNRI群で37％、新規抗うつ薬群で25％であり（p＝0.04）、重度の副作用発現率は、SSRI群で6％、SNRI群で5％、新規抗うつ薬群で2％であり、新規抗うつ薬群で最も低かった。・アドヒアランスは、SSRI群で84％、SNRI群で82％、新規抗うつ薬群で91％であり、新規抗うつ薬群が最も高かった。　著者らは「新規抗うつ薬は、SSRIやSNRIよりも有効性および忍容性が優れ、QOLやアドヒアランス向上に寄与することが確認された。これらの結果は、従来の治療で効果不十分な患者にとって、新規抗うつ薬は代替薬となりうる可能性を示唆している。より長期的な多施設研究により、これらの結果を確認する必要がある」と結論付けている。

　メディカル・データ・ビジョンは、自社の保有する国内最大規模の診療データベースを用いて急性心筋梗塞と脳梗塞に関するデータを抽出し、それぞれの患者数の月別推移、10歳刻みの男女別患者数、65歳以上/未満の男女別併発疾患患者比率を公表した。調査期間は2019年4月～2024年3月で、その期間のデータがそろっていた377施設を対象とした。2～3月に急増、慢性疾患を併存する患者は要注意　本データを用いて急性心筋梗塞と脳梗塞の患者数と季節性について検証したところ、2019年度が最も高い水準で推移しており、以降の年度はやや低下傾向にあるものの、季節的な変動は共通し、冬季では2～3月に急増する傾向がみられた。「急性心筋梗塞」「脳梗塞」それぞれの患者数月別推移を見る※2020年5月の患者数の落ち込みは、コロナ禍による救急医療の逼迫や、医療機関の受け入れ制限による診断・治療の機会の減少が影響している可能性があるという。　また、65歳以上の心筋梗塞ならびに脳梗塞患者の併存疾患として、男女ともに高血圧症、食道炎を伴う胃食道逆流症、便秘、高脂血症があり、高血圧症については男女ともに6割を超えていた。　この結果を踏まえ、加藤 祐子氏（心臓血管研究所付属病院循環器内科 心不全担当部長/心臓リハビリテーション科担当部長）は、「寒暖差による血圧変動に加え、年度末のストレスや生活リズムの乱れが影響を与えている可能性がある」と指摘。「寒暖差は自律神経のバランスを乱しやすく、血管を収縮させ、血液粘稠度が高くなるなどの変化を起こしやすいと考えられる。冬場は身体活動が低下している人も多い」と説明した。また、自律神経のバランスを保ち、急な気温変化にも堪えない体をつくり、心筋梗塞や脳梗塞の最大のリスクである高血圧のコントロールのためにも、「毎日合計30分はすたすた歩き、収縮期血圧120mmHg未満（リラックスした状態で測定）を目指しましょう」とコメントを寄せている。

　米国では、3,110の郡の間で医療支出に顕著なばらつきがみられ、支出が最も多い健康状態は2型糖尿病であり、郡全体では支出のばらつきには治療の価格や強度よりも利用率のばらつきの影響が大きいことが、米国・Institute for Health Metrics and EvaluationのJoseph L. Dieleman氏らの調査で示された。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2025年2月14日号に掲載された。2010～19年の米国の郡別の観察研究　研究グループは2010～19年の期間に、米国の3,110の郡のそれぞれにおいて、4つの医療費支払元（メディケア、メディケイド、民間保険、自己負担）で、148の健康状態につき38の年齢/性別グループ別に7種の治療の医療支出を推定する目的で、400億件以上の保険請求と約10億件の施設記録を用いて観察研究を行った（Peterson Center on HealthcareとGates Venturesの助成を受けた）。　38の年齢/性別グループは、男女別の19の年齢層（0～＜1歳から≧85歳）で、7種の治療とは、外来治療、歯科治療、救急治療、在宅治療、入院治療、介護施設での治療、処方された医薬品の購入であった。主要アウトカムは、2010～19年の医療支出および医療利用状況（たとえば、受診・入院・処方の回数）とした。1人当たりの支出、郡間で最大約1万ドルの差　本研究では、2010～19年における個人医療支出のうち76.6％を捕捉した。これは、人口の97.3％の支出を反映している。医療支出は、2010年の1兆7,000億ドルから2019年には2兆4,000億ドルに増加した。この支出に占める割合は、20歳未満が11.5％で、65歳以上は40.5％であった。　健康状態別の支出は、2型糖尿病が最も高額で、1,439億ドル（95％信頼区間[CI]：1,400億～1,472億）であった。次いで、関節痛や骨粗鬆症を含むその他の筋骨格系疾患が1,086億ドル（1,064億～1,103億）、口腔疾患が930億ドル（927億～933億）、虚血性心疾患が807億ドル（790億～824億）だった。　総支出のうち、外来医療費が42.2％（95％CI：42.2～42.2）、入院医療費が23.8％（23.8～23.8）、処方医薬品購入費が13.7％（13.7～13.7）を占めた。郡レベルの1人当たりの年齢標準化支出は、最も低かったアイダホ州クラーク郡の3,410ドル（95％CI：3,281～3,529）から、最も高かったニューヨーク州ナッソー郡の1万3,332ドル（1万3,177～1万3,489）の範囲にわたっていた。説明のつかない支出ばらつきの調査が、医療施策の立案に役立つ可能性　郡間で最もばらつきが大きかったのは、年齢標準化自己負担額で、次いで民間保険による支出であった。また、郡全体でのばらつきは、治療の価格や強度よりも医療利用率のばらつきによって大きく影響を受けた。　著者は、「このようなばらつきを、健康状態、性別、年齢、治療の種類、支払い元の違いで地域別に理解することが、異常値の特定、成長パターンの追跡、不平等の顕在化、医療能力の評価において重要な考察をもたらす」「最も支出の多い健康状態に焦点を当てて説明のつかない支出のばらつきをさらに調査することが、コストの削減と治療へのアクセスの改善を目的とした保健医療施策の立案に役立つ可能性がある」としている。

　GLP-1受容体作動薬（GLP-1RA）は慢性腎臓病（CKD）進行抑制という点で、DPP-4阻害薬（DPP-4i）より優れていることを示唆するデータが報告された。米テキサス大学サウスウェスタン医療センターのShuyao Zhang氏らの研究によるもので、詳細は「Nature Communications」に12月5日掲載され、2月10日には同大学からニュースリリースが発行された。Zhang氏は、「血糖管理におけるGLP-1RAの有用性は既によく知られていた。一方、われわれの研究によって新たに、CKDハイリスク患者におけるGLP-1RAの腎保護効果を裏付ける、待望のエビデンスが得られた」と述べている。　この研究は、米退役軍人保健局の医療データを用い、臨床試験を模倣した研究として実施された。腎機能低下が中等度（eGFR45mL/分/1.73m2未満）以上に進行したCKDを有する35歳以上の2型糖尿病患者のうち、GLP-1RAまたはDPP-4iで治療されていた9万1,132人から、傾向スコアマッチングにより背景因子の一致する各群1万6,076人から成る2群を設定。この2群はベースライン時点で、平均年齢（GLP-1RA群71.9歳、DPP-4i群71.8歳）、男性の割合（両群とも95％）、BMI（同33.5）、HbA1c（8.0％）、および併発症や治療薬なども含めて、背景因子がよく一致していた。　事前に設定されていた主要評価項目は急性期医療（救急外来の受診・入院など）の利用率であり、副次評価項目は全死亡および心血管イベントの発生率だった。このほか、事後解析として、CKD進行リスク（血清クレアチニンの倍化、CKDステージ5への進行で構成される複合アウトカム）も評価した。　2.2±1.9年の追跡で、1人1年当たりの急性期医療利用率は、GLP-1RA群が1.52±4.8％、DPP-4i群は1.67±4.4％で、前者の方が有意に低かった（P＝0.004）。また、全死亡は同順に17.7％、20.5％に発生していて、やはりGLP-1RA群の方が少なかった（オッズ比〔OR〕0.84〔95％信頼区間0.79～0.89〕、P＜0.001）。CKD進行についても2.23％、3.46％で、GLP-1RA群の方が少なかった（OR0.64〔同0.56～0.73〕、P＜0.001）。心血管イベントに関しては有意差がなかった（OR0.98〔0.92～1.06〕、P＝0.66）。　著者らは、本研究結果が糖尿病の臨床を変化させるのではないかと考えている。論文の共著者の1人である同医療センターのIldiko Lingvay氏は、「糖尿病でCKDを有する患者は、低血糖、感染症、心血管疾患などの合併症のリスクが非常に高いにもかかわらず、有効な薬剤が非常に少なく、かつ、そのような患者は臨床試験に参加する機会が限られている。われわれの研究結果は、GLP-1RAがCKDの進行の抑制や医療費の削減につながることを示している」と話す。　Zhang氏もLingvay氏と同様に、今回の研究結果が糖尿病臨床を変え得るとしている。同氏は、「歴史的に見て、糖尿病によるCKDの治療は困難なものであった」と解説。そして、「今後の研究次第では、糖尿病に伴うCKDの包括的治療アプローチの一部として、GLP-1RAを組み込んだ新しいガイドラインが策定される可能性がある。そのガイドラインに基づく治療によって、患者の長期的な転帰が改善し、生活の質の向上につながっていくのではないか」と付け加えている。