新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック時、日本は欧米などと比較して人口当たりの感染率・死亡率が低かったことが報告されている1,2）。この要因としては、手洗いやマスクなどの感染予防策が奏効した、日本の高い衛生・医療水準によるものなどの要因が考えられているが、アジア人に多い遺伝子型も一因となっている可能性があるとの報告がなされた。佐賀大学医学部 社会医学講座の高島 賢氏らによって国内で行われた本研究の結果は、Environmental Health and Preventive Medicine誌に2024年3月5日掲載された。　日本人をはじめとした東アジア人には、アルコールを分解するアルデヒド脱水素酵素2型（ALDH2）の活性が弱く、飲酒時に顔が赤くなる特性を持つ人（rs671変異体）が多い。研究者らは、遺伝子型と新型コロナウイルス感染の防御効果の関連を検証するため、rs671変異体の代替マーカーとして飲酒後の皮膚紅潮現象を用い、後ろ向きに解析した。調査はWebツールを使って2023年8月7～27日に行われ、参加者は感染歴、居住地、喫煙・飲酒歴、既往症などの質問に回答した。　主な結果は以下のとおり。・計807例（女性367例、男性440例）から有効回答を得た。362例が非紅潮群、445例が紅潮群だった。・2019年12月～23年5月の42ヵ月間の観察期間全体で、非紅潮群は40.6％、紅潮群は35.7％がCOVID-19に感染した。年齢、性別、居住地等で調整後、初感染までの時間は紅潮群のほうが遅い傾向があった（p＝0.057）。・COVID-19による入院例は、非紅潮群は2.5％、紅潮群は0.5％であった。COVID-19感染および関連した入院リスクは、紅潮群で低かった（p＝0.03および＜0.01）。・日本人の多くがCOVID-19ワクチンの2回接種を終える前である2021年8月31日までの21ヵ月間では、紅潮群の非紅潮群に対するCOVID-19感染のハザード比は0.21（95％信頼区間：0.10～0.46）と推定された。　研究者らは、「本研究は、飲酒後の皮膚紅潮現象とCOVID-19の感染および入院のリスク低下との関連を示唆しており、rs671変異体が防御因子であることを示唆している。本研究は感染制御に貴重な情報を提供するとともに、東アジア人特有の体質の多様性を理解する一助となる」としている。

　BRCA1またはBRCA2変異陽性で、MRIサーベイランスプログラムに参加した女性と参加しなかった女性における乳がん死亡率を比較した前向きコホート研究の結果を、ポーランド・Pomeranian Medical UniversityのJan Lubinski氏らがJAMA Oncology誌オンライン版2024年2月29日号で報告した。　BRCA1またはBRCA2変異陽性の女性が11ヵ国59施設で登録された。参加者は、1995～2015年にベースライン調査票に記入し、2年ごとの追跡調査でスクリーニング歴、がん発症の有無、治療歴や健康状態について記録。登録前に乳がん診断、両側乳房切除、MRIスクリーニング検査を受けている場合は除外された。参加者は、30（またはベースラインの質問票の日付のどちらか遅い方）～75歳（または乳がんによる死亡）まで追跡調査され、データ解析は2023年1月1日～7月31日に行われた。　Cox比例ハザードモデルを用いて、MRIサーベイランスなしの場合と比較したMRIサーベイランスによる乳がん死亡率のハザード比（HR）と95％信頼区間[CI]を、時間依存性解析により推定した。　主な結果は以下のとおり。・計2,488人（BRCA1変異陽性：2,004人、BRCA2変異陽性：484人）の女性（試験開始時の平均年齢：41.2［30～69］歳）が解析に組み入れられた。・参加者のうち、1,756人（70.6％）が少なくとも1回のMRIスクリーニング検査を受け、732人（29.4％）は受けなかった。・1,756人における平均MRIスクリーニング検査回数は4.7［1～16］回で、2回以上の検査を受けた1,365人における検査間の平均間隔は0.95［0.1～6.0］年であった。・平均追跡期間9.2［0.1～24.5］年において、344人（13.8％）が乳がんを発症し、35人（1.4％）が乳がんにより死亡した。・MRIサーベイランスへの参加と関連した乳がん死亡率の年齢調整HRは、BRCA1変異陽性者では0.20（95％CI：0.10～0.43、p＜0.001）、BRCA2変異陽性者では0.87（95％CI：0.10～17.25、p＝0.93）であった。　著者らは、「BRCA1変異陽性の女性において、MRIサーベイランスは乳がん死亡率の有意な低下と関連することが示唆された。BRCA2変異陽性の女性においても同様のベネフィットが得られるかについては、さらなる研究が必要」と結論付けている。

　急性・慢性心不全診療―JCS/JHFSガイドラインフォーカスアップデート版が2020年に発表され、国内における心不全（HF）治療も変化を遂げている。とくにアンジオテンシン受容体ネプリライシン阻害薬（ARNI）発売の影響は大きいが、そのサクビトリル・バルサルタン（商品名：エンレスト）の治療を受ける国内患者の特徴、忍容性、臨床転帰は明らかにされていない。そこで、金岡 幸嗣朗氏（国立循環器病研究センター）らが全国多施設観察研究の分析を行い、その結果を第88回日本循環器学会年次学術集会 Late Breaking Cohort Studies1にて報告した。心不全管理のためのARNIを400mg/日まで増量できたのはHFrEF群38.9％、HFmrEF群42.1％、HFpEF群39.1％　同氏らはHF管理のためにサクビトリル・バルサルタンの新規処方患者の特徴と臨床転帰を評価するため、国内のリアルワールドエビデンス研究であるREVIEW-HF試験よりサクビトリル・バルサルタンに関連する有害事象（AE）を分析した。処方90日以内に発生したAEとして、血圧低下、腎機能低下、高カリウム血症、血管浮腫の発生について解析し、AEと転帰との関連についても調査した。　心不全管理のためのARNI新規処方に関連する有害事象（AE）を分析した主な結果は以下のとおり。・心不全管理のためのARNI新規処方患者993例を解析、男性は702例（70.2％）、平均年齢は69.6歳だった。・HFrEFは549例（55.3％）、HFmrEFは218例（22.0％）、HFpEFは226例（22.7％）だった。・サクビトリル・バルサルタンの開始用量は、82.6％が100mg/日であった。・HFrEF患者の27.3％はベースライン時点で収縮期血圧(SBP)＜100mmHgだった。・サクビトリル・バルサルタンに関連する90日以内のAEは、22.5％で観察された。・400mg/日まで増量できたのは、HFrEF群で38.9％、HFmrEF群で42.1％、HFpEF群で39.1％であった。中止理由としては血圧低下が最も多かった。・調整後、ベースラインのNYHA心機能分類IIIまたはIV、SBP＜100mmHg、eGFR＜30mL/min/1.73m2は、AEの発生とARNIの中止の両方と統計学的に有意に関連しており、AEがみられた患者では、AEがなかった患者よりも心血管死または心不全による入院のリスクが高かった。　同氏は「国内では高齢者、LVEF機能分類を問わず、そしてSBP＜100mmHgや腎機能が低下している患者にもサクビトリル・バルサルタンが処方されているのが現状である。今回の研究より、治療開始直後に比較的高い割合でAEを認め、低血圧、腎不全などのリスクを有する患者への処方の際は、とくに有害事象の発生に配慮する必要がある」とコメントした。

　次世代マルチターゲット便DNA検査は、大腸がんおよび進行前がん病変の検出感度が免疫便潜血検査（FIT）より高かったものの、特異度は低かった。米国・インディアナ大学医学校のThomas F. Imperiale氏らが、全米186施設で実施した「BLUE-C試験」の結果を報告した。次世代マルチターゲット便DNA検査は、DNA分子マーカーおよびヘモグロビン値の評価を含む、大腸がんスクリーニングの主に特異度を改善させるために開発されたものであった。NEJM誌2024年3月14日号掲載の報告。主要アウトカムは、大腸がんに対する感度と進行新生物に対する特異度　研究グループは、大腸がんスクリーニングのための内視鏡検査を受ける予定の40歳以上の無症状の成人を登録し、大腸内視鏡検査を受ける前に便検体を郵送してもらい、次世代マルチターゲット便DNA検査（Exact Sciences）ならびにFITを実施した。大腸内視鏡検査は、便検体採取後180日以内に実施された場合に評価対象とした。　主要評価項目は、大腸がんに対するマルチターゲット便DNA検査の感度と、進行新生物（大腸がんまたは進行前がん病変）に対する特異度とした。感度は、検査結果陽性者のうち大腸がんであった人の割合、特異度は進行新生物が認められなかった人のうち検査結果が陰性であった人の割合と定義した。進行前がん病変は、最長径1cm以上の腺腫または無茎性鋸歯状病変、絨毛状の組織学的特徴を伴う病変、高度異形成などを対象に含んだ。　副次評価項目は、進行前がん病変に対する感度、非腫瘍性所見または大腸内視鏡検査陰性に対する特異度、マルチターゲット便DNA検査と市販のFITの大腸がん、および進行前がん病変に対する感度の比較などとした。次世代検査vs.FITの大腸がんの感度、93.9％ vs.67.3％　2019年11月15日～2023年1月5日に、2万6,758例が登録され、このうち2万176例が完全評価可能例であった。　解析対象2万176例のうち、大腸がんは98例（0.5％）、進行前がん病変は2,144例（10.6％）、非進行性腺腫は6,973例（34.6％）が有していた。残る1万961例は、非腫瘍性所見3,451例（17.1％）もしくは大腸内視鏡検査陰性7,510例（37.2％）であった。　マルチターゲット便DNA検査で大腸がんが特定されたのは98例中92例で、感度は93.9％（95％信頼区間[CI]：87.1～97.7）であった。進行新生物に対する特異度は90.6％（95％CI：90.1～91.0）であり、進行前がん病変に対する感度は43.4％（41.3～45.6）、非腫瘍性所見または大腸内視鏡検査陰性に対する特異度は92.7％（92.2～93.1）であった。　一方、FITの感度は、大腸がんが67.3％（95％CI：57.1～76.5）、進行前がん病変が23.3％（21.5～25.2）で、進行新生物に関する特異度は94.8％（95％CI：94.4～95.1）、非腫瘍性所見または大腸内視鏡検査陰性については95.7％（95.3～96.1）であった。　次世代マルチターゲット便DNA検査はFITと比較して、大腸がんおよび進行前がん病変の検出に関して感度が高かったが（いずれもp＜0.001）、進行新生物に対する特異度はFITより低かった（p＜0.001）。　有害事象の発現は確認されなかった。

　世界の成人死亡率は、2020年および2021年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック中に著しく上昇し、それまでの減少傾向が逆転した一方、小児死亡率は以前より緩やかではあるものの減少が続いていた。米国・保健指標評価研究所（IHME）のAustin E. Schumacher氏らGBD 2021 Demographics Collaboratorsが解析結果を報告した。COVID-19はパンデミックの最初の2年間に多くの人口統計学的指標に大きな影響を及ぼしたが、評価した72年間にわたる世界全体の保健医療の進歩は大きく、死亡率と平均余命は著しく改善していたという。また、低所得国では人口が安定または増加しているにもかかわらず、2017年以降、世界の人口増加の減速と共に、世界的に人口年齢構造の高齢化が続いていた。著者らは、「このような人口変動は、今後、保健医療制度、経済および社会に課題をもたらす可能性が高い」と指摘している。Lancet誌オンライン版2024年3月11日号掲載の報告。GBD 2021のデータを解析　2021年版の世界疾病負担研究（Global Burden of Disease Study：GBD）では、1950～2021年の204の国と地域、および811のサブナショナル地域について、とくに2020～21年のCOVID-19パンデミック中の死亡率と平均余命の変化に重点を置いて、新しい人口統計学的推計を提供している。　研究グループは、政府系ウェブサイト、統計年鑑、人口統計、大規模調査などから得た2万2,223のデータソースを用い死亡率を推定した。これらのデータソースの一部は、COVID-19パンデミックによる超過死亡の推定にのみ用いた。人口推計には2,026のデータソースを用い、移住、HIV流行の影響、紛争・飢餓・自然災害・パンデミックによる人口統計の不連続を推計するために追加のデータソースを用いた。時空間ガウス過程回帰モデル（ST-GPR）を使用して5歳未満児の死亡率を算出するとともに、成人（15～59歳）の死亡率も推定し、生命表を作成した。HIVの流行国では、HIV特異的死亡率の推定値により生命表を調整した。　2020年と2021年のCOVID-19パンデミックによる超過死亡率は、パンデミックがなかった場合に予想される死亡から、観察された全死因死亡を差し引いて算出した。全死因死亡のデータが得られなかった地域・年では、パンデミックに関する共変量を含む回帰モデルにより超過死亡率を推定した。人口規模は、階層ベイズコホートコンポーネントモデルを使用し、平均余命は年齢別死亡率と標準的な人口統計学的手法を使用して算出した。COVID-19パンデミック中の成人死亡率は増加、小児死亡率は緩やかな低下が続く　年齢標準化死亡率は1950～2019年の間に減少し（62.8％、95％不確定区間[UI]：60.5～65.1）、COVID-19パンデミック期間中に増加した（2020～21年：5.1％、95％UI：0.9～9.6）。一方、小児の死亡率は減少を続け、世界の5歳未満児の死亡数は、2019年は521万人（95％UI：450万～601万）であったのに対し、2021年は466万人（95％UI：398万～550万）であった。　2020年と2021年を合計すると、世界中で推定1億3,100万人が死亡（全死因）し、そのうちCOVID-19パンデミックによるものは1,590万人であった。パンデミックの少なくとも1年間の超過死亡率は、80の国と地域で人口10万人当たり150人を超えたが、20ヵ国では2020年または2021年の超過死亡率がマイナスとなり、これらの国ではパンデミック中の全死因死亡率が過去の傾向に基づく予想より低値であったことが示された。　世界の出生時平均余命は、1950年の49.0歳から2021年には71.7歳と、22.7歳上昇した。しかし、2019～21年の間は1.6歳低下しており、過去の傾向が逆転した。2019～21年の間に平均余命の上昇が確認されたのは、204の国と地域のうち32（15.7％）のみであった。　世界の人口は2021年に78.9億人に達したが、その時点までに204の国と地域のうち56は人口がピークに達し、その後は減少している。2020～21年に人口増加が大きかったのは、サハラ以南アフリカ（39.5％）と南アジア（26.3％）であった。また、2000～21年にかけて、15歳未満の人口に対する65歳以上の人口の比は、204の国と地域のうち188（92.2％）で増加した。

患者さん用画 いわみせいじCopyright© 2021 CareNet,Inc. All rights reserved.説明のポイント（医療スタッフ向け）診察室での会話患者 先生、正月に餅をついたのですが、血糖が上がるんじゃないかと心配で…。医師 なるほど。お餅、おいしいですよね。患者 はい。それで、つい食べ過ぎてしまって。医師 お餅は切り餅？ それとも丸餅ですか？患者 丸餅です。画 いわみせいじ医師 お餅を丸めるとき、お勧めの方法がありますよ！患者 えっ、どんな方法ですか？（興味津々）医師 お餅の重さを測ることです。丸めるときに70gで作ってみてください。1つ分が、軽くお茶碗1杯（約100g≒160kcal）と同程度のカロリーですよ。患者 そうなんですか。私、何も考えずに食べていました。（気付きの言葉）医師 次にお餅を作るときは、ぜひ重さを測ってみてくださいね。患者 はい、わかりました！ポイント「70gが軽くお茶碗1杯分」とわかりやすく伝えることで、食べ過ぎへの意識が高まります。Copyright© 2021 CareNet,Inc. All rights reserved.

五百二十一の段　背中を叩いて助かった！天気のいい日は花粉がきつい！ 日本はいつからこんな大変な国になってしまったのでしょうか。私が小学生の時には、花粉症などという言葉はありませんでした。記憶に残る最初の花粉症は大学を卒業した頃くらい。以来、花粉症がひどく出る年とそうでない年があり、コロナ禍の間は比較的マシでしたが、今年はひどくなりそうな予感があります。近隣清掃の時にこの話をすると、他の人たちも賛同してくれました。さて、前々回に、ファイブ・アンド・ファイブ（背部叩打法5回とハイムリック法5回）の話をしました。ちょっとおさらいをしておきましょう。もし誰かが喉に食べ物を詰めた場合、意識があれば最初に背部叩打法を試してみます。5回まで試してみて、それでだめならハイムリック法（腹部突き上げ法、上腹部圧迫法）を5回まで試してみるというものです。実は先日のこと。親戚の叔母さんが遠い昔に背部叩打法を実際にやったことがある、ということを耳にしました。もう5～60年も前の昭和の時代。叔母さんの隣に住んでいた奥さんの叫び声が聞こえてきたのだそうです。「助けて―、ター坊がリンゴを詰めて窒息した！」ター坊というのは隣の家の2歳になる長男です。その声を聞いた叔母さんは、慌てて隣の家に向かいました。玄関に飛び込んでいったら、顔面蒼白で床にぐったりと倒れているター坊が！そこで叔母さんは左手でター坊の両足をつかんで逆さまにしました。背中をパンッ、パンッ、パンッと叩くと、リンゴの塊がポロッと口から出てきたそうです。幸いなことに、ター坊は「ハアーッ、ハアーッ」と言いながら息を吹き返しました。背部叩打法を知っていたのかを叔母さんに尋ねたところ、「よくは知らなかったけど、何となく知っていた」ということでした。知識というのはそんなものかもしれません。因みに隣の奥さんは教会に熱心に通う信徒さんだったのですが、この時ばかりは神様ではなくて叔母さんに激しく感謝してくれたそうです。現在、アラ還のター坊はどこかの会社の偉いさんになっているのだとか。で、今になって叔母さん曰く。「あれは余所の子だったからできたんじゃ」もし自分の子だったら気が動転してしまって逆さまにすることもできないし、背中も叩けなかっただろうということです。「私も手探りで子育てをしていたけど、あのことがあってから自信がついたのよ。何でもやってみるもんじゃね」それにしても背部叩打法って有効だったんですね。あらためて感心しました。私もいざという時のために心づもりをしておきます。最後に1句花粉なき　昭和の事件　思い出す

イラストボックスより使用プラスチックは私たちの生活の一部として、なくてはならないものになっています。日持ちしない食品の安全性を高め、重い荷物の輸送費用を削減し、脆弱な物質を保護する役割もあります。何より、低コストで生産できるメリットは無視できません。しかし、プラスチックが環境に与える影響は深刻です。使用量を減らし、環境汚染を改善する試みが行われていますが、プラスチックの代替物を利用するには高いコストがかかり、経済的に厳しい状況に陥ることは容易に想像できます。私たちは、プラスチックの問題を認識しつつも、使用をやめることができないジレンマに直面しているのです。プラスチックがよくないことはわかっていても、使用をやめられないというのが現実です。さて、プラスチックが体内に蓄積するということは通常想定されていません。これは、プラスチックが吸収されずに、排泄されていくと考えられているためです。しかし、プラスチックがきわめて小さな細片となり、体内に侵入することがありえます。このプラスチックの細片のうち、大きさが1μm～5mmのものをマイクロプラスチック、より小さくnm（ナノメートル）レベルのものをナノプラスチックと呼び、MNPs（Microplastics and Nanoplastics）と総称します。最近、MNPsがペットボトルの水の中に一定レベル存在しているということが話題となっています1）。MNPsが体内に存在する可能性があるとはいえ、「まあ健康被害といえるほどではないっしょ」と楽観視していた人が多かったと思います。しかしながら、頸動脈の動脈硬化病変に対して、血管内治療を行った症例を解析したところ、対象となった257例のうち、全体の58.4％でポリエチレンが頸動脈プラークから検出されたと報告されています2）。この研究では、約3年の観察期間中に、心筋梗塞や脳卒中を発症したか、死亡した症例は、MNPsが検出されなかった症例では7.5％だったのに対し、検出症例では20.0％と有意なリスクが認められたと報告されています（ハザード比：4.53、95％信頼区間：2.00〜10.27、p＜0.001）。これは衝撃的な報告です。新しい治療法の進歩や医療アクセスの向上などによる健康寿命延伸の効果のほうが大きく、MNPsよりも生活習慣や運動のほうが大事かもしれません。他のリスクとまだ比較できる段階にはないのですが、もしMNPsが人類の大きな敵であるとわかったなら、世界はこの対策をすみやかに進めなければいけません。参考文献・参考サイト1）Qian N, et al. Rapid single-particle chemical imaging of nanoplastics by SRS microscopy. Proc Natl Acad Sci USA. 2024 Jan 16;121(3):e2300582121.2）Marfella R, et al. Microplastics and Nanoplastics in Atheromas and Cardiovascular Events. N Engl J Med. 2024 Mar 7;390(10):900-910.

　日本人における食事パターンと脳容積の変化の関連はほとんど調べられていない。今回、国立長寿医療研究センターのShu Zhang氏らが、老化に関する長期縦断疫学研究プロジェクトで日本人の中高年を前向きに調査したところ、伝統的日本食を摂取する女性は、西洋食を摂取する女性より全灰白質の萎縮が少ないことが示された。一方、男性は食事パターンと脳萎縮との関連は認められなかったという。Nutrition Journal誌2024年3月12日号に掲載。　本研究は、国立長寿医療研究センターの長期縦断疫学研究プロジェクトの第6次調査（2008年7月～2010年7月：ベースライン）から第7次調査（2010年7月～2012年7月：フォローアップ）までの2年間の追跡データを解析したもの。食事摂取量は3日間の食事記録を用いて評価し、全灰白質、全白質、前頭葉、頭頂葉、後頭葉、側頭葉、島葉の長期的な容積変化（％）をMRI 3D-T1強調画像で評価した。多因子分析と階層的クラスタリングにより、性特異的な食事パターンが明らかになった。食事パターンと年間脳容積変化（％）との関連について、年齢、アポ蛋白E遺伝子型、肥満度、病歴、生活習慣、社会経済的因子、エネルギー摂取量で調整した一般線形モデルを用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・参加者1,636人（40.3～89.2歳）において、男性（815人）では「西洋食」「野菜・果物・乳製品の食事」「伝統的日本食」、女性（821人）では「西洋食」「穀物・野菜・果物の食事」「伝統的日本食」のそれぞれ3つの食事パターンに分類された。・伝統的日本食を摂取している女性では、西洋食を摂取している女性より全灰白質の萎縮が少なかった。・全灰白質の年間変化率（％）の多変量調整後のβは－0.145（95％信頼区間：－0.287～－0.002、p＝0.047）で、頭頂葉萎縮の減少と相関した。・男性では食事パターンと脳萎縮の関連は認められなかった。　本研究から、全粒穀物、魚介類、野菜、果物、キノコ類、大豆製品、緑茶の摂取量が多い健康的な食事パターンを守ることは、日本人の中高年女性において脳萎縮予防効果をもたらす可能性が示唆されたが、男性ではそうではなかった。著者らはこの結果から、多様な集団における食事パターンと脳の健康の関係において性差の影響が重要としている。

　統合失調症は、日常生活に影響を及ぼす認知機能障害を特徴とする疾患である。これまでの研究では、抗うつ薬が認知機能改善と関連している可能性があるとの仮説が立てられていたが、その結果に一貫性は見られていない。フィンランド・ヘルシンキ大学のVille Makipelto氏らは、臨床サンプルにおける反応時間と視覚学習の観点から、抗うつ薬の使用と認知機能との関連を調査した。また、ベンゾジアゼピン使用と抗コリン薬負荷との関連も調査した。Schizophrenia Research誌2024年4月号の報告。　参加者は、2016～18年にフィンランドの精神疾患患者を対象に実施されたSUPER-Finlandコホートより抽出された1万410例。分析には、統合失調症と診断された成人患者のうち認知機能評価結果が含まれていた3,365例を含めた。薬物治療および心理社会的要因に関する情報は、アンケートとインタビューを通じて収集した。認知機能は、返納時間と視覚学習を測定する2つのサブテストを備えたCambridge Neuropsychological Test Automated Battery（CANTAB）を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・1種類以上の抗うつ薬を使用していた参加者は、36％であった。・全体として、抗うつ薬の使用と反応時間や視覚学習課題のパフォーマンスとの関連は認められなかった。・SNRI使用と反応時間短縮との関連が認められた。・ベンゾジアゼピン使用と高い抗コリン薬負荷は、反応時間と視覚学習のパフォーマンス低下と関連が認められた。　結果を踏まえ、著者らは「これまでの知見と同様に、統合失調症患者に対する抗うつ薬使用と認知機能との関連が認められないことが示唆された。ただし、SNRIと反応時間の改善との関連については、さらなる研究が必要である。さらに、統合失調症患者は、ベンゾジアゼピンの継続使用を避けるだけでなく、抗コリン作用負荷を軽減することにも注意を払うべきであることが明らかとなった」としている。

　免疫チェックポイント阻害薬（ICI）とは、ご存じのとおり、近年注目されているがん薬物療法で、T細胞活性を増強することによって抗腫瘍効果をもたらし、多くのがん患者の予後を改善させている。しかし、副作用として心筋炎や致死性不整脈など循環器領域の免疫関連有害事象（irAE）の報告も散見される。そこで、稗田 道成氏（九州大学医学部 第一内科 血液・腫瘍・心血管内科）らがLIFE Study1）のデータベースを基に心臓irAEの発生率を調査し、3月8～10日に開催された第88回日本循環器学会学術集会Late Breaking Cohort Studies2において報告した。　稗田氏らは、大規模なリアルワールドデータを利用することで、心臓irAEを起こしやすい患者タイプ、発症タイミング、リスク因子を明らかにするため、LIFE Studyのデータベースを基にICI治療を受けた2,810例の解析を行い、実臨床で比較的頻度が高い心筋炎、心膜炎、死亡率の高い劇症型心筋炎や致死性不整脈の発症状況を調査した。　解析には、国内承認されているICIの6剤（抗PD-1抗体［ニボルマブ、ペムブロリズマブ］、抗PD-L1抗体［アテゾリズマブ、デュルバルマブ、アベルマブ］、抗CTLA-4抗体［イピリムマブ］の投与患者が含まれた。　主な結果は以下のとおり。・LIFE StudyデータベースからICI治療を受けた2,810例を抽出後、心臓irAEと診断された124例を同定した（ICI治療開始から心臓irAE発症までの期間 3ヵ月未満：69例、3ヵ月以上：55例）。・124例の平均年齢±SDは70.2±8.0歳、女性は39例（31.5％）であった。・全心臓irAEの発症率は4.41％で、その発生率は100人年当たり2.02人だった。・心臓irAEの主な病態として、心膜炎（2.17％）、心室頻拍（1.14％）、心筋炎（0.78％）、心室細動（0.32％）が挙げられた。・3ヵ月未満で心臓irAEを発症したのは69例（56％）で、その割合はICI治療患者の2.46％、発生率は100人年当たり10.16人であった。・多重ロジスティック回帰分析の結果、不整脈、慢性心不全、がん転移の有無が心臓irAE発生の独立した危険因子であることが示唆された。また、年齢が高齢になればなるほど心臓irAEのリスクは低下することが判明した。　同氏は「本解析で明らかになった心臓irAEの発生率は既報の海外データと類似する結果2,3）であったが、日本人の大規模なリアルワールドデータを活用することで、心臓irAEの発生ならびにICI治療患者のリスク因子を実証することができた」とコメントした。

　抗C5モノクローナル抗体療法を受けているが貧血が持続する発作性夜間ヘモグロビン尿症（PNH）患者、および補体阻害薬の治療歴がなく乳酸脱水素酵素（LDH）が高値のPNH患者に対し、経口B因子阻害薬のiptacopanは、赤血球輸血なしでのヘモグロビン値上昇をもたらしたことが示された。フランス・サン・ルイ病院のRegis Peffault de Latour氏らが、2件の第III相臨床試験の結果を報告した。抗C5抗体療法を受けている患者あるいは補体阻害薬治療を受けていないPNH患者にとって、溶血性貧血の持続と経口薬がないことは大きな課題だった。NEJM誌2024年3月14日号掲載の報告。赤血球輸血なしでのヘモグロビン値の上昇を評価　研究グループは、ヘモグロビン値10g/dL未満のPNH患者を対象にした2件の第III相試験で、24週間のiptacopan単剤療法を評価した。第1試験では、抗C5抗体療法を受けていた患者を、iptacopanに切り替える群と、抗C5抗体療法を継続する群に無作為に割り付け評価。第2試験は単群試験で、補体阻害薬による治療歴がなく、LDHが正常上限値の1.5倍超の患者にiptacopanを投与し評価した。　第1試験の主要エンドポイントは2つで、いずれも赤血球輸血なしで、ヘモグロビン値がベースラインから2g/dL以上上昇すること、ヘモグロビン値が12g/dL以上になることだった。第2試験の主要エンドポイントは、赤血球輸血なしで、ヘモグロビン値がベースラインから2g/dL以上上昇することだった。ヘモグロビン値12g/dL以上への改善、iptacopan群42/60例、抗C5抗体療法群0例　第1試験では、iptacopanを受けた60例のうち51例が、赤血球輸血なしでヘモグロビン値がベースラインから2g/dL以上上昇し、うち同42例はヘモグロビン値12g/dL以上となった。抗C5抗体療法を受けた35例の患者では、主要エンドポイントの達成は認められなかった。　第2試験では、31/33例が、赤血球輸血なしでヘモグロビン値がベースラインから2g/dL以上上昇した。　第1試験ではiptacopan群62例中59例で、抗C5抗体療法継続群35例中14例が輸血を必要としなかったか受けなかった。第2試験では、輸血を必要としたまたは受けた人はいなかった。　iptacopan投与によって、ヘモグロビン値が上昇、疲労が軽減され、網赤血球数とビリルビン値が低下し、その結果、LDH平均値が正常値上限の1.5倍未満となった。iptacopanによる有害事象で最も多くみられたのは、頭痛だった。

　注意欠如・多動症（ADHD）患者への薬物療法は、全死因死亡リスクを有意に低減することが示された。スウェーデン・カロリンスカ研究所のLin Li氏らが、約15万例のADHD患者を対象に行った全国的な観察コホート試験で明らかにした。ADHDは早期死亡を含む有害な健康アウトカムのリスク増大と関連していることが知られているが、ADHD薬物療法が死亡リスクに影響を与えるかどうかについては不明だった。JAMA誌2024年3月12日号掲載の報告。ADHD診断後2年間の全死因、自然死因、非自然死因の死亡率を比較　研究グループは、今回スウェーデンで行われた観察コホート試験について、標的試験模倣フレームワークを用い、2007～18年にADHDの診断を受け、診断前にADHD薬物療法を受けていなかった6～64歳を特定した。ADHDの診断から、死亡、移住、ADHD診断後2年、2020年12月31日のいずれか早い時点まで追跡した。ADHD薬物療法の開始は、診断後3ヵ月以内の処方で定義した。　ADHD診断後2年間の全死因死亡、自然死因（身体の状態によるなど）、非自然死因（不慮の傷害、自殺、偶発的な中毒によるなど）を評価した。ADHD薬物療法、自然死は低減せず　ADHDと診断された14万8,578例（女性6万1,356例、41.3％）のうち、診断後3ヵ月以内にADHD薬物療法を開始したのは8万4,204例（56.7％）だった。診断時の年齢中央値は17.4歳（四分位範囲：11.6～29.1）だった。　ADHD診断後3ヵ月以内に薬物療法を開始し継続する「治療開始戦略」群と、薬物療法を行わない「非治療開始戦略」群の2年全死因死亡リスクは、それぞれ39.1/1万人と48.1/1万人だった（リスク差：－8.9/1万人、95％信頼区間[CI]：－17.3～－0.6）。　ADHD薬物療法の開始は、全死因死亡（ハザード比[HR]：0.79、95％CI：0.70～0.88）、非自然死（2年死亡リスク：治療開始戦略群25.9/1万人vs.非治療開始戦略群33.3/1万人、群間差：－7.4/1万人［95％CI：－14.2～－0.5］、HR：0.75［95％CI：0.66～0.86］）の有意な低減と関連していた。　一方で、自然死の低減には関連していなかった（2年死亡リスク：治療開始戦略群13.1/1万人vs.非治療開始戦略群14.7/1万人、群間差：－1.6/1万人［95％CI：－6.4～3.2］、HR：0.86［95％CI：0.71～1.05］）。

梅毒報告数の年次推移（2005～23年、全数報告）（人）15,00010,000総数男性5,000女性0（年）2005～21年：厚生労働省ホームページ「性感染症報告数」の数値2022～23年：国立感染症研究所ホームページ「日本の梅毒症例の動向について」の届出数より集計（暫定値）Copyright © 2024 CareNet,Inc. All rights reserved.性・年齢別の梅毒報告数（2023年、全数報告）（人）2,0001,8001,6001,400男性女性1,2001,0008006004002000（歳）国立感染症研究所ホームページ「日本の梅毒症例の動向について」の届出数より集計（暫定値）Copyright © 2024 CareNet,Inc. All rights reserved.

意外と知らないオピオイド（1）モルヒネによる眠気Questionモルヒネの副作用としての眠気の発現率は？

インタビュー: 海老澤 元宏氏（国立病院機構相模原病院 臨床研究センター長）昨年11月8日掲載の、本連載「第186回　エピペンを打てない、打たない医師たち……愛西市コロナワクチン投与事故で感じた、地域の“かかりつけ医”たちの医学知識、診療レベルに対する不安」は、2023年に公開されたケアネットのコンテンツの中で最も読まれた記事でした。同記事が読まれた理由の1つは、この事故を他人事とは思えなかった医師が少なからずいたためだと考えられます。そこで、今回と次回はこの記事に関連して行った、日本アレルギー学会理事長である海老澤 元宏氏（国立病院機構相模原病院 臨床研究センター長）へのインタビューを掲載します。愛西市コロナワクチン投与事故の背景には何があったと考えられるのか、「エピペンを打てない、打たない医師たち」はなぜ存在するのか、「アナフィラキシーガイドライン2022」のポイントなどについて、海老澤氏にお聞きしました。（聞き手：萬田 桃）アドレナリンは“心肺蘇生に使う薬”というイメージを抱いている方がまだまだ多い――この記事が多くの読者に読まれた理由について、先生はどうお考えですか。海老澤タイトルにあるように、「エピペンを打てない、打たない医師」は実際に少なくなく、そうした方が読んだということが１つ考えられます。また、ワクチンの集団接種会場ということで、医師会などから依頼されて医師等が接種を行うわけですが、アナフィラキシーなど、万が一のことが起こった場合に、その場ですぐに全身管理ができるような体制は多くの会場で整っていなかったと考えられます。そういった意味で、「自分にも起こり得た事件だった」と捉えた方も多かったのかもしれません。――「エピペン」こと、アドレナリンを「打てない、打たない医師」はまだ結構いるのでしょうか。海老澤アドレナリンの筋肉注射については、僕らの世代から上の医師だと、”心肺蘇生に使う薬”というイメージを抱いている方がまだまだ多い印象です。最近は、医師国家試験でもアナフィラキシーの時のアドレナリン筋注は第一選択だということが設問になるくらいで、若い医師たちには十分浸透していることだと思います。しかし、一方で少し世代が上になると、「まずアドレナリン筋注」とは考えない医師は存在します。使った経験がない人だと躊躇してしまうことはある――今回のコロナワクチンのアナフィラキシーに最初に対応した医師は、事故報告書によれば「内科医、医師歴5年以上10年未満」となっていました。海老澤比較的若い医師だったのですね。今回のケースに当てはまるかどうかはわかりませんが、アナフィラキシーの患者にこれまで遭遇したことがある医師は、アナフィラキシーの患者を目の前にして、すぐに筋注しても問題はないと理解していると思うのですが、使った経験がない人だと躊躇してしまうことはあると思います。これまでにアナフィラキシーの患者さんを1人も診たことがなく、対処法に慣れていない医師は全国で少なくないと思います。仮に病院での治療中に起きたアナフィラキシーだったら、筋注後すぐにICUに運びルートを取り、アドレナリンを希釈して投与することも可能です。酸素投与もできます。また、手術中であればすでにルートが取れているので、即時対応が可能です。しかし、アナフィラキシーの初期対応としてアドレナリン筋注（0.1％アドレナリンの筋肉内注射、またはアドレナリン自己注射用製剤〈エピペン0.3mg製剤の投与〉）が第一選択だというのは基本中の基本です。もちろん、糖尿病や高血圧、動脈硬化など基礎疾患があるような方だと、アドレナリンを打って血圧が急上昇して脳出血を起こしたりするリスクは全くゼロではありません。そうしたリスクとベネフィットを考えて投与するわけですが、打って害になることは少ないと思います。アナフィラキシーが呼吸器系の症状や循環器症状が単独で起こった場合は判断が難しい――報告書によれば、看護師の1人は、アナフィラキシーの可能性を考え、アドレナリン1mgプレフィールドシリンジに22ゲージ針を付け、医師の指示があればいつでも筋注できるよう準備をしていましたが、「医師の判断を尊重するため、アドレナリンの準備ができていることを積極的に伝えようとはしなかった」とのことです。海老澤なるほど。ただ、そこは医師の判断ですから難しいですね。あともう1つ考えられるのは、アナフィラキシーの症状が典型的なパターンではなく、それが見逃しにつながった可能性です。――報告書では、「接種前から体調不良、呼吸苦があったようだという看護師からの情報と、粘膜所見、皮膚所見、掻痒感、消化器症状など『アナフィラキシーで典型的な症状』がなかったことから、女性の病態はアナフィラキシーの可能性が低いと判断し、アドレナリンの筋肉内注射を第一治療選択から外した」と書かれています。海老澤アナフィラキシーが呼吸器系の症状や、血圧低下などの循環器症状が単独で起こった場合は、判断が難しいというのは確かにあります。2022年に改訂した「アナフィラキシーガイドライン」1)では、診断基準が2つに集約されました。1つは、「皮膚、粘膜、またはその両方の症状（全身性の蕁麻疹、瘙痒または紅潮、口唇・舌・口蓋垂の腫脹など）が急速に（数分～数時間）で発症した場合」。もう1つが「典型的な皮膚症状を伴わなくても、当該患者にとって既知のアレルゲンまたはアレルゲンの可能性が高いものに曝露された後、血圧低下または気管支痙攣または咽頭症状が急速に（数分〜数時間）で発症した場合」となっています。この2番目は、循環器症状と呼吸器症状の単独の場合を言っているわけです。アナフィラキシーの基本は皮膚症状なのですが、典型的な皮膚症状がなくても、アナフィラキシーを疑う場面で、血圧低下または気管支攣縮、咽頭症状などの呼吸器症状があればアドレナリンを打つ、というのが2022年改訂の大きなポイントです。ワクチンもそうですが、薬剤等の場合にこうした呼吸器症状、循環器症状単独のアナフィラキシーが起こりやすく、かつ症状が進行するスピードも早く時間的余裕もないので、そこはとくに注意が必要です。重症の方の場合、アドレナリン投与1回では効かないこともある――今回の事故で「打たなかった」背景にはいろいろな原因が考えられるわけですね。海老澤今回の事例に直接当てはまるかどうかは軽々に言えませんが、「アナフィラキシーの典型的な症状ではなく判断が難しかった」「アナフィラキシーに対する医療者の経験値、慣れが足りなかった」「何か起こった場合に対応する医療体制が乏しかった」ことなどが教訓として挙げられると思います。ただ、症状の進行はものすごく速かったと考えられるので、アドレナリンの1回の筋注で軽快していたかどうかはわかりません。重症の方の場合、アドレナリン投与1回では効かないこともあります。それでもダメな場合は、ルートを取って輸液したり、酸素を投与したりと全身管理が必要になってきます。救命できるかどうかは、そういった一連の流れの中で決まってきます。（この項続く）（2024年1月23日収録）【事故の概要】2022年11月、愛知県愛西市の集団接種会場で、新型コロナワクチンを接種した女性（当時42）が直後に容体が急変し死亡しました。愛西市がまとめた報告書2)によれば、接種4分後から女性に咳嗽と呼吸苦が発現したにもかかわらず、看護師らは「ワクチン接種前からマスク着用の圧迫感による過呼吸発作状態にあったもの」と解釈していました。また、体調不良者が出たことで対応を依頼された医師も「接種前から体調不良、呼吸苦があったようだ」という看護師からの情報と、粘膜所見、皮膚所見、掻痒感、消化器症状など「アナフィラキシーで典型的な症状」がなかったことから、女性の病態はアナフィラキシーの可能性が低いと判断し、アドレナリンの筋肉内注射を第一治療選択から外してしまいました。女性は接種14分後に心停止、3次救急病院に搬送されるも到着時にはすでに心肺停止状態で、心肺蘇生を試みた後、死亡が確認されました。報告書で愛西市医療事故調査委員会は、「ワクチン接種後待機中の患者の容体悪化（咳嗽、呼吸苦の訴え）に対し、看護師らがアナフィラキシーを想起できなかったこと、問診者に接種前の患者の状態を確認することなく、患者は接種前から調子が悪かったと解釈したことは標準的ではなかった。また、その情報に影響を受け、ワクチン接種後患者の容体変化に対し、アドレナリンの筋肉内注射が医師によって迅速になされなかったことは標準的ではなかった」とし、「本事例は、ワクチン接種後極めて短時間に患者が急変し、死亡に至ったものである。非心原性肺水腫による急性呼吸不全及び急性循環不全が直接死因であると考えられ、この両病態の発症にはアナフィラキシーが関与していた可能性が高い。本事例は短時間で進行した重症例であることから、アドレナリンが投与されたとしても救命できなかった可能性はあるが、特に早期にアドレナリンが投与された場合、症状の増悪を緩徐にさせ、高次医療機関での治療につなげ、救命できた可能性を否定できない」と結論付けました。参考1）アナフィラキシーガイドライン2022／日本アレルギー学会2）事例調査報告書／愛西市

　身体活動は心血管系および全死因死亡リスクを低下させるために広く推奨されているが、米国疾病予防管理センター（CDC）および米国心臓協会/米国心臓病学会が推奨する身体活動の基準を満たす米国人は全体の4分の1以下で、さらに女性は男性に比べ身体活動の実施量が少ない。では、身体活動による健康増進効果に性差はあるのか。中国・北京清華長庚医院のHongwei Ji氏らによる研究がJournal of the American College of Cardiology誌2024年2月27日号に掲載された。　研究者らは、CDCと国立保健統計センターの統計データを用いて、身体活動に関するデータを提供した米国成人41万2,413例（55％女性、年齢中央値44歳）を対象とした前向き研究を行った。1997～2019年の身体活動の指標（頻度、継続時間、強度、種類）と全死因死亡率および心血管疾患死亡率との多変量解析後の関連を、性別ごとに検討した。　主な結果は以下のとおり。・女性の32.5％、男性の43.1％が定期的に有酸素運動を行っており、有酸素運動の主要な指標はすべて男性で有意に頻度が高かった。・491万1,178人年の追跡期間中に、1万1,670例の心血管死を含む3万9,935例の全死因死亡があった。定期的な運動は運動不足と比較して、女性では24％（ハザード比[HR]：0.76、95％信頼区間[CI]：0.73～0.80）、男性では15％（HR：0.85、95％CI：0.82～0.89）の全死因死亡率の低下と関連していた（p＜0.001）。・男性は300分/週の中等度～強度の身体活動で最大生存ベネフィット（HR：0.81）に達したが、女性は140分/週で同様のベネフィットを達成し、その後も300分/週以上で最大生存ベネフィット（HR：0.76）に達した。・性差に特異的な所見は、心血管疾患死に関しても同様であり（p＜0.001）、有酸素運動および筋力強化活動のすべての指標において一貫していた（p=0.009）。　研究者らは、女性は男性に比べ、同量の余暇身体活動によって全死因死亡リスクおよび心血管疾患死亡リスクの低下においてより大きな利益を得ていた。これらの知見は、とくに女性に定期的な余暇身体活動への意欲を持たせ、運動参加の男女差を解消する努力を強化する可能性がある、としている。

　日本における片頭痛患者にみられる実際の臨床的特徴や治療実践については、十分に調査されていない。慶應義塾大学の滝沢 翼氏らは、近年の片頭痛の臨床実態、現在の治療選択肢では十分にコントロールできていない可能性のある患者の特徴を明らかにするため、レセプトデータベースを用いたレトロスペクティブコホート研究を実施した。The Journal of Headache and Pain誌2024年2月8日号の報告。　大規模レセプトデータシステムJMDCデータベースを用いて調査を行った。2018年1月～2022年7月に頭痛または片頭痛と診断された患者を対象とした頭痛コホート、頭痛コホート内で片頭痛と診断され片頭痛治療薬を使用した患者を対象とした片頭痛コホートとして定義し、検討を行った。頭痛コホートでは、医療機関の特徴、二次性頭痛を鑑別するための画像検査の状況を検討した。片頭痛コホートでは、急性期およびまたは予防的治療では十分にコントロールできていない可能性のある患者の治療パターン、および特徴を評価した。　主な結果は以下のとおり。・頭痛コホートには、98万9,514例（女性の割合：57.0％、平均年齢：40.3歳）が含まれた。1次診断のために診療所（19床以下）を受診した患者の割合は77.0％、CTおよびまたはMRIによる画像診断を行った患者の割合は30.3％であった。・片頭痛コホートでは、16万5,339例（女性の割合：65.0％、平均年齢：38.8歳）が含まれ、95.6％が急性期治療を行い、20.8％が予防的治療を実施していた。・片頭痛治療の初回選択肢は、アセトアミノフェン/非ステロイド系抗炎症薬（54.8％）が最も高く、次いでトリプタン（51.4％）であった。・初回治療では、15.6％に予防的治療が含まれていた。4回目治療時には、予防的治療の実施割合が82.2％へ増加していた。・12ヵ月以上のフォローアップ調査を行った患者のうち、薬物乱用頭痛のリスクが示唆される処方パターンが3.7％に認められた。これらの患者の特徴として、女性の割合が高い、併存疾患の有病率が高いが挙げられた。　著者らは「この研究により、医療機関に来院する片頭痛患者の約5分の1は、予防薬を使用していることが明らかとなった」とし、また、薬物乱用頭痛のリスクがある潜在的患者と片頭痛治療における診療所の役割についても述べた。

　効率的フロンティア（efficiency frontier：EF）と呼ばれる費用対効果の評価方法を用いることで、尋常性乾癬の生物学的製剤の価格の大幅な引き下げと、臨床的な費用対効果の最適化が実現可能であることを、米国・ブリガム・アンド・ウィメンズ病院のAlexander C. Egilman氏らが示した。検討の結果を踏まえて著者は、「EFは政策立案者にとって従来の費用対効果分析手法に代わるアプローチとなるものである」とまとめている。JAMA Dermatology誌オンライン版2024年2月21日号掲載の報告。　研究グループは、EFにより尋常性乾癬の生物学的製剤の薬価と臨床ベネフィットの適正化をどれほど図れるのかを評価した。また、米国における薬価の引き下げ幅について4ヵ国（オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ）と比較することにより推定した。　EFを用いた医療経済評価では、上記5ヵ国における尋常性乾癬の生物学的製剤11剤とバイオシミラー2剤の薬価と臨床ベネフィットを比較。EFは各生物学的製剤の有効性（Psoriasis Area and Severity Index［PASI］90達成率で評価）と2023年1月時点の年間治療コストをベースに構築し、EFに基づく薬価と従来の費用対効果分析に基づく価格を比較した。従来の費用対効果分析に基づく薬価は、1質調整生存年（QALY）当たり15万ドルを基準とした。　主な結果は以下のとおり。・13剤の生物学的製剤におけるPASI 90達成率は、17.9％（エタネルセプト）～71.6％（リサンキズマブ）の範囲にわたっていた。・米国の年間治療コストは、1,664ドル（infliximab-dyyb［インフリキシマブのバイオシミラー］）～7万9,277ドル（リサンキズマブ）の範囲にわたっていた。・年間治療コストの中央値（四分位範囲［IQR］）は、米国が3万4,965ドル（2万493～4万8,942）であり、オーストラリア（9,179ドル［6,691～1万2,688］）、カナダ（1万5,556ドル［1万3,017～1万6,112］）、フランス（9,478ドル［6,637～1万1,678］）、ドイツ（1万3,829ドル［1万3,231～1万5,837］）よりも高かった。・米国のEFで臨床的な費用対効果が良好であったのは、infliximab-dyyb（PASI 90達成率：57.4％、年間コスト：1,664ドル）、イキセキズマブ（同：70.8％、3万3,004ドル）、リサンキズマブ（同：71.6％、7万9,277ドル）であった。・米国の乾癬の生物学的製剤の価格について、EFを用いて推算した価格（最適価格）と一致させるためには中央値71％（IQR：31～95）引き下げる必要があった。同様のアプローチを用いた場合の他の4ヵ国の引き下げ幅はより小さく、カナダ41％（同：6～57）、オーストラリア36％（同：0～65）、フランス19％（同：0～67）、ドイツ11％（同：8～26）であった。・リサンキズマブを除き、EFに基づく薬価は従来の費用対効果分析に基づく薬価よりも低かった。

　GLP-1受容体作動薬は、2型糖尿病に対して血糖降下作用や体重減少効果のある優れた治療薬である。セマグルチドやチルゼパチドのほか、日本では発売されていないGLP-1受容体作動薬も含めて、数多くあるGLP-1受容体作動薬の中で血糖コントロールや体重減少効果に対して、最も有効な製剤は何か？ その問いに答える論文がBMJ誌に発表された1）。　著者らは成人2型糖尿病患者を対象とし、12週間以上プラセボあるいは他のGLP-1受容体作動薬と比較した無作為化対照試験を抽出した。そのうちクロスオーバー試験、非劣性試験、現在使用されていない薬剤との比較試験などは除外し、基準を満たした76試験のネットワークメタ解析を行った。　血糖コントロールに関しては、15種類のGLP-1受容体作動薬の中でHbA1c、空腹時血糖値の低下はチルゼパチドが最も大きく、最も有効なGLP-1受容体作動薬であると述べている。ただし、日本ではチルゼパチド2.5～5mgを使用しているのに対し、この論文ではチルゼパチド5～15mgを使用した試験の解析を行っている。そのため私たちのチルゼパチドに対する印象とは、やや異なる結果となっており、その解釈には注意が必要である。　体重管理に関しては、いずれのGLP-1受容体作動薬も効果があるが、なかでもCagriSema（セマグルチドとcagrilintideの合剤）が最も体重減少が大きかったと報告している。しかし以前に本コラムでコメントしたが2）、CagriSemaは日本では発売されていないので、日本で現在使用できるGLP-1受容体作動薬の中では、チルゼパチドやセマグルチドが効果の高い製剤となる。　GLP-1受容体作動薬の脂質に対する効果については、これまでにあまり報告がない。この論文で、LDLコレステロール値と総コレステロール値にセマグルチドが唯一有効なGLP-1受容体作動薬であった、と述べている点は興味深い。また中性脂肪の低下に対しては、ITCA 650（日本未発売）とチルゼパチドが有効であった。　今回の解析で、有害事象についてはいずれのGLP-1受容体作動薬においても悪心、嘔吐や下痢などの消化器系の有害事象が認められた。予想通りの結果ではあるが、血糖値や体重の減少を期待して高用量のGLP-1受容体作動薬を投与する際には、消化器症状の発現に注意する必要があると言えよう。