外科的心室再建は、冠動脈疾患に起因する心不全患者の左室容積を減らすことを目的に開発された特異的な手技である。この手技を、冠動脈バイパス移植術（CABG）と併せて行った場合に期待されていた死亡率や入院率の低下に関して、「CABG単独時と比較して大きな改善は見られなかった」ことが報告された。心不全および冠動脈疾患患者に対する外科的治療の意義を見定めることを目的としたSurgical Treatment for Ischemic Heart Failure（STICH）試験の結果で、NEJM誌2009年4月23日号（オンライン版2009年3月29日号）で掲載されている。これまで、小規模の症例対照試験では改善効果の可能性が示唆され議論の的となっていた。患者計1,000例が参加、CABG単独群と外科的心室再建併用群を比較検討STICH試験は2002年9月～2006年1月の間に、患者計1,000例が参加し行われた。患者は、駆出率35%以下、CABG適応の冠動脈疾患があり、外科的心室再建適応の左室前壁機能不全を有していた。これら患者をCABG＋外科的心室再建群（501例）と、CABG単独群（499例）に無作為に割り付け、全死因死亡の複合と心疾患による入院を主要転帰とし、中央値48ヵ月間、追跡された。左心室容積は低下するが……結果、左室容積（収縮末期容積）は、CABG単独群では6%の低下だったが、外科的心室再建併用群では19%の低下が見られた。　しかし、心臓の症状および運動耐容能については、両群とも基線からの改善は同程度であり、主要転帰の有意差は認められなかった。主要転帰の発生は、CABG単独群では292例（59%）、外科的心室再建併用群では289例（58%）で、ハザード比は0.99（95%信頼区間：0.84～1.17、P=0.90）だった。（武藤まき：医療ライター）

皮質下梗塞と白質脳症を伴う脳常染色体劣性動脈症（CARASIL）は、特殊な遺伝性脳血管障害で、成人期初期での発症、非高血圧性の脳小血管動脈症、禿髪症、変形性脊髄症を特徴とする。その原因遺伝子および発症メカニズムについて、新潟大学脳研究所神経内科准教授の小野寺理氏を中心とする研究グループは、HTRA1遺伝子変異との関連が確認されたこと、CARASIL患者に、同遺伝子変異による情報伝達抑制機能を持つTGF-β1の発現亢進を確認したことを発表した。本論執筆筆頭は同科の原賢寿氏。NEJM誌2009年4月23日号掲載より。CARASILを有した5家族を対象に解析研究グループは、CARASILを有した5家族を対象に、HTRA1遺伝子の変異が同定できるかを行った。連鎖解析、疾患に関係する領域の精密マッピング、候補遺伝子の塩基配列解析を行い、また、野生型遺伝子、変異型遺伝子の機能解析と、CARASIL患者2例の大脳小動脈で、TGF-βファミリーメンバーによるシグナル情報伝達、および遺伝子発現、タンパク質発現を測定した。HTRA1遺伝子変異の関与を確認結果、疾患とのつながりが、HTRA1遺伝子を含んでいる染色体10q上の2.4Mbの領域に見いだされた。塩基配列解析からは、HTRA1での2つのナンセンス変異と2つのミスセンス変異が確認された。HTRA1は、TGF-βファミリーメンバーによるシグナル情報伝達を抑制する働きを持つ。このうちHTRA1の1つのナンセンス変異と2つのミスセンス変異では、プロテアーゼ活性の低下が見られ、TGF-βファミリーメンバーによるシグナル情報伝達の抑制がされていなかった。残り1つのナンセンス変異では、HTRA1の減少が見られた。脳小動脈の免疫組織化学的解析からは、肥厚内膜ではフィブロネクチンのエクストラドメインAおよびバーシカンの発現亢進、中膜ではTGF-β1の発現亢進が確認された。これらから研究グループは、CARASILはHTRA1遺伝子の変異と関連していると結論。また今回の知見は、TGF-βファミリーメンバーによるシグナル情報伝達の脱抑制がCARASILの根底を成すことを明らかにしたと同時に、虚血性脳小血管疾患、禿髪症、脊椎症の治療戦略開発にも寄与するものであると結論している。（武藤まき：医療ライター）

米国で、高齢入院患者に対する、外来時からの継続的ケアの状況を調べたところ、過去10年間で悪化していることがわかった。入院前1年間に外来で診察をした医師が、入院時にも診察をしていた割合は、1996年の約5割から、2006年には約4割に減少していた。これは、米国Texas大学のGulshan Sharma氏らが明らかにしたもので、JAMA誌2009年4月22/29日号に発表した。入院中かかりつけ医の診察を受けた割合は、44％から32％に減少Sharma氏らは、公的高齢者向け医療保険メディケアのデータの中から、1996～2006年に入院した66歳超の患者302万770人について、後ろ向きに調査を行った。その結果、1996年の入院患者のうち、過去1年間に外来で診察を受けた医師のうち最低1人に、入院中も診察を受けた人は、全体の入院患者のうち50.5％（95％信頼区間：50.3～50.7％）。また、かかりつけのプライマリ・ケア医に入院中も診察を受けた人は、全体の入院患者の44.3％（44.1～44.6％）であったが、2006年には、同割合はそれぞれ39.8％（39.6～40.0％）と31.9％（31.6～32.1％）に、共に減少していた。継続ケアの割合は、週末入院や大都市圏で低率なかでも、週末に入院した患者では13.9％（12.9～14.7％）であり、大都市圏に住む人では11.7％（11.1～12.3％）、一方ニューイングランド地方に住む人では16.2％（14.4～18.0％）と、大都市圏でも著しく低率だった。また調査からは、1996～2006年にかけての、同割合の減少幅のおよそ3分の1に関しては、入院患者を担当する病院総合診察医（ホスピタリスト）の増加が原因だったことがわかったという。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　母親の身長が高いほうが、生まれてくる子どもの死亡率は下がる傾向があるようだ。子どもが標準体重未満になるリスク、また発育不全、るいそう、貧血のそれぞれの発生リスクもまた、母親の身長が高いほど低下するという。これは米国Harvard大学のS. V. Subramanian氏らが、インドの5万人超の子どもについて行った調査で明らかにしたもので、JAMA誌2009年4月22/29日号で発表した。母親の身長1cm増ごとに子どもの死亡率は0.978倍に　同研究グループは、インドの2005～2006年の全国調査「National Family Health Survey」の結果を元に、0～59ヵ月の乳児5万750人について調べた。母親の年齢は、15～49歳だった。子どもに関する情報は、母親に対面調査を行って収集し、人口統計・社会経済的因子などで補正を行っている。　その結果、母親の身長が1cm高くなるにつれて、子どもの死亡率はおよそ0.978倍に低下（95％信頼区間：0.970～0.987、p

英国アストラゼネカ社は7日、欧州医薬品審査庁（EMEA）で医薬品の科学的評価を担当する医薬品委員会（CHMP）において、抗がん剤「イレッサ」（一般名：ゲフィチニブ）が非小細胞肺がんを対象に販売承認勧告を受けたことを発表した。今回のCHMPの販売承認勧告は、治療歴を問わずEGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移性非小細胞肺がんの成人患者を対象にしたもの。イレッサはEGFRチロシンキナーゼを阻害し、腫瘍細胞の増殖、浸潤、転移の伝達シグナルを阻害することで抗腫瘍効果を発揮する。EGFR遺伝子変異は欧州においては肺がん患者の10～15％でみられ、そのような患者ではイレッサに対する感受性が高いことが試験で示されている。欧州（上位5ヵ国）では、毎年新たに進行肺がんと診断される患者は約106,000人にのぼるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_05_07.html

日本うつ病学会は1日、厚生労働省医薬食品局安全対策課からの依頼を受け、抗うつ薬の副作用をはじめとする薬物療法に関する諸問題を専門家の立場から検討し、適正な抗うつ薬の使用法を提言すべく、学会内に「抗うつ薬の適正使用に関する委員会」を設立したと発表した。すでに4月17日に第1回の委員会を開催されており、今後多くの資料を収集し検討を加え、その結果を公表していく予定だという。委員長は、樋口 輝彦氏（国立精神・神経センター）。委員は、石郷岡 純氏（東京女子医科大学医学部精神医学教室）、大森 哲郎氏（徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部精神医学分野）、神庭 重信氏（九州大学大学院医学研究院精神病態医学分野）、中込 和幸氏（鳥取大学医学部統合内科医学講座精神行動医学分野）、野村 総一郎氏（防衛医科大学校精神科学講座）、渡邊 衡一郎氏（慶應義塾大学医学部精神神経科学教室）。詳細はこちら（PDF）http://www.secretariat.ne.jp/jsmd/img/yaku_tekisei.pdf

国立感染症研究所感染症情報センターは5月6日、日本国内の医療機関に向けて、新型インフルエンザの診断・治療・予防投薬について示した文書を掲載した。　　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)診断の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_diagnosis.pdf　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)抗ウイルス薬による治療・予防投薬の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_treatment-chemoprophylaxis.pdf　

米疾病対策センター（CDC）は米東部時間28日午後7時、豚由来インフルエンザウイルス感染の確定例や疑い例の小児を診る米国の臨床医に向けて暫定ガイダンスを発表、1歳以上の幼児の豚由来インフルエンザの治療と予防にオセルタミビルとザナミビルの投与を推奨している。　注：ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる　●Interim Guidance for Clinicians on the Prevention and Treatment of Swine-Origin Influenza Virus Infection in Young Childrenhttp://www.cdc.gov/swineflu/childrentreatment.htm　

米疾病対策センター（CDC）は米東部時間28日午後1時45分、豚由来インフルエンザウイルスの妊婦に対する治療や感染予防に関する暫定ガイダンスを発表、妊婦であっても抗インフルエンザ薬による治療、予防を推奨している。　注：ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる　●Interim Guidance—Pregnant Women and Swine Influenza: Considerations for Clinicianshttp://www.cdc.gov/swineflu/clinician_pregnant.htm　

厚生労働省は4月29日、新型インフルエンザ（豚インフルエンザH1N1）の症例定義と届け出様式を公表した。　●新型インフルエンザ（豚インフルエンザＨ１Ｎ１）に係る症例定義及び届出様式についてhttp://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090429-03.html　

中高年で禁煙ができない人も、休みの日に少しでも体を動かせば、禁煙したのと同じくらい長生き効果があることが、スウェーデン中部の都市ウプサラ県での住民コホート追跡調査から報告された。ウプサラ大学（スウェーデン）整形外科/研究センターのLiisa Byberg氏らが、1970～1973年の間に満50歳だった同県男性2,205人を35年にわたり追跡調査した結果で、2009年4月18日号（オンライン版2009年3月5日号）で掲載された。50歳以後の身体活動度と死亡率を評価調査は参加者の死亡率を主要評価項目として行われ、追跡調査は参加者が60、70、77、82歳時それぞれの時点で行われた。各々の調査時点では、参加者に4項目を質問――（1）余暇はじっとして過ごすことが多いか（読書、TVあるいは映画鑑賞など座って過ごす）、（2）よくウォーキングやサイクリングを楽しんでいるか、（3）毎週、娯楽的なスポーツやガーデニングを少なくとも3時間はしているか、（4）ハードトレーニングや競技スポーツを定期的に行っているか。（1）と回答した人は「低身体活動度」群に、（2）は「中身体活動度」群、（3）（4）の人は「高身体活動度」群と評価した。50歳時点では半数以上が「高」群に、「中」群は36％、「低」群は15％だった。50歳からの運動開始でも十分間に合う追跡調査終了時で死亡していたのは、1,329人（60％）。絶対死亡率は、「低」群27.1例/人・年、「中」群23.6例/人・年、「高」群18.4例/人・年だった。「高」群の死亡率の相対的低下率は、「低」群との比較で32％、「中」群とでは22％だった。50～60歳の間に身体活動度がアップした人は、追跡期間の最初の5年間の死亡率が、活動度が変わらなかった人と比べると上昇し続けた（ハザード比：2.64）。しかし追跡期間10年を経ると、同等になった（1.10）。死亡率の低下は、身体活動度を増すことと関連しており、身体活動を増すことは禁煙したのと同じくらいの低減効果に匹敵する効果があることが確認されたという。

非経口の投薬ミスは、ICUでは日常的に起きており、深刻な医療安全の問題であることが、ESICM（European Society of Intensive Care Medicine）の質改善研究グループによって行われた、27ヵ国113施設のICUを対象とした多国籍前向き研究の結果、明らかになった。BMJ誌2009年4月18日号（オンライン版2009年3月12日号）掲載より。27ヵ国113施設1,328例のICU患者に起きた投薬ミスを解析本研究はICUでの非経口投薬ミスの、国際レベルでの傾向、特徴、寄与因子、予防措置について評価をすることを目的とし、スタッフの自己申告に基づく観察前向き24時間横断研究にて行われた。解析対象となった参加症例数は1,328例。主要評価項目は、ミスによる影響の度合い、特徴分布、寄与因子分布、予防因子分布とされた。臓器への障害は少なくとも1投薬ごとに起きている投薬ミスは、患者441例に関わる861件、患者100人・日当たり74.5件が報告された。このうち4分の3は、「不作為の過誤（errors of omission）」だった。投薬治療ステージで被った投薬過誤による永続的な有害事象例および死亡例は、合わせて12例（対象全患者の0.9%）だった。多変量ロジスティック解析の結果、臓器への障害は少なくとも1投薬ごとに起きている（オッズ比：1.19）、静脈注射時に起きている（yes対no：2.73倍）、非経口投薬の数が多いほど起きている（1非経口投薬増当たりオッズ比：1.06）、ICUでの定型的介入時（yes対no：1.50倍）、施設規模が大きいほど起きている（1ベッド増当たりオッズ比：1.01）、看護師が受け持つ患者が多いほど起きている（患者1人増当たりオッズ比：1.30）、ICU稼働率が増すほど起きている（10％増当たりオッズ比：1.03）ことが明らかになった。一方で、投薬ミスは基本的なモニタリングが行われている場合は低かった（yes対no：0.19倍）。また、クリティカルなインシデントの報告システムがある場合（0.69倍）、看護師の交代時のルーチンチェックが確立している場合（0.68倍）、回転率が高い場合（1患者増当たりオッズ比：0.73倍）も、ミスは少なかった。本報告を行ったウィーン大学救急部門のAndreas Valentin氏は、「重症患者のケアが複雑になるほど、ミスを報告するシステムやチェック体制を組織的に整えることが、ミスを防ぐ最大の因子である」とまとめている。

専門医資格と診療報酬の連動といったドクターフィーに関して、医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「ドクターフィーの導入で医師の評価に差を付けろ！？」の結果によると、約8割の医師が賛成と回答していた。アンケートは2009/03/27から2009/04/27まで行われ、1656名の医師が参加。それによると、ドクターフィー導入に「賛成」39％、「条件付き賛成」39％、「反対」16％、「どちらでもない・わからない」5％だった。専門医資格に問題を提起するコメントは多く、賛成のコメントでも、何を基準に評価するのかが課題という意見は多かった。反対の声の中でも臨床能力をいかに評価するのかを問題視する意見は多かった。また、保険の３倍までというような条件を付けて保険適応外の混合診療によるドクターフィーが良いといった声もあった。　●「ドクターフィーの導入で医師の評価に差を付けろ！？」の詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=33

子供の医療費の無料化に取り組む自治体が増えているが、医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「子供の医療費の無料化はコンビニ受診を促す？」の結果によると、コンビニ受診の懸念もあり、賛否は分かれた。アンケートは2009/03/27から2009/04/27まで行われ、647名の医師が参加した。それによると、「賛成」18％、「条件付き賛成」34％、「反対」47％、「どちらでもない・わからない」1％だった。反対のコメントの多くはコンビニ受診の増加を懸念する意見だった。一方で、「経済的理由で治療の制約を希望される方も増えてきています。コンビニ受診抑制のため時間外救急は一定負担はあってもいいと思いますが、仕事を休むだけでも経済的負担になるため、再診さえも控える親もいます。せめて経済的理由で子どもの治療が制限されることを避けるために、条件付きで無料化は評価します。」という意見も聞かれた。賛成意見でも、一旦は負担し、後で還元するシステムを提案する声は少なくなかった。　●「子供の医療費の無料化はコンビニ受診を促す？」詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=31

ノバルティス ファーマ株式会社は27日、40歳以上の男女412名を対象に行った「塩分摂取に関する意識調査」から、9割以上が塩分摂取が高血圧を引き起こす原因に関係があると知っており、塩分の摂取量を気にしながらも、実生活で「減塩」に取り組んでいる人は約半数しかおらず、塩分に対する意識と実態とに差があることがわかったと発表した。また、減塩に取り組んでいても、成人男性の1日あたりの目標塩分摂取量を知っている人は約5割、塩分表示に使用されるナトリウム（Na）と塩分量の関係を知っている人は1割にも満たず、塩分に対して正しい知識を持って減塩を行っている人が非常に少なかったという結果が出ている。塩分は高血圧を引き起こす原因の一つであり、国際的な疫学調査でも塩分摂取量に相関して血圧が高くなることが証明されているが、実際に、1日あたり塩分3gの低下で収縮期血圧を1-4mmHg低下することが期待でき、国民の収縮期血圧水準が2mmHg低下すると脳卒中罹患率が6.4％、虚血性心疾患罹患率は5.4％低下することが期待されているという。しかし、日本人の成人の塩分摂取量は昔に比べて減ってはいるものの、依然、男性が12.0g、女性が10.3gと目標量である男性10g未満、女性8g未満よりも多いのが現状だった。この調査は、高血圧啓発キャンペーン「ウデをまくろう、ニッポン！あなたも、塩分をとりすぎています！～ちょっとでも高い血圧は、医師に相談しましょう～」に先がけ実施されたもの。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090427_02.html

ヤンセンファーマ株式会社は、4月22日付で抗精神病剤「リスパダール」（一般名：リスペリドン）の新投与経路である「リスパダールコンスタ筋注用」（一般名：リスペリドン持効性懸濁注射液）の製造販売承認を取得したと発表した。リスパダールコンスタは、統合失調症を適応とするリスパダールの長時間作用型製剤として開発された注射剤であり、国内で実施された臨床試験において、幻覚、妄想などの精神症状に対して、経口リスペリドンに劣らない有効性と安全性が確認された。国内においては、新規抗精神病薬としては初の持効性注射剤である。リスパダールコンスタは、海外では2002年にドイツ、英国、2003年には米国で統合失調症を適応として承認され、2008年12月までに世界92の国と地域で承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.janssen.co.jp/inforest/public/home/?paf_gear_id=2100029&paf_gm=content&paf_dm=full&vid=v11&cid=cnt57518

バクスター株式会社は27日、大人の血友病患者さんの情報サイト「ヘモフィリア・ステーション」（http://www.hemophiliagalaxy.org/ptp/index.html）を新設したと発表した。同社が運営する血友病治療についての情報サイト「ヘモフィリアギャラクシー」（http://www.hemophiliagalaxy.org）では、これまで主として小児患者とその家族を対象とした情報を掲載してきた。血友病患者に対する情報サイトは複数あるが、大人の血友病患者を対象とした専用のサイトはこれまであまりなかったため、患者が子供から大人へと成長していく各過程に合わせた必要な情報を患者の目線で提供できるよう、専用のサイトを立ち上げたという。ヘモフィリア・ステーションには、「学ぶ」「聞く」「体の健康」「声」「旅」「調べる」の6つの項目を設けられており 、健康や旅行に関する話題など、大人の患者に役立つ情報を血友病専門医らの監修の下、順次提供していく予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.baxter.co.jp/about_baxter/news_room/news_releases/2009/090427.html

AIDS非発症HIV-1感染者に対する抗レトロウイルス薬療法は、CD4細胞数が350/μLまで低下する前に開始すべきことが、When To Start Consortiumによる共同解析で明らかとなった。HIV-1感染者にどのタイミングで併用抗レトロウイルス薬療法を開始すべきかという重要課題を解決するには、CD4細胞数の閾値の下限を決定する必要があるが、これを目的とした無作為化対照比較試験はいまだなされていないという。同研究グループのJonathan A C Sterne氏（イギリスBristol大学社会医学科）らが、Lancet誌2009年4月18日号（オンライン版2009年4月9日号）で報告した。コホートのデータを用いてCD4細胞数の範囲とAIDS発症率、死亡率の関連を評価When To Start Consortiumの研究グループは、無作為化試験が存在しない状況で、HIV-1感染者にどのタイミングで併用抗レトロウイルス薬療法を開始すべきかという疑問に答えるために、18のコホート研究のデータの解析を行った。18試験中の15試験に登録されたHIV感染者で、前治療として抗レトロウイルス療法を受けていない患者のうち、1998年1月1日以降に併用抗レトロウイルス療法を開始したもの（AIDS非発症、CD4細胞数＜550/μL、注射薬物の使用歴なし）が解析の対象となった。併用抗レトロウイルス療法導入前（1989～95年）のコホートに登録された患者のデータを用いて、未治療例におけるCD4細胞数の変動幅を推算し、AIDSの発症状況および死亡率の評価を行った。また、治療開始のタイミングが遅い場合（待期的治療）と早い場合（即時的治療）で、CD4細胞数の範囲とAIDS発症率、死亡率にどのような関連があるかを評価した。CD4細胞数350/μLを閾値下限とすべき併用抗レトロウイルス療法導入以前にフォローアップが行われた2万1,247例と、併用療法で治療が開始された2万4,444例のデータが得られた。CD4細胞数が251～350/μLに低下してから治療を開始した患者では、351～450/μLの段階で治療を始めた場合に比べAIDSを発症して死亡する率が有意に高かった（ハザード比：1.28）。CD4細胞数の閾値が低下するに従って、待期的治療による有害事象が増加した。待期的治療の死亡率は、即時的な治療法に比べ高かった。著者は、「これらの結果により、HIV-1感染者に対する抗レトロウイルス薬療法開始の指標として、CD4細胞数350/μLを閾値の下限とすべき」と結論し、「この知見は治療を開始するタイミングの決定に役立つだろう」としている。（菅野守：医学ライター）

ドベシル酸カルシウムは、糖尿病患者において臨床的に有意な黄斑浮腫（clinically significant macular oedema; CSME）の発症リスクを低減させないことが、ドイツLudwig-Maximilians大学眼科のChristos Haritoglou氏らが実施した多施設共同試験（CALDIRET試験）で明らかとなった。糖尿病性網膜症は労働年齢人口の最も重要な失明原因であり、レーザー治療などの有効な治療法があるにもかかわらず1型糖尿病患者の約90%が網膜症や黄斑浮腫で失明している。静脈治療薬であるドベシル酸カルシウムは慢性静脈不全や痔核などの血管疾患に有効で、現在60ヵ国以上で処方されているという。Lancet誌2009年4月18日号掲載の報告。網膜症を伴う2型糖尿病を対象とするプラセボ対照無作為化試験研究グループは、糖尿病性黄斑浮腫の発現に対するドベシル酸カルシウムの効果を評価するために、11ヵ国40施設の参加のもとに多施設共同二重盲検プラセボ対照無作為化比較試験を実施した。成人発症の2型糖尿病の外来患者で、軽度～中等度の非増殖性の糖尿病性網膜症を伴うものを登録し、ドベシル酸カルシウム（1,500mg/日）あるいはプラセボを投与する群に無作為に割り付けた。主要評価項目は5年のフォローアップ期間中のCSME発症とし、早期に脱落した場合は打ち切り例（censored case）とした。CSMEの推定5年累積発症率に有意差なし635例が登録され、プラセボ群に311例が、ドベシル酸カルシウム群には324例が割り付けられた。CSMEを発症した症例は、プラセボ群が69例であったのに対しドベシル酸カルシウム群は86例であり、打ち切り例を考慮するとCSMEの推定5年累積発症率はプラセボ群が28%、ドベシル酸カルシウム群は35%であり、有意差は認めなかったもののむしろ治療薬群で高かった（p＝0.0844）。有害事象の頻度は、プラセボ群29%（90例）、ドベシル酸カルシウム群24%（78例）であり、両群間に差はなかった。薬剤に関連した合併症は認めなかった。プラセボ群で8例（3%）が、ドベシル酸カルシウム群では9例（3%）が死亡した。著者は、「ドベシル酸カルシウムは2型糖尿病患者においてCSMEの発症リスクを低減させない」と結論したうえで、「今後、検討に値するサブグループを同定するために事後解析を実施したところ、血管疾患のリスク因子を有する女性でドベシル酸カルシウムのベネフィットが高い可能性が示唆されたが、これはあくまで推測の域を出ない」としている。（菅野守：医学ライター）

抗てんかん薬の妊婦服用に関して、米英での多施設共同前向き観察研究NEADの解析から、薬剤によって出産児のリスク増大に差異があることが明らかになった。抗てんかん薬は発達障害や奇形リスクを増大するとして、米国神経学会のガイドラインなどで一律に、妊婦の服用を禁じている。しかし、そのエビデンス研究は十分ではない。本報告は、NEJM誌2009年4月16日号に掲載されている。妊婦への抗てんかん薬単剤療法4種類について検討NEAD（Neurodevelopmental Effects of Antiepileptic Drugs）スタディは、米英のてんかん治療センター25施設で1999～2004年の間に、カルバマゼピン（商品名：テグレトールなど）、ラモトリギン（同：ラミクタールなど）、フェニトイン（同：アレビアチンなど）、バルプロ酸（同：デパケンなど）いずれかの抗てんかん薬単剤療法を受けた妊婦を登録した前向き観察研究。主要予後は、6歳時の認知能力（IQスコア評価）で、本論は、3歳時点の中間解析の結果を報告したものである。出産児の3歳時IQ、バルプロ酸曝露群が有意に低い結果、バルプロ酸に曝露された子どものIQスコアが、他の抗てんかん薬に曝露された子どもより有意に低かった。補正後（母親のIQ、母体年齢、投与された抗てんかん薬、在胎期間、母親の先入観による葉酸服用）の、子どもの平均IQはそれぞれ、ラモトリギン曝露群101、フェニトイン曝露群99、カルバマゼピン曝露群98、バルプロ酸曝露群92だった。バルプロ酸曝露群の子どもは平均して、ラモトリギン曝露群より9ポイント低く（P=0.009）、フェニトイン曝露群より7ポイント低く（P=0.04）、カルバマゼピン曝露群6ポイント低かった（P=0.04）。また、バルプロ酸使用とIQとは、用量依存性の関連が見られた。子どものIQと母親とのIQには、カルバマゼピン、ラモトリギン、フェニトインでは有意な相関が見られたが、バルプロ酸では見られなかった。これらから、「バルプロ酸については、出産可能な女性において第一選択薬から除外する現状のガイドライン等の指針を支持するものだ」と結論している。（武藤まき：医療ライター）