グラクソ・スミスクライン株式会社は18日、英国GSK社が新型インフルエンザのパンデミック発生時に使用することを目的として、同社の抗インフルエンザウイルス薬「リレンザ」（一般名：ザナミビル）を1,060万人分供給するという契約を、英国政府と締結したと発表した。この契約は、2009年1月29日に英国政府が追加購入した1,800万人分の抗ウイルス薬の一部。今回の購入により、英国保健省が有する抗ウイルス薬の備蓄量が倍増し、英国人口の約半数に相当する量の抗ウイルス薬が備蓄されることとなった。これは、英国政府が描く最悪のシナリオである、人口の50％が新型インフルエンザを発症した場合でも発症者全員を治療できる十分な量である。ザナミビルは、現在の英国の抗ウイルス薬備蓄量の約3分の1を占めている。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000532.html

乳がん治療後の経過観察を、通院ではなく専門看護師による電話で行ったら？　英国マンチェスター大学看護学部Kinta Beaver氏らによる無作為化同等性試験の結果が、BMJ誌2009年2月7日号（オンライン版2009年1月14日号）で報告された。電話フォローのほうが、肉体的にも精神的にも負荷が少ないと患者に好評であること、再発の発見に関しても遅れをとるようなことはないとしている。再発リスク中等度の374例を、通院フォロー群と電話フォロー群に無作為化試験は、イングランド北西部の2つの公的病院の外来クリニックで、乳がん再発のリスクが中等度の374例を対象に行われた。試験期間は中央値24ヵ月。対象者は、従来通りの病院で経過観察を行う群（183例：診察、臨床検査、乳房撮影でフォロー）と、専門看護師が電話により経過観察を行う群（191例：体系化された問診、乳房撮影でフォロー）に無作為化され、心理状態（指標：STAI、GHQ-12）、患者の求め、満足感、検査の必要性、再発発見期日を主要評価項目とし調査された。再発までのタイムラグもないSTAIスコア（95％信頼区間：－3.33～2.07）は、あらかじめ定義された同等性（－3.5～3.5）の範囲内だった。全例解析の結果、電話フォロー群が臨床検査や対面診察がないことに不安を抱くことはなく、満足度は通院フォロー群よりも高かった（P

1980年代中盤から比べて90年代前半に治療を受けた急性心筋梗塞患者は、予後が改善し長期生存していることが、世界保健機構（WHO）のMONICAプロジェクト（心血管疾患の傾向と決定因子のモニタリング）下にある、オーストラリア、パースの住民を対象としたコホート群の調査から報告された。西オーストラリア大学Tom Briffa氏らによる1984～2005年の追跡調査結果は、BMJ誌2009年2月7日号（オンライン版2009年1月26日号）に掲載されている。1984～1993年の心筋梗塞後28日間生存者4,451例を12年間追跡パースMONICA住民コホート追跡調査は、心筋梗塞後28日間生存者の長期生存の傾向を調査すること、またイベント中もしくは直後に受けるEBM治療および冠動脈血行再建の影響を調べることを目的に行われた。対象は、MONICA判定基準にのっとり確定した「（1）1984～1987年」「（2）1988～1990年」「（3）1991～1993年」の間に入院治療を受けた4,451例の急性心筋梗塞患者で、12年間の追跡調査が行われた。主要評価項目は、オフィシャルな死亡記録および病院死亡記録から求めた全死因死亡。副次評価項目は、心血管疾患による死亡。90年代受療患者の補正相対リスクは80年代中盤受療患者と比べ26％減「（3）1991～1993年」コホート群の心筋梗塞後28日間生存者は、「（1）1984～1987年」コホート群に比べて、退院後12年のイベント数が絶対値で7.6％減、相対リスク（死亡未補正）は28％減となっていた。「（2）1988～1990年」の生存との比較では違いはなかった。また「（3）1991～1993年」コホート群の生存改善傾向は、人口統計学的因子、疾患リスク因子、重症度、合併症で補正後も維持され、補正相対リスクは26％減だった。しかし、さらに入院時治療およびイベント発症12ヵ月以内の冠動脈血行再建施行で補正後は、改善傾向は明確ではなく、その影響は確認できなかった。Briffa氏は、「1984～1993年の間の心筋梗塞後28日間生存者は増大した。この改善は、入院時およびイベント後12ヵ月以内の進化したEBM治療（抗血小板薬、血栓溶解、βブロッカー、冠状動脈血行再建）と関連しており、そうした治療の変化が、おそらくオーストラリアにおける、虚血性心疾患による死亡率の継続低下に寄与するであろう」と結論、EBM治療は12年以上の生存に寄与している可能性を示唆している。

ノバルティス ファーマ株式会社は13日、閉経前の早期乳がん患者の術後ホルモン療法にゾメタ（ゾレドロン酸）を追加投与した場合、ホルモン療法単独の場合と比較して、再発または死亡のリスクが36%減少したという研究（2008年6月に第44回米国臨床腫瘍学会で発表）が、New England Journal of Medicine誌に掲載されたことを発表した。この研究は、オーストリアの乳房・結腸直腸がん研究グループ（Austrian Breast & Colorectal Cancer Study Group : ABCSG）が行ったもので、閉経前の早期乳がん患者に対するゾメタの再発抑制効果を示した初めての大規模無作為化第III相臨床試験。ゾメタは、がんが進行する前の段階で再発や転移を防ぐ、直接的な抗腫瘍効果が基礎研究で示唆されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090213.html

グラクソ・スミスクライン株式会社（GSK）と田辺三菱製薬株式会社は16日、GSK社が製造・販売している喘息ならびに慢性閉塞性肺疾患（COPD）治療配合剤「アドエア」（一般名：サルメテロールキシナホ酸塩・フルチカゾンプロピオン酸エステル　ドライパウダーインへラー）について、4月1日から両社による日本でのコ・プロモーションを展開することに合意したことを発表した。 アドエアは現在、世界130ヵ国以上で販売され、GSKグループで最も多く販売されている薬剤であると同時に、2007年の集計では世界のすべての医薬品のランキングで2位に位置付けられている。日本では、2007年6月に成人の喘息治療薬として発売、2009年1月には適用拡大を取得し、小児の喘息治療薬ならびに成人COPDの治療薬として使えるようになった。両社が組むことで必要とする全ての患者にこの治療が選択肢として提示できるようにしたいと考えているという。また、この契約によりGSKのMRはそれぞれの担当地域で田辺三菱のMRと連携し、医療機関に対するアドエアの情報提供を行なうとのこと。詳細はププレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000531.html

インフルエンザ流行レベルマップによると、2009年第6週のインフルエンザの全国レベルでの定点当たり報告数は24.69（患者発生報告数118,099）と、第4週（定点当たり報告数37.45）をピークとして第5週に引き続いて減少していることがわかった。都道府県別では香川県（44.4）、沖縄県（37.8）、新潟県（36.8）、長崎県（35.8）、宮崎県（35.4）、兵庫県（34.0）、長野県（32.2）、福井県（31.1）、高知県（31.0）の順となっている。インフルエンザ流行レベルマップhttps://hasseidoko.mhlw.go.jp/Hasseidoko/Levelmap/flu/index.html

バイエル薬品株式会社は17日、エストロゲンと黄体ホルモンの配合剤として日本初となる閉経後骨粗鬆症治療薬「ウェールナラ配合錠」を発売した。ウェールナラ配合錠は、天然型エストロゲンである 17β-エストラジオール 1mg と、黄体ホルモンであるレボノルゲストレル 0.04mg を主成分とする経口配合剤で、2008年10月に厚生労働省より製造販売承認を得ている。閉経後骨粗鬆症は、閉経に伴うエストロゲンの欠乏に基づく骨吸収亢進が原因で骨量減少をきたすとされており、この治療にはエストロゲンの補充が有効であることが知られているが、子宮を有する女性にエストロゲンを単独で長期投与する場合、子宮内膜肥厚・過形成のリスクをもたらすことから、子宮内膜保護を目的とし、黄体ホルモン製剤を併用することが一般的とされている。ウェールナラ配合錠は、1剤でエストロゲンの補充と子宮内膜保護という2つの効果を示すことから、服薬コンプライアンスの向上が期待できる製剤として開発された。自然閉経または両側卵巣摘出に伴う骨粗鬆症患者 309名を対象とした国内プラセボ対照無作為化二重盲検試験では、1年間（52週間）の腰椎骨密度が約8％、2年間（104週）で約10％増加し、対照としたプラセボでは骨密度の増加は認められなかったという。副作用は57.9％に認められ、主なものとしては乳房不快感（23.6％）、乳房痛（10.0％）、性器分泌物（9.7％）であったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-02-17.html

　塩野義製薬株式会社は17日、米国にて自社開発中のニューロペプタイドY（以下、NPY）Y5受容体アンタゴニストである抗肥満薬velneperit（開発コード番号：S-2367）が、1年間にわたる異なるデザインの後期第2相試験2試験において、主要目標を達成したことを発表した。　同社は、米国内80施設において1,566例の肥満者を対象とした１年間にわたるvelneperitの臨床試験、2試験を実施してきた。それらの試験は、950キロカロリーの低カロリー食あるいは減カロリー食（基礎代謝から算出される必要な1日カロリー量から800キロカロリーを減じた食事）の食事療法併用でvelneperitの安全性と有効性を評価したもの。　両試験において最も高い効果が見られた群では、1年間の投与で5％以上体重が減少した患者の割合が35％にのぼり、その値はプラセボ群のほぼ3倍に達したという。さらに副次的項目において、velneperit投与群はプラセボ群に比べ、ウエスト径、血中脂質パラメーターなどで統計学的に有意な改善がみられ、安全性に関しては、これまでの臨床試験と同様、この1年間の投与においてもvelneperitは高い忍容性を示し、安全性に関し特に大きな問題を認めなかったという。なお、二次的な有効性評価項目やメタボリックパラメーターを含む試験全体の詳細な解析については現在実施中とのこと。　詳細はプレスリリースへ（PDF）

他人の不幸は蜜の味と言うが、放射線医学総合研究所の分子神経イメージング研究グループが、人が妬みを持つ感情と他人の不幸を喜ぶ感情に関する脳内のメカニズムを明らかにした。研究は健康な大学生19人に心理課題を与え、その時の脳内活動をfＭＲＩ（機能的核磁気共鳴画像法）で解析して行った。その結果、「妬み」の感情が働くと、前頭葉の内側にある前部帯状回の活動が高まることが突き止められたという。前部帯状回は、身体的な痛みを処理する部位として知られているが、妬みという「心の痛み」にも関与していることが判明した。研究成果は、2009年2月13日 (米国東部時間 12日 14時) に米国科学誌「Science」に掲載された。発表はこちらhttp://www.nirs.go.jp/news/press/2008/02_12.shtml

後発品の推進を図る厚生労働省が国立病院、ナショナルセンターに後発品の採用リストの公表を求めていたが、2月17日、国立がんセンター中央病院がホームページ上で後発品採用リストを公表した。リストは2月1日現在、同院で採用している「主な後発医薬品」として掲載。内用、注射、外用別に「薬効分類」「商品名」「規格・容量」「販売会社」からなる。国立循環器病センターや国立成育医療センターなども近く公表する見通しで、残りの病院も遅くとも年度内には公表する予定。採用リストの公表はこちらhttp://www.ncc.go.jp/jp/ncch/division/pharmacy/drug.html

重篤な基礎疾患のない腰痛患者に画像検査を行っても臨床転帰は改善しないことが、アメリカ・オレゴン健康科学大学のRoger Chou氏らが実施したメタ解析で明らかとなった。Agency for Healthcare Policy and Research（AHCPR）ガイドラインは急性腰痛発症1ヵ月以内の画像検査を否定しており、重篤な基礎疾患を示唆する臨床所見（いわゆるred flags：癌、感染症、馬尾神経症候群など）のない慢性腰痛には画像検査を行うべきではないとするガイドラインもある。しかし、現実には患者の要望などもあってルーチンに施行したり、臨床所見がないのに行われる場合が多いという。Lancet誌2009年2月7日号掲載の報告。腰痛、腰椎機能を主要評価項目とした6試験のメタ解析研究グループは、重篤な基礎疾患のない腰痛患者において、即座に腰部画像検査（X線、MRI、CT）を実施する群と、これを施行しない通常ケアのみの群の臨床転帰を評価するために、無作為化対照比較試験の系統的なレビューとメタ解析を行った。解析対象の試験は、腰痛あるいは腰椎機能を主要評価項目とするものとし、QOL、精神的健康状態、各種スケールに基づく患者自身による全般的な改善度、ケアに対する患者満足度についても検討した。6つの試験（イギリス3、アメリカ2、インドネシア1、計1,804例）が選択基準を満たした。試験の質は、Cochrane Back Review Groupの基準を適用した判定法に基づいて2人のレビューワーが個々に評価した。メタ解析には変量効果モデル（random effects model）を用いた。プライマリ・ケアに十分に適用可能即時的な腰部画像診断施行群と非施行群で、短期的（3ヵ月以内）および長期的（6ヵ月～1年）な解析の双方において、腰痛と腰椎機能障害の発症には有意な差は認められなかった。そのほかの評価項目についても、有意差を認めたものはなかった。試験の質、個々の画像法、腰痛の罹病期間も解析の結果に影響を及ぼさなかったが、これらの検討を行った試験は少なかった。今回の解析結果は、プライマリ・ケアにおける急性および亜急性の腰痛に十分に適用できるものであった。著者は、「重篤な基礎疾患のない腰痛患者に対し画像検査を行っても臨床転帰は改善しない。それゆえ、重篤な基礎疾患を示唆する所見のない急性、亜急性の腰痛に対するルーチンの即時的な画像検査は止めるべき」と結論し、「不要な画像検査を避ける一方で、患者の要望を満たし満足度を向上させる腰痛評価法や患者教育の戦略を確立する必要がある」と主張している。（菅野守：医学ライター）

新たな2型糖尿病治療薬であるliraglutideは有効かつ安全で、グリメピリド（商品名：アマリール）よりも良好な血糖コントロールを示すことが、アメリカ・ベイラー医科大学のAlan Garber氏らが行った無作為化第III相試験（LEAD-3 Mono）で明らかとなった。liraglutideはグルカゴン様ペプチド1（GLP-1）のアナログで、半減期が13時間と長いため1日1回の自己注射が可能。GLP-1はグルコース依存性のインスリン分泌を刺激してグルカゴンの分泌を抑制し、食欲の抑制効果も有するという。Lancet誌2009年2月7日号（オンライン版2008年9月25日号）掲載の報告。アメリカとメキシコで実施された大規模臨床試験研究グループは、2型糖尿病に対するliraglutide単剤療法の有効性を評価する目的で、2種類のプラセボと対照薬としてグリメピリドを用いた二重盲検パラレルグループ試験を実施した。liraglutideの用量は1.2mg/日と1.8mg/日の2種類が用いられ、1日1回皮下投与された。アメリカの126施設とメキシコの12施設に746例が登録され、liraglutide 1.2mg群に251例、1.8mg群に247例、グリメピリド（8mg）群には248例が無作為に割り付けられ、52週の治療が行われた。主要評価項目は糖化ヘモグロビン（HbA1c）のベースラインからの変化率とした。HbA1cの低下率、体重減少効果が有意に優れる52週後におけるHbA1cの低下率は、グリメピリド群の0.51%に対しliraglutide 1.2mg群は0.84%（0.33%低下、p＝0.0014）、liraglutide 1.8mg群は1.14%（0.62%低下、p＜0.0001）であり、いずれの用量も有意に優れていた。体重は、liraglutide群はいずれの用量でも減少したのに対しグリメピリド群では増加した（いずれもp＜0.0001）。体重減少が嘔気によるものか否かを確認するために、嘔気日数が7日以上の群と以下の群を比較したところ、減少の程度は前者で大きかったものの有意差は認めず、嘔気の影響は否定された。liraglutide 1.2mg群で5例、liraglutide 1.8mg群では1例が嘔吐のため治療を中止したが、グリメピリド群では嘔吐による治療中止例は認めなかった。著者は、「liraglutideは2型糖尿病の初回薬物療法薬として有効かつ安全であり、グリメピリドよりも優れたHbA1c低下、体重減少、血糖降下、血圧降下作用をもたらす」と結論している。（菅野守：医学ライター）

帝人ファーマ株式会社が創製した新規の痛風・高尿酸血症治療剤であるフェブキソスタット（一般名、開発コード：TMX-67、米国登録商標：ULORIC）について、武田薬品工業株式会社の子会社、米国・武田ファーマシューティカルズ・ノースアメリカ株式会社（TPNA社）は2月13日（米国時間）、米国食品医薬品局（FDA）より販売許可を取得したことを発表した。TPNA社は、米国におけるフェブキソスタットの独占的開発・販売権を有している。フェブキソスタットは、新規のキサンチンオキシダーゼ（痛風の原因となる尿酸生成合成酵素）阻害剤で、米国では約40年ぶりに発売される痛風・高尿酸血症治療剤である。同剤は、痛風・高尿酸血症患者の血中尿酸値を低下させる効果を有しており、臨床試験において、その有効性と安全性が確認されている。また、軽度から中等度の腎機能障害あるいは肝機能障害を有する患者でも、投与量を調節することなく服薬出来る結果を得ているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32078.html

中外製薬株式会社は18日、米国Romark Laboratories社が海外でC型慢性肝炎治療薬として開発を進めているnitazoxanide（販売名：Alinia）について、国内における開発、製造、販売に関する独占的な権利取得のライセンス契約を同社と締結し、国内での開発を決定したことを発表した。nitazoxanideは、寄生生物、細菌、ウイルスに対し広範囲なスペクトルを有する経口のチアゾリド系化合物であり、既に寄生虫症の下痢に対する適応で2002年に米国食品医薬品局より承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=LA3HAOLLDQTRSCSSUIHSFEQ?documentId=doc_12811&lang=ja

転移性大腸がんへの、CBレジメン（カペシタビン＋オキサリプラチン＋ベバシズマブ併用療法）に、上皮細胞増殖因子（EGFR）阻害剤セツキシマブ（商品名：アービタックス）を加えた場合のCBCレジメンについて、無増悪生存期間を有意に短縮し、QOLの低下をもたらすことが、臨床試験の結果として明らかにされた。KRAS遺伝子の変異が臨床予後悪化の予測因子であることも報告されている。ラドバウト大学（オランダ）のJolien Tol氏らによる報告は、NEJM誌2009年2月5日号に掲載された。転移性大腸がん患者755例を無作為割り付け試験は、初回治療を受ける転移性大腸がん患者755例を、カペシタビン＋オキサリプラチン＋ベバシズマブの併用療法（CBレジメン、378例）と、さらにセツキシマブの毎週投与を加えた療法（CBCレジメン、377例）に無作為に割り付け行われた。プライマリエンドポイントは、無増悪生存期間。加えて、大腸がんの40％で観察されるKRAS遺伝子変異の有無が予後の予測因子となるかについても評価を試みた。KRAS遺伝子変異例へのセツキシマブ投与は予後を悪化無増悪生存期間の中央値は、CBレジメン群が10.7ヵ月、CBCレジメン群が9.4ヵ月（P = 0.01）だった。QOLスコアはCBC群のほうが低く、総生存率と反応率は2つの群で有意差がなかった。CBCレジメンの治療を受けた群には、グレード3または4の有害事象がより多かったが、これはセツキシマブに起因する有害な皮膚所見だった。変異したKRAS遺伝子を有する腫瘍群でセツキシマブを投与された場合は、原型KRAS遺伝子を有する腫瘍群でセツキシマブ治療を受けた場合、あるいは変異したKRAS遺伝子を有する腫瘍群でCBレジメンの治療を受けた場合と比較して、無増悪生存期間は有意に短かった。（朝田哲明：医療ライター）

乳児の入院に至る主要な要因にRSVウイルスがあることはよく知られているが、幼児におけるRSV感染症が医療資源全体に与える負荷については明らかではない。ロチェスター医科大学（アメリカ）のCaroline Breese Hall氏らは、アメリカの3つの郡（テネシー州ナッシュビル、ニューヨーク州ロチェスター、オハイオ州シンシナティ）で、5歳未満児における急性呼吸器感染症について、住民ベースの前向き調査を行った。NEJM誌2009年2月5日号より。生後6ヵ月未満児のRSVによる入院リスクは高い研究グループは、2000年～2004年にかけて入院した乳幼児、2002年～2004年にかけて外来救急や小児科クリニックを受診した乳幼児を登録し、培養と逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法でRSVを検出した。臨床情報は保護者からの聞き取りとカルテから入手し、RSV感染症と関連する入院率を算出するとともに、外来受診率を住民ベースで推計した。登録した5,067例（入院2,892例、救急・外来2,175例）のうち、RSV感染症は入院が546例、救急・外来が355例、合わせて919例（18%）あった。全体として、11月から4月にかけての急性呼吸器感染症による入院の20%、救急受診の18%、小児科クリニック受診の15%がRSVと関連していた。年間平均入院率は、生後6ヵ月未満の乳児で17例/千人、5歳未満の幼児で3例/千人だった。大部分の乳幼児に併存疾患は見られず、早産児であること、低年齢であることが入院の独立したリスク因子と認められた。5歳未満児の外来受診率の高さもターゲットにすべき一方、5歳未満の幼児におけるRSV関連のクリニック受診率は救急受診の3倍と推計された。これを全米に当てはめると、RSV感染症に罹患する5歳未満児は210万人で、救急受診が約52万人、クリニック受診が約152万人（そのうち61％、126万人は2～5歳児が占める）と推計された。ところが、外来患者には中等度のRSV関連疾患が見られるものの、RSVに起因する疾患と診断が確定した患者はわずか3%に過ぎなかった。研究グループは、アメリカにおける乳幼児の入院・外来いずれの環境においても、RSV感染症が罹患率に大きく関わっており、しかもRSV感染症に罹患した乳幼児の大部分はそれまで健康であったことから、ハイリスク乳幼児だけを対象とした感染管理戦略では、RSV感染症がもたらす医療資源全体に対する負荷にもたらす効果は限定的であり、わずか18％にとどまる5歳未満児のワクチンの接種率を上げるべきだと述べている。（朝田哲明：医療ライター）

住む地域の標高が高いほど、透析患者の原因を問わない死亡率が低下することが、80万人超を対象にした調査で明らかになった。標高1,828mを超える地域に住む透析患者は、標高76m未満に住む患者に比べ、総死亡率は約15％低下するという。この原因は、高地に住むことによる低酸素状態によるもののようだ。これまでの研究から、高地に住む透析患者は、エリスロポエチンの投与量が低いにもかかわらず、血中ヘモグロビン濃度が高いことはわかっていた。米国Harvard大学のWolfgang C. Winkelmayer氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年2月4日号で発表されている。80万超の患者を中央値1.78年追跡Wolfgang C. Winkelmayer氏らは、1995～2004年にかけて透析治療を開始した、80万4,812人について、後ろ向きに調査を行った。追跡期間の中央値は、1.78年だった。　その結果、補正前の原因を問わない死亡率は、標高76m未満に住む群では220.1/千人・年、標高76～609m群では221.2/千人・年、標高610～1,218m群では214.6/千人・年、標高1,219～1,828m群では184.9/千人・年、標高1,828mを超える群では177.2/千人・年だった。補正後の総死亡率は標高が高いほど有意に低下年齢や性別、人種、検査値などを補正した後の総死亡率もまた、住んでいる地域の標高が高いほど、低かった。標高76m未満の地域に住む人に対する相対死亡率は、標高76～609m群が0.97（95%信頼区間：0.96～0.98）、標高610～1,218m群が0.93（0.91～0.95）、標高1,219～1,828m群が0.88（0.84～0.91）、標高1,828mを超える群は0.85（0.79～0.92）だった。なお、年齢・性別補正後の全米標準死亡率について見てみると、住んでいる地域の標高が高くなるにつれて、死亡率が低下していた。だが、透析患者のデータと比較すると、透析患者のほうがその傾向が大きかった。標高76m未満群と標高1,828m超群を比較した場合、一般の死亡率の低下幅は7％だったのに対し、透析患者はその2倍以上の15％だったという。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

高齢者の軽度骨粗鬆症性骨折の後、5～10年後の死亡リスクは増大することが、オーストラリアSt Vincent’s HospitalのDana Bliuc氏らによって明らかになった。骨折5年以内の標準化死亡比は、約1.4～3.5に上るという。また再度骨折は、5年間の死亡リスクのさらなる増大につながることも報告された。これまで、骨粗鬆症性骨折後の長期死亡率については、あまりデータが発表されていなかった。JAMA誌2009年2月4日号より。股関節骨折後の標準化死亡率は2.43～3.51Bliuc氏らは、オーストラリアDubbo地域に住む60歳以上高齢者について、1989年から前向き疫学調査を行った。そのうち、1989～2007年の間に骨折をした60歳以上高齢者について、詳しく調べ、死亡率を比較した。調査期間中、軽度の骨粗鬆症性骨折を発症したのは、女性が952人、男性が343人だった。そのうち、女性の461人、男性の197人が死亡した。年齢補正後の標準化死亡率は、股関節骨折後の女性が2.43（95％信頼区間：2.02～2.93）、男性が3.51（同：2.65～4.66）で、脊椎骨折の女性が1.82（同：1.52～2.17）、男性が2.12（同：1.66～2.72）だった。骨盤や遠位大腿骨などの重度骨折後の標準化死亡率は、女性が1.65（同：1.31～2.08）で男性が1.70（同：1.23～2.36）、軽度骨折後の同率は女性が1.42（同：1.19～1.70）で男性が1.33（同：0.99～1.80）だった。骨折をしなかった人に比べ、骨折後5年以内の死亡率はすべての骨折で高く、また股関節骨折については骨折後10年間の死亡率も高かった。骨折による死亡率の増加分について見てみると、女性では1.3～13.2/百人・年、男性では2.7～22.3/百人・年だった。再度骨折は死亡リスクをさらに増大また、再度の骨折は死亡リスクの増大につながり、同ハザード比は女性で1.91、男性では2.99だった。骨折5年後の標準化死亡率は、再度骨折のあった人では女性が2.21、男性が3.53と、一度だけ骨折した人の同女性1.41や1.82に比べて高かった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

日本医師会は、2008年4月に発足した「勤務医の健康支援に関するプロジェクト委員会（委員長：保坂　隆　東海大学医学部教授）」が、わが国の勤務医1万人を対象に調査を行うことを発表した。調査期間は2009年2月20日から3月6日。調査は、日本医師会に所属し、勤務医としての登録のある約7万5,000人からランダムに抽出された1万人の勤務医に郵送にて行われる。なお、回答は無記名。質問内容は、現在の就業環境、自身の生活習慣、勤務医の健康支援のために必要な行動などについて。この調査を基に、平成21年度以降に日本医師会としても具体的な施策を実現することを目指すという。同委員会は、勤務医が過重労働やさまざまなストレスを抱えるなかで、勤務医の心身の健康を幅広くサポートする対策を検討し、その実現を図ることを目的として発足されたもの。委員長の保坂隆先生は「勤務医全体の喫緊のテーマである。この調査結果を基にして、現実的なサポート体制作りを提言していきたいと思っている。勤務医の先生方はお忙しいとは思うが、短時間で済むアンケートなので、ぜひ回答をお願いしたい」と述べている。

サノフィ・アベンティス株式会社は12日、ATHENAスタディの結果がNew England Journal of Medicine（NEJM）に掲載されたことを発表した。試験では、心房細動または心房粗動の患者、またこれらの病気を最近発症した患者において、Multaq（一般名：dronedarone）を標準的治療と併用すると、心血管系の理由による初回入院または死亡のリスクが24％有意に減少する（プラセボ群では39.4％に対してMultaq群では31.9％、p