過体重または肥満の2型糖尿病患者において、チルゼパチド10mgおよび15mgの週1回72週間皮下投与は、体重管理を目的とした他のインクレチン関連薬と同様の安全性プロファイルを示し、臨床的に意義のある大幅な体重減少をもたらしたことが示された。米国・アラバマ大学バーミンガム校のW Timothy Garvey氏らが、7ヵ国の77施設で実施された第III相国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照試験「SURMOUNT-2試験」の結果を報告した。肥満2型糖尿病患者の健康状態を改善するためには、体重減少が不可欠である。チルゼパチドは持続性のGIP/GLP-1受容体作動薬で、非2型糖尿病の肥満患者を対象としたSURMOUNT-1試験では、72週間のチルゼパチドによる治療で体重が最大20.9％減少することが認められていた。Lancet誌オンライン版2023年6月24日号掲載の報告。BMI 27以上の2型DM患者で、チルゼパチド10mgまたは15mgをプラセボと比較　研究グループは、BMI値27以上、HbA1c 7～10％の2型糖尿病成人患者（18歳以上）を、チルゼパチド10mg群、15mg群またはプラセボ群に1対1対1の割合で無作為に割り付け、週1回72週間皮下投与した（週1回2.5mgから投与を開始し、4週ごとに2.5mgずつ増量）。スクリーニング前3ヵ月以内に体重が5kg以上変化した患者、肥満に対する外科的治療を受けたことがあるまたは予定されている患者、抗肥満薬、DPP-4阻害薬、経口GLP-1受容体作動薬または2型糖尿病の注射薬を投与されていた患者は除外した。すべての試験参加患者、研究者およびスポンサーは治療割り付けをマスクされた。　主要エンドポイントは2つで、ベースラインから72週までの体重変化率および72週時点のベースラインからの体重減少が5％以上を達成した患者の割合とした。治療レジメンの推定は、治療の中止または抗高血糖レスキュー治療開始を問わず有効性を評価した。　有効性と安全性のエンドポイントの解析評価は、無作為化されたすべての患者のデータを用いて行われた。72週間で体重減少最大14.7％、5％以上体重減少の達成率は79～83％　2021年3月29日～2023年4月10日に1,514例が適格性の評価を受け、938例が無作為化された（チルゼパチド10mg群312例、15mg群311例、プラセボ群315例）。患者背景は、平均年齢54.2±10.6歳、女性476例（51％）、白人710例（76％）、ヒスパニック系/ラテン系561例（60％）であった。また、ベースラインの平均体重は100.7±21.1kg、BMIは36.1±6.6、HbA1cは8.02±0.89％であった。　72週時の体重のベースラインからの最小二乗平均変化率はチルゼパチド10mg群－12.8％（標準誤差[SE]0.6）、15mg群－14.7％（0.5）、プラセボ群－3.2％（0.5）であり、プラセボとの群間差はチルゼパチド10mg群－9.6ポイント（95％信頼区間[CI]：－11.1～－8.1）、15mg群－11.6ポイント（95％CI：－13.0～－10.1）であった（いずれもp＜0.0001）。また、72週時の5％以上体重減少達成率は、プラセボ群32％に対し、チルゼパチド10mg群79％、15mg群83％であり、チルゼパチド群で高かった（いずれもp＜0.0001）。　チルゼパチドの主な有害事象は、悪心、嘔吐、下痢などの胃腸障害で、多くが軽度～中等度であり、治療中止に至った有害事象はほとんどなかった（＜5％）。重篤な有害事象は、全体で68例（7％）が報告された。チルゼパチド10mg群で死亡が2例確認されたが、治験責任医師によりチルゼパチドとの関連はないと判断された。

　新規の経口非ペプチドGLP-1受容体作動薬orforglipronは、12mg以上の用量でプラセボまたはデュラグルチドと比較しHbA1cおよび体重の有意な減少を示し、有害事象のプロファイルは同様の開発段階にある他のGLP-1受容体作動薬と類似していた。米国・Velocity Clinical ResearchのJuan P. Frias氏らが、米国、ハンガリー、ポーランド、スロバキアの45施設で実施された26週間の第II相多施設共同無作為化二重盲検用量反応試験の結果を報告した。orforglipronは2型糖尿病および肥満症の治療薬として開発中で、今回の結果を踏まえて著者は、「orforglipronは、2型糖尿病患者にとって少ない負担で治療目標を達成することが期待でき、GLP-1受容体作動薬の注射剤や経口セマグルチドに代わる治療薬となる可能性がある」とまとめている。Lancet誌オンライン版2023年6月24日号掲載の報告。BMI値23以上の2型DM、orforglipron各用量vs.プラセボvs.デュラグルチド　研究グループは、18歳以上の2型糖尿病患者で、HbA1c 7.0～10.5％、BMI値23以上、無作為化前3ヵ月間体重が安定している（増減が5％以下）患者を、プラセボ群、デュラグルチド（1.5mg週1回皮下投与）群、orforglipron 3mg、12mg、24mg、36mg（グループ1）、36mg（グループ2）、45mg（グループ1）、45mg（グループ2）（1日1回投与）各群に、5対5対5対5対5対3対3対3対3の割合で無作為に割り付けた。36mgと45mgのコホートは、それぞれグループ1と2で異なる用量漸増レジメンが検討された。試験参加者は、試験薬、デュラグルチド、プラセボについてマスクされた。　主要有効性アウトカムは、orforglipron各用量群vs.プラセボ群の26週時におけるベースラインからのHbA1cの平均変化とした。副次アウトカムは、orforglipron各用量群vs.デュラグルチド群の26週時におけるベースラインからのHbA1cの平均変化とした。また、ベースラインからの体重の変化なども評価した。　有効性の解析対象集団は、無作為化され少なくとも1回治験薬の投与を受けた全患者で、投与中止またはレスキュー治療開始後のデータは除外した。安全性は、少なくとも1回の治験薬投与を受けた全患者を対象に評価した。orforglipron群のHbA1c、全用量でプラセボより、12mg以上でデュラグルチドより低下　2021年9月15日～2022年9月30日に569例がスクリーニングを受け、383例が無作為化された。352例（92％）が試験を完遂し、303例（79％）が26週間の治療を完遂した。ベースラインの患者背景は、平均値がそれぞれ年齢58.9歳、HbA1c 8.1％、BMI値35.2で、男性226例（59％）、女性157例（41％）であった。　26週時のHbA1cの平均変化は、orforglipron群－1.2％（3mg群）～－2.1％（45mg群）、プラセボ群－0.4％、デュラグルチド群－1.1％であった。orforglipronの全用量群で、HbA1c低下に関してプラセボ群に対する優越性が認められた（群間差：－0.8～－1.7％、全用量群のp＜0.0001）。また、orforglipronの12mg以上の用量群ではHbA1c低下に関して、デュラグルチド群に対する優越性が認められた。　26週時の体重の平均変化は、orforglipronで－3.7kg（3mg群）～－10.1kg（45mg群）、プラセボ群－2.2kg、デュラグルチド群－3.9kgであった。　治療下の有害事象の発現率は、orforglipron群61.8％～88.9％、プラセボ群61.8％、デュラグルチド群56.0％で、多くは軽度から中等度の胃腸障害であった（orforglipron群44.1％～70.4％、プラセボ群18.2％、デュラグルチド群34.0％）。orforglipron群で3例、デュラグルチド群で1例に臨床的に明らかな低血糖（＜54mg/dL）が発現したが、重症低血糖は報告されなかった。死亡は、プラセボ群で1例報告されたが、試験とは関連がなかった。

　エーザイとBiogen（米国）は2023年7月7日、米国商品名「LEQEMBI」注射100mg/mL溶液（一般名：lecanemab）について、アルツハイマー病治療薬としてフル承認に向けた生物製剤承認一部変更申請を米国食品医薬品局（FDA）が承認したことを発表した。今回の「LEQEMBI」のフル承認は、エーザイの大規模グローバル臨床第III相検証試験であるClarity AD試験のデータに基づいている。　「LEQEMBI」は、アミロイドベータ（Aβ）の可溶性（プロトフィブリル）および不溶性凝集体に対するヒト化IgG1モノクローナル抗体であり、継続的に蓄積される最も神経毒性の高いAβ（Aβプロトフィブリル）をターゲットとして除去し、既存のプラークを除去するとされる。2023年1月6日にFDAより迅速承認を取得しており、さらに6月には臨床第III相Clarity AD検証試験の結果が本剤の臨床上のベネフィットを示すエビデンスであることを、FDAの末梢・中枢神経系薬物諮問委員会（PCNS）が全会一致で支持していた。今回の承認により、「LEQEMBI」は、アルツハイマー病の進行を抑制し、認知機能と日常生活機能の低下を遅らせることを示し、フル承認を取得した世界初かつ唯一の治療薬となる。　また、「LEQEMBI」のFDAフル承認を受け、メディケア＆メディケイド・サービスセンターは、本剤に対する幅広いメディケアでの保険適用が可能となったことに加え、簡便なデータ提出プロセスを含む、レジストリの詳細について発表した。

四百八十五の段　英語勉強法2前回に引き続き、英語勉強法その2を述べたいと思います。今回はスピーキング、つまり「話す」技能です。まずは自分自身のニーズをはっきりさせておきましょう。どのような場面で英語を話すことを想定しているのか？それが大切です。私ならこんな感じでしょうか。外国人の診療国際学会での口演発表学会後の懇親会での初対面の外国人との会話とくに最後のものが一番難しいのではないかと思います。1つの対策としては、鉄板ネタを持っておくというのがあります。ここで皆さんは「そこまでやる？」思うかもしれません。でも、プロほど準備周到です。かつて吉本の芸人さんが述べていたのを聞いたことがあります。いきなり「面白い話して！」と一般人に無茶振りされることがあるのだとか。で、いつも原稿用紙30枚分の話を準備しているそうです。プロですらそこまでやるのですから、われわれ素人が準備するのは当然。体験談やエピソードを語る時のパターンも決まっています。前回も紹介したYouTubeの「ニック式英会話」では、こんな例が挙げられていました。出だしこないだ怖いことがあってね状況説明〜していたら出来事こういうことがありました。という形です。最初の「怖いこと」の部分は“Something scary happened.”となりますが、この部分は「恥ずかしいこと」とか「ラッキーなこと」という形でも応用できます。次の状況説明は、英語でも日本語でも過去進行形を使うのだとか。たとえば、“I was walking down the street,”（通りを歩いていたら）みたいな形になります。そして出来事は英語でも日本語でも過去形。先の例に続けてみると、“and a guy came up to me.”（男の人が話し掛けてきた）となります。こういったいろいろな場面でのスピーキングの練習は、オンライン英会話がピッタリ。私が利用しているレアジョブなら、1回25分のレッスンで講師はフィリピン人。まずはレッスンの冒頭で自分のニーズを明確に伝えます。時々ある英語での外国人診療が上手くなりたい、など。だから患者役となって練習に付き合ってほしい、と言えばいいですね。すると彼女らはここぞとばかり、自分の頭痛、母親の手術、親戚の病気など、ありとあらゆる医学的疑問をぶつけてきます。まるで無料医学コンサルタントみたいなもんで、心の中ではきっと「ラッキー！」と思っていることでしょう。で、医学的には簡単な話でも、英語となると出てきません。「片頭痛って何だったかな？」と苦しんだ挙句、日本語に引きずられてone-side headacheなどと言ったら意味が通じません。片頭痛はmigraineですね、正しく伝えましょう。痛みの性状を表現する「拍動性」というのも難しいです。パッと出てくるのはpulsatileですが、一般人に通じるのでしょうか？むしろpoundingのほうが良いかもしれません。レッスンで四苦八苦した後は、別の講師相手に同じ話題で臨むのがいいと思います。何しろ講師は3,000人以上いるので、毎日新しい人にレッスンを受けることも可能です。そうすれば「また同じ話か」と思われることは決してありません。きっと少しずつスムーズに話せるようになることでしょう。オンライン英会話も狙いを持ってやることが大切ですね。最後に1句汗かけど　なかなか出ない　英単語

ようやく日本でも、新型コロナウイルス感染症の規制が緩和されました。世界に遅れること約1年。最後尾での規制緩和ですが、ようやくコロナ禍前のように気軽に海外旅行に行けるようになりました。新型コロナウイルス感染症のために海外旅行に行けない状況はなくなりましたが、別の理由で海外旅行の敷居は高いです。その理由とは、もちろん急激に進行した円安。もともと日本円の購買力低下は、静かに進行していました。しかし、2022年になってから、目に見える形で円安が進行しました。残念ながら、主要通貨の中で日本円よりも弱い通貨は存在しません。日本円の実力を示す実質実効為替レートは、50年前の1970年代前半レベルにまで落ち込んでいます。ようやく新型コロナウイルス感染症の制限がなくなったと思ったら、海外旅行が辛くなるほど日本円の購買力が落ちていた…。笑えない状況ですが、やはり海外旅行に出かけて新しい体験をしたいですね。円安に負けず海外に行く方法を考えてみましょう。3年ぶりの海外は驚きの連続だった！今年のゴールデンウイークに、私は2週間ほど東ヨーロッパに旅行しました。コロナ禍が始まった2020年3月のタイ旅行以来、初めての海外旅行だったのでとても新鮮でした。そして3年振りの海外は、日本国内とまったく異なる風景で驚きの連続でした。まず、マスクをしている人が皆無です。コロナ禍の痕跡は「keep distance」という張り紙をところどころで見かける程度。コロナ？ 何それ？ といった感覚で、日本とのギャップに驚きました。唯一マスクをしていたのは、航空会社の客室乗務員だけでした。マスク姿を見かけないだけではありません。航空機の搭乗券がほぼなくなっていることにも驚きました。スマホのQRコードをかざすだけで搭乗です。入出国審査も自動化ゲートがメジャーでした。現地通貨も使用機会がありません。クレジットカードのみでほぼOK。いまだにクレジットカードお断りの店が少なくない日本との格差に、ただただ驚くばかりでした。そして非接触型（コンタクトレス）決済ではないクレジットカードは使い物にならず、骨董品扱いでした。最大の衝撃は、アジア系のほとんどの人たちは、韓国もしくは中華系だったことです。ポーランド、チェコ、ハンガリーで2週間の間に会った日本人は皆無でした。私たちにとって、海外旅行はかなりハードルが上がってしまったのかもしれません。格安に海外旅行をする方法私たち日本人にとって、今の円安状況が海外旅行のハードルを上げていることは事実でしょう。しかし、海外旅行は高いからといって、ただただ指をくわえているのは避けたいところです。お得に海外旅行に行く方法を考えてみましょう。旅行の時期を考える航空機のチケットや宿泊施設の価格は、時期や曜日によって大きく異なります。最も旅行費用を抑えることができるのは、日本発着の時期を閑散期にすることでしょう。しかし、医師は時間的融通の利きにくい職種。長期休暇を取得できる時期は限られています。次善の策として、日本を発着する曜日を数日ずらして混雑しない平日を検討しましょう。私はゴールデンウイーク期間中に海外旅行をしましたが、2日ほど日本発着をずらしただけで、大幅に航空機費用を削減できました。少しマイナーな目的地を選ぶ人気のある観光地や都市は高価になる傾向にあります。一方、あまり知られていない観光地を選ぶと、旅行費用を節約できます。東ヨーロッパのプラハやブダペストは、パリやロンドンほど人気の観光地ではないので、リーズナブルな価格で旅行できました。フライトの価格を比較するスカイスキャナーやGoogle flightなどの価格比較サイトやアプリを利用すると、複数の航空会社のフライト価格を一括して比較できます。最安値のフライトを簡単に見つけることができるのでお勧めの方法です。できるだけ早い時期に予約する航空業界やホテル業界では、レベニューマネジメントという手法でフライト価格や宿泊価格を決めています。端的に言うと、顧客の需要に応じて商品やサービスの料金を変動させる価格決定手法です。一般的には、早い時期に予約すればするほど、フライト価格や宿泊価格は安価です。半年前から予約可能なケースが多いので、この時期に予約すると安価で済むケースが多いです。ちなみに、今年のゴールデンウイーク旅行は、2022年12月に予約しました。地元レストランはGoogle mapを利用しよう！海外旅行では、地元レストランの食事も楽しみの1つです。しかし、日本語メニューは期待できません。しかし、英語メニューで十分かというと、そういうわけでもありません。英訳の精度が低いため、予想外の食事が出てくるケースが多いのです。そのような時に役立つのがGoogle mapです。Google mapの店舗紹介では、大量の食事の画像がアップされています。たくさんオーダーされているメニューほどたくさんの画像がアップされているので、人気メニューも一目瞭然です。オーダーするときには、Google mapの画像を店員に指し示すだけでOK。面倒なメニュー解読も必要ありません。もちろんGoogle mapでお店にも間違いなくたどり着けます。海外旅行ではGoogle mapは必需品といえるでしょう。ここまで述べてきたように、海外旅行も日々進化しています。ちょっとした工夫と便利なアプリ利用を組み合わせることで、お得な海外旅行が可能です。チャンスがあれば、夏休みは海外に行きたいものですね！

マイナンバーカードとヒューマンエラーillust ACより使用マイナ保険証が他人と紐付けされてしまい、「個人情報漏洩が怖い」ということで、現在マイナンバーカードやマイナ保険証事業がうまく進まない雰囲気になっています。マイナンバーの問題が岸田政権に与える影響はかなり大きいと思います。ところで、あまり声を大きくすると怒られますが、個人的には「そんなに心配しなくても…」と思っています。現在問題になっているのは、マイナンバーカードが本人以外の保険資格とコネクトしていることでしょう。マイナンバーカード黎明期の紐付け作業は、スマホを使ってマイナポータル上で行うか、あるいは市役所の窓口で行ったと思います。市役所の窓口で行われた作業は人が手動で行っていますが、この中にはヒューマンエラーで紐付けが失敗された事例があるということです。これはマイナ保険証を使おうと使わまいと起こったことです。マイナンバーカードの申請数は8,000万枚で、そのうち数千件のエラーなので、このあたりは「そんなもんかなあ」と思う部分もあります。リアルの保険証の世界でもこういう事例はあったと思いますが、ただ表面化していなかっただけでしょう。マイナンバーの用途は、税金、社会保障、災害対策といった特定の場面に限定されています。よく、メルカリやPayPayでマイナンバーカードをかざしている、あれは何だと聞かれますが、あれは公的個人認証サービスを利用しており、実は12桁のマイナンバーはまったく使っていません。いずれにしても、マイナンバーカードというのは、悪用できる類のものではなく、「オンラインで本人確認が可能なICチップが入ったただの顔写真付き身分証明書」に過ぎないという点は理解しておきたいところです。マイナ保険証はマイナンバーを使っていないまた、マイナ保険証ではマイナンバーと紐付けされているとよく誤解されています。実は、マイナ保険証ではマイナンバーを使っていません。病院でマイナ保険証を使う場合も、そもそも患者のマイナンバーを使うことがない仕組みで運用されています。じゃあなぜマイナという名前が付いているかというと、そもそも2023年4月から病院で「オンライン資格確認」の導入が原則義務化されたためです。もちろん紙やカードベースの健康保険証も現在は使えますが、医療機関のスタッフは番号や記号を手打ちで入力しています。マイナンバーカードがあると、ICチップ内の電子証明書と、パスワード（あるいは顔認証）を使って、オンラインの情報にアクセスできるという仕組みです。マイナ保険証の手続きをしたときにマイナンバーと保険証が初めて紐付けされたわけではなくて、すでに全員この紐付けは終わっていて（上述したようにまれにヒューマンエラーあり）、マイナンバーカードをマイナ保険証として使用するかどうか選択できる、というのが現在の位置付けです。とはいえ、現行の健康保険証は2024年秋に廃止され、マイナ保険証一本化の予定です。「怖いから、とりあえずマイナンバーカードを返納しよう」という動きもありますが、これはまったく無意味です。マイナンバー自体はなくなりませんので、自分でさまざまなサービスにアクセスできるカードを放棄しているに過ぎません。マイナ保険証に潰されるクリニック懸念されるのが「マイナ保険証閉院」です。上述したように、「オンライン資格確認」が原則義務化された流れを受け、もう継続は無理だと悟った医療機関がすでに閉院を始めています。現在の保険証がなくなると、マイナ保険証を読み取ることができないので、機器を導入しなければ自動的にそのクリニックでは診療ができなくなります。紙レセプトで請求していた医療機関などは、自動的に閉院することになります。マイナ保険証やマイナンバーカードに対する批判はよくわかるのですが、DX化に順応しなければ生きていけない時代になってきたので、「政府の陰謀だ！」と腹を立てずに、そこは感情を排して淡々と対応するほうがスマートなのでしょうね。

　多くのCOVID-19生存者が長期にわたる罹患後症状を経験しており、公衆衛生上の深刻な問題となっている。これまでのところ、COVID-19罹患後症状の状態に影響を及ぼすリスク因子の特定はあまり進んでいない。イタリア・ラクイラ大学のFederico Salfi氏らは、COVID-19の長期的な罹患後症状の発生に対する感染前の睡眠の質や時間、不眠症の重症度の影響について評価を行った。その結果、感染前の睡眠の質/量および不眠症重症度には、罹患後症状の発生数と用量依存的な関連性があることが示唆された。著者らは、「睡眠の健康状態の予防的な改善がCOVID-19の罹患後症状を軽減できるかを判断するためには、さらなる研究が必要である」としている。Brain, Behavior, and Immunity誌8月号の報告。 　本研究は、2020年4月と2022年4月の2つの評価を含めたプロスペクティブ研究である。ベースライン時（2020年4月）に、SARS-CoV-2感染が現在または過去にない参加者において、睡眠の質/時間、不眠症状を評価した。睡眠状態の評価には、ピッツバーグ睡眠質問票（PSQI）、不眠症重症度質問票（ISI）を用いた。フォローアップ時（2022年4月）には、COVID-19生存者に対し、罹患後1ヵ月（713例、2020年4月～2022年2月に感染）および3ヵ月（333例、2020年4月～2021年12月に感染）の21症状の有無をレトロスペクティブに調査した。また、COVID-19から完全に回復するまでの期間も調査した。長期的な罹患後症状の数に対する感染前の睡眠状態の影響を推定するため、zero-inflated負の二項回帰モデルを用いた。睡眠変数、罹患後症状それぞれの発生率と、感染4週後/12週後の回復割合との関連性の評価には、二項ロジスティック回帰を用いた。　主な結果は以下のとおり。・感染前の睡眠状態が、COVID-19後1ヵ月/3ヵ月の罹患後症状の数に大きく影響していることが明らかとなった。・過去にPSQIスコア、ISIスコアが高く、睡眠時間が短い人では、COVID-19後1ヵ月/3ヵ月の時点におけるほぼすべての長期的な罹患後症状のリスクが有意に高かった。・ベースライン時の睡眠障害は、COVID-19後、感染前の日常的な機能レベルに戻るまでの期間が長期化することとも関連していた。

　HER2低発現が乳がん患者の予後に影響を及ぼすかどうか、ベルギー・Institut Jules BordetのChiara Molinelli氏らがメタ解析で検討したところ、ホルモン受容体の発現にかかわらず、転移乳がんおよび早期乳がんのいずれにおいても、HER2低発現はHER2ゼロと比較して若干の全生存期間（OS）改善との関連がみられた。早期乳がんでは、とくにホルモン受容体陽性で、HER2低発現が低いpCR率と関連していた。ESMO Open誌2023年7月4日号に掲載。　本メタ解析では、HER2低発現乳がんとHER2ゼロ乳がんの生存アウトカムを比較した研究を系統的レビューにより同定し、転移乳がんにおける無増悪生存期間（PFS）・OS、早期乳がんにおける無病生存期間（DFS）・OS・病理学的完全奏効（pCR）について、統合ハザード比（HR）およびオッズ比（OR）と95％信頼区間（CI）をランダム効果モデルで算出した。　主な結果は以下のとおり。・同定された1,916研究中、179万7,175例を含む42研究が適格であった。・早期乳がんでは、HER2低発現はHER2ゼロと比較して、DFS（HR：0.86、95％CI：0.79～0.92、p＜0.001）、OS（HR：0.90、95％CI：0.85～0.95、p＜0.001）の改善と有意に関連していた。・OSの改善はHER2低発現患者におけるホルモン受容体陽性と陰性の両集団で観察されたが、DFSの改善はホルモン受容体陽性でのみ観察された。・HER2低発現は、HER2ゼロと比較して、全集団（OR：0.74、95％CI：0.62～0.88、p＝0.001）およびホルモン受容体陽性集団（OR：0.77、95％CI：0.65～0.90、p＝0.001）のいずれにおいても、pCR率の低下と有意に関連していた。・転移乳がんでは、ホルモン受容体の有無にかかわらず、HER2低発現乳がんはHER2ゼロ乳がんと比較してOSが良好であった（HR：0.94、95％CI：0.89～0.98、p＝0.008）。・PFSに有意差は認められなかった。

　2019年6月に遺伝子パネル検査が保険収載されてから丸4年が経過した。ケアネットでは、7月19日に配信するセミナー「米国における がんゲノム検査の実態」収録に先立って、がん診療に携わる専門医600人を対象に「遺伝子パネル検査の施設での実施状況や自身の経験」について聞くアンケートを実施した。全体集計のほか、専門であることが見込まれる「肺がん」「乳がん」「消化器がん」「泌尿器がん」別でも集計、比較した。　「Q.これまで、がん遺伝子パネル検査を担当患者さんに行ったこと、もしくは紹介したことがありますか？」との設問には、「ある」56％、「ない」44％という回答となった。回答者の8割近くが200床以上の医療機関に勤務しているが、がん遺伝子パネル検査が実施できるのはがんゲノム医療中核拠点病院（13ヵ所）・拠点病院（32ヵ所）・連携病院（203ヵ所、いずれも2023年6月1日現在）に限られ、国内2,500ヵ所弱ある200床以上の医療機関の1割ほどだ。専門別で見た「ある」の割合としては、分子標的薬の開発、臨床応用がいち早く進んだ肺がんが最多の66％となり、乳がん、消化器がんと続き、泌尿器がんは最小の39％だった。　「Q.『ある』という方は年間およそ何件、実施あるいは紹介していますか？」との設問では、「0件」の回答を除くと、「1～10件」が76％と大半を占め、「11～20件」が9％、「21～30件」が4％、「31～40件」が3％だった。一方で、「41件以上」も5％あった。「41件以上」の回答者の大半を肺がんが占めており、肺がん領域における遺伝子パネル検査の定着ぶりが裏付けられた。　「Q.がん遺伝子パネル検査に意義はあると思いますか？」との設問には、「非常にある」38％、「多少はある」45％と、8割以上の回答者がパネル検査の意義を感じている、との結果となった。4割以上の回答者が検査の実施経験がない状況でも、この検査に意味を感じていることが明らかになった。　意義を感じる・感じない理由については、「意義を感じる」の回答者では「治療に結び付いた患者がいるから」（呼吸器内科・兵庫県・60代・200床以上）、「効果の期待できる薬剤の選択、不要な薬剤の排除等に役立つ」（放射線科・兵庫県・40代・200床以上）といった「実際の治療に役立つ・選択肢が増える・薬剤が選択できる」という声が多数を占めた。ほかにも「今後の医療の発展につながるから」（呼吸器外科・大阪府・50代・200床以上）、「これから症例を増やし、検証されるべき検査」（消化器外科・福島県・50代・200床以上）」など、「現在のベネフィットは少なくても、データを蓄積することに意味がある、今後の開発につながる」といった声も目立った。　「意義を感じない」という回答者では、「治療薬が見つかる確率が低い」（呼吸器内科・静岡県・60代・200床以上）、「なかなか新規治療につながらないから。患者さんもガッカリする」（消化器外科・奈良県・40代・200床以上）という声が多かった。現在、遺伝子パネル検査を受けた患者のうち、何らかの治療や治験につながる割合は1割強とされ（国立がんセンター調べ）、この数字をどう見るか、自身の患者の奏効例を経験したかなどが、意見の違いにつながっているようだ。アンケート結果の詳細は以下のページに掲載中「遺伝子パネル検査」の実施状況アンケート調査＜アンケート概要＞・タイトル：「遺伝子パネル検査」の実施状況について・内　　容：包括的がんゲノムプロファイリング（CGP）検査について、自施設での実施状況や自身の経験について・対　　象：ケアネット会員医師600人・実施期間：2023年5月19～21日・調査方法：インターネット―――――――――――――――――――7月19日（水）20時～「日本の5年後の姿？米国における がんゲノム検査の実態」聖マリアンナ医科大学臨床腫瘍学講座 主任教授・砂川 優氏、カリフォルニア大学サンディエゴ校 血液腫瘍科・加藤 秀明氏が、日米それぞれの遺伝子パネル検査の実態と今後のあるべき姿について、本アンケートの結果も交えながら、縦横無尽に語ります。視聴ページはこちら（予約不要）―――――――――――――――――――

　慢性D型肝炎患者に対するbulevirtideの投与は、48週時点でD型肝炎ウイルス（HDV） RNA量の減少およびALT値の低下に結びついたことが示された。ドイツ・Hannover Medical SchoolのHeiner Wedemeyer氏らが、第III相無作為化比較試験の結果を報告した。HDVは、肝細胞への侵入と増殖にB型肝炎ウイルス（HBV）の表面抗原（HBsAg）を要するサテライトRNAウイルスで、HDVとHBVの同時感染は慢性B型肝炎の関連肝疾患の進行を加速させることが知られている。bulevirtideは、HDVの肝細胞への侵入を阻害する効果が確認され、第II相試験でHDV RNA量とALT値を顕著に低下することが示されていた。NEJM誌2023年7月6日号掲載の報告。bulevirtide 2mg/日または10mg/日皮下投与48週時点の有効性、安全性を評価　研究グループは、代償性肝硬変の有無にかかわらず慢性D型肝炎患者を、無作為に1対1対1の3群に割り付け、bulevirtide 2mg/日または同10mg/日の144週間皮下投与（2mg群、10mg群）、48週間非投与後に同10mg/日の96週間皮下投与（対照群）を、それぞれ行った。　主要エンドポイントは、48週時点のHDV RNA量が検出限界未満またはベースラインから2 log10 IU/mL以上の減少（ウイルス学的反応）とALT値の正常化（生化学的反応）の複合反応だった。　重要な副次エンドポイントは、48週時点のHDV RNA量が検出限界未満で、2mg群と10mg群を比較した。　なお投与終了後に、96週間の追跡調査を実施する予定とされ、試験は現在も進行中である。主要エンドポイント、bulevirtide群の45～48％に対し対照群は2％　合計150例が登録され、49例が2mg群、50例が10mg群、51例が対照群に割り付けられた。主要エンドポイントの複合反応が認められたのは、2mg群45％、10mg群48％と、対照群2％に比べ両投与群ともに有意に高率だった（各用量群と対照群の比較のp＜0.001）。　48週時点でHDV RNA量が検出限界未満だった割合は、2mg群12％、10mg群20％で両群間に有意差はなかった（p＝0.41）。ALT値が正常化だった割合は、対照群12％に対し、2 mg群51％（対照群との差：39ポイント、95％信頼区間[CI]：20～56）、10mg群56％（44ポイント、26～60）だった。　bulevirtideの両投与群で、48週までにHBsAgの消失例はみられず、1 log10 IU/mL以上の減少も認められなかった。　有害事象として、頭痛、かゆみ、倦怠感、好酸球増加症、注射部位反応、上腹部痛、関節痛、無力症の発現が、対照群よりも2mg群＋10mg群で多くみられた。治療に関連した重篤な有害事象の報告はなかった。2mg群と10mg群で、胆汁酸濃度の用量依存的上昇が認められた。

　2型糖尿病患者に対するセマグルチドとcagrilintideの皮下投与配合剤CagriSemaは、臨床的に意義のある血糖コントロール（持続血糖モニタリング［CGM］パラメータなど）の改善に結び付いたことが、米国・Velocity Clinical ResearchのJuan P. Frias氏らが行った、第II相多施設共同二重盲検無作為化試験で示された。CagriSemaによるHbA1c値の平均変化値は、cagrilintide単独よりも大きかったが、セマグルチド単独とは同等だった。体重は、CagriSema治療がcagrilintideやセマグルチドと比較して有意に大きく減少した。結果を踏まえて著者は、「今回のデータは、同様の集団を対象とした、より長期かつ大規模な第III相試験で、CagriSemaに関するさらなる試験を行うことを支持するものである」とまとめている。Lancet誌オンライン版2023年6月23日号掲載の報告。メトホルミン治療中患者を対象に、CagriSema vs.セマグルチドvs. cagrilintide　試験は2021年8月～2022年7月に、米国の17医療機関で32週にわたって行われた。　BMI値27以上でメトホルミン治療中（SGLT2阻害薬服用の有無は問わず）の2型糖尿病成人患者を、無作為に1対1対1の3群に割り付け、CagriSema、セマグルチド、cagrilintide（いずれも2.4mgまで漸増）をそれぞれ週1回皮下投与した。無作為化は、中央で双方向ウェブ応答システムを用いて行い、SGLT2阻害薬服用の有無で層別化もした。被験者、試験担当医、試験出資者側スタッフは、試験期間中、治療割り付けをマスクされた。　主要エンドポイントは、HbA1c値のベースラインからの変化で、副次エンドポイントは体重、空腹時血糖値、CGMパラメータおよび安全性などだった。　有効性に関する解析は、無作為化された全被験者を対象に行った。安全性に関する解析は、無作為化後に試験薬を1回以上投与された被験者を対象に行った。32週のHbA1c値、CagriSemaはcagrilintideより有意に低下、セマグルチドとは同等　2021年8月2日～10月18日に、被験者92例が、CagriSema群（31例）、セマグルチド群（31例）、cagrilintide群（30例）に無作為化された。59例（64％）が男性、平均年齢は58歳（SD 9）だった。　HbA1c値のベースラインから32週までの平均変化は、CagriSema群－2.2ポイント（平均変化値[SE]：0.15）、セマグルチド群－1.8ポイント（0.16）、cagrilintide群－0.9ポイント（0.15）だった。CagriSema群は、cagrilintide群よりも有意に変化幅が大きかった（推定治療群間差：－1.3ポイント、95％信頼区間[CI]：－1.7～－0.8、p＜0.0001）が、セマグルチド群とは有意差は認められなかった（－0.4ポイント、－0.8～0.0、p＝0.075）。　ベースラインから32週までの体重の平均変化は、CagriSema群－15.6％（SE：1.26）、セマグルチド群－5.1％（1.26）、cagrilintide群－8.1％（1.23）と、CagriSema群はセマグルチド群、cagrilintide群のいずれよりも減少幅が有意に大きかった（両比較のp＜0.0001）。　ベースラインから32週までの空腹時血糖値の平均変化は、CagriSema群が－3.3mmol/L（SE 0.3）、セマグルチド群－2.5mmol/L（0.4）、cagrilintide群－1.7mmol/L（0.3）で、CagriSema群はcagrilintide群と比べて有意に変化幅が大きかったが（p＝0.0010）、セマグルチド群とは同等だった（p＝0.10）。　time in range（TIR、3.9～10.0mmol/L）は、ベースラインではCagriSema群45.9％、セマグルチド群32.6％、cagrilintide群56.9％だったが、32週後にはそれぞれ、88.9％、76.2％、71.7％に上昇した。　有害事象は、CagriSema群21例（68％）、セマグルチド群22例（71％）、cagrilintide群24例（80％）で報告された。また、軽度～中等度の消化器系有害事象が多くみられたが、レベル2～3の低血糖や致死的有害事象は報告されなかった。

　COVID-19に罹患した一部の患者にさまざまな罹患後症状（いわゆる後遺症）を認めることがわかってきたが、その原因やメカニズムはまだ解明されておらず、効果的な介入方法も確立していない。罹患後症状はpost COVID-19 condition、long COVID、post-acute sequelae of SARS-CoV-2 infection（PASC）などと呼ばれ、WHOは「新型コロナウイルスに感染した人にみられ、少なくとも2ヵ月以上持続し、他の疾患による症状として説明できないもの」と定義している。罹患後症状の種類や有病率、長期経過の把握は、治療方法や介入方法を検討するための臨床試験の設計につながる有益な情報となる。　今回、COVID-19罹患2年後までの健康状態の変化を追跡したスイスの人口ベース前向き縦断コホート研究の結果がBMJ誌2023年5月31日号に報告された。感染者と未感染者を比較していることが本研究の特徴の1つである。患者の訴える症状がCOVID-19に関連する症状かどうかを判断することは難しいが、未感染者と比較することで統計学的に評価することが可能となっている。時間の経過とともに症状の重症度や健康障害は軽減していたが、罹患24ヵ月後の時点で感染者の18.1％（95％信頼区間：14.8～21.9）にCOVID-19関連症状を認めた。罹患6ヵ月後の時点で頻度の高かった罹患後症状と思われる症状は、味覚・嗅覚の変化（9.8％）、労作後倦怠感（9.4％）、集中力低下（8.3％）、呼吸困難（7.8％）、記憶障害（5.7％）、疲労（5.4％）などであった。　COVID-19罹患後症状の長期的な転帰を評価した過去の研究の多くは入院患者などに限定した集団を対象としており、さまざまな重症度のCOVID-19の症状や回復経過のばらつきを完全には反映していない可能性があった。本研究では疾患の重症度では対象を限定せず、幅広く解析対象に組み込んでいることが特徴である。ただし、18歳以上の成人、ワクチン未接種者、初回感染である者などに対象を限定しており、小児やワクチン接種者での罹患後症状の経過については判断できない。とくに現在はワクチン接種者が数多く存在するようになっており、ワクチン接種が罹患後症状にどのような影響を与えるかは興味ある点である。　本研究では解析されていないが、抗ウイルス薬の投与が罹患後症状の予防に有効であることが報告されてきている。重症化防止のみならず、罹患後症状の予防という観点は、今後の抗ウイルス薬投与の方針を決めるうえで重要な要素になると考える。

英語プレゼン、数字の基本的な口語表現（3）スムーズに伝えるコツ前回、前々回で紹介したように、科学的な内容の発表・議論では、数字の口語表現を素早く正確に理解することがきわめて重要です。今回は、そのために個人的に有効だと感じている「コツ」を紹介します。1）桁数の多い数字は省略して読み上げる科学的な研究発表では、桁数が多い数字をスライドに表示することがよくあります。前々回で紹介したように、英語の数字の読み方は、単純なルールを覚えていればさほど難しくはありません。ただし、数字の桁数が多くなると、スムーズに読み上げることは簡単ではありません。たとえば、「1,234.56」という数字を、“one thousand two hundred thirty-four point five six”と読むためのルールを学習することは難しくはありませんが、これをプレゼンの中でスムーズに読み上げることは意外と困難です。試しに早口言葉のように口に出して2、3回読んでみてください。プレゼンの現場では、頭で計算して得られたこの数字を瞬時に口に出して伝える技能も必要です。この対策としては、シンプルですが、「省略して読み上げる」ことをお勧めします。スライドには実際の数字をすべて記載しますが、それを読み上げる際には省略しても問題はありません。むしろ、省略したほうが発表者の解釈を含むことができるので、聞きやすくなることも多いのです。以下の表のように、“more than”や“less than”の表現を使うと読みやすさは圧倒的に改善されますし、また「数字の大小のどちらに意義があるのか」を伝えることができます。たとえば、「1,234,567人の患者ががんに罹患している」というスライドがあり、その数字の大きさを伝える時に、“one million two hundred thirty-four thousand five hundred sixty-seven patients have cancer”とそのまま読み上げるよりも、“more than one million patients have cancer”と言ったほうが、話しやすく、伝わりやすく、理解もされやすいはずです。「おおよそ」「だいたい」「約」を表現する“about”、“approximately”、“roughly”は、主観や解釈を交えず客観的な数字として伝えたい場合に、より適しています。〈表〉画像を拡大する2）話しやすい表現を選択する数字の表現が行き交う英語の議論では、数字の概念のインプット、理解・考察、アウトプットまでを正確かつ遅滞なく行うことが必要です。そのためには、自分が理解して使いやすい表現を知っておくことも重要です。たとえば、割合の表現は「分数」でも「パーセント」でも表現できますが、個人的にはパーセントのほうが使いやすいと感じます。“two fifths of the cases”（このケースの5分の2は…）と言うよりも、“40% of the cases”（このケースの40％は…）と言ったほうが発音しやすく、多くの日本人にとって使いやすいでしょう。また、「患者23/30例（76.7％）」という表現は、臨床研究で頻用されます。私は“out of”の“v”音を明確に発音することが苦手なので、“23 out of 30”よりも、“23 in 30”を使います。また、その後の“76.7％”をそのまま読み上げているとスピーキングの流れが滞ってしまうので、省略した表現にします。よって、私であれば「患者23/30（76.7％）」というスライドの記載であれば、“23 in 30 patients, which is about 80%”と読み上げます。3）Practice makes perfect!英会話全般に共通することですが、単語・文法などの知識を詰め込むだけでは自然なスピードで会話や議論をすることは難しく、反復練習で耳と脳と構音機能を鍛えることがきわめて重要です。数字が飛び交う英語の議論に付いていくうえでは、スピーキング、リスニングの両方において、数字の概念と英語表現が頭の中で直接リンクして、日本語を介在させないで理解できることが不可欠です。私の経験では、この数字と英語の強固なリンクの形成には、臨床留学をして、日常的にバイタルサインや検査値などを回診で話し合う状況に身を置いてから、さらに数ヵ月を要したので、日本で習得をするためには十分な学習時間を確保する必要があるでしょう。講師紹介

【7月12日　人間ドックの日】〔由来〕1954（昭和29）年7月12日、国立東京第一病院（現：国立国際医療研究センター）で初めて「人間ドック」が行われたことから、「人間ドック」の受診を促すことで病気の早期発見につなげ、国民の健康増進に寄与することを目的に日本人間ドック学会が制定。関連コンテンツγ-GTPが高い、アルコール性肝障害の可能性は？ヘリコバクター・ピロリ抗体とは？【患者説明用スライド】便潜血ってなあに？【患者説明用スライド】尿潜血ってなあに？【患者説明用スライド】医師のがん検診受診状況は？／1,000人アンケート

意外と知らない抗菌薬（2）マクロライド系薬の抗菌以外の作用Questionマクロライド系薬の「抗菌」以外の作用とは？

あの市立大津市民病院院長がテレビにこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。7月7日金曜日の夜、テレビ東京系列の報道番組「ガイアの夜明け」のテーマは、「病院経営」でした。「病院を再生せよ！〜医療崩壊の危機との闘い〜」のタイトルで取り上げられていたのは、この連載でも何度も書いた、昨年医師の大量退職があった大津市民病院でした。「第121回　大量退職の市立大津市民病院その後、今まことしやかに噂されるもう一つの“真相”」で書いた、昨年赴任した日野 明彦院長の奮闘ぶり（院長なのに脳外科手術や外来診療も行っていました）を伝えており、それはそれで見ごたえはあったのですが、肝心の京都府立医大と京大との間の軋轢や、市立大津市民病院の医療圏での立ち位置については、あまり掘り下げていませんでした。最後、ヒューマンな感じで前向きに終わらせるのはテレビ番組の定石ですが、「第148回　相変わらず自己犠牲と滅私奉公で医療を行うコトー、日本の医療提供体制の“汚点”を描く映画『Dr.コトー診療所』」でも書いた、“赤ひげ”を未だに美化してそこに解決策があるかのように報じる、日本の医療報道（とくにテレビ）の限界も感じました。さて、今回は7月6日（現地時間）に米国食品医薬品局（FDA）が正式承認した、エーザイと米国バイオジェン社が共同開発したアルツハイマー病治療薬・レカネマブ（LEQEMBI）について書いてみたいと思います。レカネマブをFDAが正式承認レカネマブは、アルツハイマー病の原因物質とされるアミロイドβプラークに対するヒト化IgG1モノクローナル抗体で、アミロイドβの脳内への蓄積を抑制する効果があるとされる薬剤です。2023年1月6日、856例を対象とした第II相臨床試験で、レカネマブの投与によりアミロイドβ（Aβ）プラークの減少が確認されたことに基づいて、迅速承認されていました（「第143回　アルツハイマー病治療薬「レカネマブ」FDA迅速承認を聞いて頭をもたげたある疑問、「結局高くつくのでは？」参照）。この時FDAは臨床効果を検証する確認試験のデータを要求。これに対してエーザイは、2022年11月に結果を発表していた第III相臨床試験（Clarity AD試験）のデータに基づく一部変更承認申請を行いました。FDAは確認試験により臨床上の利点が証明されたと判断、迅速承認から正式承認に切り替えたわけです。この正式承認によって、レカネマブはアルツハイマー病の進行スピードを緩やかにする効果を証明した世界初の医薬品となりました。症状の進行を7ヵ月半遅らせる効果先週、7月7日に急遽開かれたメディア・投資家説明会でエーザイの内藤 晴夫最高責任者（CEO）は「アリセプトの研究開始から約40年を経て、アルツハイマー病の根本病理に関わる治療薬を開発し、まず米国の患者に届けられるのは、製薬産業に身を置くものとして大きな喜びだ」と語りました。さらに、Clarity AD試験の主要評価項目、重要な副次評価項目、QOL関連評価項目を示し、「このすべての評価項目において、高度に統計的な有意差を持って有効性が示された。P値で0が4つ並んでるというのは、私も長くこの業界に身を置いているが、見たことも聞いたこともないような圧倒的な統計的有意性である」と、レカネマブの有効性を強調しました。主要評価項目となった認知機能と日常生活動作をみるCDR-SB（Clinical Dementia Rating Sum of boxes）で、レカネマブの効果は対プラセボで27％の悪化抑制、P値＝0.00005（小数点以下にゼロが4つ）でした。ちなみに、27％の悪化抑制とは、推計では症状の進行を7ヵ月半、遅らせる効果だそうです。適応はアルツハイマー病の治療で軽度認知障害（MCI）または軽度認知症の患者正式承認での適応は、迅速承認の時と同様、アルツハイマー病の治療で、軽度認知障害（MCI）または軽度認知症の患者とされました。また用法用量は、Aβ病理が確認された患者に対して、10mg/kgを2週間に1回点滴静注です。なお、投与開始前に、ベースライン時の脳MRI、および投与後のMRIによる定期的なモニタリング（5回目、7回目、14回目投与前）が必要とされます。最も一般的な副作用は、静注に関連する副作用、浮腫やヘモジデリン沈着を伴うアミロイド関連画像異常（ARIA）、頭痛とのことです。米国での薬価は年2万6,500ドル今回の承認で米国の高齢者の多くが加入するメディケアで保険適用が始まりました。なお、米国での薬価は年2万6,500ドル（約380万円）です。この価格は、同社が2021年に開発するも効果が限られ、正式承認されなかったアデュカヌマブ（「第62回　アデュカヌマブFDA承認、効こうが効くまいが医師はますます認知症を真剣に診なくなる（前編）」、「第63回　同（後編）」参照）の当初価格（5万6,000ドル）の約半額ですが、高額なことに変わりはありません。この高い薬価に対し、米国では医療費増につながる危険性がすでに指摘されています。7月8日付の日本経済新聞は、「米国の認知症患者は600万人以上いるとされる。非営利団体の米KFFは、高齢者の5%が今回の薬価で使用した場合、メディケアの支出が年89億ドルと予測。メディケア全体の保険料が増額される懸念がある」と書いています。日本承認後に待ち受ける2つの高いハードルさて、レカネマブの日本での承認はどうなるでしょう。エーザイは日本でも2023年1月に薬事承認を申請、医薬品医療機器総合機構（PMDA）が優先審査の品目に指定しています。7月7日の説明会でエーザイの担当者は、「審査状況は非常に順調。レカネマブだけではなく、AβのPETの検査薬のMCIへの適応についても、順調に審査が進んでいる。9月までには承認を取得できると考えている」と話していました。日本でも9月までに承認され、年内には薬価が決まる可能性が高いとなると、アルツハイマー病の早期患者やMCIの患者が普通に使えるようになると考えてしまいますが、なかなかハードルは高そうです。一つは検査体制です。使用にはAβ病理所見の確認が必要で、そのためのPET検査または脳脊髄液検査を行わなければなりません。ARIAなどの副作用のチェックにも定期的なMRI検査が必要なため、処方できる医療機関は当面は相当限られそうです。もう一つは薬価です。米国で年間約370万円の薬価が付いたということは、日本の薬価も年間300万円前後になると予想されます。国内の認知症患者数は2025年には約730万人になると推定されており、アルツハイマー病の早期患者とMCI患者に限っても、レカネマブの対象になる患者は相当な数になると考えられます。根本治療薬ではなく、単に進行を遅らせるだけの薬剤に年間300万円も使う必要があるのか……。医療財政の面からも使用に関して何らかの制約が出てくる可能性もあります。そう考えると、レカネマブが日本で発売されても、使いたくても使えない認知症患者が多数出るという、深刻なドラッグ・ラグ問題が起こるかもしれません。アルツハイマー病患者の社会的価値を上げることと割増となる医療・介護費をどう考えるかもう1点気になるのは、以前にも書いた次の問題です。それは、「アルツハイマー病の進行を遅らせるということは、結果その人のアルツハイマー病の罹患期間を長くしてしまい、最終的にその人にかかる医療・介護費が高くついてしまうのではないか」ということです。エーザイCEOの内藤氏がいつも強調するように、アルツハイマー病やMCIの人のレカネマブ投与中の社会的価値（内藤氏はかつて「レカネマブの米国における治療を受ける患者1人当たりの社会的価値は年間3万7,600ドル」と話していました）は確かに上がり、介護者の負担も減るかもしれませんが、いずれは中等度・重度に移行していきます。罹患期間が長くなることで、1人当たりのトータルの医療費・介護費はこれまでよりも相当かさむ結果になると考えられます。アルツハイマー病患者の社会的価値を上げることと、一生で考えると割増となってしまうだろう医療・介護費をどう考えればいいのか……。医療経済学者にとっては、研究に値するかなり興味深いテーマだと思います。

　中年期以降の排便習慣と認知症との関連について国立がん研究センター中央病院の清水 容子氏らが解析した結果、男女とも少ない排便回数および硬い便が高い認知症リスクと関連することが示された。Public Health氏オンライン版2023年6月29日号に掲載。認知症発症リスク、排便回数1回/日と比較して3回/週未満でハザード比1.79　本研究は、介護保険の認定記録を用いたコホート研究で、JPHC研究における8地区で排便習慣を報告した50～79歳の参加者を対象に、2006～16年の認知症の発症について調査した。生活習慣因子や病歴を考慮したCox比例ハザードモデルを用いて、男女別にハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）を推定した。　中年期以降の排便習慣と認知症との関連について解析した主な結果は以下のとおり。・男性1万9,396人中1,889人、女性2万2,859人中2,685人が認知症と診断された。・排便回数について、1回/日と比較した多変量調整HR（95％CI）は男性、女性の順で以下のとおり（傾向のp値：男性＜0.001、女性0.043）。　2回/日以上：1.00（0.87～1.14）、1.14（0.998～1.31）　5～6回/週：1.38（0.16～1.65）、1.03（0.91～1.17）　3～4回/週：1.46（1.18～1.80）、1.16（1.01～1.33）　3回/週未満：1.79（1.34～2.39）、1.29（1.08～1.55）・便の硬さについて、正常な便と比較した調整HR（95％CI）は男性、女性の順で以下のとおり（傾向のp値：男性0.0030、女性0.024）。　硬い便：1.30（1.08～1.57）、1.15（1.002～1.32）　非常に硬い便：1.84（1.29～2.63）、2.18（1.23～3.85）

　筋層浸潤性膀胱がんに対する膀胱全摘除術（RC）に際し、リンパ節郭清の範囲と予後の関連をみた試験の結果が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2023 ASCO Annual Meeting）において、米国・Baylor College of MedicineのSeth P. Lerner氏から発表された。　北米で行われた手術に関する第III相無作為化試験SWOG S1011の結果である。本試験では手術手技の均てん化を図るため、参加施設を限定し、27施設36人の医師が参加した。さらに、手術手技の質を担保するため、各群50例ずつの術中写真や病理レポートを、外部専門医（SWOG Surgery Committee）がレビューした。・対象： T2～T4aと診断され、RCを受けた筋層浸潤性膀胱がん症例（リンパ節転移の有無は問わず、術前薬物療法は許容）・対照群：標準的リンパ節郭清を施行（両側の閉鎖・外腸骨・内腸骨リンパ節の郭清：SLND群300例）・試験群：拡大リンパ節郭清を施行（上記に加え、両側の深部閉鎖溝・総腸骨リンパ節、傍下大静脈リンパ節、大動静脈間リンパ節、傍大動脈リンパ節を郭清：ELND群292例）・評価項目：［主要評価項目］無病生存期間（DFS）［副次評価項目］全生存期間（OS）、術後90日の死亡率、安全性、手術時間など　主な結果は以下のとおり。・両群ともにT2症例が71%を占め、術前薬物療法は57%の症例に施行されていた。・郭清されたリンパ節数中央値は、ELND群が39個、SLND群が24個であり、そのうち転移陽性のリンパ節数中央値はそれぞれ2個と1個であった。・手術中の出血量は両群間で差はなかった。・DFSのハザード比（HR）は、1.10（95%信頼区間[CI]：0.87～1.42、p＝0.40）であった。5年DFS率はELND群55%、SLND群58%であった。・OSのHRは、1.15（95%CI：0.89～1.48、p＝0.29）であり、5年OS率はELND群59%、SLND群63%であった。・Grade3以上の有害事象は全体的にELND群で多く、術後90日の死亡率はELND群6.5%、SLND群2.4%であった。　Lerner氏は「膀胱全摘出手術における拡大リンパ節郭清は、生存予後の改善には寄与しなかった」と結んだ。

　新型コロナウイルス感染流行は、医療機関の救急外来受け入れや入院の制限など、他疾患の患者にも大きな影響を与えた。日本国内のこれまでの感染流行時において、その影響はどの程度であったのか。米国・ハーバード大学公衆衛生大学院の阿部 計大氏らによる研究がJAMA Network Open誌2023年6月22日号に掲載された。　研究者らは、最初の緊急事態宣言期間（2020年4月7日～5月14日）の前後における「ACSC」（＝Ambulatory Care-Sensitive Conditions：プライマリ・ケアの適切な介入により、重症化による入院を予防できる可能性のある疾患群）の患者の転帰を比較した。期間前は2015年1月1日～2019年12月31日、期間後は2020年1月1日～12月31日とし、日本全国242の急性期病院の退院サマリーデータを用いた。データ解析は2022年8月16日～12月7日に行われた。　主要アウトカムはACSC疾患の入院数、院内死亡数、院内死亡率であった。院内死亡数は病院到着後24時間以内と以降に分けられた。日本ではACSCの定義が確立されていないため、英国国民保健サービスの定義を使用し、全体解析と合わせ、慢性疾患（喘息やうっ血性心不全など）、急性疾患（脱水症や胃腸炎など）、ワクチンで予防可能な疾患（細菌性肺炎など）に分けて解析した。　主な結果は以下のとおり。・期間中に2万8,321例のACSC関連入院があり、男性1万5,318例（54.1％）、年齢中央値76（四分位範囲[IQR]：58～85）歳だった。2万4,261例が期間前、4,060例が期間後だった。・院内死亡数は2,117例（7.5％）であった。全体の入院件数は減少（発生率比[IRR]：0.84、95％信頼区間[CI]：0.75～0.94）しており、慢性疾患（IRR：0.84、95％CI：0.77～0.92）、ワクチンで予防可能な疾患（IRR：0.58、95％CI：0.44～0.76）で減少した。・一方、急性疾患では院内死亡数（IRR：1.66、95％CI：1.15～2.39）および24時間以内の院内死亡数（IRR：7.27×106、95％CI：1.83×106～2.89×107）が増加した。急性疾患は院内死亡率も増加し（IRR：1.71、95％CI：1.16～2.54）、24時間以内の院内死亡率も全体（IRR：1.87、95％CI：1.19～2.96）、急性疾患（IRR：2.15×106、95％CI：5.25×105～8.79×106）、ワクチンで予防可能な疾患（IRR：4.64、95％CI：1.28～16.77）で増加した。　研究者らは「パンデミック中にACSC関連の入院が全体的に減少したことは、日本や他国で行われた先行研究と一致している。医療現場での感染の恐れ、プライマリ・ケアへのアクセスの減少、医療を求める行動の変化などがこの説明となり得る。さらにワクチン接種キャンペーンなどの予防策が、ワクチンで予防可能な疾患による入院減少に寄与した可能性がある。しかし、急性疾患の院内死亡数と院内死亡率の増加は懸念され、入院後24時間以内の死亡リスク増加は適切な医療サービスを利用することが遅れた可能性を示唆している。今後は急性期の患者にとって必要不可欠な医療サービスの継続性と利用しやすさを確保する努力が極めて重要である」としている。