2021年7月下旬、「胃癌治療ガイドライン 第6版」が発行された。胃癌治療ガイドラインとしては前版（2017年11月発行、2018年1月改訂）から3年ぶりの改訂となる。前版で採用された構成（教科書形式による解説+CQ）を踏襲しつつ、Minds診療ガイドライン作成マニュアル2017を参考とした作成方法を採用し、新たな薬剤や治療法の解説・推奨が追加された。胃癌治療ガイドラインは3年ごとを目処に改訂を予定　胃癌治療ガイドラインの前版からの主な変更点は以下のとおり。1）外科・内視鏡治療、化学療法、緩和的治療に関するCQを前版の26項目から32項目に増加（新たに設けられたCQには免疫チェックポイント阻害薬、ゲノム検査に関するものが含まれる）。2）日本胃癌学会と日本食道学会の実施した前向き研究結果に基づき、cT2-T4の食道胃接合部癌に対する手術アプローチとリンパ節郭清のアルゴリズムを示した。また食道胃接合部癌に関する3つのCQを作成し推奨を示した。3）腹腔鏡下手術およびロボット支援下手術について、最新の研究状況を踏まえた推奨を示した。4）切除不能進行・再発胃癌に対する化学療法のレジメンは、「推奨されるレジメン」、「条件付きで推奨されるレジメン」として、「治療法」の章のアルゴリズムに列記した。治療選択肢は増す一方、個々のレジメントを比較したエビデンスは十分でないため、優先順位は付けず、エビデンスレベルも記載しなかった。5）免疫チェックポイント阻害薬の最新の研究成果をCQにて解説した。　胃癌治療ガイドラインの巻末には、これまでのガイドラインが臨床現場でどう使われているか、実際を知るための調査として行われている「Quality Indicatorによる胃がん医療の均てん化・実態に関する研究」のデータ解析結果が収載されている。胃癌治療ガイドラインは今後も3年ごとを目処に改訂を予定するが、重要事項は学会サイト上の速報で発表するという。■胃癌治療ガイドライン 第6版編集：日本胃癌学会定価：1,650円（税込）発行：金原出版発行日：2021年7月20日金原出版サイト

　術後内分泌療法を5年間受けた閉経後ホルモン受容体陽性乳がん女性において、アロマターゼ阻害薬を5年間延長しても2年間延長と比較して有益性はなく、骨折リスクが増加することが示された。オーストリア・Medical University of ViennaのMichael Gnant氏らが、5年間の術後内分泌療法終了後のアナストロゾールの2年または5年追加の有効性および安全性を比較した第III相臨床試験「Secondary Adjuvant Long-Term Study with Arimidex［anastrozole］：SALSA試験」の結果を報告した。閉経後ホルモン受容体陽性乳がん女性において、アロマターゼ阻害薬による術後内分泌療法の最も有効な治療期間については明らかではなかった。NEJM誌2021年7月29日号掲載の報告。5年間術後内分泌療法終了後のアナストロゾール2年追加と5年追加を比較　研究グループは、オーストリアの75施設において、早期のホルモン受容体陽性閉経後浸潤性乳がん（StageI～III）に対して、5年間±12ヵ月の術後内分泌療法（タモキシフェン、アロマターゼ阻害薬またはその両方）を終了し再発が認められない80歳以下の患者を、アナストロゾール2年間追加投与群（2年群）および5年間追加投与群（5年群）に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要評価項目は、無作為化後2年時点（2年群の投与終了時）で本試験に参加しており再発を認めないすべての患者における無病生存期間（DFS）、副次評価項目は全生存（OS）、対側乳がん、2次がん、および臨床的骨折である。　2004年2月～2010年6月に3,484例が無作為化され、同意が得られなかった14例を除く3,470例が解析対象となった。このうち、有効性解析対象集団は無作為化後2年時点で再発がなく試験を継続していた3,208例（2年群1,603例、5年群1,605例）である。DFS、OSに有意差はないが、臨床的骨折リスクは5年群が高い　無作為化後の追跡期間中央値118.0ヵ月（四分位範囲：97.8～121.1）において、無作為化後10年時（2年群の投与終了後8年）のDFSは、2年群73.6％、5年群73.9％、ハザード比（HR）は0.99（95％信頼区間[CI]：0.85～1.15、p＝0.90）で差はなかった。　副次評価項目については、OS、乳がんおよび2次がんの発生に群間差は認められず、サブグループ解析においても特定のサブグループで差はなかった。一方、無作為化後5年時の臨床的骨折リスクは、5年群が2年群より高かった（HR：1.35、95％CI：1.00～1.84）。　なお、著者は、アロマターゼ阻害薬がアナストロゾールのみであったこと、高リスク患者を対象としていないことなどを研究の限界として挙げている。

　症状を有する左室駆出率40％以下の心不全（HFrEF）で入院した患者において、院内および退院後のさまざまな質の改善を目的とした介入を行っても、通常ケアと比較して、初発の心不全再入院または全死因死亡までの期間、ならびに複合心不全ケアの質スコアの変化に有意差は認められなかった。米国・デューク大学医学部のAdam D. DeVore氏らが5,746例を対象に行ったクラスター無作為化試験の結果、示された。心不全患者に対するガイドラインに基づく治療の採択にはばらつきがあり、ガイドラインに基づく治療を改善する介入は、目標とする評価基準を一貫して達成できておらず、心不全のケアの質を改善するための取り組みに役立つデータは限られていた。JAMA誌2021年7月27日号掲載の報告。161施設において、質の改善を目的とした介入と通常ケアを比較　研究グループは、米国の病院161施設において、自宅に退院するHFrEF成人患者を登録し、心不全アウトカムとケアについて、通常ケアと比較した院内および退院後の質的改善の介入効果を評価した。　無作為化は病院単位で行われ、161施設を介入群（82施設）と通常ケア群（79施設）に無作為に割り付け、介入群施設は、心不全と質改善の専門家のトレーニングを受けたグループによる医師への定期的な教育と、心不全プロセス指標（たとえば、HFrEFのガイドラインに基づく薬物療法の使用）およびアウトカムに関する監査とフィードバックを受けた。通常ケア群施設は、ウェブサイトにアクセスして一般的な心不全の教育を受けた。　主要評価項目は、初発の心不全再入院または全死因死亡と、心不全の質に関する複合スコアの変化であった。心不全の質に関する複合スコアは、退院時および外来フォローアップ時に提供されるケアの質に関するガイドラインに基づいた推奨事項を評価し、全機会のうち無事達成されたものの割合とした。　本試験は、2017～20年に実施された（最終フォローアップ日は2020年8月31日）。介入群の臨床アウトカム、ケアの質スコアは改善せず　5,746例が登録され、退院前にイベントが発生した患者を除く5,647例（介入群2,675例、通常ケア群2,972例）が解析対象となった。平均年齢は63歳、女性33％、黒人38％、慢性心不全87％、最近心不全で入院した患者49％であった。このうち、5,636例（99.8％）で試験終了時に生命予後が判明した。　心不全再入院または全死因死亡の発生率は、介入群38.6％ vs.通常ケア群39.2％であった（補正後ハザード比[HR]：0.92、95％信頼区間[CI]：0.81～1.05）。ベースラインのケアの質のスコアは、それぞれ42.1％ vs.45.5％、ベースラインから追跡期間終了時までの変化は2.3％ vs.－1.0％（群間差：3.3％、95％CI：－0.8％～7.3％）であり、最終フォローアップ時に高い心不全の質のスコアを達成するオッズ比は、両群間に有意差はなかった（補正後オッズ比：1.06、95％CI：0.93～1.21）。

　8月2日、政府から感染急増地域における入院の対象を重症者や重症化リスクの高い者に重点化し、それ以外は自宅療養を基本とする方針が示されたことについて、日本医師会の中川 俊男会長は8月4日の定例会見で、入院の判断は医師によって適切に行われるべきであり、宿泊療養を強化するほうが効率的な地域もあるとの見解を示した。中等症IIおよび中等症Iのうち高リスク患者は医師判断で入院を　中等症II（呼吸不全あり：SpO2≦93％）はもちろん、中等症I（呼吸不全なし：93％＜SpO2＜96％）についても、現場の医師が重症化リスクが高いと判断した場合は、入院の対象とすべきとの考えを強調。8月3日に行われた政府との意見交換会においてこの見解を伝え、菅首相および田村厚生労働大臣からは、「重症化する患者さんに必要な医療が提供できることが大変重要であり、医師の判断の元に対応いただきたい」との明確な回答を得ているとした。　8月3日付けの厚労省からの事務連絡では、「入院治療は、重症患者や、中等症以下の患者の中で特に重症化リスクの高い者に重点化することも可能である」とされているが、中等症IIおよび中等症Iのうち重症化リスクが高い患者については、これまで通り医師の判断で入院治療が行われるよう、それらを明記した新たな通知あるいは事務連絡の発出を要望した。自宅療養への急激なシフトには懸念、地域の実情に応じ宿泊療養も活用を　7月30日付けの事務連絡において、自宅・宿泊療養を行っている者に対し、往診料または在宅患者訪問診療料を算定した日に救急医療管理加算1（950 点）の算定が可能となっている。意見交換会においても政府から、往診やオンライン診療強化の要請があったとし、中川会長は地域の実情に応じて健康観察の工夫を重ねており、今後も強化するとしたうえで、地域によっては宿泊療養を強化するほうがより効率的な場合もあると指摘。　政府がとくに家庭内感染のリスクのない独居者に自宅療養を基本としている点について、むしろ独居者の不安は計り知れず、また往診やオンライン診療に対応することは通常の診療よりも時間がかかり、自宅療養への急激なシフトは患者さんにとっても医療機関にとっても負担が大きくなりかねないと指摘した。　日本医師会としては、中小民間病院を含め全国の医療機関と地域医師会において、軽症・中等症患者の病状変化に即座に対応できるよう体制整備をすでに進めており、とくに自宅療養に対する体制整備を強化していると話した。抗体カクテル療法を外来でも活用可としていく方向　意見交換会では、政府から抗体カクテル療法を外来でも使用していく方向性が示されたといい、日本医師会としては、十分な供給量を確保したうえでの入院患者以外への使用に同意したと中川会長。併せて現在は特例承認の状況であり、安全性についての慎重な検討が必要であるとの見解を示し、投与後一定期間の経過観察が可能な病院などにおいて外来での使用の知見を早急に蓄積・検証し、外来や在宅でも柔軟な使用ができるように要請したことを明らかにした。

三百八十六の段　職業色々忙しい外来診療の合間にも、患者さんとちょっとした雑談をすることは珍しくありません。こちらも少しばかり見聞が広がったような気がして嬉しいものです。今回は、そんな話題を2つ。（その１）ある日のこと。通院しておられる患者さんがいきなり私に手を見せてくれました。手背だけ日焼けしており、上腕や前腕は真っ白です。患者「副業でウーバーイーツを始めたんですよ」中島「おおー！」夜遅く車を運転しながら帰宅しているとき、暗闇から突然現れる自転車。背中に背負っている四角いバッグには”Uber Eats”と書かれている、あれですね。コロナ禍で一気に出番の増えた出前・宅配のウーバーイーツ！　私は経験がありませんが、読者の皆様の中には利用した経験をお持ちの方もおられるかもしれません。どういう人たちが配達して、どのくらい儲けているのか、どんな苦労があるのか、何となく以前から気になっていました。患者「炎天下の配達で手だけ日焼けしてしまいましてね」中島「なんでまた手だけなんですか」患者「長袖を着てバイクで配達しているんです」ウーバーイーツというのは、若者が自転車でやるものと思っていたのですが、50代の人がバイクでやるということもあるんですね。中島「１回の配達でどのくらい貰えるんですか？」出た、関西人！　まずはお金の質問から始まります。患者「色々ですね。距離によって違うんですよ」尋ねられたほうも、かわし方がうまい。中島「やっぱり、高いものを運ぶと沢山もらえるとか」患者「運ぶものの料金は関係なくて、距離と場所ですね」なんでも、大阪市内は高いそうです。患者「本業がさっぱりダメなんで、だんだん副業のほうがメインになってきました」中島「へえー」患者「郊外でのんびりやっていても、週５万円にはなりますね」中島「それ、凄いですね」患者「それに自分で休む日を調整できますし」自分がコントロールできる、という感覚が満足度向上には必要なんでしょうね。患者「それにしても日差しがきついんで、長袖になってしまいます」中島「半袖のほうが良さそうに思いますけど」患者「ダメダメ。砂漠の人たちが長袖を着ている気持ちがよくわかりました」それで手だけ日焼けしていたようです。（その２）この方は、地方紙の新聞記者をしておられました。定年後は、月刊誌の仕事を手伝っていたそうです。でも先日辞めてしまったのだとか。患者「新聞と月刊誌ではリズムが違うんですわ」中島「そうなんですか」そもそも世の中の大部分の人は、新聞記者とはリズムが違っているんじゃないかな。近所に住んでいた親戚の叔父さんは新聞社勤務でしたが、いつも昼前に出社して、深夜に帰宅していたような気がします。患者「なぜか事務員が朝10時に出社してくるんですけど、打ち合わせの電話なんかは９時から鳴り始めますからね」中島「普通はそうでしょうね」患者「もうこの年ですから、朝9時に出社するのは苦にならないんですけど」人間、年をとると自然に早寝早起きになってしまいます。患者「夜の7時頃からレイアウトの打ち合わせがあったりするんですよ」中島「そんな時間に出勤する人もいるのですか？」患者「まさか。外部の人ですよ」中島「外注しているわけですね」患者「ええ、あちこちの仕事を順に片付けてから来ると、そんな時間になるらしいんです」周囲の都合に合わせて働いていると、1日12時間労働となんていうことにもなりかねません。患者「モノを書くといっても新聞と雑誌ではだいぶ違いました」中島「隣の業界になるのかな、医療と介護みたいな関係というか」たとえが難しかったかも。患者「新聞は毎日締め切りがあるんですけど、月刊誌は毎月なんですよ」中島「なるほど」患者「1ヵ月かけて作り上げるといったら立派なんですけど、なんか私には色々合わなかったです」きっと毎日の締め切りが体に染みついていたのでしょう。というわけで外来診療を通じて日々、世の中を学んでおります。どんな仕事でも想像していたのとは違っていて面白いですね。最後に1句人は皆　仕事問われりゃ　饒舌に

第117回：扁平上皮肺がんにもドライバー検査を？LUMAKRAS発売参考ケアネット「Drs’ Picks」ASCO2021特集【医師限定】

東京都の新型コロナウイルスの新規感染者が4,000人台を突破、自宅療養者も1万人超となる中、政府は中等症以上の患者の「原則入院」を見直し、重症以外は自宅療養を基本とする方針に突然転換した。これに対し、医療現場からは「重症化リスクを誰がどう管理するのか」「患者を見捨てる政策ではないか」といった批判の声が上がっている。中等症自宅療養で懸念される重症化新型コロナ感染者は、発症からの日数と経過を概括すると、1週間は軽症（約80％）、1週間～10日位は中等症（15％）、10日以降は重症（約5％）となる。中等症はIとIIに分かれるが、自宅療養だと、中等症I（息切れ、肺炎所見）の場合、入院していれば投与できる抗ウイルス薬「レムデシビル」が使用できなくなり、中等症II（呼吸不全）の場合、重症化を防ぐ抗炎症薬の使用が遅れると、救える命も救えなくなる可能性が出てくる。中等症感染者を見捨てないためには、入院の必要性がある人を早く見つけ、入院させる体制を構築するのが急務だ。今後、感染者が爆発的に増えて、自宅療養中に重症化する人が増加した場合、発見が遅れたり、入院先も見つからなかったりするケースも増えるだろう。実際このような状況は、第3波では東京で、第4波では大阪ですでに起きている。とくに今回の新型コロナ第5波では、若年者の中等症IIが増えている点が問題になっている。感染層として一番多い年代が中等症化しており、背景にあるのは、感染力の強いインド型変異ウイルス「デルタ株」の感染拡大である。インドでは、感染者が酸素を求めて病院に押し寄せるなど、医療用酸素の不足も深刻化しており、日本においても危機感を感じている医療人は少なくない。ある医療人は「新型コロナ第5波では、いつ重症化するかわからない中等症患者の予備軍が大勢いる。感染状況を正確に把握しないかぎり根本的に解決しない問題だ。政府はどのようなエビデンスに基づいて、方針転換したのだろうか」と疑問を呈する。AZ製ワクチンではプラス情報が不足十分な説明のない新型コロナ政策の転換は、アストラゼネカ（AZ）製ワクチン接種を原則40歳以上に進める方針にも言える。AZ製ワクチンは接種後、まれに血栓症が生じる懸念が報告され、国民の間にはマイナスイメージが強い。自治体からは「住民の接種に使わない」との声も上がっているという。接種のめどが立たない中、コロナ感染が急拡大してワクチンが不足した台湾に、日本政府はAZ製ワクチンを供給したが、一部の台湾国民からは「日本人が使わないワクチンを台湾人に使わせるのか」といった批判も出た。今後、国内においてもAZ製ワクチンの接種を進めるならば、マイナスイメージを払拭するプラスの情報が必要なはずだ。安全性のエビデンスや副反応対策を示すほか、2回目接種にAZ製ワクチンを打つと、抗体がより多くできるといった研究をスルーせず、真摯に検証してみることも必要だろう。新型コロナ政策を巡っては、休業要請や緊急事態宣言などをとってみても、論理的根拠を示せないまま国民に要請するばかり。エビデンスを示し、納得のいく説明と強いメッセージを発することで医療人や国民に行動を促すのは、なにもコロナに限ったことではない、きわめてシンプルな政治の基本だと思う。

　コーヒーは、中枢神経を刺激するカフェインを含有する世界で人気の飲料である。南オーストラリア大学のKitty Pham氏らは、習慣的なコーヒーの摂取が脳容積の違いや認知症および脳卒中の発症に関連しているかについて検討を行った。Nutritional Neuroscience誌オンライン版2021年6月24日号の報告。　UK Biobankに参加した39万8,646人（37～73歳）を対象に、習慣的なコーヒーの消費量をプロスペクティブに分析した。MRIの情報は、対象者のうち1万7,702人より得られた。脳容積との関連は、共変量調整線形回帰を用い、認知症（4,333例）および脳卒中（6,181例）のオッズ比（OR）との関連は、ロジスティック回帰を用いて分析した。　主な結果は以下のとおり。・習慣的なコーヒーの消費量と以下の脳容積との間に逆線形の関連が認められた。　●全脳（1杯当たりの完全調整β：－1.42、95％CI：－1.89～－0.94）　●灰白質（β：－0.91、95％CI：－1.20～－0.62）　●白質（β：－0.51、95％CI：－0.83～－0.19）　●海馬容積（β：－0.01、95％CI：－0.02～－0.003）・習慣的なコーヒーの消費量と白質高信号域（WMH）容積との関連は認められなかった（β：－0.01、95％CI：－0.07～0.05）。・コーヒーの消費量と認知症との関連は、非線形であった（Pnon-linearity＝0.0001）。少量のコーヒーを摂取する人と比較し、コーヒーを摂取しない人、カフェインレスコーヒーを摂取する人、1日6杯以上コーヒーを摂取する人において、オッズ比が高かった。・共変量で完全に調整した後、1日6杯以上のコーヒー摂取は、1日1～2杯の摂取と比較し、認知症ORが53％（完全調整OR：1.53、95％CI：1.28～1.83）高かったが、脳卒中との関連は弱かった（OR：1.17、95％CI：1.00～1.37、p＝0.055）。　著者らは「コーヒーの消費量が多いと、脳容積の低下が認められ、また認知症リスクが高まることが示唆された」としている。

　臨床研究では、臨床データ収集システム（EDC：Electronic Data Capture）に医療施設のデータを適時入力する必要がある。しかし、そこには国際的な課題がある。NTTデータとファイザーR&Dは、国立がん研究センター東病院と臨床研究における臨床データの収集およびデータ品質点検の効率化に向けた共同研究を2021年7月から開始する。　臨床研究では、新薬等の効果と安全性を検証するためにALCOA（Attributable：帰属性、Legible：判読性、Contemporaneous：同時性、Original：原本性、Accurate：正確性）が担保された臨床データの収集が不可欠である。また、一般的に臨床データは、電子カルテを含む複数の原資料から収集される。　電子カルテのデータを原資料として利用する場合、医療機関では電子カルテのデータをEDCに入力するという、重複作業が発生しており、その負担は常に課題となっている。　この共同研究では、電子カルテ内のデータを国際標準に準拠した臨床研究報告用データに変換、Clinical Data Transfer（CDT）システムでの日本語からの翻訳等を行った上で、製薬企業等が管理するEDCに登録するソリューションを開発する。　それにより、重複入力作業の軽減とデータ点検作業の削減を図り、医療機関と製薬企業双方に有益な臨床研究の実現を目指す。　研究期間は2021年7月～2021年12月。国立がん研究センター東病院は研究に用いる臨床研究データを提供、NTTデータはCDT等のソリューションを提供、ファイザーはCDTからEDC取り込みまでの環境などを提供する。

　メルクとエーザイは、2021年7月22日、治療ラインに関わらず全身療法後に増悪した、根治的手術または放射線療法に不適応なMSI-Highを有さない進行子宮内膜がんに対する抗PD-1抗体ペムブロリズマブとチロシンキナーゼ阻害薬レンバチニブの併用療法の適応について、米国食品医薬品局（FDA）より承認を取得したと発表。　今回の承認は、第III相臨床試験 （KEYNOTE-775 試験/309 試験）の結果に基づいたもの。同試験において、対照薬の化学療法（治験医師選択によるドキソルビシンまたはパクリタキセル）と比較して、同併用療法は全生存期間（ハザード比[HR]：0.68、95％信頼区間[CI]：0.56～0.84、p＝0.0001）、無増悪生存期間（HR：0.60、95％CI：0.50-0.72、p＜0.0001）共に有意に延長した。さらに奏効率は30％で、対照群の15％に比べ有意な改善を示した。　根治的治療に不適応な進行性子宮内膜がんの5年生存率は17％と低い。なかでも、全身化学療法後に増悪した患者の治療選択肢は限られているが、今回の承認で、生存期間を延長する新たな治療選択肢が加わった。

　中等度～重度グルココルチコイド抵抗性/依存性の慢性移植片対宿主病（GVHD）に対し、JAK1-JAK2阻害薬ルキソリチニブの24週時点の全奏効割合は49.7％と、従来の治療法の25.6％に比べ有意に高率で、治療成功生存期間の中央値も18.6ヵ月vs.5.7ヵ月と大幅に延長し、症状改善の割合も有意に高率（オッズ比[OR]：2.62）だった。ドイツ・フライブルク大学のRobert Zeiser氏らが、329例を対象に行った第III相非盲検無作為化試験の結果、明らかにされた。安全性については、ルキソリチニブ群で血小板減少と貧血の発現頻度が高率だった。慢性GVHDは同種造血幹細胞移植の主要な合併症で、患者の約50％でグルココルチコイド抵抗性/依存性を示す。これまでに、慢性GVHDの2次治療を評価した第III相無作為化試験の確固たるデータは不足しているが、後ろ向きサーベイで、同患者に対してルキソリチニブが有効である可能性が示されていた。NEJM誌2021年7月15日号掲載の報告。 24週時点の全奏効、治療成功生存期間、修正Lee症状尺度スコアなどを比較　研究グループは、中等度～重度グルココルチコイド抵抗性/依存性の慢性GVHDを有する12歳以上の患者を対象に試験を行った。　被験者を無作為に2群に分け、一方にはルキソリチニブ（10mg、1日2回）を、もう一方には、10通りの一般的治療選択肢のリストから、担当医の判断で利用可能な最善の治療が行われた（対照群）。　主要エンドポイントは、24週時点の全奏効（完全奏効・部分奏効）だった。主な副次エンドポイントは、治療成功生存期間と、24週時点の修正Lee症状尺度スコアの改善だった。いずれのエンドポイントも、ルキソリチニブ群で大幅に改善　被験者総数は329例で、ルキソリチニブ群165例、対照群164例だった。　24週時点の全奏効割合は、対照群25.6％に対し、ルキソリチニブ群は49.7％に上った（OR：2.99、p＜0.001）。治療成功生存期間の中央値についても、対照群5.7ヵ月に対し、ルキソリチニブ群は18.6ヵ月超と、有意に延長した（ハザード比[HR]：0.37、p＜0.001）。症状改善の割合は、それぞれ11.0％、24.2％とルキソリチニブ群で有意に高率だった（OR：2.62、p＝0.001）。　24週目までにみられたGrade3以上の有害事象で発現頻度が10％以上だったのは、血小板減少（ルキソリチニブ群：15.2％、対照群：10.1％）と、貧血（12.7％、7.6％）だった。サイトメガロウイルス感染の発生率と再活性化率は、両群で同程度だった。

　BNT162b2 mRNAワクチン（Pfizer-BioNTech製）を完全接種した健康な医療従事者1,497例のうち、重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）へのブレークスルー感染が認められたのは39例で、いずれの感染者も非感染者に比べて、感染前（SARS-CoV-2検出前1週間以内）の中和抗体価が低いことが、イスラエル・Sheba Medical Center Tel HashomerのMoriah Bergwerk氏らによる検討で示された。また、ブレークスルー感染者のほとんどが軽症か無症状だったが、持続的な症状を呈するという。BNT162b2 mRNAワクチンはSARS-CoV-2に対する高い有効性にもかかわらず、まれなブレークスルー感染が報告されている。研究グループは、これらの感染を特徴付け、ブレークスルーと感染性の相関関係を調べた。NEJM誌オンライン版2021年7月28日号掲載の報告。ケース・コントロールで感染相関関係要因を検証　研究グループは、イスラエル最大の医療センターに勤務する医療従事者を対象に、無症状者も含め、ワクチン完全接種後のブレークスルー感染者の特定を行った。ブレークスルー感染の定義は、ワクチンの2回目接種後11日以降のRT-PCR検査によるSARS-CoV-2の検出で、最初の6日以内に明らかな曝露や症状があった場合には除外した。　症候性（軽症を含む）、あるいは感染者との接触が確認された被験者について、疫学的調査、RT-PCR検査、抗原迅速診断法（Ag-RDT）、血清検査、ゲノム解析など詳細な検査を行った。　感染者と非感染者についてケース・コントロール解析を行い、ブレークスルー感染との相関関係要因を検証した。具体的には、SARS-CoV-2検出前1週間以内に抗体価を測定したブレークスルー感染者と、非感染者のマッチング・コントロール4～5例について、一般化推定方程式を用いて、感染群とコントロール群の幾何平均抗体価と両群抗体価の比率を予測した。感染と中和抗体価、N遺伝子増幅に必要なサイクル数（Ct値）との関連性についても検証した。ほとんどのブレークスルー感染者が軽症・無症状、19％は6週間以上症状継続　ワクチン完全接種者でRT-PCR検査結果が得られた1,497例の医療従事者のうち、SARS-CoV-2のブレークスルー感染が認められたのは39例だった。　感染群のSARS-CoV-2検出前1週間以内の中和抗体価は、非感染のコントロール群に比べ低値だった（感染群のコントロール群に対する率比：0.361、95％信頼区間[CI]：0.165～0.787）。感染前の中和抗体価の高値は、感染性の低下（Ct値がより高い）と関連していた。　ほとんどのブレークスルー感染者が軽症か無症状だったが、うち19％で症状が6週間以上続いた。　検査を行った85％が、B.1.1.7（α）株だった。　感染群の74％が、感染中のウイルス負荷が高かった（Ct値30未満）が、同時に行ったAg-RDTで陽性結果が出たのはそのうち59％（17例）だった。2次感染は認められなかった。

　認知症がある方のサイコーシス（幻覚・妄想）は、本人や介護者にとっては過酷な状況である。　本研究は、海外ではパーキンソン病認知症によるサイコーシスに使われているpimavanserinを、アルツハイマー型、前頭側頭型、血管性の認知症によるサイコーシスにも広げる試みだ。この第III相試験で良好な結果が得られたので、将来われわれが手にする可能性も高いと思われる。　認知症がある方のサイコーシスに対する医学的な対応はここ数十年で大きく変貌した。かつては抗精神病薬が安易に処方されることが多かった。これらは、強弱はあるがドパミン遮断薬でもあるのだから、パーキンソン症状のリスクが大きく、誤嚥や転倒につながる。さらにレビー小体病やパーキンソン病認知症といった新たなカテゴリーが出現し、このカテゴリーでは当然ながらドパミン遮断薬は禁忌である。　現在では、抗精神病薬はなるべく使わずに、環境調整（たとえば日中は明るい所で活動してもらう）、非薬物療法（介護スタッフへのケア方法の提案）、心理社会的な解釈の可能性の探求（その幻覚妄想には意味があるのではないか、こうすればよいのではないか）などをまずは行う。それでも改善しない場合は漢方薬を使い（ただし粉の形状が嫌われる場合もある）、最後の手段でリスクベネフィットを熟慮したうえで関係者の総意で少量の抗精神病薬を開始する、効果が得られたらすぐに撤退する、というのが一般的であろう。　とはいえ、処方者はなかなか厳しい立場にいることも自覚せねばならない。進歩的な人々からは「高齢者に抗精神病薬を使うなんて非人道的だ」と言われる。一方で、家族介護者や施設介護者からは、「私たちの生活は破綻しています」という悲鳴と共に使用の希望を頂くことが多い。「すぐに使ってくれ、でなければ入院させてくれ」と言われることもあるし、期待に沿えないとおそらく他の医療機関で処方してくれるところを探し続けるということもあろう。また減薬を提案すると反発されることが多い。臨床とはそういうものだが、柔軟さと大局観が必要だ。　このpimavanserinの強みは、パーキンソン症状がほぼないことであろう。本研究では誤嚥や転倒はみられておらず、これまでの困難を大きく解消するだろう。　以上はあくまで臨床家の経験に基づく語りである。そして以下はそれを受けた研究者としての考察である。　もちろん処方データベース等を用いた疫学研究も重要であるが（私も疫学研究者の端くれである）、現実世界の変化はとても大きく複雑なので、臨床家の生の声が意外に本質に迫っていることもある。　臨床現場は、患者の急激な高齢化（いまや100歳も普通）、一人暮らしの人の急増、地域包括支援センターの支援技術の向上（出来上がったころに比べると雲泥の差だ、そもそも昔は認知症の人は病院だといって拒否していたところもあった）、介護スタッフの技術の向上（たとえば好き嫌いはあるだろうがユマニチュードのおかげで支配的なスタッフはだいぶ減った印象だ）、家族の意識の変化（かつては親の死や弱さを受け入れない人も多かったが、いまでは自然なこととわかってくださる人が増えた）など変わり続ける。おそらく未知の変数もあるだろう。そして正解もまた変わり続ける。かつて私は、ガイドラインや疫学研究が臨床を導く光だと思っていた。いまでもそうした気持ちはあるが、おそらくガイドラインや疫学研究は、現実には臨床を追いかけているに過ぎないのだろうと思っている。　最後におとなしくまとめると、両方大事であって、どちらかだけでは視野狭窄だということだ。

第63回　「メインテート」の名称の由来は？販売名メインテート錠0.625mgメインテート錠2.5mgメインテート錠5mg一般名（和名［命名法］）ビソプロロールフマル酸塩（JAN）効能又は効果本態性高血圧症（軽症～中等症）狭心症心室性期外収縮次の状態で、アンジオテンシン変換酵素阻害薬又はアンジオテンシンII受容体拮抗薬、利尿薬、ジギタリス製剤等の基礎治療を受けている患者虚血性心疾患又は拡張型心筋症に基づく慢性心不全頻脈性心房細動用法及び用量（1）本態性高血圧症（軽症～中等症）、狭心症、心室性期外収縮通常、成人にはビソプロロールフマル酸塩として、5 mgを1日1回経口投与する。なお、年齢、症状により適宜増減する。（2）虚血性心疾患又は拡張型心筋症に基づく慢性心不全通常、成人にはビソプロロールフマル酸塩として、1日1回0.625mg経口投与から開始する。1日1回0.625mgの用量で2週間以上経口投与し、忍容性がある場合には、1日1回1.25mgに増量する。その後忍容性がある場合には、4週間以上の間隔で忍容性をみながら段階的に増量し、忍容性がない場合は減量する。用量の増減は1回投与量を0.625、1.25、2.5、3.75又は5mgとして必ず段階的に行い、いずれの用量においても、1日1回経口投与とする。通常、維持量として1日1回1.25～5mgを経口投与する。なお、年齢、症状により、開始用量は更に低用量に、増量幅は更に小さくしてもよい。また、患者の本剤に対する反応性により、維持量は適宜増減するが、最高投与量は1日1回5mgを超えないこと。（3）頻脈性心房細動通常、成人にはビソプロロールフマル酸塩として、1日1回2.5mg経口投与から開始し、効果が不十分な場合には1日1回5mgに増量する。なお、年齢、症状により適宜増減するが、最高投与量は1日1回5mgを超えないこと。警告内容とその理由1.慢性心不全患者に使用する場合には、慢性心不全治療の経験が十分にある医師のもとで使用すること。2.慢性心不全患者に使用する場合には、投与初期及び増量時に症状が悪化することに注意し、慎重に用量調節を行うこと。禁忌内容とその理由（原則禁忌を含む）禁忌（次の患者には投与しないこと）1.高度の徐脈（著しい洞性徐脈）、房室ブロック（II、III度）、洞房ブロック、洞不全症候群のある患者〔症状を悪化させるおそれがある。〕2.糖尿病性ケトアシドーシス、代謝性アシドーシスのある患者〔アシドーシスに基づく心収縮力の抑制を増強させるおそれがある。〕3.心原性ショックのある患者〔心機能が抑制され、症状を悪化させるおそれがある。〕4.肺高血圧による右心不全のある患者〔心機能が抑制され、症状を悪化させるおそれがある。〕5.強心薬又は血管拡張薬を静脈内投与する必要のある心不全患者〔心収縮力抑制作用により、心不全が悪化するおそれがある。〕6.非代償性の心不全患者〔心収縮力抑制作用により、心不全が悪化するおそれがある。〕7.重度の末梢循環障害のある患者（壊疽等） 〔末梢血管の拡張を抑制し、症状を悪化させるおそれがある。〕8.未治療の褐色細胞腫の患者9.妊婦又は妊娠している可能性のある婦人10.本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者※本内容は2021年8月4日時点で公開されているインタビューフォームを基に作成しています。※副作用などの最新の情報については、インタビューフォームまたは添付文書をご確認ください。1）2013年9月改訂（第12版）医薬品インタビューフォーム「メインテート®錠0.625mg/錠2.5mg/錠5mg」2）田辺三菱製薬：Medical View Pont

首都圏に緊急事態宣言再発令も手詰まり感、ロックダウン法制化も現実味こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。オリンピックの競技が佳境に入る中、新型コロナ感染症の新規感染者数もうなぎ登りになって来ました。首都圏の病床の逼迫具合も深刻さを増しており、菅 義偉首相が繰り返し国民に約束してきた「安全、安心」のオリンピック開催は既に破綻状態と言えます（オリンピック関係者の陽性者も増えています）。7月28日、東京都の新規感染者数が初めて3,000人を超え、3,177人と発表された日、テレビ朝日系列の報道ステーションは興味深い指摘をしていました。約1ヵ月前に厚生労働省が発表したシミュレーションでは、緊急事態宣言を出した場合、東京都の7月の新規感染者数は1,000人程度のピークで留まり、その後は減少していく、という予測だったそうです。一方、緊急事態宣言を出さずに人流も減らなかった場合は、28日の段階で3,000人規模になり、その後も上昇する、という予測でした。つまり、現在の東京の感染状況は、「緊急事態宣言を出さなかった場合の予測」とほぼ同じになっているのです。それにも関わらず、8月2日から埼玉、千葉、神奈川の各県と大阪府に再び緊急事態宣言が発令されました。もはや感染拡大を抑える効果がほとんどない緊急事態宣言は、国が国民に感染拡大の責任の一部を押し付けるためのエクスキューズのようにも見えます。政府が首都圏での緊急事態宣言発令を決定する前日の7月29日には、日本医師会、日本病院会など9つの医療関係団体が、緊急事態宣言の対象を全国にすることも検討するよう、政府に求める緊急声明を発表しています。年初から散々、コロナ対応病床不足や地域での連携不足を指摘され、その反省のもと医療体制を整えてきたはずなのに、この慌てぶりは何なのでしょう。政府も日医をはじめとする医療関係団体も、ワクチン接種に過大な期待をかける一方で、デルタ株の恐ろしさ（7月末に明らかになった疾病対策センターの内部資料では「デルタ株はより重篤な症状を引き起こし、水痘と同じくらい容易に蔓延するとみられる」とされています）を甘く見ていたのではないでしょうか。7月30日の政府の基本的対処方針分科会では、将来的にはロックダウン（都市封鎖）を可能とする法整備の検討を求める声も出たようです。菅首相はこの時点では否定的な考えだったとのことですが、このまま感染拡大が収まらなければ、日本でもロックダウンの法制化があるかもしれません。8月2日に開かれた関係閣僚会議では、重症患者や重症化リスクの高い人には、必要な病床を確保するとともに、それ以外の人は自宅療養を基本とし、症状が悪化すれば、すぐに入院できる体制を整備する方針が示されました。自宅などを医師が往診した場合、診療報酬が950点増額されるとのことですが、これで新たに往診を始めよう、件数を増やそうという医療機関がそれほど出てくるとは思えません（往診に取り組んでいるところはもうやっているでしょう）。むしろ、コロナ患者の往診や訪問診療に慣れておらず感染対策も不十分な医師の新規参入は、逆に地域で感染を拡大させる危険性すらあります。「かかりつけ医」と「地域医療連携推進法人」をフィーチャーさて、前回に続き、政府が臨時閣議で決定した「経済財政運営と改革の基本方針2021」（「骨太の方針2021」）について、気になったことを書いていきます。「骨太の方針2021」では、感染症拡大の緊急時の対応を、より強力な体制と司令塔の下で推進する考えが示されました。中でも医療提供体制については、感染症に対応するため、医療定休体制の「平時」と「緊急時」の体制を迅速・柔軟に行うべき、としています。そのための具体的方策としては「かかりつけ医」と「地域医療連携推進法人」がフィーチャーされています。前回は日本医師会が頑なに制度化を反対する「かかりつけ医」について書きました。今回はもう一つの要となりそうな制度、地域医療連携推進法人について考えてみたいと思います。連携推進法人制度を活用し、病院の連携・機能強化と集約化進める「骨太の方針2021」では、地域医療連携推進法人について「第3章　感染症で顕在化した課題等を克服する経済・財政一体改革」の中で、「今般の感染症対応の検証や救急医療・高度医療の確保の観点も踏まえつつ、地域医療連携推進法人制度の活用等による病院の連携強化や機能強化・集約化の促進などを通じた将来の医療需要に沿った病床機能の分化・連携などにより地域医療構想を推進する」と明記されました。地域医療連携推進法人制度がスタートして4年、当初は「単なる医療機関の統廃合の促進策」「経済的なメリットがほとんどなく手を挙げるところは少ないのでは」などと医療関係者の多くから揶揄され、認定される数も全国で年数法人程度と超スローペースでした。しかしここに来て、コロナ禍の中、地域医療連携推進法人に参加している病院・施設間で、コロナ患者の重症度による患者振り分けを行っているところも出てきており、より有機的な医療連携のモデルとして改めて着目されています。コロナ禍にあっても設立を検討する医療法人や自治体が増えていると聞きます。制度ができる前から、各地で地域医療連携推進法人の設立をサポートしてきた知人の医療コンサルタントは、閣議決定直後、「雌伏4年、やっと連携法人の時代がやって来る！」とわざわざ連絡してきたくらいでした。危機感を持つ医療法人同士が連携と効率化を自発的に進める仕組みでは、地域医療連携推進法人とはいったいどんな制度なのでしょうか。簡単におさらいしておきましょう。この制度は、「医療機関相互の機能の分担および業務の連携を推進し、地域医療構想を達成するための一つの選択肢」として、2015年の医療法改正で創設が決まり、2017年4月から制度がスタートしました。「競争よりも協調を進め、地域において質が高く効率的な医療提供体制を確保」するため、それまで個々の経営理念、方針に基づき運営されてきた複数の病院などを一つの方向性に導き、より良い機能分担や連携、経営効率化を進めるための仕組みが制度に盛り込まれています。元々は「ホールディングカンパニー型」を提案もっとも、国は当初、違った思惑と目的を持って制度化を検討していました。今から8年前の2013年8月、「社会保障制度改革国民会議報告書」は、「地域における医療・介護サービスのネットワーク化を図るためには、当事者間の競争よりも協調が必要であり、その際、医療法人等が容易に再編・統合できるよう制度の見直しを行うことが重要である」とし、制度改革の一例としてホールディングカンパニー型を提案しました。そもそも医療法人には、合併制度はあるもののハードルが高く、一方、公的病院は合併制度自体が存在しません。こうした状況を踏まえての提案でした。その後、2014年6月に閣議決定した「日本再興戦略（改訂2014）」で、「複数の医療法人や社会福祉法人等を、社員総会等を通じて統括し、一体的な経営を可能とする『非営利ホールディングカンパニー型法人制度（仮称）』を創設する」として新制度創設に向けて議論が本格的に動き出しました。しかし、紆余曲折を経て、最終的には現行の医療法の枠組みの中で「新型法人」として検討が進み、地域の医療機能の連携強化や資源効率化のための手段、という役割が全面に出された今の制度に落ち着いたわけです。「地域医療構想を達成するための一つの選択肢」という役割も付与されています。地域医療連携推進法人の3つの業務地域医療連携推進法人の主な業務内容は、1）統一的な医療連携推進方針の決定2）医療連携推進業務等の実施3）参加法人の統括の3つです。1）の「統一的な医療連携推進方針」とは、複数の医療機関で、診療内容や病床機能、在宅復帰への流れなどについて統一した方針を定めるということです。核となる2）の「医療連携推進業務」は、診療科・病床の再編、医療従事者らの共同研修、医師の配置換え、医薬品等の共同交渉・共同購入、医療機器の共同利用等、かなり幅広い業務が認められています。なお、診療科・病床の再編に関しては、参加法人内の病院間の病床の融通も可能です。ある病院で産科病床を閉めて病床が余った場合、他の病院のがんの病床の増床に振り向ける、といったこともできるわけです。経営者のセンスが試される「医療連携推進業務等の実施」つまり、参加した医療法人が有する病院間で、診療科や医療機能の棲み分けを行い、より効率的に地域医療を展開するためのツールが地域医療連携推進法人なのです。医師ばかりでなく、看護師や診療放射線技師などの医療スタッフを必要に応じて法人間で融通したり、地域フォーミュラリーを策定して薬剤を共同購入したりしている地域医療連携推進法人もあります。参加法人の了解を取り、「医療連携推進業務」をどこまで広げられるかが活用のポイントであり、経営者のリーダーシップやセンスが試される制度と言えるでしょう。北海道から鹿児島県まで28法人が認定2021年7月1日現在、北は北海道から南は鹿児島県まで28法人が地域医療連携推進法人として認定されています。厚生労働省のサイトには、その一覧が掲載されています。各都道府県の当該サイトでは、個々の地域医療連携推進法人の詳細を見ることもできます。大病院を核に中小病院や介護保険施設などが集まり、地域包括ケアシステムの構築を視野に入れるもの（山形県の日本海ヘルスケアネットなど）から、へき地において医師の確保に主眼を置くもの（広島県の備北メディカルネットワークなど）、県立病院と民間病院の統合をスムーズに進める前段階として認可を受けたもの（兵庫県のはりま姫路総合医療センター整備推進機構）まで、制度の活用の仕方はさまざまです。大学病院が主導して地域医療連携推進法人をつくる例もあります。愛知県の藤田医科大学が中心となってつくった尾三会や、大阪府の関西医科大学が主導してつくった北河内メディカルネットワークなどがそれに当たります。大学病院から退院する患者の受け皿整備が狙いとみられます。各地の地域医療連携推進法人に共通するのは、将来への危機感を持つ病院が生き残りをかけて集まっていることです。国や都道府県が進める地域医療構想では医療機能の棲み分けや、経営効率化が進まないことから、リーダーシップのある病院経営者が地域の医療機関を説得し、地域医療連携推進法人の設立を考えるケースもあるようです。日医は「株式会社の参入につながる」と懸念を表明地域医療連携推進法人は、医療法において5年ごとに制度見直しを行うことが決まっており、2022年度から厚労省は制度見直しに着手する予定です。政府の「成長戦略フォローアップ工程表」では、国は2021年度中に資金融通等の制度面・運用面の課題を把握し、2022年度から検討を踏まえ措置する、とされており、地域医療連携推進法人の取り組みに対しインセンティブが働くような制度に改善されるでしょう。そうなると、生き残りをかける地域の医療機関にとっては、なくてはならない制度になる可能性もあります。もっとも、「骨太」で脚光を浴び、制度も改善の方向で動き始めた一方で、日本医師会はこの制度の普及・発展にはあまり乗り気ではないようです。中川 俊男会長は6月23日の定例記者会見で「骨太の方針2021」に明記された事項に対する日医の見解を説明しましたが、地域医療連携推進法人については、国や都道府県主導M＆Aの推進、更には病院経営への株式会社の参入につながることへの懸念を表明したとのことです。医療機関が自主的に連携を強化し、機能の役割分担をしようという動きをも牽制するとは、相変わらずの守旧派ぶりと言えるでしょう。そう言えば、この制度がスタートしたばかりの2017年、九州のある県の医療審議会に、乳がん専門病院と泌尿器科の専門病院同士が地域医療連携推進法人を設立しようと認定を申請したことがありました。しかし、結果は「認定見送り」でした。書類等は完全に揃っていたにもかかわらず「見送り」となった理由は、「地元の医師会への事前の挨拶がなかったなど、医師会への配慮不十分だったため」（乳がん専門病院理事長の話）とのことでした。前回のかかりつけ医の制度化だけでなく、地域医療連携推進法人にまで横槍を入れる日本医師会。未曾有の医療危機にあっても変革をことごとく嫌うその姿勢には、正直呆れるほかありません。

　日本国内で確認されたワクチン接種後の感染例130例について、積極的疫学調査が実施され、2回目のワクチン接種後14日以降が経過した症例でも、一部で感染性のあるウイルスが気道検体中に検出された。7月21日開催の第44回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードで、国立感染症研究所感染病理部の鈴木 忠樹氏が、「新型コロナワクチン接種後に新型コロナウイルス感染症と診断された症例に関する積極的疫学調査（第一報）」について報告した。　本調査の主な目的は、1）ワクチン接種後感染の実態把握、2）ワクチンにより選択された（可能性のある）変異株の検出、3）ワクチン接種後感染者間でのクラスターの探知であり、今回の報告は2021年6月30日時点における疫学的・ウイルス学的特徴の暫定的なまとめと位置付けられている。［調査方法］・2021年4月1日～6月30日までに1）医療機関・自治体からワクチン接種後感染として感染研に直接報告があった症例2）新型コロナウイルス感染者等情報把握・管理システム（HER-SYS）に登録のあった感染者（ワクチン2回目接種日を0日として最初に検査陽性検体が採取された日まで14日以上経過）で、感染研から医療機関・自治体への問い合わせで協力が得られた症例について、患者・疫学情報や検体を収集した。・症例情報については本調査独自の症例報告書様式を作成し収集した。・気道検体は、N2領域のPCR再検での陽性例について、N501Y（アルファ株、ベータ株、ガンマ株等で認める）、E484K（ベータ株、ガンマ株等で認める）、L452R（デルタ株等で認める）変異を検出するPCRスクリーニング（変異検出PCR）およびウイルス分離試験を実施し、検体中のウイルスN2領域のPCRの結果、ウイルスRNA量が十分量あると判断された検体については、ウイルスゲノム解析を実施した。・1回目接種後14日～2回目接種後13日まで、2回目接種後14日以降について分けて解析した。※ただし現状では、集団の違い（医療従事者および高齢者の割合、接種時期、感染時期等）から、単純にこれらの2群を比較して解釈すべきではない。 　主な結果は以下のとおり。・27都道府県から130例（うち2回目接種後14日以降67例）が報告された。医療従事者が106例（81.5％）を占める。・年齢中央値は44.5（20～98）歳、男性37例（28.5％）、女性93例（71.5％）であった。 ・免疫不全のある者（原発性免疫不全症、後天性免疫不全症候群など、[狭義の]免疫不全の診断を受けた者）はいなかったが、ステロイド等の免疫抑制剤の使用歴は3例（2.4％）で認めた。・接種していたワクチンは、121例（97.6％）がファイザー社製であった。・接触歴ありが92例（75.4％）を占めた（うち2回目接種後14日以降50例）。・症例報告書提出時点での重症度は、65例（50％）が無症状、60例（46.2％）が軽症、5例（3.8％）が中等症で、重症例はいなかった。・6月30日時点で、気道検体については101例（うち2回目接種後14日以降50例）が収集され、N2領域のPCR再検で68例が陽性となり、Ct値の中央値（範囲）は29.4（15.9～38.4）であった。・ウイルス分離可能であったのは分離を試行した58例中16例。変異検出PCRは68例で実施し、ウイルスゲノム解析が完了したのは39例であった。・ウイルスゲノム解析を実施した39例中、B.1.1.7系統（アルファ株）30例（うち2回目接種後14日以降12例）、R.1系統4例（0例）、B.1.617.2系統（デルタ株）4例（2例）、P.1系統（ガンマ株）1例（0例）を認めた。また、各系統特異的なスパイクタンパクの変異を除いては、免疫を逃避する可能性のあるスパイクタンパクへの新規の変異は認めなかった。 中間解析時点では、特殊な疫学的特徴はみられず　本報告では症例の大多数が優先接種対象の医療従事者であり、若年層が多く、無症状でも検査対象となる機会が比較的多いことなどもあり、多くが軽症および無症状であったと考察。高齢者への接種も現在では進んでおり、今後はそれらの知見も収集していくことが重要としている。　男女比については、内閣官房HPに公開されているワクチン接種記録システムの集計値において4月12日～4月25日の2週間で、（医療従事者が想定される）65歳未満の男女比は1：3程度と本報告の男女比と同程度であった。免疫不全や免疫抑制剤を使用している者は1割未満であった。　上記より、中間解析の時点では、特殊な疫学的特徴をもつ集団ではないことが示唆されたと考察されている。2回目接種後も感染性のあるウイルス検出　ワクチン1回目接種後のみならず2回目接種後14日以降においても、一部の症例では感染性のあるウイルスが気道検体中に検出されたことから、二次感染リスクも否定できないことがわかった。また、ワクチン接種後感染例から検出されたウイルスは、ワクチン接種により付与された免疫を回避できる新規の変異を有するウイルスではなく、同時期に国内各地域で流行しているウイルスであった。これらの結果より、ワクチン接種後であっても、その時点で流行しているウイルスに感染することがあること、および、ワクチン接種後感染例の一部では二次感染しうることが示唆され、ワクチン接種者における感染防止対策の継続は重要と考えられた。　今後は、ワクチン接種後であっても、新型コロナウイルス感染の疑いがある場合（有症状・接触者等）は積極的に検査を実施し、陽性検体の一部については、免疫逃避能を有する新たな変異ウイルスの出現の監視など、病原体解析を継続して実施していく必要があるとしている。

　運動は、身体機能や免疫力に良い影響をもたらす可能性がある。中国・四川大学のShanshan Li氏らは、原発性不眠症患者に対する運動介入の効果をシステマティックに評価し、メタ解析に基づいて、原発性不眠症患者の睡眠の質を改善するうえで役立つ運動の推奨事項を作成した。The Journal of Sports Medicine and Physical Fitness誌2021年6月号の報告。　2019年10月までに公表された原発性不眠症に対する運動介入の影響を調査したランダム化比較試験をCNKI、VIP、Wanfang、Web of Science、SpringerLink、EBSCO、PubMed、Cochrane Library、Embaseより手動および電子的に検索した。バイアスリスクの評価にはCochrane Handbook 5.1.0、メタ解析にはSTATA 13.0（StataCorp LLC［米国・テキサス州カレッジステーション］）を用いた。　主な結果は以下のとおり。・品質の高かった23試験より、運動介入群1,269例および対照群（薬物療法または介入なし）1,203例のデータを分析した。・メタ解析では、原発性不眠症の治療において運動介入の有意な影響が確認された（SMD：－1.64、95％CI：－2.08～－1.19、p＜0.001）。・サブグループ解析において、有意なエフェクトサイズが認められた因子は、以下のとおりであった。　●60歳超の高齢患者（SMD：－1.69、95％CI：－2.40～－0.97、p＜0.001）　●有酸素運動（SMD：－2.21、95％CI：－2.89～－1.53、p＜0.001）　●8～12週間の運動介入継続（SMD：－2.58、95％CI：－3.61～－1.54、p＜0.001）　●60分以下の運動介入（SMD：－2.29、95％CI：－3.66～－0.92、p＝0.001）　●アジア人患者（SMD：－1.86、95％CI：－2.42～－1.31、p＜0.001）　●週4回以下の運動介入（SMD：－1.70、95％CI：－2.29～－1.11、p＜0.001）・メタ解析結果の確実性は、バイアス分析および感度分析より支持された。　著者らは「運動介入は、原発性不眠症患者に良い影響をもたらすことが示唆された。その影響は、とくに高齢患者において顕著であった。原発性不眠症状の治療および睡眠の質の改善には、60分間の運動介入を週4、5回、8～12週間継続することが推奨される。本結果の検証には、サンプル数の増加や研究の質の向上が望まれる」としている。

　HIV-1感染症の2次治療について、ドルテグラビルと逆転写酵素阻害薬（NRTI）の併用投与は、NRTIの活性が予測されない患者を含む広範なNRTI耐性患者において有効であることが、シンガポール国立大学のNicholas I. Paton氏らによる検討で示された。また、2つのNRTIについて、テノホビルはジドブジンに対して非劣性であることも示された。世界保健機関（WHO）はHIV-1感染症の2次治療について、ドルテグラビルと2つのNRTIとの併用投与を推奨しているが、薬剤耐性によりNRTIの活性が予測されない場合や、NRTIのテノホビルからジドブジンへの切り替え推奨に関するエビデンスは限定的であった。NEJM誌2021年7月22日号掲載の報告。2×2要因無作為化非盲検非劣性試験で検証　研究グループはHIV-1感染症の1次治療に失敗した患者（HIV-1ウイルス量≧1,000コピー/mL）を対象に、ドルテグラビルまたはダルナビル＋テノホビルまたはジドブジンの併用投与について評価する、多施設共同の2×2要因無作為化非盲検非劣性試験を行った。　被験者を、ドルテグラビル投与群またはリトナビルでブーストしたダルナビルの投与を受ける群、および、テノホビル投与群またはジドブジン投与群に無作為に割り付けた。なお全被験者がラミブジンの投与を受けた。　主要アウトカムは、48週時点のウイルス量が400コピー/mL未満であることとし、米国食品医薬品局（FDA）のスナップショットアルゴリズム（非劣性マージンは、主要アウトカム達成患者割合の群間差で12ポイント）で評価した。NRTIの活性が予測されない患者でも併用薬の投与は有効　サハラ以南アフリカの7地点で、464例の被験者が登録された。　48週時点でウイルス量400コピー/mL未満を達成した患者の割合は、ドルテグラビル群90.2％（212/235例）、ダルナビル群91.7％（210/229例）であった。群間差は－1.5ポイント（95％信頼区間[CI]：－6.7～3.7、p＝0.58）であり、ドルテグラビルのダルナビルに対する非劣性が示されたが、優越性は示されなかった。　また、テノホビル群は92.3％（215/233例）、ジドブジン群は89.6％（207/231例）であった。群間差は2.7ポイント（95％CI：－2.6～7.9、p＝0.32）であり、テノホビルのジドブジンに対する非劣性が示されたが、優越性は示されなかった。　NRTIの活性が予測されないサブグループにおいて、ウイルス量400コピー/mL未満達成患者の割合は、ドルテグラビル群、ダルナビル群ともに90％超であった。　有害事象の発現頻度は、いずれの要因比較でも群間で実質的に差はなかった。

　乾癬の生物学的製剤による治療に、肥満症や糖尿病既往は、どの程度の影響を与えるのか。米国・Eastern Virginia Medical SchoolのClinton W. Enos氏らによる検討で、肥満は、PASI75およびPASI90の達成率を25～30％減少することなどが示された。乾癬は併存する全身性代謝疾患との関連が指摘されるが、結果を踏まえて著者は、「生物学的製剤の治療反応の達成率を改善するためにも、併存疾患負荷のアセスメントが重要である」と述べている。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2021年7月10日号掲載の報告。　研究グループは、米国およびカナダの診療拠点で使われるCorEvitas' Psoriasis Registryに登録された乾癬患者において、併存する肥満症、糖尿病の既往、高血圧、脂質異常症と、生物学的製剤による6ヵ月時点の治療反応との関連性を評価した。　ベースラインで生物学的製剤（TNF阻害薬、IL-17阻害薬、IL-12/23阻害薬、IL-23阻害薬）による治療を受けており、6ヵ月時点の外来受診データが入手できた2,924例を対象に分析を行った。　ロジスティック回帰法にて、肥満症、糖尿病の既往、高血圧、脂質異常症の各併存疾患を有する患者について、それぞれ有さない患者と比較した選択的アウトカムの反応性達成について、補正後オッズ比（OR）と95％信頼区間（CI）を算出し、評価した。　主な結果は以下のとおり。・全体で肥満症は、PASI75（OR：0.75、95％CI：0.64～0.88）とPASI90（0.70、0.59～0.81）の達成オッズ比25～30％の低下と関連した。・糖尿病の既往は、PASI75達成のオッズ比を31％（OR：0.69、95％CI：0.56～0.85）、PASI90を同21％（0.79、0.63～0.98）低下した。・肥満症は、TNF阻害薬やIL-17阻害薬クラスの反応性の低下と関連していた。・肥満症にかかわらず、糖尿病はIL-17阻害薬治療中のアウトカム不良と関連していた。・程度は低いが、高血圧はTNF阻害薬クラス治療中のアウトカム不良と関連していた。・脂質異常症グループでは、有意な関連はみられなかった。　著者らは、本検討は、短期的な効果のみを評価しており、サンプルサイズは小さく差異の検出力が限られており、結果については限定的である、としている。