副鼻腔炎はウイルス感染と細菌感染の鑑別が困難なため、プライマリ・ケア医は急性副鼻腔炎に対し抗生物質を過剰に処方しがちだという。スイスBasel大学病院臨床疫学研究所のJim Young氏らは、副鼻腔炎には、抗生物質が有効な症例を同定しうる一般的な徴候や症状はないことを確認、Lancet誌2008年3月15日号で報告した。米国では、受診理由の第3位が上部気道感染症で、その約1/3を急性副鼻腔炎が占め、さらにその80%が抗生物質を処方されている。ヨーロッパでもプライマリ・ケアにおける抗生物質処方の72～92%が急性副鼻腔炎とされる。無作為化試験に登録された症例の個々のデータを再解析研究グループは、抗生物質が有効な副鼻腔炎の一般的な徴候、症状を評価するために、個々の症例のデータに基づいて無作為化試験のメタ解析を実施した。Cochrane Central Register of Controlled Trials、Medline、Embaseを検索し、当該試験を記述した報告のリストを参照することで、副鼻腔炎様の病状を呈する成人患者を対象に抗生物質あるいはプラセボによる治療に無作為に割り付けた試験を同定した。9つの試験に登録された2,547例の個々のデータを確認し、再解析を行った。抗生物質の全体的な治療効果を評価し、1例の治癒を得るのに要する抗生物質治療の回数（NNT）を算出することで一般的な徴候、症状の予測値の検討を行った。ベネフィットはほとんどない、可能なのはwatchful waiting、症状の緩和のみ新たに1例の治癒を得るためには、副鼻腔炎様病状を呈する15例を抗生物質で治療する必要があった。咽頭に膿性分泌物を認める症例では、この徴候のない症例よりも治癒に長い時間を要した。新たに1例の治癒を得るには、咽頭の膿性分泌物を認める8例を抗生物質で治療する必要があった。より高齢の症例、より長期間にわたり症状を訴える症例、より重篤な症状を呈する症例は治癒に長い時間を要したが、これらの症例が他の症例に比べ抗生物質が有効な傾向は認めなかった。Young氏は、これらの知見に基づき「抗生物質治療が明確に正当化される副鼻腔炎患者を同定しうるような一般的な臨床徴候および症状は認めなかった」と結論している。また、同氏は「プライマリ・ケアでは、急性副鼻腔炎様病状の患者に対する抗生物質治療のベネフィットはほとんどない。患者が7～10日以上の長期間にわたって症状を訴える場合でも抗生物質治療は正当化されない。正当化されるのは重篤な合併症を示唆する徴候が見られる場合のみである。小児や免疫抑制状態の患者はこの限りではないが、急性副鼻腔炎様病状の成人患者に保障できるのは、ほとんどの場合watchful waitingあるいは症状の緩和のみである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

心血管系リスクの評価にあたり「肥満」を評価項目にすれば、必ずしも「コレステロール値」を測定しなくとも心血管系リスクの予測ができる可能性が出てきた。採血のためだけに医療機関を訪れる必要が減るのであれば、患者サイドにとっては朗報だろう。Lancet誌2008年3月15日号でBrigham & Women’s Hospital（米国）のThomas A Gaziano氏らが報告した。「採血なし」のCHDリスク評価の正確性を検討Gaziano氏らが今回検討したのは「採血なしで心血管系リスクをどこまで正確に評価できるか」という点である。そのため、「性別」「年齢」「収縮期血圧」「糖尿病」「喫煙習慣の有無」「高血圧治療の有無」に加え「総コレステロール値」を組み込んだ心血管系リスク予測モデル（コレステロール・モデル）と、「総コレステロール値」を「BMI」で置き換えた「BMIモデル」による心血管系リスク予測の正確性を比較した。検討に用いられたコホートはNHEFS（NHANES I Epidemiologic Follow-up Study）、1971～75年にかけて実施された全国的調査NHANES Iの対象から当時25～74歳だった14,407例を前向きに追跡しているコホートである。今回はNHANES Iの時点で心血管系疾患既往を認めなかった6,186例が対象となった。　　コレステロール値を用いなくともリスク予知の正確性は同等21年間の追跡期間中、1,529例に心血管イベントが発生し、うち578例が死亡した。「コレステロール・モデル」と「BMIモデル」のイベント予知正確性に差はなかった。すなわち、リスクモデルの正確性の指標であるc-statisticを比較すると、女性では「コレステロール・モデル：0.829」 vs. 「BMIモデル：0.831」（p=0.116）。男性では「コレステロール・モデル：0.784」 vs. 「BMIモデル：0.783」（p=0.457）だった。ROCカーブも両モデルは、ほぼ同一に重なっていた。WHO（世界保健機関）は心血管系リスク評価からコレステロール値をすでに取り除いているが、その正当性を強く示唆するデータであるとGaziano氏らは述べ、前向きコホート研究のデータを持つ国はすべて、このような検討を行う価値はあるとしている。わが国でも、医療経済的考察を含む検討は興味深いのではないだろうか。（宇津貴史：医学レポーター）

2008年3月20、21日に福岡国際会議場において開催された「第6回日本臨床腫瘍学会学術集会」に先立ち、19日にプレスセミナーが開催された。そのなかで、「承認相次ぐ分子標的治療薬－世界標準を見据えて－」についてレポートする。初めに、東京医科大学病院呼吸器外科の坪井正博氏より、非小細胞肺癌：エルロチニブ＜上皮増殖因子受容体（EGFR）チロシンキナーゼ阻害剤＞が紹介された。国内外の臨床成績、ガイドラインの位置づけ、ゲフィチニブとの違いを紹介した。両剤とも、効果の得られやすい症例に使用したほうが良いと考えられ、その効果が期待できる集団として女性、非喫煙者などをあげたが、まだ明確な根拠はないという。エルロチニブは2次、3次治療として期待できる薬剤ではあるが、肺障害のリスクなどもあるため、リスクとベネフィットのバランスを患者さんと相談しながら薬剤選択することが重要とまとめた。続いて、東京慈恵会医科大学腫瘍・血液内科の薄井紀子氏より慢性骨髄性白血病（以下CML）：分子標的療法の現状と課題が紹介された。薄井氏は、CMLの病態・治療についての概要、分子標的薬イマチニブ＜ABLチロシンキナーゼ阻害剤＞の治療成績、耐性の問題を紹介した。続いて新規チロシンキナーゼ阻害剤、ダサチニブ、ニロチニブなどについて、それぞれの特徴を交えて解説した。最後に薄井氏は、イマチニブをきちんと使うことが一番重要であり、イマチニブ耐性・無効例には変異に応じた薬剤を選択する時代になってくるだろう、その治療法はデータに基づき、きちんと選択しなければならないと結んだ。次に、国立がんセンター東病院内科の大津敦氏より、大腸がん：セツキシマブが紹介された。セツキシマブは2008年3月現在、未承認であることを冒頭に述べ、EGFRについて解説した。続いてセツキシマブの作用機序、特徴、海外・国内臨床成績、安全性を紹介し、大腸がん領域において、アバスチン、セツキシマブの登場により、本邦も海外と同じレベルの治療が出来るようになる、とまとめた。まとめとして、癌研究会有明病院化学療法科の畠清彦氏が、それぞれの講演におけるポイントを紹介し、さらに新規分子標的薬承認に向けて今後わが国において必要とされる対応について述べた。最後のディスカッションにおいては、韓国に比べて日本における申請から承認までの期間が長いこと、治験が中国や韓国に流れていること、分子標的治療薬では医療費が高額となり治療を続けられない患者さんが存在することなど、今後、解決していくべき問題があがった。

術中覚醒は、患者に長期的・潜在的・心理的影響を与えかねない重篤な合併症である。これを防ぐために、患者の脳波を処理して得られるバイスペクトラル・インデックス（BIS）が開発され、BIS値を60以下に維持すると術中覚醒の発生率が低下することが報告された。ワシントン医科大学麻酔科のMichael S. Avidan氏らは、このBISに基づくプロトコルと、呼気終末麻酔ガス（ETAG）の濃度測定に基づくプロトコルのどちらが優位かを確認する臨床試験を実施。結果がNEJM誌2008年3月13日号にて掲載されている。患者2,000例をBISとETAGに分け術後3回評価研究では患者2,000例を無作為に、BISを指標とする麻酔（BIS目標範囲：40～60）と、ETAGを指標とする麻酔（ETAG目標範囲：0.7～1.3MAC）に割り付け（MAC；最小肺胞内濃度）、手術後に抜管後0～24時間と同24～72時間、同30日の計3回、術中麻酔覚醒について評価された。指標数値が目標範囲内でも術中麻酔覚醒が発生BIS群967例とETAG群974例を評価した結果、術中麻酔覚醒は各群で2例（絶対差0%、95%信頼区間：0.56～0.57%）起こった。そのうち1例は BIS値60超、3例はETAG濃度が0.7MAC未満だった。全患者の時間平均ETAG濃度の平均（±SD）は、BIS群では0.81±0.25 MAC、ETAG群では0.82±0.23 MACだった（P=0.10、BIS群とETAG群間の差の95%信頼区間：0.01～0.04 MAC）。BISモニタリングによって術中麻酔覚醒の発生率が低下すると報告した先行研究の結果は再現されなかった。また、BISプロトコルの使用と、揮発性麻酔ガスの投与量減少との関係も示されなかった。BIS値とETAG濃度が目標範囲内にあっても、術中麻酔覚醒は起こった。このため同氏らは「この研究結果は、標準診療の一環としてBISモニタリングの常用を支持するものではない」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

非小細胞肺癌（NSCLC）は、最適で早期の外科的治療にもかかわらず、多くの患者が再発性のNSCLCで死亡している。ジョンズ・ホプキンス病院（米国メリーランド州ボルティモア）のMalcolm V. Brock氏らは、遺伝子のメチル化が腫瘍再発に関与しているのではないかと調査し、遺伝子のプロモーター領域のメチル化が関与していることを突き止めた。NEJM誌2008年3月13日号より。167例で7遺伝子のメチル化と腫瘍再発の関係を評価Ｉ期のNSCLCで治癒切除を受け、術後40ヵ月以内に再発した51例の患者（症例患者）と、同じくＩ期のNSCLCで治癒切除を受け、40ヵ月以内に再発しなかった116例（対照群）について、年齢、NSCLCのステージ、性別、手術時期をベースにマッチングを行った。調査では、腫瘍とリンパ節の7つの遺伝子のメチル化が腫瘍再発と関係しているかどうかを検討の対象とした。腫瘍および縦隔リンパ節でのp16とCDH13のメチル化が再発と強い相関多変量解析の結果、サイクリン依存性キナーゼ阻害因子2A遺伝子p16、H-カドヘリン遺伝子CDH13、Ras関連ドメインファミリー1遺伝子RASSF1A、大腸腺腫性ポリポーシス遺伝子APC――これら4遺伝子におけるプロモーター領域のメチル化が、腫瘍および組織学的に腫瘍陰性であるリンパ節における腫瘍再発と関連していることが認められた。NSCLCの病期、年齢、性別、人種、喫煙歴、腫瘍の組織学的特徴とは関係ない。腫瘍および縦隔リンパ節のp16とCDH13のプロモーター領域のメチル化は、癌の再発と強く相関していた。治癒切除を受けた群167例のオッズ比は15.50。これにＩ期のNSCLCをもつ検証群20例を統合した場合のオッズ比は25.25に上ったと報告している。（武藤まき：医療ライター）

メチシリン耐性黄色ぶどう球菌（MRSA）による院内感染を減らすため、医療政策担当者らが、入院する患者全員にユニバーサル・スクリーニング実施を要求していることに対して、スイスのジュネーブ病院・医科大学のStephan Harbarth氏らが、外科患者のMRSA院内感染初期の検出戦略効果を評価する大規模な研究を行い、「ユニバーサル・スクリーニングを行ってもMRSA手術部位感染率やMRSA院内獲得率は有意に変化しない」とスクリーニングに疑問を提示している。JAMA誌2008年3月12日号より。12の外科病棟で患者21754人を対象に実施研究では、2004年7月から2006年5月の間、スイスの教育病院のうち異なる専門領域を含む12の外科病棟で、外科患者計21,754例を対象として、入院時に迅速スクリーニングと標準的な感染症管理対策を行う介入群と、標準的な感染症管理対策だけを行う制御群に分け、両者を交叉法で比較した。各病棟は初めの9ヵ月間、介入群と制御群に割り付けられ、その後9ヵ月間は、割り付ける群を切り替えた。介入期間に介入病棟へ24時間以上入院する患者は、入院前または入院時に迅速な多重ポリメラーゼ連鎖反応検査でスクリーニングされた。介入期間の患者数は10,844例、制御期間は10,910例だった。全病棟で、MRSAキャリアとの接触隔離、専用道具（ガウンや手袋、必要ならマスクも）使用、MRSAキャリアの周術期抗生剤予防処置、コンピュータ化されたMRSA警戒システム、ムピロシン軟膏の鼻腔塗布とクロルヘキシジン身体洗浄による局所無菌化処置から成る5日間の標準感染症管理処置がとられた。主要評価項目は、MRSA院内感染の発生率、MRSA手術部位感染およびMRSA感染の院内獲得率とした。手術部位感染率も院内獲得率も有意な変化なし介入期間中の患者10,844例中10,193例（94%）をスクリーニングした結果、事前に未知のMRSAキャリア337例を含むMRSA陽性患者515例（5.1%）を特定。スクリーニングからMRSAキャリア試験結果通知までに要した時間の中央値は22.5時間（四分位数間領域は12.2～28.2時間）だった。このうち院内でMRSA感染症を発症したのは、介入期間中は93例（患者1,000人日につき1.11）だったが、制御期間中は76例（患者1,000人日につき0.91、調整された罹患率比率1.20、 95%信頼区間：0.85～1.69、P=0.29）だった。手術部位感染率と院内獲得率は有意に変化しなかった。介入区域で感染した患者93例中53例（57%）は、入院時にはMRSAと無縁だったが入院中に発症していた。これらからHarbarth氏らは「入院時に患者全員をスクリーニングする戦略は、標準的な感染症管理対策より有利とは言えない」とし、疑問を呈している。（朝田哲明：医療ライター）

　公衆衛生上の重大な問題となっている院外心停止について、救命率を高めるには脳・冠血流量の確保を最優先すべきとの知見が普及しつつある。米国アリゾナ州スコッツデールにあるメイヨー・クリニック救急医療部門のBentley J. Bobrow氏らは、院外心停止患者の生存率が、従来の救急医療（EMS）プロトコルに代わる中断最小化心肺蘇生法（MICR）を用いることで改善するかどうかについて、前向き研究を行った。JAMA誌2008年3月12日号より。MICRと標準EMSそれぞれの生存退院率を比較　この調査は2005年1月1日から2007年11月22日にかけて、アリゾナ州の2つの都市で院外心停止を起こした患者を対象に、生存退院率の向上を確認する前向き研究として行われた。評価は、消防署の救急隊員にMICRの訓練を施す前と後とで実施された。主要評価項目は生存退院率とした。　プロトコル・コンプライアンスに関する二次解析も行われ、アリゾナ州の2つの都市と別の60の消防署で、実際にMICRを受けた患者と標準的な高度救命措置を受けた患者とが比較された。　EMS隊員へのMICRの指導内容は、連続200回の心臓マッサージ、1回の電気ショックとリズム解析、ショック後に再度200回の心臓マッサージ、脈拍チェックまたはリズム解析、エピネフリンの早期投与、気管内挿管はその後、という手順による。MICRを受けた患者の生存退院率は有意に高かった　2都市の患者は886例で、MICR訓練前の生存退院率は1.8%（4/218）だったが、MICR訓練後は5.4%（36/668）まで増加していた（オッズ比：3.0、95%信頼区間：1.1～8.9）。　心停止および心室細動患者は174例で、生存率は、MICR前は4.7%（2/43）だったが、MICR訓練後は17.6%（23/131）まで増加していた（同8.6、1.8～42.0）。　心停止患者2,460例に関するMICRプロトコル・コンプライアンス解析を行った結果、MICRを受けた患者の生存率は9.1%（60/661例）で、受けなかった患者の3.8%（69/1,799例）より有意に高く（オッズ比：2.7、95%信頼区間：1.9～4.1）、心室細動患者でもほぼ同様の結果が確認された［28.4%（40/141例）対11.9%（46/387）、オッズ比：3.4、95%信頼区間：2.0～5.8）。　研究グループは「EMSに代わるプロトコルとしてMICRを実行した後、院外心停止患者の生存退院率が高くなったことは明らか」と結論。無作為試験での検証作業を提案しまとめた。

大阪大学の荒瀬尚教授らは、単純ヘルペスウイルス（HSV）の感染の仕組みを突き止めた。21日の米科学雑誌cellに掲載。研究によると、感染する際に細胞の表面の免疫抑制にかかわる受容体（レセプター）を利用しているとのこと。HSVの国内の年間患者数は約8万人。症状が治まってもウイルスが神経節に潜伏して再発を繰り返す。今回の研究から新しい治療薬の開発も期待される。アブストラクトはこちらhttp://www.cell.com/content/article/abstract?uid=PIIS0092867408002055

30代・40代のビジネスパーソン1,268名を対象に行った生活習慣に関するインターネット調査によると、太りやすくなった、痩せにくくなったという「体の曲がり角」を感じた平均年齢は32.4歳だった。しかし、実際に「体の曲がり角」を感じても、4割が食事の量を減らす、又は活動量を増やすことをせず、生活習慣を変えなかったと回答していたという。調査はノボ ノルディスク ファーマ社がまとめたもので、年齢で見ると30―34歳で体の曲がり角を感じたという回答が35％と最も多かった。次いで35―39歳、25―29歳、40―44歳の順。また、体の衰えを感じたのをきっかけに生活習慣を変えた人は61％に達したものの、「運動など日常の活動量を増やした」は23％にとどまり、食事量を減らした人（38％）の方が多かった。食生活、活動量などの生活習慣を変えなかった理由としては「ストレスがあるので変える余裕がない」が最も多く31.6％、次いで「今のところ何も自覚症状がなく差し迫った必要性を感じていない」、「仕事が忙しいので変える余裕がない」だった。一方、仕事量が増えて忙しくなる29歳ごろから、仕事による疲れ、忙しさから活動量が減ったと44.2％の人が回答している。こうした結果から、生活習慣病対策は40歳からではなく、実際には30歳前後から意識して食事の量を減らす、活動量を増やすなどの取り組みが必要になると指摘している。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_08_03.asp

最近10年で、イングランド/ウェールズにおける若年男性の自殺率が著明に低下したことが、BMJ誌2008年3月8日号（オンライン版2008年2月14日号）に掲載された英国Bristol大学社会医学のLucy Biddle氏らが行った研究で明らかとなった。20世紀末の自殺の疫学において最も衝撃的な特徴のひとつが、最先進工業国における若年男性の自殺率の増加とされる。イングランド/ウェールズでは、1950年から1998年にかけて45歳以上の男性および全年齢の女性では自殺率が低下したのに対し、45歳未満の男性では倍増していた。ONSの1968～2005年の自殺データを解析研究グループは、1970年代、80年代、90年代前半と増加を続けていた若年男性の自殺率が、最近になって低下しているとの観察記録を検証するために、若年者の自殺傾向について調査する時系列研究を行った。英国国家統計局（ONS）の1968～2005年のイングランド/ウェールズにおける15～34歳の男女の自殺に関するデータの解析を行った。1992年までは毎年の死亡登録データを用いたが、1993年以降は実際の死亡日のデータを使用した。これは、自殺の正式な調査過程では実際の死亡から登録までに何か月も要する可能性があるからである。若年男性の自殺率が2005年には過去30年間で最低に1990年代以降、若年男性の自殺率が着実に低下し、2005年には過去30年間で最低値に達していた。この自殺による死亡率の低下の一因として、1993年に制定された法律による触媒式排気ガス浄化装置が導入された自動車の普及に伴う排気ガス中毒死の低下が考えられたが、首吊りなどの一般的な自殺法の減少がより大きな波及効果を及ぼしたことが示唆された。失業や離婚などの自殺のリスク因子も減少していた。若年男性のアルコール飲用の減少や抗うつ薬処方の増加は、時期的に見て自殺率の低下との関連は認められなかった。（菅野守：医学ライター）

英国では、2003年に18歳未満への選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）の投与を禁忌としたが、この規制措置によって若年者の自殺行動に変化は見られないことが、Bristol 大学社会医学のBenedict W Wheeler氏らの調査で明らかとなった。規制当局は規制の理由をSSRIが自殺行動のリスクを増大させる可能性があるためとしているが、抗うつ薬の処方数の低下でうつ病が治療されず自殺死亡率が増加しているとする他国の試験もある。BMJ誌2008年3月8日号（オンライン版2008年2月14日号）掲載の報告。SSRI規制措置が自殺および自傷行為に及ぼす影響を調査研究グループは、2003年に制定された18歳未満のSSRI使用を制限する規制措置が、自殺および非致死的自傷行為に及ぼす影響の調査を目的とした地域相関研究を行った。SSRIの処方傾向は英国全土の12～19歳のデータを用い、自殺死亡率はイングランド/ウェールズの12～17歳を、自傷行為による入院率はイングランドの12～17歳のデータを使用した。自殺が低下、自傷行為が増加したが、規制との関連はない抗うつ薬の処方数は1999年から2003年にかけて倍増したが、2004～2005年の1年で1999年のレベルに低下した。これらの処方数の大きな変化は、自殺あるいは自傷行為の時間的傾向とは関連しなかった。1993～2005年の間に、12～17歳の年間自殺率は毎年、男性で3.9%、女性3.0%ずつ低下していたが、期間中のこの低下率は実質的な変化ではなかった。同様に、1999～2005年の自傷行為による入院率は毎年、男性で1.1%、女性で5.7%ずつ増加したが、規制措置施行後の変化に統計学的なエビデンスは認めなかった。Wheeler氏は、「18歳未満のSSRIの使用を制限した2003年の規制措置により抗うつ薬の処方数が著減したが、これは若年者の自殺行為の変化とは関連しなかった。特にイングランドのデータは、抗うつ薬使用の減少が自殺行為の増加をもたらさないこと示している」と結論し、「これらの知見は、若年者のSSRIへのアクセス低下は、英国の公衆衛生に有害な影響を及ぼしていないことを示唆する」指摘している。（菅野守：医学ライター）

世界保健機関（WHO）が発表した結核に関する年次報告書によると、2006年の結核による死者は約170万人と推計されることがわかった。結核による死亡率は人口10万人中25人、05年に比べ2．6％改善した。また結核の新規感染者は約920万人、患者総数は推定1440万人だった。

ノバルティスは、タモキシフェンによる治療終了後、1年から最長7年後であっても「フェマーラ」（レトロゾール）による治療を開始することで、乳がん再発リスクの減少が期待できるという新たな解析結果が「ジャーナル・オブ・クリニカル・オンコロジー」誌に掲載されたと発表した。カナダ国立がん研究所臨床試験グループが、MA.17試験において当初プラセボ投与群であった患者の評価を行い、非盲検化後の結果を探索的に解析したもの。タモキシフェンの推奨治療期間である5年を完了してから数年以内に「フェマーラ」による治療を開始した患者群では、「フェマーラ」の投与を受けなかった患者群に比べ、乳がんの再発リスクが63％減少した。さらに、遠隔転移のリスクも61％低下。「フェマーラ」を開始するまでの期間の中央値は31ヶ月。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20080318.html

サノフィ･アベンティスグループのワクチン事業部門であるサノフィパスツールは、ジフテリア、破傷風、百日咳の予防を目的とした4～6歳の小児に対するDAPTACELワクチン（ジフテリア、破傷風トキソイド、無細胞型百日咳沈降精製ワクチン）の5回目接種が、米国医薬品食品局により承認されたと発表した。DAPTACELワクチンは2002年に4回接種ワクチンとしてFDAの承認を取得、現在は2，4，6ヶ月齢と15-20ヶ月齢に接種されている。今回の承認により５回接種すべてに対する承認を取得した。詳細はプレスリリースへhttp://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/ja/layout.jsp?scat=D85FC173-8D5D-4C22-94DB-93D72F0A86EC

グラクソ・スミスクラインは、子宮頸がん予防ワクチンCervarixが、現在報告されている中では最長のほぼ6年半にわたり、子宮頸がん発症の原因であるヒトパピローマウイルス（HPV）のうち、最も検出頻度の高い4つのタイプの感染を顕著に予防することが新しいデータで明らかになったと発表した。この子宮頸がん予防ワクチンでは、がん原性HPVである16型と18型により起こる前がん病変に対して、6年半近くの間、100％の予防効果を示したばかりか、HPV31型及び45型という他のがん原性HPVに対しても十分な予防効果を示す。また、試験に参加した15～25歳の女性のほぼ100％で、6年半近くのすべての期間においてHPV16型と18型に対して高い抗体価を示したことが認められた。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_01/P1000467.html

キユーピーは3月下旬から、食物アレルギーの啓発を目的としたＤＶＤを、全国の保健所など約4000カ所に無料配布すると発表した。ＤＶＤ「聞いてみよう！食物アレルギーのこと」は３章構成。医師編では原因や治療法を解説し、栄養士編ではアレルギー症状の子ども向けの料理を提供、最終章ではアレルギーに取り込む親子の体験を取り上げている。監修は独立行政法人国立病院機構 相模原病院 臨床研究センターの海老澤元宏先生。詳細はプレスリリースへhttp://www.kewpie.co.jp/company/corp/newsrelease/2008/27.html

　3月17日、武田薬品工業はブロプレス（一般名：カンデサルタン　シレキセチル）と利尿剤（一般名：ヒドロクロロチアジド）の合剤を厚生労働省に申請したと発表した。武田薬品の配合剤としては、海外ではインスリン抵抗性改善剤であるアクトス（一般名：塩酸ピオグリタゾン）とビグアナイド系血糖降下剤（一般名：メトフォルミン）との合剤や、アクトスとスルフォニル尿素剤（一般名：グリメピリド）との合剤を発売しているが、承認されれば日本市場向け製品の第１号となる見通し。

多くの国の政府が、健康、栄養、教育への介入による貧困家庭の環境改善を目的に、条件付き資金援助（conditional cash transfer; CCT）を実施している。米国California大学バークレー校公衆衛生学のLia C Fernald氏らは、メキシコで実施されたCCTプログラムOportunidadesの効果を評価、Lancet誌2008年3月8日号でその有効性を報告した。現在、世界には、成長、認知、社会情緒の発達が十分でない5歳以下の子どもが、2億人以上存在するという。1998年にメキシコで開始されたCCTプログラムを評価CCTプログラムに登録された家庭は、一定の条件を満たせば援助金を現金で受け取ることができる。その条件とは、予防のための衛生要件と栄養補給、教育、モニタリングであり、健康アウトカムを改善し、積極的な行動変容を促進するようデザインされている。メキシコで1998年に開始された介入では、506の低所得地区がCCTプログラム（Oportunidades、以前はProgresaと呼ばれた）に早期に登録する地区（320地区）と18ヵ月後に登録する地区（186地区）に無作為に割り付けられた。2003年に調査が実施され、プログラムに登録された生後24～68ヵ月の2,449人の子ども（早期介入群：1,681人、後期介入群：768人）について、広範な内容のアウトカム評価が行われた。家庭の社会経済状況の評価など幅広い共変量のコントロールを行い、資金援助額の倍増と関連する個々のアウトカムの効果サイズ（effect size）を検討するために、線形回帰およびロジスティック回帰分析を実施した。資金援助額の増額により健康、成長、発達のアウトカムが改善資金援助額の倍増は、身長/年齢比のZスコアの高値（p＜0.0001）、成長阻害発現率の低値（p＜0.0001）、BMI低値（p＝0.04）、過体重発現率の低値（p＝0.001）と有意な相関を示した。また、援助額の増額と、運動発達、認知発達、言語理解力の判定で良好な結果を示す子どもとの関連性も認められた。研究グループは、「Oportunidadesによる資金援助は子どもの健康、成長、発達において良好なアウトカムをもたらす」と結論し、「Oportunidadesのこの領域の目標は達成されている」と総括している。（菅野守：医学ライター）

慢性閉塞性肺疾患（COPD）の末期例に対する肺移植では、片肺移植よりも両肺移植のほうが生存期間が長いことが、パリ第7大学Bichat病院肺移植部のGabriel Thabut氏らの研究で明らかとなった。2006年のInternational Society for Heart and Lung Transplantationの国際登録に関する報告では、1995年1月～2005年6月に実施された肺移植のうち46%がCOPDの治療として行われているが、片肺と両肺移植のいずれがより有効かは不明であった。Lancet誌2008年3月1日号掲載の報告。1987～2006年に肺移植を受けたCOPD患者9,883例のデータを解析研究グループは、International Society for Heart and Lung Transplantationの登録データを解析、片肺移植と両肺移植ではいずれの生存期間が長いか検討した。1987～2006年の間に肺移植を受けた9,883例のCOPD患者のうち、3,525例（35.7%）が両肺移植を、6,358例（64.3%）が片肺移植を施行されていた。選択バイアスを解決する統計手法として、共分散分析、傾向スコア（propensity-score）によるリスク補正、傾向ベースのマッチングを用いた。生存期間中央値が両肺移植で有意に延長肺移植を受けたCOPD患者全体の生存期間中央値（MST）は5.0年であった。1998年以前に移植を受けた症例のMSTが4.5年であったのに対し、1998年以降に受けた症例では5.3年と有意な差が認められた（p＜0.0001）。両肺移植例は1993年の21.6%（101/467例）から2006年には56.2%（345/614例）に増加していた。両肺移植後のMSTは6.41年であり、片肺移植の4.59年に比べ有意に延長していた（p＜0.0001）。移植前の患者背景は両群間で異なっていたが、ベースラインの差の補正をいずれの統計手法で行った場合も、片肺移植より両肺移植でMSTが長かった。すなわち、ハザード比の範囲は共変量解析の0.83（95%CI：0.78～0.92）から傾向ベースのマッチングの0.89（0.80～0.97）までであり、いずれも有意差を認めた。しかし、60歳以上の患者では、両肺移植のベネフィットはほとんど見られなかった（0.95、0.81～1.13）。Thabut氏は、「COPD患者に対する肺移植では、片肺移植よりも両肺移植のほうがMSTが長く、特に60歳以下の症例で延長していた」と結論し、「進行肺疾患に対する移植臓器の割り当ての社会的ベネフィットを検討する際は、COPD患者に対する両肺移植の生存ベネフィットに重きを置くべきであろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

今夏の薬価追補収載に向けて承認された後発医薬品の中に、初成分の後発品が少なくとも16成分あることが分かった。カルシウム拮抗剤アムロジピン（先発医薬品＝「ノルバスク／アムロジン」）、抗アレルギー薬エバスチン（「エバステル」）、消炎鎮痛剤メロキシカム（「モービック」）、ＡＣＥ阻害薬イミダプリル塩酸塩（「タナトリル」）など、年間売上高が１００億円以上の成分も複数含まれている。