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経皮的冠動脈インターベンション施術は薬剤溶出性ステントに軍配:大規模長期試験結果

 急性心筋梗塞への経皮的冠動脈インターベンション(PCI)における、薬剤溶出性ステント(DES)とベアメタルステント(BMS)の使用に関する大規模長期比較研究の報告。ハーバード大学付属ブリガム&ウィメンズ病院(米国)のLaura Mauri氏らによるもので、「DESはBMSより2年死亡率、血行再建術再施行率ともに低かった」と報告している。NEJM誌2008年9月25日号にて掲載。経皮的冠動脈インターベンションを受けたマサチューセッツ州内7,217例を対象に 試験対象は、マサチューセッツ州で義務付けられている経皮的冠動脈インターベンションの施術報告のデータベースを用いて同定された。選定されたのは、2003年4月1日~2004年9月30日の間に、マサチューセッツ州内のすべての非連邦救急病院で、急性心筋梗塞の症状に対して、ステントを用いた経皮的冠動脈インターベンションを受けたと報告された成人患者。 対象として選ばれた患者を、「すべての急性心筋梗塞患者群」「ST上昇型急性心筋梗塞患者群」「非ST上昇型急性心筋梗塞患者群」の3群に分けて、傾向スコアマッチングの解析が行われた。 解析は、症状、手技、病院、保険情報、およびDES使用患者とBMS使用患者との死亡リスクの差については人口動態統計記録に基づき行われた。 解析されたのは、DES使用患者4,016例、BMS使用患者3,201例の計7,217例。2年再発率、血行再建術再施行率ともにDES群のほうが低い マッチドペア法による解析の結果、リスク補正後の「2年死亡率」は、DES使用患者のほうがBMS使用患者よりもいずれの患者群でも低かった。すなわち「すべての急性心筋梗塞患者群」で10.7%対12.8%(P=0.02)、「ST上昇型急性心筋梗塞患者群」8.5%対11.6%(P=0.008)、「非ST上昇型急性心筋梗塞患者群」12.8%対15.6%(P=0.04)との結果が示された。 またリスク補正後の「2年再発率」は、DES使用の非ST上昇型急性心筋梗塞患者において低下し、「血行再建術再施行率」は、いずれの患者群ともBMS使用患者よりDES使用患者で有意に低下した。 これらを踏まえMauri氏は「急性心筋梗塞を呈した患者への、DESによる治療はBMSによる治療と比較して、2年死亡率の低下、および血行再建術再施行が生じる必要性の低下と関連している」と結論している。

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薬物治療開始血圧値、降圧目標値ともに年々低下傾向 -「ケアネット 高血圧白書2004-2008」より-

ケアネットが提供するサービスに利用登録している医師(ケアネット会員医師)に対する「高血圧症に関する医師の治療意識」に関する5年間におよぶ調査結果より、薬物治療開始血圧値、降圧目標値ともに年々低下傾向にあることが明らかになった。ケアネットでは、毎年6月(2004年は5月に実施)に「高血圧症に関する医師の治療意識に関するインターネット調査」をケアネット会員医師に対し実施し、目標回収数を500名(2007年までは1,000名)とし、2004年より実施してきた。本調査項目の中から、「薬物治療開始血圧値」と「降圧目標値」に関する5年間におよぶ調査の結果がまとまったので以下に示す。「薬物治療開始血圧値」は、5年間で6.5~3.3mmHg低下高血圧患者の年齢区分別に「降圧薬の投与を開始する判断基準となる血圧値」を記入形式で尋ね、平均値を算出した。その結果、患者年齢が高いほど薬物治療の開始血圧値(平均)は高めだが、その値は年々低下し、年齢層間の差異は縮小しており、薬物治療に対し、積極的になっている傾向がうかがえた。 65歳未満患者: 151.8mmHg(2004年5月)→148.5mmHg(2008年6月)65~74歳患者: 155.1mmHg(2004年5月)→150.6mmHg(2008年6月)75歳以上患者: 160.4mmHg(2004年5月)→153.9mmHg(2008年6月)「降圧目標値」も、5年間で4.3~1.2mmHg低下高血圧患者の年齢区分別に「降圧治療の目標としている血圧値」を記入形式で尋ね、平均値を算出した。患者年齢が高いほど治療の目標血圧値(平均)は高めだが、その値は年々低下し、年齢層間の差異は縮小しており、血圧コントロールの重要性への認識が高まっていることがうかがえた。 65歳未満患者: 133.3mmHg(2004年)→132.1mmHg(2008年)65~74歳患者: 137.4mmHg(2004年)→135.4mmHg(2008年)75歳以上患者: 142.7mmHg(2004年)→138.4mmHg(2008年)後期高齢者の薬物治療には、まだ消極的「薬物治療開始血圧値」の回答分布をまとめたところ、患者の年齢が65歳未満においては、2004年調査では150mmHgを降圧薬の投与を開始する判断基準となる血圧値としている医師が最も多かったが(140mmHg:22%、150mmHg:37%、160mmHg:31%)、2008年調査で最も多かった「薬物治療開始血圧値」は140mmHgであった(140mmHg:36%、150mmHg:34%、160mmHg:19%)。一方、75歳以上の後期高齢者に対しては、2008年調査においても160mmHg以上になってから薬物治療を考慮する医師が全体の45%を占めた。すなわち、患者の血圧が140、150mmHgでは薬物治療を開始せず、しばらく生活習慣の改善を指導し、血圧が160mmHg付近に達した時点で、ようやく薬剤処方を検討するといった消極的な医師が多いことがうかがえる。10年前の常識が非常識になる!?これは「加齢に伴い血圧が高くなるのは生理現象であり、治療の必要性はない」、「収縮期血圧は“年齢+90mmHg”くらいを目安に」という考え方が長らく支配的であり、2000年6月に発表された「高血圧治療ガイドライン2000(JSH2000)」においても80-89歳の患者に対する薬物治療開始血圧値は「160~180mmHg以上/90mmHg以上」が推奨されていたことが影響していると考えられる。現在のJSH2004では“患者年齢に関わらず、生活習慣の修正を指導し、1~3ヵ月後に140/90mmHg以上なら降圧薬治療を開始すべき”と推奨しており、薬物治療開始を単純に血圧値での判断するようなものではないが、「薬物治療開始血圧値」は140/90mmHgである。また、本年5月には「80歳以上の高血圧患者に対しても薬物治療によって、脳卒中、心不全の発症率を抑えることができ、死亡率も低下する」という後期高齢者の降圧薬治療を支持する結果が発表されている1)。このHYVET(Hypertension in the Very Elderly Trial)と呼ばれる大規模介入試験は、80歳以上の収縮期高血圧症3,845例を対象に、利尿薬インダパミド±ACE阻害薬ペリンドプリルによる降圧薬治療群とプラセボ群を無作為化比較したものであり、降圧薬治療によって1次評価項目である「脳卒中発症」が30%低下し(p=0.06)、「総死亡」が21%低下した(p=0.02)。[詳しくはこちら]第31回高血圧学会学術総会でのディスカッションに期待!2009年1月、日本高血圧学会によりJSH2004が5年ぶりに改訂され、「高血圧治療ガイドライン2009(JSH2009)」が発行される予定である。今回は前述のHYVETなど2004年以降に発表された海外の大規模介入試験だけでなく、日本人を対象とした大規模介入試験もエビデンスとして取り入れられることになっており、注目が高まっている。なお、この新しいガイドラインの草案は、2008年10月11日に「第31回日本高血圧学会学術総会」の『特別企画 JSH2009ガイドライン』にて議論される予定である。このセッションにおいても『高齢者高血圧』は採り上げられており、樂木宏実氏(大阪大学大学院老年・腎臓内科学)の講演の後、指定討論者として桑島巌氏(東京都老人医療センター循環器科)という活発な討論が期待される本学術総会の目玉の1つである。 文献1) Beckett NS et al :N Engl J Med. 2008; 358: 1887-1898.(ケアネット 藤原 健次)

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北米の院外心停止の発生率と転帰には有意な地域格差

 院外心停止はよく見られる致死的なイベントだが、院外心停止の発生率と転帰は地域の医療政策と関連しているのだろうか。検証にあたった米国・ワシントン大学のGraham Nichol氏らは「有意で重大な地域格差がある」と報告した。JAMA誌2008年9月24日号より。米国・カナダの10地域で救急医療の対象者を追跡 研究は2006年5月1日~2007年4月30日にかけて、北米の10地域(米国8地域、カナダ2地域)で行われた「Resuscitation Outcomes Consortium(救急蘇生転帰共同事業体)」による院外心停止に関する前向き観察研究の全対象者を退院まで、2008年6月28日時点で利用可能なデータで追跡した。対象者(0~108年歳)は、救急医療サービスシステム(EMS:emergency medical services)スタッフによって、外傷はなく、体外除細動または心臓マッサージ、救急蘇生法が試みられたと評価された者。 主要転帰尺度は発症率、死亡率、致死率と、EMSスタッフにより評価・治療された生存退院患者、および心室細動が初発症状かどうか。地域ごとの発生率と転帰には有意で重要な格差 10地域の合計人口は2,140万人で、期間中に2万520例の心停止があった。このうち合計1万1,898例(心停止全体の58.0%)は蘇生が試みられ、2,729例(処置されうちの22.9%)は、初発症状が、心室細動、または心室頻拍、心室律動、自動体外式除細動器(AED)によるものだった。 生存退院したのは954例(全体の4.6%)だった。 全地域の心停止発生率(EMS治療を受けた)の中央値は、人口10万人につき52.1(四分位数間領域:48.0~70.1)だった。生存率は3.0~16.3%と幅があり、中央値は8.4%(5.4~10.4%)だった。 心室細動が初発の中央値は人口10万人につき12.6(10.6~5.2)で、生存率は7.7~39.9%、中央値は22.0%(15.0~24.4%)で、発生率と地域には有意な差があった(P<0.001)。 Nichol氏は「北米10地域では、院外心停止の発生率と転帰に有意で重大な地域差があった。地域格差の縮小には、入院前の救急医療に対して、より資源を配分することを検討すべき」と結論している。

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1次救命処置(BLS)、2次救命処置(ALS)打ち切りルールの妥当性

院外心停止に対する、1次救命処置(BLS)および2次救命処置(ALS)の打ち切りルールに関する検証研究が、CARES Surveillance Groupによって行われた。ルール確定は、乏しい医療資源の活用につながるとの観点による。JAMA誌2008年9月24日号掲載。8都市からの院外停止報告例7,235例を検証OPALS(Ontario Prehospital Advanced Life Support)研究グループによって提示されている、1次救命処置(BLS)および2次救命処置(ALS)の2つの院外蘇生術の打ち切りに関するルールを見定める検証研究は、2005年10月1日~2008年4月30日の間の、CARES(Cardiac Arrest Registry to Enhance Survival)のデータを用いて行われた。CARESに報告されていた、8都市(アンカレッジ、アトランタ、ボストン、ローリー、シンシナティ、コロンブス、オースティン、ヒューストン)にわたる病院および救急医療サービスシステム(EMS:emergency medical services)からの院外停止患者報告例7,235例のうち、5,505例が解析対象データとして用いられた(ただし症例報告のうち50.5%がアトランタからのものである)。主要評価項目は、BLSおよびALSそれぞれの蘇生術打ち切りルールと患者が生存退院したこととの、特異性および陽性予測値。BLSルール、ALSルールともに高パフォーマンスを有している全体の退院生存率は、7.1%(n=392)であった。BLS基準を満たした患者2,592例(47.1%)で蘇生を打ち切った患者のうち、生存退院した患者は5例(0.2%)のみだった。ALS判定基準を満たした患者1,192例(21.7%)では、生存退院した者はいなかった。BLSルールが生存退院不可を予測する特異性は0.987(95%信頼区間:0.970~0.996)、陽性予測値は0.998(0.996~0.999)だった。ALSルールが生存退院不可を予測する特異性は1.000(0.991~1.000))、陽性予測値は1.000(0.997-1.000)だった。研究グループは、「本検証研究で、BLSとALSでの蘇生打ち切りルールは、生存がほとんど見込めない院外心停止患者を同定するのに高いパフォーマンスを有するものである」と結論している。(朝田哲明:医療ライター)

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UPLIFT発表!チオトロピウムは心血管疾患のリスクを増大させない

10月5日、欧州呼吸器学会議(ERS2008)において、COPDのファーストライン治療として用いられる長時間作用型抗コリン薬の大規模試験UPLIFT(Understanding Potential Long-term Impacts on Function with Tiotropium)の結果が発表された。その中で、呼吸機能を4年間継続して有意に改善するとともに、有意な死亡率の低下が初めて認められたと報告された。また、最近注目を集めた安全性の問題に関しても、JAMAに掲載された「抗コリン薬がCOPD患者の心血管系副作用リスクを増加させる」とのメタ解析に対して、今回のUPLIFT試験では、心疾患や脳卒中などに関してチオトロピウムによる有意なリスク増大はみられず、むしろ心筋梗塞などに関してはリスクが低下したと報告された。  ●詳細なレポート(和歌山県立医科大学内科学第三講座教授一ノ瀬正和先生のインタビュー)は下記からご覧くださいhttp://www.carenet.com/pulmonol/ers2008/interview01.html

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エンブレルとメトトレキサートの併用療法が医療面と経済面で効果

ワイス株式会社は、韓国ソウルで開催された「薬剤経済学及びアウトカム研究国際学会(ISPOR)第3回アジア太平洋会議」において、関節リウマチ患者に対するエンブレル(一般名: エタネルセプト)とメトトレキサートの併用療法が、関節リウマチの進行を食い止めるだけでなく、患者本人および政府にかかる経済的負担を軽減することが報告されたと発表した。報告はCOMET試験(COmbination of Methotrexate and ETanercept in Active Early Rheumatoid Arthritis: 早期活動性関節リウマチ患者を対象としたエンブレルとメトトレキサートの併用に関する臨床試験)の結果で、エンブレルとメトトレキサートの併用群のうち、50%の患者が「寛解」(疾患活動性スコアDAS28が2.6未満)に到達したという。 また、身体機能改善(HAQが0.5未満)に到達した割合は、メトトレキサート単独投与群では28%と39%だったのに対し、エンブレルとメトトレキサート併用群では55%近くを占めた。 さらに、1年目の段階で「画像的寛解」(TSSが0.5以下。X線検査で関節破壊の進行が認められなかった状態)に到達した割合は、メトトレキサート単独投与群では59%に留まったが、エンブレルとメトトレキサート併用群では初めて80%に達した。そして、併用群の労働損失日数は、メトトレキサート単独投与群のおよそ半分で、英国国立臨床研究所(NICE)のモデルによると、質調整生存年(QALY)当たりの費用も低減したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2008/0926.asp

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7価小児用肺炎球菌結合型ワクチン(PCV7)の定期接種が高い費用対効果を示す

ワイス株式会社は、韓国ソウルで開催された「第3回国際薬剤経済学・アウトカム研究学会(International Society for Pharmacoeconomics and Outcomes Research、略称:ISPOR)」において、7価小児用肺炎球菌結合型ワクチン(PCV7)の定期予防接種が、医学的にも経済的にも大きな利益をもたらすことを改めて示したと発表した。特に香港、シンガポール、台湾のデータは、これらの国々で乳幼児に対しPCV7の定期予防接種を実施した場合、小児および成人の双方において侵襲性・非侵襲性の肺炎球菌感染症の頻度が大幅に減少する可能性があることを示したという。さらに、PCV7を乳幼児に定期接種することで、間接的な予防効果が成人にも及び、その結果数百万ドルのコスト削減が達成できると考えられるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2008/0929.asp

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潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤「ペンタサ錠500」が新発売

株式会社キョーリンは10月1日、子会社である杏林製薬株式会社が、潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤「ペンタサ(一般名:メサラジン)錠500」を新発売(剤形追加)したと発表した。今回、新たに発売された「ペンタサ錠500」は、1日服用錠数を減らすことによる患者負担の軽減、アドヒアランス(※)並びにQOLの改善を目的に開発された薬剤。また、剤形は円形錠である「ペンタサ錠250」と識別するため、カプセル型の変形錠となっている。炎症性腸疾患(潰瘍性大腸炎及びクローン病)は、下痢や下血を頻回に生じ、社会生活に支障をきたすおそれのある難治性疾患であるが、その病因は特定されておらず根本的治療法がなく、ペンタサなどのメサラジン製剤やステロイド製剤等により、活動期症状を抑え、寛解に導入すること及び寛解状態を維持することが治療目標となっている。また、杏林製薬は同日に日清キョーリン製薬株式会社を吸収合併したが、1996年7月より「ペンタサ錠250」を並行販売していた。※アドヒアランス:医師や薬剤師などから指示されたことに従うというよりも、患者自身が責任を持って治療法を守るという考え方。詳細はプレスリリースへhttp://www.kyorin-gr.co.jp/ir/release2008/081001.pdf

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40%の親が子供の視力について知らない!?

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社は、10月10日の「目の愛護デー」に向けて、同社が8月1日にオープンしたウェブサイト『EYE MASTER(アイマスター)検定』 の結果を発表した。これまでの検定参加者によると、40%の親が子供の視力について知らないことが判明したという。同サイトは、親が子供の目の健康や視力矯正について正しい知識を身につけることを目的に開設された。検定結果を、全24問に回答した受検者のデータから分析したところ、「現在のお子様の視力を知っていますか?」という問いには、40.3%が「知らない」と答えた。また、「視力矯正が必要なお子様がいらっしゃいますか?」という質問に対して、「いる」と答えた親が62.2%、「いない」と答えた親が26.5%、「分からない」と答えた親は11.3%であった。このことから同社は、子供の視力矯正の必要性について把握している親の割合は高いが、子供の視力についてまでは具体的に知らないことが判明したとしている。EYE MASTER検定は、目の健康や視力矯正に関する問題(10問)と、コンタクトレンズの基礎知識に関する問題(14問)の全24問から構成されている。 8月1日から31日までの1ヶ月間の延べアクセス人数は、3,348名。 詳細はプレスリリースへhttp://acuvue.jnj.co.jp/corp/press/p0041.htmEYE MASTER(アイマスター)検定http://acuvue.jnj.co.jp/product/advance/promo/

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糖尿病治療薬TS-033の開発中止

大正製薬は10月2日、糖尿病治療薬TS-033の開発中止を決定したと発表した。同薬については、SGLT(※)を阻害する糖尿病治療薬として日米にて、第2相臨床試験を実施していたが、臨床試験結果を含むこれまでに得られた知見を総合的に評価した結果、TS-033の日米における開発中止が決定した。※SGLT:Sodium-glucose cotransporter(ナトリウム・グルコース共輸送体)詳細はプレスリリースへhttp://www.taisho.co.jp/company/release/2008/2008100201.pdf

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β-ラクタマーゼ阻害剤配合注射用抗生物質ゾシンが国内新発売

大正富山医薬品株式会社は、β-ラクタマーゼ阻害剤配合抗生物質製剤「ゾシン静注用2.25、4.5」(一般名:注射用タゾバクタムナトリウム・ピペラシリンナトリウム)を10月1日、国内にて新発売したと発表した。 ゾシンは、大鵬薬品工業株式会社と富山化学工業株式会社の両社で開発し、大鵬薬品が製造販売承認を取得した薬剤。β-ラクタマーゼ阻害剤タゾバクタムとペニシリン系抗生物質ピペラシリンを、1:8の力価比で配合した製品で、肺炎をはじめ敗血症、腎盂腎炎、複雑性膀胱炎に対して優れた臨床効果が期待できる。同剤は海外では米国ワイス社により、米国をはじめ世界94ヶ国で発売され、世界的な標準的治療薬として高く評価されている注射用抗生物質製剤である。国内では、大鵬薬品が製造販売元となり、大正富山医薬品が発売する。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/20080930_2.html

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気管支喘息治療薬シングレアが長期処方可能に

万有製薬株式会社は、同社が販売中の乳幼児の気管支喘息治療薬「シングレア 細粒4mg」(一般名:モンテルカストナトリウム)が、2008年10月1日から長期処方が可能になると発表した。「シングレア 細粒4mg」は、用量調節が不要で苦味がなく、口の中ですぐに溶けるため、乳幼児にのませやすい新剤形。水なしで直接のませることができるだけでなく、スプーン1杯(約5mL)程度のヨーグルトやアイスクリームなどに混ぜてのませることもできる。また、1日1回1包の経口投与で気道炎症を抑制し、喘息症状を改善する。国内臨床試験では、小発作回数が治療前値7.98回から、治療2週目では4.56回に減少、さらに8週目では2.60回に減少したという。また、同社が医師(小児科・内科中心)を対象に「のませやすさ」に関する保護者の印象についてのアンケートを実施したところ(回答数:4,410)、91.4%の医師から、保護者はのませやすいとの印象を持っているとの回答が得られたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2008/product_news_0930.html

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RAD001の最新の試験結果発表、進行性腎細胞がん患者の無増悪生存期間をさらに延長  

ノバルティス ファーマ株式会社は、スウェーデンのストックホルムで開催された「第33回欧州臨床腫瘍学会(ESMO: European Society for Medical Oncology)」において、標準的な治療法が無効となった進行性腎細胞がんの患者に対するRAD001(一般名:エベロリムス)の潜在的ベネフィットが、新しいデータによって改めて示されたと発表した。RECORD-1(REnal Cell cancer treatment with Oral RAD001 given Daily)試験の最新の知見によると、RAD001の投与を受けた患者の無増悪生存期間の中央値が、プラセボ群の1.9カ月に対し、約5カ月であったことがわかった。さらに、RAD001による治療を10カ月以上継続した患者の25%において、腫瘍の増大は認められなかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20080929_02.html

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RAD001単独投与あるいはサンドスタチンLARとの併用で膵内分泌腫瘍の増殖を抑制

ノバルティス ファーマ株式会社は、スウェーデンのストックホルムで開催された「第33回欧州臨床腫瘍学会(ESMO: European Society for Medical Oncology)」において、RAD001(一般名:エベロリムス)とサンドスタチンLAR(一般名:酢酸オクトレオチド)の併用、あるいはRAD001の単独投与によって、稀少疾患で難治性のがんである膵臓の神経内分泌腫瘍(膵内分泌腫瘍: Pancreatic Neuroendocrine Tumors)の患者の腫瘍の増殖が抑制されるという新しいデータが示されたと発表した。化学療法が奏効しなくなった膵内分泌腫瘍の患者を対象にRAD001の1日1回投与とサンドスタチンLARの月1回投与の併用、またはRAD001の1日1回の単独投与を行った結果、併用療法群の患者の82%、単独療法群の患者の77%において、腫瘍の縮小または安定が認められたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20080929_03.html

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大鵬薬品、ユーゼル錠の国内製造を開始

大鵬薬品工業株式会社は10月1日、従来輸入販売していた還元型葉酸製剤ユーゼル(ホリナートカルシウム)錠の自社国内製造を開始したと発表した。今回の自社国内製造で、錠剤の重量を従来の約半分に小型化することが可能になり、患者さんがより服薬しやすくなることが期待されるという。ユーゼル錠は、抗がん剤テガフール・ウラシル配合剤と併用することにより、結腸・直腸に対するテガフール・ウラシルの抗腫瘍効果を増強する働きがある。本療法は「大腸治療ガイドライン」に、大腸に対する標準化学療法の中でも経口投与可能な治療法として掲載されている。また、EU諸国でもホリナート・テガフール・ウラシル療法(ユーエフティ/ユーゼル療法)として大腸に対する効能が得られている。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/20081001.html

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現状の一般医療保険制度は脳卒中治療の遅れを招く:イギリス

一過性脳虚血発作(TIA)と軽度脳卒中は再発リスクが高く、英国国立医療技術評価機構(NICE)では脳卒中戦略として、発症後24時間以内の診察が必要と指導している。しかし2004年に英国で導入された、プライマリ・ケアの新しい一般医療保険サービス制度(GMS:general medical services)では、開業医が患者を診察するべき「責務」は、月曜~金曜日の午前8時~午後6時半と規定するものだった。最近、夜間・週末の医療アクセスを改善する契約変更が提案されたが、臨床転帰への影響は不明であることから、オックスフォード大学のDaniel S Lasserson氏らが、医師の開業時間と発症後に連絡がつくまでの時間を検証。結果は、「戦略達成には、プライマリ・ケアへのアクセス改善が必要」と報告するに至るものだった。BMJ誌2008年9月18日号より。9施設の患者9万1千例を4年間追跡前向きコホート研究「Oxford vascular study」としてデザインされた本研究は、一般開業医の診療時間と、TIAおよび軽度脳卒中の発症から24時間以内に受診可能性について、オックスフォード近郊の一般開業医9施設を対象に、2002年4月1日から2006年3月31日まで患者9万1千例を追跡したもの。主要評価項目は、TIAか軽度脳卒中が、夜間・週末(時間外)に発症した場合と、診療時間に発症した場合。速やかな治療を受けられなかった13例は再発TIA 359例と軽度脳卒中434例のうち、診療時間中に発症した患者が開業医と連絡をつけるまでの時間の中央値(四分位数間領域)は4.0時間(1.0~45.5時間)だった。診療時間中に発症した患者の68%は、24時間以内に連絡がついていた。しかし時間外に発症した場合、開業医に連絡した時間の中央値(四分位数間領域)は、GMS規定の登録医へ連絡をつけようとした患者の場合は24.8時間(9.0~54.5時間)だった。これに対して緊急医療サービスを利用した者は1.0時間(0.3~2.6時間)だった(P

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救急センターの電話トリアージの的確性は58%:オランダ

夜間救急センターにおける電話トリアージの精度は、その後のケアと転帰を左右するが、オランダの救急センターで担当者が行ったトリアージの的確性を検証したマーストリヒト大学のHay P Derkx氏らは「担当者は必要な質問を済ませないうちに結論を出す傾向にあり、自宅で行うための処置・安全策についての助言も概して貧弱だった」と報告した。BMJ誌2008年9月12日号より。救急センター17ヵ所の質問と助言内容を検証オランダ国内17ヵ所の救急センターを対象に、電話トリアージの的確性を評価するため、匿名通話で患者を標準化し行われた全国的な横断面研究は、的確性の評価は、電話トリアージに続くケアプロセス、患者の臨床状態、トリアージ転帰、救急センターが与えた自宅処置のための助言内容にて行われた。主要評価項目は、トリアージの際に担当者が行った質問とアドバイス内容で、臨床的に必須の質問項目と、標準的な自宅での安全処置についての助言、必須のケアアドバイスが含まれる比率(%)とした。結論を急ぐあまり適切なトリアージは58%匿名通話で標準化された患者は、7つの症状について、12ヵ月間に3回ずつ、合計357回にわたり、救急センターに電話していた。通報に対するトリアージ担当者の質問のうち、臨床的に必須の質問項目が含まれていた割合は平均21%だった。トリアージ担当者も一般開業医も、臨床状態についての質問に対する答えを、臨床的視点からは必ずしも正しく評価していない。自宅での安全処置についてのアドバイスの的確性にはばらつきがあったが、すべての症状について、全救急センターの対応は一貫して貧弱であることが浮き彫りになった。全体として、適切な転帰をたどるトリアージが行われていたのは58%だった。Derkx氏は「電話トリアージにおける異なる段階の的確性を分析することで、適切なトリアージ転帰は、優れた臨床的推論から導き出されるものか、経験則に依るものか評価できる」と述べ、今回の研究結果を踏まえ、「電話トリアージの臨床的安全性を強化するために、適切な病歴情報の聴取だけでなく、自宅での安全処置についてのアドバイスも常に十分行わなくてはならない」とまとめている。

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日本人の健康に対する危機感は高いが、対策は低調

バイエル ヘルスケア社は、日本など世界10カ国の40歳以上3000人を対象に行った「健康的な生活ですか?―リスクに関する意識調査」の結果を発表した。それによると、「自分は健康上のリスクを抱えている」と思っている人は全体の62%にのぼり、これは調査を行った10カ国の中で最も多い割合だった。しかし、健康のために実施している行動については、「運動をしている」と答えた人は58%と、10カ国中9番目の低い割合にとどまり、また、「血圧・コレステロール値を測っている」と答えた人も63%(10カ国中6番目)と低かった。他国に比べ、自分の健康状態への危機感は強いものの、実際の行動には反映されていない現状を示している。また、「健康に最もリスクを与える行動」について(複数項目から選択)は、「喫煙」と答えた人が全体の57%と最も多く、次いで「血圧・コレステロール値を測らない」(47%)だった。「喫煙」は10カ国中、日本を含む6カ国で「健康に最もリスクを与える行動」に選ばれたが、実際に「たばこを吸っている」と答えた人は、22~38%(日本は25%)に及んだ。さらに、「心臓発作・脳卒中の危険因子について知っているか」との問いに対し、「よく知っている」と答えた人は、心臓発作・脳卒中いずれについても全体の3%にとどまり、これは10カ国中最低の割合だった。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-09-29_2.html

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2型糖尿病治療薬アログリプチンの製造販売承認を申請

 武田薬品工業株式会社は、2型糖尿病治療薬アログリプチン(一般名、開発コード:SYR-322)の製造販売承認申請を行ったと発表した。アログリプチンは、武田サンディエゴ株式会社(米国カリフォルニア州、当社の100%子会社)が創製した1日1回投与のDPP-4阻害薬。DPP-4阻害薬は、インスリン分泌を高めるホルモンであるグルカゴン様ペプチド-1(GLP-1)とグルコース依存性インスリン分泌刺激ポリペプチド(GIP)を、選択的に分解する酵素ジペプチジルペプチダーゼ(DPP-4)を阻害することにより、それらの血中濃度を維持して血糖値を下げる経口糖尿病治療薬。

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欧州でBRIDION(SUGAMMADEX)の発売を開始

2008年9月10日、米国ニュージャージー州ケニルワース―シェリング・プラウ・コーポレーションは、スウェーデンでの発売を皮切りに、欧州におけるBRIDION(sugammadex)の発売を開始し、英国およびドイツでは近日発売、また欧州のその他複数の市場でも今年末から2009年初めにかけて発売を開始すると発表した。BRIDIONは選択的筋弛緩薬結合剤(SRBA)で、7月29日に欧州委員会から販売承認を取得した。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/index.html

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