本論は、メキシコの国立呼吸器疾患研究所のRogelio Perez-Padilla氏らによる、NEJM誌オンライン版2009年6月29日に発表された論文。2009年3月後半、メキシコで多発した呼吸器疾患は、その後の調査で、新型のブタ由来インフルエンザA型（H1N1）ウイルス（S-OIV）によるものであることが判明した。本論は、メキシコ市にある国立第三次呼吸器疾患病院に肺炎で入院し、検査の結果、このいわゆる新型インフルエンザと診断された症例の臨床像および疫学的特性についての報告である。本誌ではNEJM誌2009年8月13日号で掲載された。98例中18例がS-OIV感染によるものと判明Padilla氏らは、2009年3月24日から4月24日にかけて、メキシコ市の国立呼吸器疾患研究所に急性呼吸器疾患で入院した患者のデータを、後向きカルテ・レビューにて分析した。S-OIV感染の有無は、リアルタイム逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法を用いて確認した。その結果、98例の入院患者のうち18例がS-OIV感染による肺炎であった。18例の半数以上が13～47歳で、基礎疾患を有していたのは8例のみだった。また18例のうち16例は、当該疾患で入院していて、残り2例は他院から紹介されての入院例だった。臨床像としては、全患者で発熱、咳、呼吸困難または呼吸窮迫、乳酸脱水素酵素の血中濃度上昇、両側性斑状の肺炎が見られた。他の一般的な所見としては、クレアチンキナーゼ値の上昇（患者の62%）、リンパ球減少（同61%）がみられた。18例中12例が人工呼吸、7例が死亡また、12例は人工呼吸器を必要とし、そのうち7例が死亡した。初期の症例患者と接触して7日間以内に、医療従事者のうち22人が軽度または中等度のインフルエンザ様疾患を発症し、オセルタミビル（商品名：タミフル）を投与された。医療従事者における二次感染はいずれも重篤なものではなく、入院には至っていない。以上から研究グループは、若年層から中高年層にかけては、たとえ健康体でもS-OIV感染が急性呼吸不全症候群や死亡に至る重篤な疾患を引き起こす可能性があると結論している。（朝田哲明：医療ライター）

米国ニューヨークTaub Institute for Research in Alzheimer’s Disease and the Aging BrainのNikolaos Scarmeas氏らは、地中海式ダイエット食および運動は、いずれもアルツハイマー型認知症の発症リスクを有意に低減すると報告している。地中海式ダイエット食が少ない人と比べると、多い人は同リスクが約4割減少、また運動をよくする人はしない人に比べると、同リスクが約3割強減少するという。JAMA誌2009年8月12日号で発表した。高齢者1,880人について、平均5.4年追跡研究グループは、1992～2006年にかけて、ニューヨーク在住の高齢者合わせて1,880人について、前向きに追跡調査を行った。被験者の地中海式ダイエット食の摂取程度と、運動量について、およそ1.5年ごとに調査を行った。試験開始時点の平均年齢は77.2歳、追跡期間の平均は5.4年（SD 3.3）だった。結果は、年齢、性別、人種、うつ病の有無、余暇の過ごし方などで、補正を行った上で解析された。AD発症リスクは、地中海式ダイエット食で0.60倍、運動で0.67倍まで減少追跡期間中、282人のアルツハイマー型認知症（AD）が発症した。地中海式ダイエット食とAD発症率について見てみると、同ダイエットの程度を3段階（低・中・高）に分けた際の低レベル群との比較で、中レベル群のAD発症に関するハザード比は0.98（95％信頼区間：0.72～1.33）、高レベル群は同0.60（同：0.42～0.87、傾向性p=0.008）だった。一方、運動量とAD発症率については、運動量を3段階（しない・中・高）に分けた際の運動をしない群との比較で、中レベル群のハザード比は0.75（同：0.54～1.04）、高レベル群の同比は0.67（同：0.47～0.95、傾向性p=0.03）だった。また、地中海式ダイエット食と運動量を併せて見てみると、同ダイエット食の低レベル群で運動をしない人の、AD発症に関する絶対リスクは19％だったのに対し、同ダイエットと運動量ともに高レベル群の人の絶対リスクは12％だった（ハザード比：0.65、95％信頼区間：0.44～0.96、傾向性p=0.03）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

フランスUniversite Victor Segalen Bordeaux 2のCatherine Feart氏らは、地中海式ダイエット食を摂っている高齢者に、認知能力試験の1つ、ミニメンタル・ステート試験（MMSE）スコアの低下が認められたが、その他の認知能力試験の結果には、関連は見られなかったことを報告した。併せて、地中海式ダイエット食と認知症の発症リスクとには関連が認められなかったとも報告している。1,400人超のフランス人高齢者を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年8月12日号で発表した。1,410人を対象に4種の認知能力試験を実施、最低5年毎に追跡Feart氏らは、2001～2002年にかけて、合わせて1,410人の65歳以上について、前向きコホート試験を開始し、最低5年毎に再調査を行った。認知度を測る4種の試験、MMSE試験、Isaacs Set Test（IST）、ベントン視覚記銘検査（Benton Visual Retention Test；BVRT）、Free and Cued Selective Reminding Test（ヒントがある場合とない場合の選択的想起試験、FCSRT）を行った。MMSEスコアの低下は減速、他3種試験のスコアでは関連なし年齢や性別、学歴、運動量、アポリポ蛋白E遺伝子型などについて補正を行った後、地中海式ダイエット食のスコアが高いほど、MMSE試験での間違いが少ない傾向があることが認められた（MMSEスコア1ポイント増加によるβ＝－0.006、95％信頼区間：－0.01～－0.0003、p=0.04）。しかし、IST、BVRT、FCSRTのスコアの変化については、地中海式ダイエット食のスコアとの関連は見られなかった。また、5年の間に認知症の症状が見られなかった人について調べてみると、地中海式ダイエット食のスコアが最も高かった群は、最も低かった群に比べ、MMSEの間違いが少なく、FCSRTスコアも高かった（MMSEのβ＝－0.03、95％信頼区間：－0.05～－0.001、p=0.04、FCSRTのβ＝0.21、95％信頼区間：0.008～0.41、p＝0.04）。一方、地中海式ダイエット食と認知症発症リスクの間には、関連性は見られなかった（ハザード比：1.12、同：0.60～2.10、p=0.72）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

株式会社ヤクルト本社は20日、白金錯体系抗悪性腫瘍剤オキサリプラチン（販売名：エルプラット注射用100mg／50mg）に関して、「結腸がんの術後補助化学療法」の効能・効果を取得したと発表した。同社は、2008年8月29日に、海外で実施されたMOSAIC試験などのデータを使用し、エルプラットに関して「結腸がんの術後補助化学療法」の効能追加申請をしていた。MOSAIC試験では、手術後の結腸がん（ステージIIとIII）の患者を対象とし、従来の術後補助化学療法（ホリナートと5FUの併用療法）を受けた患者よりも、従来の術後補助化学療法にエルプラットを追加したFOLFOX療法を受けた患者の方で、3年無病生存期間が統計学的に有意に長いことが明らかにされたとのこと。海外では既にこの結果を基にエルプラットを使用するFOLFOX療法が結腸がんの術後補助化学療法の標準療法となっている。また、6年全生存期間においても、FOLFOX療法は統計学的に有意に長いという。今回の効能・効果の取得によって、日本でも、手術後の結腸がん患者に対してエルプラットを使用するFOLFOX療法の保険適用が可能になった。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00407

株式会社ヤクルト本社は20日、白金錯体系抗悪性腫瘍剤オキサリプラチンに関して、新たに水溶性製剤（販売名：エルプラット点滴静注液100mg／50mg）の剤型追加を取得したと発表した。現在、同社が販売している「エルプラット注射用100mg／50mg」は、凍結乾燥製剤であるため患者に投与する時に溶解する必要があり、医療関係者にとって煩雑であると同時に、複数回バイアル瓶のゴム栓を注射針で刺すことにより起こるゴム栓微小片の瓶内への落下の危険性をわずかではあるが伴っている。そのため、海外においては凍結乾燥製剤から水溶性製剤への切り替えが進んでいる。日本においても、水溶性製剤に対する要望があったことから、同社は2008年8月29日に剤型追加を申請していた。エルプラットは、2005年3月に「エルプラット注射用100mg」が「治癒切除不能な進行・再発の結腸・直腸癌」の効能・効果で承認され、同年4月より同社が販売している。また、2009年1月には容量の異なる「エルプラット注射用50mg」が発売された。2009年8月20日には「結腸がんの術後補助化学療法」の効能・効果を取得している。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00408

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は20日、二相性インスリンアナログ製剤「ノボラピッド70ミックス注 フレックスペン」および「ノボラピッド70ミックス注 ペンフィル」の製造販売承認を厚生労働省より取得したと発表した。ノボラピッド70ミックスは、インスリンの追加分泌に相当する超速効型の成分と基礎インスリン分泌に相当する中間型の成分を7：3の配合比率で含有する日本で初めての製品となる。1日3回食直前に投与することで、低血糖の発現リスクを増大させることなく、食後高血糖の改善が期待できるという。単独療法または既に販売されている他のインスリン製剤との一部併用療法も可能とのこと。今回の承認により、同社の二相性インスリンアナログ製剤のラインアップが拡大した。既に販売されている「ノボラピッド30ミックス」（超速効型成分と中間型成分の配合比率は3：7）および今回承認を取得したノボラピッド70ミックスは、各食事の直前に投与することで投与後の食後血糖上昇を抑制すると同時に、食間の基礎インスリンの補充を可能にする。注入器には、フレックスペンあるいはノボペンを使用することができる。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_26.asp

興和株式会社（以下「興和」）と田辺三菱製薬株式会社（以下「田辺三菱」）は18日、両社連結子会社である台田薬品股フェン有限公司（本社：台湾台北市、以下「台田薬品」）およびタナベインドネシア（本社：インドネシアジャカルタ首都特別州）が、高コレステロール血症治療剤「ピタバスタチンカルシウム（一般名、以下「ピタバスタチン」）」（日本国内での販売名：リバロ錠）について、各々、台湾およびインドネシアを対象とした独占的開発・販売実施権の許諾に係るライセンス契約を締結したと発表した。ピタバスタチンは、低用量で強力なLDL コレステロール低下作用を示す新規HMG-CoA還元酵素阻害剤としてストロングスタチンに位置づけられ、脂質異常改善効果以外に、長期使用での安全性、薬物相互作用発現の低減、糖尿病合併時の有用性等が確認されている。国内では2003年7月に製造承認を取得し、同年9月より販売が開始されている。興和は同剤を韓国およびタイで他社提携先を通じ販売を開始し、中国では今年7月より他社提携先を通じ販売開始。なお、米国では8月3日付で米国食品医薬品局（FDA）より販売許可を取得し、欧州16ｶ国では販売承認申請中とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.kowa.co.jp/g/pdf/press090818.pdf(興和株式会社/PDF)http://www.mt-pharma.co.jp/shared/show.php?url=../release/nr/2009/MTPC_K090818.html(田辺三菱製薬株式会社)

シェリング・プラウ株式会社は18日、米国本社が7月22日（現地時間）に米国においてモメタゾンフランカルボン酸エステルとフォルモテロールフマル酸エステルの固定用量での合剤の新薬承認申請（NDA）を行い、米国食品医薬品局（FDA）による承認審査が受理されたことを受け、FDAに対して、12歳以上の患者における喘息の維持療法として、モメタゾンフランカルボン酸エステル/フォルモテロールフマル酸エステルの合剤の製造販売承認の申請をしたことを発表した。同配合剤は、吸入コルチコステロイド薬アズマネックス（モメタゾンフランカルボン酸エステル吸入用散剤）の有効成分を長時間作用型β2作動薬FORADIL（フォルモテロールフマル酸エステル吸入用散剤）と共に、1つの定量吸入器で投与するもの。なお、同配合剤は12歳未満の患者における喘息の適応および慢性閉塞性肺疾患（COPD）の適応については、現在、第III相の開発段階とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/2009/0818_2.html

東日本電信電話株式会社（NTT東日本）および 西日本電信電話株式会社（NTT西日本）は、高齢者や介護を要する人向けの緊急通報装置「SL-10号BOX」を販売開始した。同商品は従来機種からの機能に加え、ワイヤレス受信機能の内蔵、ワイヤレスリモートスイッチの電池切れ通報機能が利用可能となっている。同商品は通報先を自治体等の緊急通報センタの「福祉コミュニケーションシステム『SR10-VI』」（以下、センタ装置）に設定することで、センタ装置に通報種別や利用者情報等の表示が可能。また、同商品をビジネスホンに収容し、通報先を同一システム内の多機能電話機やＰＨＳ等に設定することで、老人ホームや高齢者マンション等で低コストの簡易ナースコールシステムとして利用できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.ntt-east.co.jp/release/0908/090819a.html#01（NTT東日本）http://www.ntt-west.co.jp/news/0908/090819a.html（NTT西日本）

サノフィ･アベンティス株式会社は19日、心房細動を現在発症しているか、または過去に発症したことがある患者の心血管系の理由による入院のリスクを減少することを適応症として、Multaq（一般名：dronedarone）400mg錠がカナダ保健省から承認されたことを発表した。2009年7月1日に米国食品医薬品局（FDA：Food and Drug Administration）から受けた承認に続き、今年2件目となる。ATHENAスタディでは、心房細動／心房粗動の患者、またはこれらの病気を最近発症した患者（71％の患者は心不全がまったくなく、29％はNYHAクラスI～IIIの安定した心不全であった）において、Multaqの有効性と安全性が評価された。この試験では、4,628人の患者について最長30ヵ月間（中央値22ヵ月間）の追跡調査を実施し、Multaq 400mg 1日2回投与を標準治療と併用すると、複合評価項目である心血管系の理由による入院もしくは全死亡がプラセボと比較して24％減少する（p

株式会社QLifeは19日、同社が運営するウェブサイト上で『職場のうつ』調査を実施し、“理想の医師像”編のレポートをまとめた。回答者は「全国の上場企業勤務者」300人。調査結果によると、うつ病患者の77％、うつ病経験がない人でも62％が、かかりつけ医に「うつ病を適確に診断できる能力」を求めていることがわかった。未経験者でも診断能力を求める率が高いのは、うつ病＝誰もがかかる可能性がある病気、という認識が広まってきたためだろう。属性別の傾向を見ると、女性よりも男性に、都市圏よりも地方圏に、うつ病診療能力を必要とする人が多かった。地方圏の方が、医療機関に関する情報量や交通アクセス、心療内科の絶対数などの事情で、専門医療機関を都度探すことが不便だからと推測されるという。また、うつ病相談相手の「理想の医師像」としては、まずは「コミュニケーションの姿勢」、次に「医学的スキル」が重要視されることがわかった。具体的には「よく聞いてくれる」を挙げた人が37％で最大。2番目に多かったのが「親身になってくれる」18％、3番目が「話しやすい」12％となっている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.qlife.co.jp/news/090818qlife_news.pdf

登録時と1年後の遺伝子検査で2回とも発がん性のヒトパピローマウイルス（HPV）が検出（短期的持続感染）された女性は、数年後に子宮頸がんの初期病変としての子宮頸部上皮内がん（CIN）を発現する可能性が有意に高いことが、アメリカ国立がん研究所疫学・遺伝学部門のPhilip E Castle氏らがコスタリカで実施したコホート研究で判明した。発がん性HPVの持続感染は子宮頸部異常のリスクを増大させることがわかっており、スクリーニング法としてHPVの発がん性の遺伝子型に関するDNA検査の導入が進んでいる。HPV遺伝子検査は高い信頼性を持つが、従来の細胞診に比べ感受性は高いものの特異度が劣るという。BMJ誌2009年8月8日号掲載（オンライン版2009年7月28日号）の報告。コスタリカ人女性を対象に40以上のHPVの遺伝子型を解析研究グループは、発がん性HPVの短期的な持続感染の検出と、CIN grade II+、III+の累積発現率の関連について検討するために地域住民ベースのコホート研究を実施した。対象は、コスタリカのグアナカステ州在住の性的活動期にある女性2,282人。受診時に採取した試料を用いて40以上のHPVの遺伝子型について解析した。特に発がん性の高い遺伝子型として、HPV 16、18、26、31、33、35、39、45、51、52、56、58、59、66、68、73、82が考慮された。主要評価項目は、組織学的に確定されたCIN grade II+の3年および5年の累積発現率とした。陽性/陽性例の3年累積発現率は17.0%、2回ともHPV 16だと40.8%登録時と約1年後（9～21ヵ月）の遺伝子検査の双方で発がん性HPVが陽性であった女性（陽性/陽性例）におけるCIN grade II+の3年累積発現率は17.0%であった。これに対し、登録時陰性で1年後陽性の女性（陰性/陽性例）における3年累積発現率は3.4%、陽性/陰性例は1.2%、陰性/陰性例は0.5%であり、いずれも発現リスクは有意に低減した。陽性/陽性例のうち、検出された遺伝子型が2回の検査で同じ場合と違う場合を合わせたCIN grade II+の累積発現率が17.0%であり、遺伝子型が2回とも同じ場合に限ると21.3%であったが、両者に大きな差は認めなかった。HPV 16の短期的持続感染によるCIN grade II+の3年累積発現率は40.8%と、高い予測値が確認された。これらと同様のパターンが、CIN grade II+の5年累積発現率およびCIN grade III+の3年、5年累積発現率にも観察された。著者は、「発がん性HPV、なかでもHPV 16の短期的持続感染が検出される場合は、数年後のCIN grade II+の発現が強く予測される」と結論し、「HPV 16、18など最もリスクの高い遺伝子型を集中的にモニターして、他の発がん性の遺伝子型はまとめて評価する方法が実践的である。HPV 16、18の検出に発がんリスクに関する高い信頼性を置き、これと引き替えにそれ以外の遺伝子型が繰り返し検出されてもHPV持続感染とはみなさないというトレードオフの考え方は許容できるものであり、さらなる検討を進めるべき」としている。（菅野守：医学ライター）

22～24歳の女性に子宮頸がんスクリーニングを実施しても、29歳までの発がんを抑制する効果はないが、より年齢の高い女性では発がんおよびがん死の大幅な低減効果が認められることが、イギリスLondon大学クイーンメアリー校医学部のPeter Sasieni氏らが実施した症例対照研究で判明した。子宮頸がんのスクリーニングはその便益と弊害のバランスをとるために注意深い解析を要する複雑なプロセスであり、無理のないコストで便益が得られることを社会に対して示すことが重要だという。イギリスでは20～24歳の女性のスクリーニングが国民レベルの議論の的となり、喫緊の重要課題とされている。BMJ誌2009年8月8日号掲載（オンライン版2009年7月28日号）の報告。25歳未満でスクリーニングを受けた女性に焦点を当てた解析研究グループは、子宮頸がんの発症に及ぼす子宮頸がんスクリーニングの影響について、特に25歳未満でスクリーニングを受けた女性に焦点を当てた解析を行った。対象は、子宮頸がんスクリーニングのデータをプロスペクティブに記録した症例対照試験に登録された集団で、浸潤がんと診断された20～69歳の4,012例および個々の症例ごとに年齢と居住地域をマッチさせた2つの対照群の7,889人で構成された。主要評価項目は、子宮頸がんと特定の年齢におけるスクリーニングの関連強度のオッズ比とした。便益と弊害のバランスを考慮するのに有用なデータ22～24歳の女性に対するスクリーニングは25～29歳時の子宮頸がんの発症を低減しなかった（オッズ比：1.11、95%信頼区間：0.83～1.50）。同様の結果が、扁平上皮がんやFIGO（国際産科婦人科連合）分類stage IB以上の腫瘍に限定した場合にもみられたが、統計学的に高い信頼性を得るには対象数が不十分であった。スクリーニングにより、40歳の女性で発がん率が60%低減し、64歳では80%と高い低減効果が得られた。スクリーニングは、特に進行がんの予防に効果的であった。著者は、「20～24歳の女性を対象とした子宮頸がんスクリーニングは、30歳未満の女性の浸潤性子宮頸がんの発症率にはほとんど、あるいはまったく影響を及ぼさない。30歳未満の女性の進行がんの発症に及ぼす影響については不確定な要素が残る。これに対し、より年齢の高い女性では子宮頸がんの発症率、死亡率が実質的に低減する」と結論している。また、「これらのデータは、医療政策立案者にとって、スクリーニングが発がん率に及ぼす改善効果と弊害（浸潤度の低い病変に対する過剰治療など）のバランスを考慮する際に役立つであろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

今春発生した新型インフルエンザ（A/H1N1）は、季節性のインフルエンザ並みの毒性にも拘らず、医療・教育機関、自治体は対応に追われ、企業は経済的打撃を受けました。今秋冬予想される大流行に対し、今何を備えどのような対策をとったらよいのでしょうか？新型インフルエンザの最新情報や医療機関等での実践対策などのフォーラムを開催します。　◆日　　時　　平成21年9月1日（火）13:30～16:30（13:00開場）◆会　　場　　文京シビックホール（小ホール）◆対　　象　　医療機関、教育機関、企業・事業所、自治体◆定　　員　　350名◆参 加 費　　無料（事前申込みが必要です）　◆内　　容●講演1「新型インフルエンザ　今何が起きているのか？医療機関の対策は？」　医学博士　高橋　央先生（東京都感染症医療対策アドバイザー）●講演2「新型インフルエンザ　行政の取組みと医療・教育機関、事業所との連携」　医学博士　青山キヨミ先生（港区みなと保健所長）●パネルディスカッション　１．正則高校　永原三千郎校長「もしも生徒・教員が感染したら」　２．大幸薬品　柴田高副社長　「いかにして企業は事業を継続するか」●質疑応答　■主　　催　　社団法人 日本厚生協会■詳細・申込みは下記へ（社）日本厚生協会　info@kousei-kyoukai.comhttp://www.kousei-kyoukai.com/ivent.influ.forum.html

40歳以上の約6割の男性がED（性機能の低下）を実感したことがあるということが、ファイザー株式会社が行ったアンケートによってわかった。アンケートは3月19日から5月31日まで20歳以上の成人男性を対象にインターネットを通じて行われ、性生活や勃起機能について全国の7,710人から回答を得た。結果報告によると、20代、30代でEDを実感したことがある割合は、それぞれ26.8％（1,935人中518人）、37.5％（2,304人中864人）、40歳以上では60.8％（3,471人中2,112人）が「ある」と答え、年代に比例して勃起機能の低下を感じたことがあることが明らかになった。また、生活習慣病の危険因子がある人は、勃起機能低下の自覚や経験が多く、「最近の勃起時の硬さ」についての質問では、「自信がない」と回答したのは、危険因子のある人で62.8％（3,195人中2,008人）、危険因子のない人で46.8%（4,515人中2,114人）、性交の失敗経験について、「最近 1年間で勃起が不十分でセックスが上手くいかなかったことがありますか？」との問いに、「ある」と回答したのは、危険因子のある人の61.3% （3,195人中1,958人）で、危険因子のない人は45.2%（4,515人中2,040人）という結果となり、生活習慣病の危険因子の有無が、EDに対する意識や経験に大きな影響を与えていることが示された。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_08_17.html

株式会社QLifeは17日、インターネットを活用した患者満足度調査『患者さんの声収集代行キャンペーン』の結果を発表した。参加したのは全国410医院（＝医科：187＋歯科：223）。結果によると、「歯科」診療所が獲得した評価スコアは18.7と、「医科」診療所のスコア15.3に対して22%高い水準で、特に【時間関連面】で41%と大きな評価差がでたとのこと。歯科の方が患者あたりの時間管理がしやすく、また予約制導入も広がっていることの表れだという。また各医院に対する「感謝/評価部分のコメント」の文字数をみると、医科平均63.0に対して歯科平均は81.0と、29%多く、逆に「改善要求部分のコメント」の文字数は、医科平均58.1に対して歯科平均は49.7と15%少なかった。患者からみて、医科診療所に対する注文の方がより多い/熱心とうかがえる。医科・歯科いずれも、「感謝/評価」の方が「改善要求」よりも、文字数が多い結果だったとのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.qlife.co.jp/news/090817qlife_news.pdf

独立行政法人物質・材料研究機構（NIMS）と旭化成クラレメディカル株式会社は、両社が血液浄化用医療用フィルターならびにバイオ医薬品プロセス用分離デバイスの共同開発に着手することに合意したと発表した。今回の合意では、NIMSのナノ有機センターの研究グループが開発した水処理用ナノ膜の技術を血液浄化システム等に応用するために、ナノ膜の分離性能の最適化や安全性の向上を目指すとのこと。NIMSでは、有機分子を高速濾過する多孔性ナノシートを開発しており、同様な分画分子量（濾過される分子の大きさ）をもつ市販の水処理膜と比較して、約1000倍の処理速度を実現している。また、高分子やタンパク質を除去するナノ膜の製造において、独自の技術を開発してきた。一方、旭化成クラレメディカルは、血液透析で使用される人工透析膜（ダイアライザー）の市場において、国内1位、世界シェア2位を競うメーカーである。ダイアライザーの需要は、経済成長が著しい中国やインドなどで増加しており、市場が急速に拡大することが見込まれている。また旭化成クラレメディカルは、血液浄化療法（アフェレシス）用、バイオ医薬品向けのウイルス除去用のデバイスなども手がけている。詳細はプレスリリースへhttp://www.nims.go.jp/news/press/2009/08/p200908180.html

パナソニック電工株式会社は18日、車いす使用時の快適性を向上させる「ラクマットエアークッション（シングル）」を9月1日から発売すると発表した。ラクマットエアークッションは、体重を効果的に分散し、さらに通気性を確保するため、既発売の介護ベッド用マットレスに使用している新素材が採用されている。この新素材は、保温性に優れる中空繊維と繊維の間に一定の隙間をあけ、立体的な3次元スプリング構造にすることで、通気性と適度な反発力を実現したもので、より快適で安定した座位を保つことができるという。また、家庭での水洗いも可能とのこと。この製品は、同社製品取り扱いの介護ショップ等で購入または公的介護保険でのレンタルが可能。詳細はプレスリリースへhttp://panasonic-denko.co.jp/corp/news/0908/0908-8.htm

汎発性H1N1 2009インフルエンザウイルスに感染した妊婦は重症化しやすく、合併症をきたして入院に至る可能性が高いため、確定例のみならず可能性例を含め迅速に治療を開始すべきことが、アメリカ国立慢性疾患予防・健康増進センターのDenise J Jamieson氏らが実施した調査で明らかとなった。アメリカを含む世界規模で広範に発生した発熱性呼吸器感染症の原因として、汎発性H1N1 2009インフルエンザウイルスが同定された。症状は軽度～重度までさまざまだが、妊婦への影響に関する報告はほとんどないという。Lancet誌2009年8月8日号（オンライン版2009年7月29日号）掲載の報告。CDCによる強化サーベイランスの一環として調査研究グループは、今回の発生から1ヵ月以内にアメリカ国内の妊婦におけるH1N1ウイルスの感染状況および発生後2ヵ月以内の感染死亡例について解析を行った。妊婦感染の初回報告後、アメリカ疾病管理予防センター（CDC）は強化サーベイランス（enhanced surveillance）の一環として、汎発性H1N1ウイルス感染妊婦の病態および死亡について系統的な情報収集を開始した。急性呼吸器感染症の症状を呈し、リアルタイムRT-PCR法あるいはウイルス培養にて汎発性H1N1ウイルスが確認された場合を「確定例（confirmed case）」と定義した。発熱をともなう急性呼吸器感染症の症状がみられ、インフルエンザA型は陽性だがH1およびH3が陰性の場合を「可能性例（probable case）」とした。感染妊婦は合併症発現リスクが増大、日頃から妊婦へ情報提供を2009年4月15日～5月18日までに、13州から34人の妊婦が確定例および可能性例としてCDCに報告された。入院例は11例（32%）であった。発生1ヵ月以内におけるH1N1ウイルス感染者の推定入院者数（10万人当たり）は、一般人口の0.076人に対し妊婦は0.32人と高率であった。4月15～6月16日までに、CDCには6人の感染妊婦の死亡が報告されたが、いずれも肺炎を発症し機械的人工換気を要する急性呼吸促迫症候群を呈してした。著者は、「妊婦は汎発性H1N1ウイルス感染による合併症の発現リスクが増大している可能性がある。これらのデータは、H1N1ウイルス感染妊婦には迅速に抗インフルエンザ薬による治療を行うべきとする現行の勧告を支持するものである」と結論し、「妊婦には、H1N1ウイルスや他の新たな病原体について、どのような公衆衛生上の対策があるかの情報を伝えることが重要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　メトトレキサート（MTX）（商品名：リウマトレックスなど）単剤療法で良好な結果が得られなかった早期関節リウマチ（RA）患者においては、MTXへの追加併用薬として腫瘍壊死因子（TNF）阻害薬が、従来の疾患修飾性抗リウマチ薬（DMARD）よりも高い有用性を示すことが、スウェーデンKarolinska大学病院リウマチクリニックのR F van Vollenhoven氏らが実施した無作為化試験（Swefot試験）の1年間の解析で明らかとなった。早期RAに対する新たな治療戦略は急速な進展をみせている。MTXとTNF阻害薬の併用療法はMTX単剤療法よりも高い効果を示すが、MTX単剤でも20～40%の症例で良好な臨床効果が得られるという。Lancet誌2009年8月8日号掲載の報告。MTXへの追加併用薬としてのDMARDとTNF阻害薬を比較　Swefot試験の研究グループは、MTX治療で良好な結果が得られなかった早期RA対象に、MTXへの追加併用薬として、従来のDMARDであるスルファサラジン（商品名：アザルフィジンENなど）＋hydroxychloroquineとTNF阻害薬であるインフリキシマブ（商品名：レミケード）の有用性を比較する臨床試験を行い、その1年間の結果を報告した。　スウェーデンの15のリウマチ専門施設から、症状発現期間が1年以内の早期RA患者が登録され、20mg/週を上限にMTX単剤治療が行われた。3～4ヵ月後に、MTX治療は耐用可能であったものの疾患活動性スコア（DAS）が「低（DAS≦3.2）」には達しなかった症例を対象に、MTXにスルファサラジン＋hydroxychloroquineを併用投与する群あるいはインフリキシマブを併用投与する群に無作為に割り付けた。　主要評価項目は、12ヵ月の時点における欧州リウマチ学会（EULAR）の判定基準による“good response”の達成率とした。フォローアップは24ヵ月まで行われたが、ここに提示するのは12ヵ月の時点での解析結果である。TNF阻害薬を含む併用レジメンが優れるが、DMARDを完全に除外すべきではない　487例が登録され、MTX治療でDASの「低」を達成できなかった258例のうち、130例がスルファサラジン＋hydroxychloroquine追加群に、128例がインフリキシマブ追加群に割り付けられた。　12ヵ月の時点でgood responseを達成したのは、スルファサラジン＋hydroxychloroquine追加群が25%（32/130例）であったのに対し、インフリキシマブ追加群は39%（50/128例）と有意に優れていた（リスク比：1.59、p＝0.0160）。　有害事象の発現状況は両群間でほぼ同等で、有害事象プロフィールは各薬剤の既知のものと一致していた。死亡例は両群とも認めていない。著者は、「MTX治療で良好な結果が得られなかった早期RA患者に対しては、MTXへの追加併用薬として従来のDMARDよりもTNF阻害薬の臨床的有用性が優れる」と結論したうえで、「早期RAの典型的な治療選択肢はTNF阻害薬を含む併用レジメンとみなしうるが、従来の抗リウマチ薬を完全には除外すべきでない」と指摘している。