乳児に最もよく見られる急性感染症の細気管支炎（大半はRSウイルスが原因）には、エピネフリン＋デキサメタゾン併用療法を行うことで、入院を有意に減らす可能性があるとの報告が、カナダから寄せられた。オタワ大学小児科のAmy C. Plint氏らPERC（Pediatric Emergency Research Canada）の調査による。北米での細気管支炎による入院は、ここ10～15年でほぼ倍増しており、入院医療費は1998年時点で約4億～7億ドルに上ると試算されている。一方で、細気管支炎への治療についてはなお論争の的となっており、気管支拡張薬とコルチコステロイド療法は広く行われているが、推奨はされていない。研究グループは、それら懸念や論争に一石を投じるべく、救急部門で行われている治療（エピネフリン吸入療法、短期のデキサメタゾン経口投与、もしくは両治療の併用）によって入院が減っているかどうかを調べた。NEJM誌2009年5月14日号より。乳児800例対象の多施設共同二重盲検プラセボ対照比較試験　小児科救急部門を受診した細気管支炎の乳児800例を対象とした、多施設共同二重盲検プラセボ対照比較試験。対象患児は、無作為に4群（併用群、エピネフリン群、デキサメタゾン群、プラセボ群）に割り付けられた。　エピネフリンは、0.1%溶液3mLの吸入を2回、デキサメタゾンは、経口投与6回（救急部門で1.0mg/kg体重、以後0.6 mg/kg体重/日を5日間）で治療された。　主要転帰は、救急部の初回受診から7日以内の入院とした。　ベースラインでの臨床的特徴は4群とも同等だった。　入院率は併用群17.1％、プラセボ群26.4％　7日までに入院したのは、併用群が34例（17.1％）、エピネフリン群47例（23.7％）、デキサメタゾン群51例（25.6％）、プラセボ群53例（26.4％）だった。　重大な有害事象は特に見られなかった。　解析の結果、補正前解析では、プラセボ群と比較して併用群だけが、7日以内の入院率が低いように思えた（相対リスク：0.65、95％信頼区間0.45～0.95、P=0.02）。しかし、多重比較解析後には、この結果は意味をなさなくなっていた（P=0.07）が、研究グループは、「併用療法を行うことで、入院を有意に減らす可能性がある」と結論している。■「デキサメタゾン」関連記事術前デキサメタゾン追加で術後24時間の嘔吐が低減／BMJ

高齢で肥満のがん患者に対し、電話や郵送による食事・運動指導を行ったところ、1年後の身体機能スコアの低下が緩和できたという。QOL（生活の質）も向上し、体重も減少していた。これは、米国Duke大学高齢者センターのMiriam C. Morey氏らの調査で明らかになったもので、JAMA誌2009年5月13日号で発表した。指導によりSF-36スコアの低下幅が半分以下に同氏らは、直腸結腸がん、乳がん、前立腺がんの診断を受けてから5年以上経過した、肥満の65～91歳の高齢患者、641人について調査を行った。被験者の肥満指数（BMI）は25以上40未満だった。被験者を無作為に2群に分け、一方の群には電話や郵便物を通じて、食事・運動指導を12ヵ月にわたり行った。もう一方は対照群として、何も行わなかった。試験開始時の身体機能（SF-36）スコアは、平均75.7だった。12ヵ月後のSF-36スコアの変化幅について見てみると、対照群では－4.84（95％信頼区間：－3.04～－6.63）だったのに対し、指導群では－2.15（－0.36～－3.93）に留まった（p=0.03）。下肢機能スコアの減少も緩和、体重減少幅は増大また、試験開始時の下肢機能スコアの平均は78.2だった。12ヵ月後の変化幅について見てみると、対照群では－1.89（－0.70～－3.09）だったのに対し、指導群では0.34（－0.84～1.52）だった（p=0.005）。さらに、体重減少幅について指導群で有意に大きく、対照群では0.92kg（0.51～1.33kg）だったのに対し、指導群では2.06kg（1.69～2.43kg）だった（p

心臓死後の臓器提供に関して、調査を行った米国小児病院のおよそ7割で、独自の方針が整備されているものの、その内容にはかなりのばらつきがあることがわかった。また2割の病院では、調査時点で同方針を整備中だった。米国Utah大学小児科学部のArmand H. Matheny Antommaria氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年5月13日号で発表した。回答を得た施設の72％で整備、方針がなく整備中でもないのは7％同氏らは、全米小児病院の組織であるNational Association of Children’s Hospitals and Related Institutions（NACHRI）に所属する医療機関で、移植ネットワークUNOSの移植センターとして登録されている124ヵ所の医療機関を対象に、調査を行った。そのうち回答が得られた105ヵ所の医療機関の72％（95％信頼区間：64％～82％）にあたる76施設で、心臓死後の臓器提供に関する独自の方針を整備していた。また、方針を整備中だったのは19％（12％～28％）にあたる20施設、方針がなく整備中でもなかったのは7％（3％～14％）の7施設だった。84％が心臓死の基準を明示73施設の独自方針の内容について見てみたところ、死亡を決定するための基準や検査について特定していたのは、84％（73％～91％）の61施設だった。また4施設の独自方針では、心臓死から臓器摘出までの待機時間について、ガイドラインで定めた2分以上5分未満とは異なる設定を行っており、1施設では待機時間を2分未満、3施設では5分超にしていた。さらに64施設では、死亡決定に関して移植チームを排除し、37施設では死亡前管理への同チームの関与を禁止していた。生命維持治療を中止する場所についての記述があったのは68施設で、そのうち37施設では手術室を指定していたが、3施設では集中治療室（ICU）を指定していた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

田辺三菱製薬株式会社は21日、抗サイトメガロウイルス化学療法剤「バリキサ錠450mg（一般名：バルガンシクロビル塩酸塩）」について、5月20日付で効能・効果の追加に係る承認事項一部変更承認を取得し、これまでの「後天性免疫不全症候群（エイズ）患者におけるサイトメガロウイルス網膜炎の治療」から、「後天性免疫不全症候群、臓器移植（造血幹細胞移植も含む）、および悪性腫瘍におけるサイトメガロウイルス感染症」の効能・効果となったと発表した。サイトメガロウイルス（CMV：cytomegalovirus）は、典型的な日和見病原体ウイルスで、日本人のほとんどは生後早期にCMVの感染を受け、潜伏感染の状態でCMVを終生体内（肺、消化管、肝臓など）に保有しているといわれている。近年の強力な免疫抑制剤の使用により、臓器移植の臨床成績は著しく向上している一方で、同剤の使用により誘因される免疫不全状態は日和見感染症（CMV感染症等）を誘発し、致命的感染症へと進展することが少なくないという。国内では、臓器移植後のCMV感染症には、同社が製造販売する「デノシン点滴静注用500mg」が抗CMV化学療法剤として使用されているが、点滴静注で投与することから、患者への負担が大きく、経口投与が可能な製剤が望まれていた。同社は、経口剤であるバリキサ錠450mgの臨床試験を2006年より開始し、その結果、臓器移植患者における本剤の高い効果が確認されたことから、2008年6月に本効能・効果の追加の承認申請を行っていた。詳細はプレスリリースへhttp://www.mt-pharma.co.jp/shared/show.php?url=../release/nr/2009/MTPC090521.html

協和メデックス株式会社は21日、株式会社サカエが製造販売元であるグリコヘモグロビン分析装置『A1c GEAR(ギア) K』と専用試薬『メディダスHbA1c K』を6月11日に新発売すると発表した。この測定機器は、コンパクトな卓上型で、3検体を同時にセットすることが可能。専用試薬はカートリッジ方式で、検体は1μL（1μL は1,000分の1mL）のごく微量の全血で測定できる。病院や検査センターなどで汎用されているラテックス凝集法やHPLC法との相関も良好で高い測定精度を有し、測定時間が約6分で検査結果がその場で得られる。詳細はプレスリリースへhttp://www.kyowa-kirin.co.jp/news/2009/20090521_01.html

全国医師連盟が6月7日に第２回総会・集会を開催する。今回はコラムニストの勝谷誠彦氏を迎え、政治や行政、一般の国民、皆が共同して問題を解決する場面で、全医連はどう関わることが望ましいのか、会場の皆さんとも意見交換し、考えたいという。また、医師の職域ユニオンである全国医師ユニオンについての報告も行うとのこと。全国医師連盟　第二回集会　つくろう！医療新時代　１：昨年度の活動報告２：全国医師ユニオン設立報告３：勝谷誠彦氏　記念講演　　「日本の医療を斬る　～全医連に期待するもの～」４：勝谷氏と集会参加者のトークセッション　とき：　2009年6月7日（日）　13：00～17：30ところ：　秋葉原コンベンションホール東京都千代田区外神田1-18-13（JR秋葉原駅　電気街口を出てすぐ）　参加費：　3000円18時より懇親会（6000円）　詳細は全国医師連盟ホームページhttp://www.doctor2007.com/

バイエル薬品株式会社は20日、根治切除不能又は転移性の腎細胞がん治療を目的として国内で販売中の「ネクサバール錠200mg」（一般名：ソラフェニブトシル酸塩）について、厚生労働省より、新たに切除不能な肝細胞がんの効能・効果で承認を取得したと発表した。ネクサバールは、腫瘍細胞増殖抑制と血管新生阻害の2つの作用により、がんの成長を抑制する経口の分子標的薬。これまで、肝細胞がんに対して有意に生存期間の延長を示した全身療法はなかったが、今回、ネクサバールに新たな効能・効果が追加承認されたことにより、世界で初めて肝細胞がんに対して全生存期間の延長を示した全身治療薬の使用が、日本でも可能になる。ネクサバールは、欧米で実施された第III相臨床試験（SHARP）において、プラセボ（偽薬）と比較して全生存期間中央値を44％延長（HR=0.69、p=0.0006）したことを受けて、2007年10月に欧州で肝細胞がん、11月に米国で切除不能な肝細胞がんの適応で承認を取得し、現在世界60ヵ国以上で同疾病の治療薬として販売されている。日本では、2007年9月に肝細胞がんへの適応を申請、2008年1月に厚生労働省より優先審査指定を受けていた。ネクサバールの適応追加承認条件として、肝細胞がん患者を対象として全例調査を行うことが義務付けられており、同社では、この全例調査ならびに適正使用推進策の実施に際し、広く医療関係者・医療機関・関係団体に対し、協力要請をしていくという。また、ネクサバールによる肝細胞がん治療について正しく理解してもらうことを目的として、ネクサバール総合情報サイト（http://www.nexavar.jp/）において、適正使用や安全性に関する情報を提供していくとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-05-20.html

大日本住友製薬株式会社は20日、経口血糖降下剤「メルビン錠 250mg」（一般名：メトホルミン塩酸塩）において、2 型糖尿病患者に対する単独療法を可能とする「効能・効果」および「用法・用量」の一部変更承認を取得したと発表した。メトホルミン塩酸塩は、1961 年に国内承認を取得したビグアナイド系経口血糖降下剤。現在は2 型糖尿病の治療に用いられているが、1977 年からは、｢SU 剤が効果不十分な場合あるいは副作用等により使用不適当な場合に限る｣という使用制限が加えられていた。一方、欧米では、メトホルミン塩酸塩の有用性を示す多数の臨床成績が集積され、かつ、日本のような使用制限はなく2 型糖尿病治療の第一選択薬に位置付けられ、幅広く処方されている。今回の一部変更承認は、医療現場からの要望に応えたもので、2 型糖尿病患者に対する薬剤の選択肢が増加することにより、糖尿病治療への効果が期待される。詳細はプレスリリースへhttp://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne20090520.pdf

マルホ株式会社とアボット ジャパン株式会社は20日、ホクナリンテープ（一般名：ツロブテロール）が慢性閉塞性肺疾患の臨床診断基準を満たす安定期の慢性気管支炎や肺気腫に伴う閉塞性気道障害（以下COPD と略）を対象とした臨床研究で「スピリーバ吸入用カプセル18μg」（一般名：チオトロピウム）への追加効果を持つことが示されたと発表した。ホクナリンテープは、気管支喘息、急性気管支炎、慢性気管支炎および肺気腫にともなう気道閉塞性障害治療のための貼付型の長時間作用性β2刺激薬。アボット ジャパンと日東電工株式会社によって開発され、マルホを含めた3社で共同で販売されている。この臨床研究は、チオトロピウム単独またはホクナリンテープとチオトロピウム併用で、COPD患者に8週間にわたり投与した場合の有効性および安全性を比較したもの。試験は、合計103例の40歳以上のCOPD患者を対象に、無作為にチオトロピウム単独群（チオトロピウム18μｇ/日）またはチオトロピウムとホクナリンテープの併用群（チオトロピウム18μｇ/日＋ツロブテロール2mg/日）に割り付けて行われた。患者の背景（平均年齢、喫煙比率､他の気管支拡張剤の併用率）は2群間に有意差はなかったという。BAREC（Beta-2 Agonist Research and Evaluation committee in COPD）研究会の和歌山県立医科大学内科学第三講座 教授 一ノ瀬正和氏らによる本試験の結果は、現地時間5月19日、サンディエゴで開催された米国胸部学会議（ATS）において発表された。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.maruho.co.jp/pdf/200905/0905hokunarintape_pr_jpn.pdf

高齢の脳卒中患者に対するプライマリ・ケアにおけるルーチンの治療では、年齢による効果の変動に関するエビデンスはないため、「高齢」を理由とする過少治療（under-treatment）は正当化されないことが、イギリスで行われたコホート研究で明らかとなった。公衆衛生学における薬物療法の役割に関する最近の研究は、冠動脈心疾患による死亡率の低減に焦点が当てられ、脳卒中などの定量的な検討はほとんど行われていないのが現状だという。ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジ疫学・公衆衛生学のRosalind Raine氏らが、BMJ誌2009年5月9日号（オンライン版2009年4月16日号）で報告した。脳卒中の2次予防の効果をさまざまな因子で評価研究グループは、プライマリ・ケアのルーチン治療において、薬剤を用いた脳卒中の2次予防に対する性別、年齢、社会経済的環境の影響について検討し、1年死亡率に及ぼす2次予防の効果を社会人口学的な方法で定量的に評価するコホート研究を実施した。解析にはhealth improvement network primary care databaseの個々の患者データを用いた。1995～2005年までに113の一般医（GP）の診療施設から登録された50歳以上の脳卒中患者のうち、少なくとも30日間生存した1万2,830例が対象となった。性別や社会経済的環境は影響しないが、高齢者で治療機会が少ない2次予防として薬物療法を受けていたのは、男性がわずか25.6%、女性はさらに低く20.8%にすぎなかった。2次予防のレセプトは社会経済的環境や性別による影響を受けなかったが、高齢者は実質的に治療を受ける機会が少ない傾向が認められた。すなわち、50～59歳に対する80～89歳の患者の治療頻度の補正オッズ比は0.53（95%信頼区間：0.41～0.69）であった。これは、例えば脂質低下薬投与の、50～59歳に対する80～89歳の補正オッズ比が0.44（同：0.33～0.59）であることなどを反映している。2次予防の施行と死亡リスクの50%低減には相関が認められた（補正ハザード比：0.50、95%信頼区間：0.42～0.59）。平均1年死亡率は、2次予防治療を受けた患者が5.7%であったのに対し、受けなかった患者は11.1%であった。社会的階層別の解析では治療効果の差はほとんど見られなかった。これらの知見を踏まえ、著者は「高齢の脳卒中患者は、薬剤による2次予防治療によって少なくとも若年患者と同等のベネフィットを得るため、年齢による効果の変動を理由に高齢者を過少治療とすることは正当化されない」と結論している。（菅野守：医学ライター）

一般医（GP）がC反応性蛋白（CRP）検査を行い、コミュニケーション技能を鍛錬すれば、下気道感染症への抗生物質の処方が低減することが、オランダMaastricht大学医療センター一般医療科のJochenWL Cals氏らが実施した無作為化試験で明らかにされた。下気道感染症による咳嗽は抗生物質処方の最も一般的な理由の一つだが、プライマリ・ケアではその多くが患者にベネフィットをもたらしていない。不必要な抗生物質処方の最大の要因は、診断の不確実性や患者の期待だという。BMJ誌2009年5月9日号（オンライン版2009年5月5日号）掲載の報告。2つのアプローチに関するファクトリアルデザインのクラスター無作為化試験研究グループは、GPによるCRP検査［疾患（disease）志向型アプローチ］およびコミュニケーション技能の鍛錬［病状（illness）志向型アプローチ］が、下気道感染症への抗生物質処方に及ぼす影響を評価するために、実践に即した2×2ファクトリアルデザインによるクラスター無作為化試験を行った。オランダの20のプライマリ・ケア施設の40名のGPから、下部気道感染症患者431例が登録された。20の施設を5施設ずつ、次の4つのクラスターに無作為化に割り付けた（1施設2名のGP）。CRP検査のみを行う群（110例）、コミュニケーション技能の訓練のみを行う群（84例）、両方を行う群（117例）、通常治療を行う群（120例）。両方のアプローチを実施した群で処方率が最も低いCRP検査を実施したGPが抗生物質を処方した患者の割合が31%であったのに対し、CRP非施行群のGPの抗生物質処方率は53%であり有意差を認めた（p＝0.02）。コミュニケーション技能の訓練を実施したGPの抗生物質処方率が27%であったのに比べ、非訓練群のGPは54%と有意に高値を示した（p＜0.01）。副次評価項目である28日間のフォローアップ期間中の抗生物質処方については、2つのアプローチはそれぞれ有意な抑制効果を示した。両方のアプローチを実施した群の抗生物質処方率は23%と最も低値であったが、相互作用は有意ではなかった。患者の回復状況および満足度は全群で同等であった。著者は、「GPがCRP検査を行い、コミュニケーション技能の向上を図ることで、患者の回復や満足度に支障を来さずに、プライマリ・ケアにおける下気道感染症への抗生物質の処方が低減した」と結論し、「このプライマリ・ケアの現場で一般的な病態への抗生物質の処方を最大限に低減するには、疾患志向型のアプローチと病状志向型のアプローチの統合が不可欠と考えられる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

日本感染症学会から下記の緊急提言が同学会のホームページに掲載されました。　日本感染症学会緊急提言「一般医療機関における新型インフルエンザへの対応について」http://www.kansensho.or.jp/　

塩野義製薬株式会社は15日、チアジド系降圧利尿剤「フルイトラン錠1㎎」（一般名：トリクロルメチアジド）を新発売した。フルイトランは、米国シェリング・プラウ社により開発され、1960年に米国で発売されたチアジド系降圧利尿剤トリクロルメチアジドの経口用製剤で、腎臓の遠位尿細管でナトリウムや水分の再吸収を抑え、体内の余分な水分を排出して尿の量を増やし、高血圧症の方々の心臓への負担を軽減する。現在、日本高血圧学会の高血圧治療ガイドライン2009（JSH2009）において、アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）を含むレニン・アンジオテンシン系抑制薬と、少量の降圧利尿薬の併用療法が、降圧効果の相乗作用のみならず、電解質・糖代謝に対する副作用を相殺できる利点があるとして推奨されている。同社は「フルイトラン錠2㎎」を1960年より販売しているが、今回、少量製剤であるフルイトラン錠1mgを発売し、新たに医療現場に提供することで患者の利便性を向上させ、さらにARBである「イルベタン錠」と併用することで降圧効果の増強を図ることが可能になるとしている。詳細はプレスリリースへhttp://www.shionogi.co.jp/ir/news/detail/090515.pdf

万有製薬株式会社の発表によると、子宮頸がんを予防する4価HPVワクチン GARDASILが、HPV16型に対して長期予防効果があることがわかったという。この結果は、GARDASILに含まれているHPV16型のワクチンの長期的な有効性に関する臨床試験結果と、GARDASIL接種後の細胞診結果や子宮頸部病変に対する治療に関する臨床試験結果で、スウェーデンにて開催された国際パピローマウイルス学会（International Papillomavirus Conference）で発表された。HPV16型ワクチン接種群では、HPV16型に感染していない女性群において、平均8.5年の間、HPV16型への感染、またHPV16型に起因する前がん病変（子宮頸部上皮内腫瘍、 CIN）の発生は認められず、また、別の試験では14種類のHPVに感染していない女性群において、GARDASILは細胞診の異常を17～45％減少させるという結果が出たという。GARDASILは米国など109ヵ国で承認されており、多くの国で、接種の義務化や接種費用の公費助成が行われている。多くの国での適応は、9～26歳の女性に対するHPV6、11、16、18型に起因する子宮頸がん、外陰がん、腟がん、それらの前がん病変または異形成、HPV16、11型に起因する尖圭コンジローマの予防である。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/merck_0515.html

ミツカングループは14日、お酢を継続的に摂取することで、内臓脂肪が有意に低下することを臨床試験で実証したと発表した。同時に、血中中性脂肪、体重、BMIおよび腹囲を有意に下げる作用があることも確認したという。試験対象者は、BMIが25～30kg/m2、血中中性脂肪が100～250mg/dL、年齢が25～60歳の男女175名（男性111名、女性64名）。対象者を、1日あたり食酢を15mL摂取する群、食酢を30mL摂取する群、プラセボ（擬似食品）を摂取する群の3群に分け、二重盲検試験として行われた。各量の食酢は500mLの飲料に含まれており、朝・夕食後に250mLずつ摂取した。試験期間は摂取前の症状観察期間（3週間）、摂取期間（12週間）、摂取後の症状観察期間（4週間）の計19週間。その結果、 内臓脂肪と総脂肪（内臓脂肪＋皮下脂肪）は、1日あたり食酢15mLの継続摂取によりプラセボ摂取に対して有意な減少量が認められたという。試験の結果は、5月21日に長崎市で開催される「第63回日本栄養・食糧学会大会」で発表予定で、日本農芸化学会の英文誌「Bioscience, Biotechnology, and Biochemistry」（2009 Vol.73 No.未定）にも掲載される予定だという。詳細はこちらhttp://www.mizkan.co.jp/company/newsrelease/2009news/090514.html

ノバルティス ファーマ株式会社が4月に行った「喫煙と疾患に関するインターネット意識調査」によると、肺がんなどの疾患については喫煙が危険因子とわかっているが、眼の疾患についてはあまり感じていないことがわかった。この調査は、5月31日の世界禁煙デーを前に、2009年4月に国内の40才以上の喫煙者の男女600名に対し行われたもの。調査結果では、喫煙が危険因子とされている疾患への認知率は、肺がんが97.2％、心臓病（心筋梗塞）、肺気腫・COPD、妊婦の早産や胎児の発育障害はそれぞれ90.8％、脳卒中が87.0％であるのに対し、眼疾患については、加齢黄斑変性症が19.6％、糖尿病網膜症が18.2％、白内障が13.5％と、それぞれ2割未満であった。一方で、喫煙との因果関係が確認されている疾患や症状への「恐怖度」については、肺がんやCOPD（慢性閉塞性肺疾患）をはじめとする呼吸器疾患の症状とされる「呼吸困難感・息切れ」（74.1％）よりも、「視力の急激な低下・失明」に恐怖を感じると回答した喫煙者が約8割（78.7％）と多く、脳卒中（89.5％）や心筋梗塞（89.2％）と同程度に恐怖を感じていることもわかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090518_02.html

蘇生処置を受けた新生児は、その後の小児期を健康に過ごした場合でも、知能指数（IQ）低下のリスクが増大していることが、イギリスBristol大学のDavid E Odd氏らが実施したコホート研究で明らかとなった。低酸素状態など出生時の軽度の脳損傷によって、小児が成長してからようやく検出し得るような、わずかな認知機能障害の可能性が高まるという。Lancet誌2009年5月9日号（オンライン版2009年4月21日号）掲載の報告。ALSPACコホートの3つの群を比較研究グループは、出生時に蘇生処置を受けたが脳症の症状は見られなかった新生児において、小児期のIQスコアの低下ついて評価した。1991年4月1日～1992年12月31日の間にBristol市で生まれた小児が80%以上を占めるAvon Longitudinal Study of Parents and Children（ALSPAC）のコホートから、以下の3つの群に属する小児を選択した。出生時に蘇生処置を受けたが脳症の症状はなく、それ以上の治療は受けなかった群（815例）、蘇生処置を受け脳症の症状が見られたため新生児治療を受けた群（58例）、蘇生治療を受けず脳症の症状もないため新生児治療は受けなかったレファランス群（1万609例）。認知機能の評価は平均年齢8.6（SD 0.33）歳時に行い、IQのスコアが80未満の場合を「低IQ」と定義した。5,953人の小児で、WISC-III（Weschler intelligence scale for children）によるIQスコアが得られた。IQの全検定を完遂できたのは5,887人であった。蘇生処置を受けた新生児は、無症状、有症状とも8歳時の低IQリスクが増大8歳時の解析（5,887例）では、蘇生処置を受け脳症の症状のない小児（オッズ比：1.65、95%信頼区間：1.13～2.43）および症状が見られたため新生児治療を受けた小児（同6.22、同1.57～24.65）の双方において、低IQのリスクが増大していた。一方、無症状小児は有症状小児よりも人数が多かったことから、低IQのリスク増大が、出生時に蘇生処置を要する原因となった病態に起因すると考えられる小児は、無症状群が3.4%（96%信頼区間：0.5～6.3）、有症状群は1.2%（同0.2～2.2）であった。著者は、「蘇生処置を受けた新生児は、その後の小児期を健康に過ごした場合でも、IQ低下のリスクが増大していた」と結論し、「蘇生処置時に無症状の新生児は、脳症の神経症状を呈した新生児に比べ、成人期に低IQをきたす確率が高い可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

マラリアの治療法として、発熱の見られる子どもに家庭でアルテメテル-ルメファントリン（artemether-lumefantrine）を投薬する方法は、治療の迅速化をうながすものの臨床効果はほとんどないことが、ロンドン大学公衆衛生学・熱帯医学大学院（LSHTM）のSarah G Staedke氏らがウガンダの都市部で実施した無作為化試験で判明した。マラリアの迅速で効果的な治療法を確立するために、発熱がある子どもに対する家庭での抗マラリア薬による推定治療が提唱されている。Lancet誌2009年5月9日号（オンライン版2009年4月14日号）掲載の報告。マラリア感染率が低い都市部で実施された無作為化対照比較試験研究グループは、マラリア感染率がきわめて低いウガンダの都市部において、アルテメテル-ルメファントリンの家庭での投薬が抗マラリア治療の施行頻度や臨床転帰に及ぼす影響を評価した。ウガンダの首都カンパラにおいて、325世帯から1～6歳の子ども437例が登録され、発熱性疾患に対する推定治療として家庭でアルテメテル-ルメファントリンの投薬を受ける群（225例）あるいは現在の標準治療を受ける群（212例）に無作為に割り付けられた。無作為割り付けは1ヵ月のパイロット期間ののちに行われた。患児はさらに12ヵ月間のフォローアップを受け、月1回の質問票や世話をする者が記述する日誌から患児の健康状態や治療に関する情報を得た。主要評価項目は治療頻度（/人年）とし、intention-to-treat変法による解析を行った。実質的に過剰治療、臨床効果は標準治療と同等データ収集以前に標準治療群の4例、家庭治療群の8例が除外され、解析の対象となったのはそれぞれ208例、217例であった。抗マラリア治療の施行頻度は、標準治療群の2.53/人年に比し家庭治療群は4.66/人年と約2倍（施行率比：1.72、p＜0.0001）であったが、顕微鏡下に確認されたマラリア原虫の検出頻度は標準治療群の1.03/人年に対し家庭治療群は4.66/人年と約5倍に達した（検出率比：5.19、p＜0.0001）。試験終了時に解析可能な臨床データが得られたのは、標準治療群176例、家庭治療群189例であり、おもな除外理由は試験地域からの転出あるいはフォローアップの不備であった。最終評価時に血中に原虫が確認された患児は、標準治療群の10%（17例）に対し家庭治療群は2%（4例）と有意に少なかった（p＝0.006）が、貧血などの標準的なマラリア侵淫度指数に差はなかった。重篤な有害事象についてレトロスペクティブに調査したところ、両群に1例ずつ死亡例が見られた（標準治療群：呼吸不全と推定される、家庭治療群：重篤な肺炎、おそらく敗血症によると考えられる）。著者は、「家庭におけるマラリア治療は、発熱に対する治療の迅速化をうながすものの臨床効果はほとんどない」と結論し、「実質的に過剰治療となっていたことから、家庭でのアルテメテル-ルメファントリンの投薬は大都市部やマラリア感染率がきわめて低い地域における治療法としては適切でないことが示唆される」と考察している。（菅野守：医学ライター）

日本イーライリリー株式会社は20日、同社が効能追加申請を行っていた「アリムタ注射用500mg」（一般名：ペメトレキセドナトリウム水和物）に、「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」の効能・効果が追加承認を受けたと発表した。また、同日開催された中央社会保険医療協議会総会において、アリムタ注射用500mgを「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」に対して使用した場合は、DPC包括評価の対象から外し、次回診療報酬改定までの間は出来高算定とすることが了承された。さらに同日、アリムタ注射用100mgについても「悪性胸膜中皮腫」および「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」の効能・効果で承認を受けた。同製剤は、薬価収載後に発売予定とのこと。アリムタは、2004年2月に米国で悪性胸膜中皮腫に対して初めて承認された。非小細胞肺がんに対しては、2004年8月に米国で承認されて以来、世界94ヵ国で承認されている。日本においては、2007年1月に悪性胸膜中皮腫の効能・効果で承認を受けている。今回、アリムタが承認されたことにより、非小細胞肺がんの化学療法は「組織型」の違いによって、より効果的な薬剤の選択が可能となった。 詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_12.cfm

Japan TeamOncology Program (J-TOP)様よりセミナーの案内をいただきました。日本型がんチーム医療（チームオンコロジー）を推進するセミナー「第7回みんなで学ぼうチームオンコロジー」を2009年7月25日（土）～26日（日）聖路加看護大学アリスC.セントジョンメモリアルホール他にて開催いたします。今回は、全国から応募選考させて頂きます。お申し込みは、チーム（医師、看護師、薬剤師が一組）または、チーム代表者でお願いします。お申し込みに際し、以下の課題を簡潔に記載し送付ください。1) あなたの理想とするチーム医療（100字程度） 2）あなたの理想とするチーム医療を実践するために何が必要か（箇条書き） 3）今回のワークショップに期待すること申し込みあて先は、準備委員会事務局　mingaku@teamoncology.com締め切り2009年5月29日(金）課題の症例は、「乳がん」および「大腸がん」を予定しております。プログラム他詳細は下記をご覧ください。皆様からのお申し込みをお待ちしております。┼──────────────────────────────────────　　　　◇◆　第7回みんなで学ぼうチームオンコロジー：開催概要　◆◇──────────────────────────────────────┼　■ゴール：オンコロジースペシャリストとして必要な集学的治療（チーム医療：チームオンコロジー）の理解と実践　■第7回開催コンセプト： ワークショップを通じ以下の3点を習得する。1）医師、看護師、薬剤師が、それぞれの専門性を発揮できるチーム作り2）EBMの手法を用いた化学療法の決定とサポーティブケアの選択3）患者中心のチーム医療に必要な職種間のコミュニケーションとリーダーシップの要件　■開催概要：本セミナーは、“より良い日本型がんチーム医療（チームオンコロジー）とは何か”、“どのように実践していけは良いのか”を命題に、講演、ワークショップそして課題のプレゼンテーションを通じ、実習し体得していただくプログラムです。患者さん中心のチームオンコロジーのあり方を、M.D.アンダーソン留学経験者（チームオンコロジーチューター）と参加者が一緒に考え、学ぶ実践的セミナーです。　■日程：2009年7月25日（土）～26日（日）（2日間）　■第7回みんなで学ぼうチームオンコロジー準備委員会代表世話人：津川浩一郎（聖路加国際病院）準備委員：医　師：齊藤光江（順天堂大学医学部附属順天堂医院）、　　　　高島淳生（国立がんセンターがん対策情報センター）、杉山　直子(北里大学病院)看護師：佐保　邦枝（聖路加国際病院）、佐藤　仁美（青森県立保健大学）薬剤師：奥山　裕美（聖路加国際病院）、信濃　裕美（聖路加国際病院））、　　　　大里　洋一(東京医科大学病院)、橋本　浩伸（国立がんセンター中央病院）　■場所：聖路加看護大学アリスC.セントジョンメモリアルホールおよび聖路加国際病院1号館5階研修室A〒104-0044　東京都中央区明石町10番1号http://www.slcn.ac.jp/access/index.html　■プログラム概要（予定）：（1）イントロダクション：「M.D.アンダーソンのチーム医療」、「チームオンコロジーのミッション&ビジョン」（2）レクチャー（案）：　　　1.アイスブレイク「ファシリテーションとチームビルディング」　　　　2.「チームBの役割」　　　3.「EBMを用いた治療方針の決定」（3）ワークショップ：EBMの実践、課題症例検討（4）グループ発表（5）「チーム医療の中での役割　-　医師、看護師、薬剤師のリーダーシップ」（6）総合ディスカッション　■参加費：5,000円※尚、懇親会費用が含まれております。※但し、交通・宿泊費は参加者ご負担となりますことを、あらかじめご了承ください。※現在チームオンコロジー.Com会員でない方は、会員登録をされてからお申し込みください。　■募集要項：より良いチーム医療を実践したいという意思のある12組（医師、看護師、薬剤師のチーム）合計36名なお、個人の参加も可能ですが、施設のチームとしてのお申し込みが優先となります。　■申し込み受付：第1回申し込み受付：2009年5月7日（木）～5月29日（金）締め切り：2009年5月29日(金）※5月29日（金）までに、準備委員会事務局メールアドレス（mingaku@teamoncology.com）にお申し込みください。※今回は全国から応募選考させて頂きます。施設でお申し込みの場合は、代表の方お一人がまずはお申し込みいただくことで結構です。なお、29日までに規定の人数のお申込みがなかった場合には、チームオンコロジー.Com会員以外の方へのご案内を開始いたしますこと、ご了承ください。また、参加者の方には、6月1日以降に正式なお申し込み用紙をwebにてダウンロードいただき、送付していただくことになります。　■課題の送付：お申し込みの際に、以下の課題をご記載し、送付してください。1) あなたの理想とするチーム医療を描いてください（100字程度） 2）あなたの理想とするチーム医療を実践するために何が必要かを考えてください（箇条書き） 3）今回のワークショップに期待すること　■代表世話人から会員のみなさんへ：　　この度「みんなで学ぼうチームオンコロジー」、第7回目のセミナーを聖路加国際病院で開催させて頂くことになりました。このセミナーは米国M.D.アンダーソンがんセンターの留学者を中心に企画・運営されています。M.D.アンダーソンがんセンターのがん診療システムから学んだことをもとに、わが国に最も適した日本型のチーム医療を模索し、それを核にした質の高い患者中心のがん診療の実現を目指しています。第1回目は2006年1月に行われ、回を重ねてまいりました。　チーム医療を実現するために大切なキーワードは、「EBM：Evidence Based Medicine」、「Leadership」、「Communication」の3つと考えています。各医療専門職が良好なCommunicationのもと、それぞれが主体性を持って、適したEvidenceに基づいた議論を行い、診療計画を立案、実践していくことがチーム医療の根幹といえます。本セミナーのレクチャー、ワークショップ、ディスカッションを通じてこれらのキーワードに関し理解を深めていただければと思います。また、今回は特にサポーティブ・ケアにおけるEBMに関しても注目し、医師以外の専門職にも治療方針決定により深く関わっていただきたいと考えています。一人でも多くの方がご自身の施設に持ち帰ることのできるsomethingをこのセミナーで体験していただけるよう、鋭意努力させていただきたいと思います。　忙しい臨床の日々をお過ごしとは思いますが、是非ともご参加いただき、有意義な時間を共有できればと思っております。（第7回みんなで学ぼうチームオンコロジー代表世話人　津川浩一郎）　主催：財団法人聖ルカ・ライフサイエンス研究所監修：テキサス大学M.D.アンダーソンがんセンター後援：中外製薬株式会社、ノバルティス ファーマ株式会社　会場（聖路加看護大学）アクセス http://www.slcn.ac.jp/access/index.html申し込み受付：準備委員会事務局：mingaku@teamoncology.comチームオンコロジー.com　http://www.teamoncology.com/　詳細はこちら（PDF）http://www.teamoncology.com/0_news/images/teamoncology-7th.pdf