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歩行速度が遅い高齢者の死亡リスクは1.5倍、心血管死亡リスクは3倍

歩行速度は高齢者の歩行と運動機能を表す、単純で信頼性の高い物差しとされる。また歩行速度の低下は、死亡を含む有害イベントと関連していることが明らかになっている。フランス国立保健医学研究所(INSERM)のJulien Dumurgier氏らの研究グループは、高齢者における歩行速度の低下と死亡リスクとの関連、また全死因および主な死因との関連を調べた。BMJ誌2009年11月21日号(オンライン版2009年11月10日号)掲載より。65歳以上の3,208人を歩行速度で3群に振り分け、約5年間追跡調査は前向きコホート研究にて行われ、参加者は、フランスの3都市(ボルドー、ディジョン、モンペリエ)から1999年から2001年にかけて集められた、地域で生活する65歳以上の男女3,208人で、平均5.1年間追跡された。主要評価項目は、全死亡率および主要な死因による死亡率とした。評価は、6m超歩行時の最大速度を計測し男女それぞれ3分位群(男性:≦1.5m/s、1.51~1.84m/s、≧1.85m/s、女性:≦1.35m/s、1.36~1.50m/s、>1.50m/s)に振り分け、潜在的交絡因子(歩行速度3分位を基線としたカプラン・マイヤー生存曲線、追跡期間中のバイタル、死因)で調整され行われた。がん死亡率に関しては見られない強い関連が心血管死亡リスクで追跡期間中の16,414人・年のうち、死亡は209例だった。内訳はがん99例、心血管疾患59例、その他原因が51例だった。参加者のうち、基線での歩行速度が最も遅い3分位群は最も速い3分位群と比較して、死亡リスクが有意に高かった(ハザード比:1.44、95%信頼区間:1.03~1.99)。特異的死因解析から、歩行速度が遅い群の心血管死リスクが、速い群と比べて3倍に達することがわかった(ハザード比:2.92、95%信頼区間:1.46~5.84)。がん死亡率に関しては両群で有意差はなかった(1.03、0.65~1.70)。心血管死亡率は、性、年齢中央値、BMI中央値、身体活動レベルなど層別階層での解析いずれにおいても、歩行速度が遅い群が速い群と比べて高かった。研究グループは、高齢者の歩行速度が遅いことと心血管死のリスク増加と強く関連していると結論づけている。

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「包括的眼科検診」のすすめ 受けたことがない人は70%以上

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 ビジョンケア カンパニーは27日、眼科検診に対する考えや受診率、視力に対する意識の調査を目的に、グローバル規模で実施した「日本を含む世界13カ国における眼科検診の実態調査-2008 Global Eye Exam Study」の中から、日本における眼科検診の実態について発表した。調査は、日本、中国、香港、台湾、シンガポール、韓国、オーストラリア、ロシア、フランス、イタリア、英国、米国、ブラジルの13ヵ国、合計6,500名(1ヵ国につき500名)の、経済的に自立した18歳から54歳の男女を対象に行われた。調査時期は、2008年4月~7月。調査から、日本人の約8割(76%)は、五感のうち「視覚」を最も重要な感覚とあげているにもかかわらず、半分以上(56%)が眼の健康状態を「良い」とは感じていないことがわかった。さらに、目の機能や眼疾患の有無を確認する検査と眼科医による分析などを含む「包括的眼科検診」を全く受診したことがない人が7割(72%)と多く、その理由としては「時間がない」(33%)がトップで、先進国の中では群を抜いていた。日本人のほとんどが視覚(視力)のトラブルを経験しており、その最も多い原因として、長時間にわたるパソコン操作が考えられるという。加えて、テレビを長時間見続ける、携帯電話のモニターを見る、小さなビデオゲームで遊ぶなど、現代人の眼が過酷な環境に曝されていることがうかがわれる。詳細はこちらhttp://acuvue.jnj.co.jp/corp/press/p0057.htm

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がんなどの病変の有無を検査する、スクリーニングに適した経口内視鏡を発売

オリンパスメディカルシステムズ株式会社は1日、胃や食道など上部消化管の検診などに使用されるスクリーニングに適した経口内視鏡の新製品として「EVIS LUCERA上部消化管汎用ビデオスコープOLYMPUS GIF TYPE PQ260」(以下、「GIF-PQ260」)を、12月17日から国内で販売開始すると発表した。海外地域(イギリス、中国、韓国、台湾、シンガポール等)は各国の法規制に対応でき次第、順次販売を予定している。同製品は、設計技術の向上と部品の小型化などにより、高画質と細径の両立を実現。また、スコープの先端湾曲部の長さを短縮することにより、胃角を正面に捉える場合や胃の噴門部を見上げる場合など、観察しづらい部位へのアプローチ性能を向上させたほか、狭帯域光観察(NBI)機能との組み合わせにより、精度の高い診断が可能とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.olympus.co.jp/jp/news/2009b/nr091201pq260j.cfm

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iNPH(特発性正常圧水頭症)の診療状況に関する調査を発表

シミック株式会社は30日、同社の子会社である株式会社ヘルスクリックが運営する健康ポータルサイト『healthクリック』(http://www.health.ne.jp/)にて実施した、iNPH(特発性正常圧水頭症)の診療状況に関する調査について、その結果を発表した。iNPH(特発性正常圧水頭症)は、認知症の中でも手術によって改善する病気のひとつとして知られていて、認知症と診断された患者の5~6%を占めると考えられている病気。現在では、専門外来を設けている施設もあり、注目されている。回答した264の施設のうち、「積極的に診療している」施設は73施設で28%を占め、「診療している」施設は174施設で66%を占めた。また、日本脳神経外科学会が認定した施設(専門医訓練施設)の9割以上で、iNPHを診療していることが分かった。「積極的に診療している」と回答した73件の施設のうち、「専門外来を設置している」施設は11件で15%、「設置準備中または設置予定」施設は4件で5%であった。今後、日本の高齢化が進むとともに、こうしたiNPHの専門外来が増加していくことが予想できるという。なお、iNPHの可能性のある人は、高齢者人口の1.4%を占めるとの報告があり、日本では39万人と推計される。各都道府県のiNPH患者の治療指数をみてみると、鹿児島県が2008年2.0、2009年(12ヵ月換算)1.7と、もっとも高い値であった。また、2位と比べ、治療指数が2倍以上も高いことが分かる。今回の結果では、鹿児島県の医療機関が、他都道府県と比べてiNPHの治療に積極的であることが考えられるとのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.cmic.co.jp/ir/pdf/pr20091130-2.pdf

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少ないX線量でも高画質を実現 富士フイルムから「CALNEO MT」発売

富士フイルム株式会社は26日、X線照射面側から光信号を読み取る、同社独自の間接変換方式FPD(フラットパネルディテクタ)を搭載したデジタルX線画像診断装置「CALNEO」シリーズの新ラインアップとして、臥位撮影台に組み合わせ可能な「FUJIFILM DR CALNEO MT」を開発したと発表した。「CALNEO MT」と専用の昇降型フローディング撮影台「SUD-F」は、富士フイルムメディカル株式会社から12月1日より販売開始している。「CALNEO MT」は、間接変換方式FPDと高度な画像処理技術“Image Intelligence”を搭載しており、少ないX線量でもシャープかつ高画質なX線画像を撮影できる。撮影後約3秒で画像表示し、スピーディーな画像確認ができるため、次の撮影への移行がスムーズに行える。また、撮影台「SUD-F」は、便利なセンターロック機構を搭載しているため、中心部の位置合わせが簡単にできる。また、「CALNEO MT」「SUD-F」を組み合わせたものと立位タイプ「CALNEO U」は、立位・臥位撮影の相互切換を1秒以下で行えるため、立位・臥位の連続した撮影もストレスなく進めることができる。さらに、FPDの動作を制御するキャビネットと画像処理を行う制御装置「Console Advance(コンソール アドバンス)」も共有できるため、撮影に最適なワークフローや共通の画像処理による高画質画像のもとで、X線検査を行うことができる。詳細はプレスリリースへhttp://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0336.html

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アリセプトの新剤形 内服ゼリー発売

エーザイ株式会社は12月2日に、アルツハイマー型認知症治療剤「アリセプト」の新しい剤形である「アリセプト内服ゼリー 3mg/5mg/10mg」を日本国内で新発売した。アリセプト内服ゼリーは、アルツハイマー型認知症治療剤では世界で初めての内服ゼリー剤として、2009年7月13日に日本で製造販売承認を取得し、同年11月13日に薬価収載された。アリセプトは、当社が独自に合成したアセチルコリンエステラーゼ阻害剤で、神経伝達物質である脳内アセチルコリン濃度を高める作用がある。日本では唯一のアルツハイマー型認知症治療剤として、軽度から高度までのすべてのステージのアルツハイマー型認知症の適応で承認されている。日本では現在、アリセプトの製品ラインアップとして、フィルムコート錠をはじめ細粒剤、口腔内崩壊錠が発売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200950.html

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新型インフルに6割が「不安」、妊婦では9割近くも ワクチンの負担額は8割が「高い」と感じている

インターワイヤード株式会社は1日、同社が運営するネットリサーチサービス「ディムスドライブ」で、『新型インフルエンザに関するアンケート』を行い、新型インフルエンザの予防や不安度、ワクチン接種等についてまとめ、結果を発表した。調査期間は2009年10月14日~29日。有効回答数は13,263人。新型インフルエンザに対する不安度について聞いたところ、非常に不安(13.3%)、やや不安(46.5%)と「不安」な人は59.8%にのぼり、あまり不安ではない(30.9%)、全く不安ではない(6.2%)と、「不安ではない」と回答した人は37.1%であった。男性よりも女性の方が「不安」な人が多く、特に30代女性では73.6%と7割を超えていた。また、回答者の子どもの年齢が低いほど「不安」の割合が高く、1歳未満の子どもを持つ人では84.1%、妊婦では87.0%と9割近くにのぼった。ワクチンについては、価格が高すぎて接種をためらう(28.6%)、やや高い(49.7%)と、自己負担額を「高い」と感じる人は、78.3%と多い事がわかった。また、新型インフルエンザのワクチン接種について“知りたい事”は、副作用などはあるのか/どんな副作用か(52.2%)、安全性について(44.8%)という回答が多かった。詳細はこちらhttp://www.dims.ne.jp/timelyresearch/2009/091201/

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「健康管理支援サービス」の実証実験を開始

株式会社野村総合研究所(NRI)は1日、民間企業6社からなる「家庭内情報プラットフォーム検討会(以下、検討会)」に参加し、総務省「ユビキタス特区」事業におけるインターネット上の個人向け健康管理支援サービス「健康絵日記へるぼ(http://www.health-log.jp/)」 の実証実験を同日より開始したと発表した。NRIは、検討会の代表機関として、同サービスの事業計画、サービス内容の検討、実証実験の運営管理等を担当している。現在、個人や家庭で健康管理を行う場合、食事や運動の記録は、様々な媒体に分散して管理されている。これらの記録を一元化することで、個人・家庭においてより効果的な健康管理が可能になるという。また、記録を匿名化して相互に結びつけ、企業や行政機関に提供することで、商品開発・販売促進、政策立案・運営等への貢献も期待できるとのこと。NRIは、このような問題意識のもと検討会に参加し、2009年3月に採択された総務省の「ICT地域経済活性化事業(「ユビキタス特区」事業)地域活力向上プロジェクト」の一つとして、「健康絵日記へるぼ」を企画。「健康絵日記へるぼ」は、パソコンや携帯電話だけでなく、電子マネー WAONやイオンカードで購買した食料品の履歴や、USB接続の体重体組成計・歩数計とも連動して、毎日の食事や運動等の生活行動や、体重等の身体状態の記録・閲覧が可能なインターネットサービスだ。NRIおよび検討会参加企業は、このサービスの利便性や効果を検証するための実証実験を、2009年12月1日より2010年2月15日まで、東京都、千葉県、沖縄県等で行う。参加モニターは、検討会会員企業の従業員を主な対象とするが、一般者も規約に同意し登録することにより参加できるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.nri.co.jp/news/2009/091201.html

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花粉症情報webサイト『花粉症*ナビ』リニューアルオープン

協和発酵キリン株式会社は1日、自社webサイト内にある花粉症情報サイト『花粉症*ナビ』(http://www.kyowa-kirin.co.jp/kahun/)をリニューアルオープンした。今回のリニューアルでは、2010年春の日本全国スギ・ヒノキ花粉飛散予測の情報を公開したほか、メインコンテンツである「花粉症の基礎知識」の情報構成を整理し、「最近のスギ花粉の飛散量」や「症状とQOL(生活の質)の関係」についての情報を追加。またセルフチェックページ「どんなタイプの花粉症?」をよりわかりやすく刷新した。スギ花粉飛散シーズンを目前とする1月からは「気象予報士・河合薫さんの花粉週間予報」の情報提供もスタートする。そのほか、花粉症メールマガジン「花*鼻TIMES」の配信も1月より開始予定(配信期間:2010年1月~4月)。なお、モバイル(携帯電話向け)用サイトの「花粉症*ナビ モバイル」は、12月18日にリニューアルを予定しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.kyowa-kirin.co.jp/news/2009/20091202_01.html

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成人喘息、遺伝子型の違いでLABA+ICSの効果に差はない:LARGE試験

成人の中等度喘息の治療では、β2アドレナリン受容体遺伝子型の違いによって長時間作用型β2刺激薬(LABA)と吸入コルチコステロイド(ICS)の併用療法の効果に差はないことが、Harvard大学医学部Brigham and Women’s病院のMichael E Wechsler氏ら国立心肺血液研究所(NHLBI)喘息臨床研究ネットワークの検討で明らかとなった。β2アドレナリン受容体の16番目のアミノ酸の遺伝子型がアルギニンのホモ接合体(B16 Arg/Arg)の喘息患者は、グリシンのホモ接合体(B16 Gly/Gly)の患者に比べLABA+ICS併用療法の効果が劣ることが報告されていた。Lancet誌2009年11月21日号掲載の報告。遺伝子型の異なる患者をマッチさせたペアにおいてLABA+ICS併用とICS単独をクロスオーバー研究グループは、遺伝子型の違いによるLABA+ICS併用療法の効果の差について検討するために、LABA+ICS併用とICS単独の効果を比較する多施設共同二重盲検プラセボ対照無作為化試験を実施した。対象は中等度喘息の成人患者で、β2アドレナリン受容体の遺伝子型がB16 Arg/Argの患者(42例)とB16 Gly/Glyの患者(45例)を、1秒量(FEV1.0)および人種でマッチさせたペアとして登録した。ペアの個々の患者は、二重盲検下に吸入LABA(サルメテロール50μg×2回/日)あるいはプラセボを投与する群に無作為に割り付けられ、18週の治療が行われた。その後、8週のrun-out期間を置き、治療法をクロスオーバーしてさらに18週の治療が実施された。全症例に、治療開始時からオープンラベルにてICS(hydrofluoroalkane beclometasone 240μg×2回/日)が投与された。主要評価項目は起床時の最大呼気流量(PEF)。B16遺伝子型の違いにかかわらず、LABA+ICS併用療法をArg/Arg例における治療18週後の起床時平均PEFは、ICS単独群の401L/分に対し、LABA+ICS群は423L/分と21.4L/分高かった(p<0.0001)。Gly/Gly例の起床時平均PEFは、ICS単独群の405L/分に対しLABA+ICS群は426L/分とその差は21.5L/分であった(p<0.0001)。Arg/Arg例に対するGly/Gly例のPEF改善度(両群のPEFの差)は-0.1L/分であり、有意な差を認めなかった(p=0.99)。事前に規定された副次評価項目であるメサコリンPC20(FEV1.0の20%改善)は、Gly/Gly例ではLABA+ICS群がICS単独群の2.4倍であった(p<0.0001)。Arg/Arg例では、メサコリンに対する反応性は両群に差を認めなかった(p=0.87)。メサコリン反応性はGly/Gly例がArg/Arg例の2.5倍であった(p=0.0038)。Arg/Arg例の7例(ICS単独群:5例、LABA+ICS併用群:2例)、Gly/Gly例の6例(3例、3例)で喘息の増悪が見られた。重篤な有害事象は5例で認められた(pre-matchおよびオープンラベルのICSのrun-in期間中に1例ずつ、LABA+ICSの二重盲検治療中に2例、プラセボ+ICSの二重盲検治療中に1例)。喘息関連の有害事象は見られず、試験薬剤や処置に関連した有害事象も認めなかった。著者は、「B16 Arg/ArgおよびB16 Gly/Glyのいずれの遺伝子型の成人喘息患者においても、ICS単独よりもLABA+ICS併用のほうが気道機能の改善効果が有意に優れた」と結論し、「B16遺伝子型の違いにかかわらず、喘息患者ではLABA+ICS併用療法による治療を継続すべき」と指摘している。(菅野守:医学ライター)

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血圧上昇は予防可能な若年死の主要リスク因子、中国の場合

中国の一般人口においては、血圧の上昇が、予防可能な若年死の主要リスク因子であることが、アメリカTulane大学保健医療・熱帯医学科のJiang He氏らが実施したコホート研究で明らかとなった。2000年の調査では世界の高血圧罹患者数は9億7,200万人(世界人口の26.4%)で、2025年にはこれが60%増加して15億6,000万人に達すると予測される。しかも、この数値には心血管疾患リスクを増大させることがわかっている高血圧前症は含まれず、いくつかの国の調査では成人の30%以上が高血圧前症とされる。中国では、高血圧に起因する死亡の実態はよくわかっていないという。Lancet誌2009年11月21日号(オンライン版2009年10月6日号)掲載の報告。40歳以上の約17万人をサンプルとした前向きコホート研究研究グループは、中国における血圧上昇に起因する若年死の実態を調査するために、プロスペクティブなコホート研究を実施した。サンプルとして40歳以上の16万9,871人を登録した。1991年にベースライン調査として血圧などのリスク因子を測定し、1999~2000年にフォローアップの評価を行った。2005年の中国の平均寿命(女性:75歳、男性:72歳)に達する前の死亡を若年死と定義した。同年の中国の人口寄与リスク、死亡率、人口規模のデータを用いて血圧に起因する総死亡数および若年死数を算出した。血圧上昇による総死亡数は233万人、若年死は127万人高血圧および高血圧前症は、いずれも全原因死亡および心血管死の増加と有意な相関を示した(p<0.0001)。2005年の血圧の上昇に起因する心血管疾患による死亡数は233万人と推算された。そのうち、高血圧が原因の死亡が211万人、高血圧前症によるものは22万人であった。血圧の上昇に起因する心血管疾患が原因の若年死数は127万人であり、そのうち高血圧による死亡が115万人、高血圧前症によるものは12万人であった。血圧関連死のほとんどが脳血管疾患によるもので、総死亡数は186万人、若年死は108万人であった。著者は、「血圧の上昇は、中国の一般人口における予防可能な若年死の主要リスク因子である」と結論し、「血圧上昇の予防とそのコントロールは、中国における保健医療の最優先課題である」と指摘している。(菅野守:医学ライター)

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大塚製薬 中枢神経系疾患における共同研究を延長

大塚製薬株式会社は2日、同社とGalenea Corporation (本社:米国マサチューセッツ州、以下「ガレニア社」) は、統合失調症や双極性障害などを含む中枢神経系疾患の革新的治療薬を創出するための共同研究を1年間延長することに合意したと発表した。同社とガレニア社は、脳の記憶・認知などに重要な働きをするタンパク質脱リン酸化酵素「カルシニューリン」の中枢神経系疾患への関与の可能性に着目し、統合失調症やその他の中枢神経系疾患に対するファースト・イン・クラスの治療薬の創出を目指し、2005年1月より共同研究を行っている。今回の合意に基づき、両社の共同研究契約期間は、6年から7年へ延長され、さらに大塚製薬からガレニア社へ共同研究期間中に支払われる研究開発資金は総額最大約 9,000万米ドルになる。同資金は両社で運営する研究チームの研究開発に提供される。両社は、2008年10月にも共同研究期間を1年延長している。詳細はプレスリリースへhttp://www.otsuka.co.jp/company/release/2009/1202_01.html

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新規経口抗血小板PAR-1阻害剤SCH 530348の第III相試験TRA-2゜P-TIMI 50への被験者登録完了

2009年11月13日(米国東部時間)、Merck & Co,Inc, Whitehouse Station, N.J, U.S.Aは、検討が進められている抗血小板プロテアーゼ活性化受容体1(PAR-1)阻害剤SCH 530348の第III相無作為化二重盲検プラセボ対照国際試験であるTRA-2゜P-TIMI 50試験への被験者登録が完了したことを発表した。この試験は、Thrombolysis in Myocardial Infarction(TIMI)研究グループにより実施されていて、目標症例数である26,000名以上に達したとのこと。27日、統合会社のシェリング・プラウ株式会社が報告した。この試験では、心筋梗塞または脳卒中の既往がある患者または現在末梢動脈疾患がある患者に、現行の抗血小板薬(アスピリンまたはアスピリン+ADP 阻害剤)に加えてトロンビン受容体拮抗薬、PAR-1阻害剤であるSCH 530348を投与した場合の主要な心血管イベント発生の予防効果について評価する。SCH 530348は、Duke Clinical Research Instituteにより現在実施している急性冠動脈症候群(ACS)における臨床イベント減少を検討するトロンビン受容体拮抗薬試験(TRA- CER)において、急性冠動脈症候群の患者への投与についても検討が行われているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/index.html

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手首式血圧計「テルモ電子血圧計P412」を新発売

テルモ株式会社は27日、手首式血圧計「テルモ電子血圧計P412」を、12月1日より全国の家電量販店で発売すると報告した。同製品は、いつも清潔に使えるように、表示部分の汚れをすばやくふき取ることができるシートパネルを採用。また従来品と同様に、家庭ではじめて血圧管理をする人にもボタンが少ないため操作が簡単。さらに独自のM型腕帯を採用することで脈の振動をしっかり感知できるよう設計されているとのこと。 詳細はプレスリリースへhttp://www.terumo.co.jp/press/2009/035.html

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乳幼児のロタウイルス胃腸炎予防ワクチンを国内で承認申請

グラクソ・スミスクライン株式会社は30日、11月27日付で、ロタウイルス胃腸炎予防ワクチン(海外での製品名:Rotarix)の承認申請を行ったと発表した。申請したワクチンは、乳幼児のロタウイルス胃腸炎の早期予防を目的として使用される2回接種の経口ワクチンで、ロタウイルスに対するワクチンの承認申請は国内初となる。また、同社にとってこのワクチンは10月に承認になった子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス」、10月16日に申請した新型A(H1N1)インフルエンザワクチンに続くワクチンとなる。このたび国内で承認申請したRotarixはロタウイルスによる胃腸炎を予防する、弱毒化されたヒトロタウイルスの経口ワクチン。5つの大陸に渡って実施された世界規模の臨床試験では、現在出現しているG9ロタウイルス株を含む最も流行しているウイルス株(G1および非G1ロタウイルス株)に対して予防効果が認められた。現在Rotarixは、乳幼児を対象に凍結乾燥製剤あるいは液剤として世界116ヵ国で承認を取得している。日本では液剤の製造販売承認を申請済み。Rotarixは、2009年6月5日にWHO(世界保健機関)から事前認定(prequalification)を取得しており、さらに各国のワクチン接種プログラムにロタウイルスワクチン接種を含むことがWHOの専門家による顧問団(Strategic Advisory Group of Experts、SAGE)により推奨された。Rotarixは2回の接種により、生後早い時期からロタウイルス胃腸炎に対する予防が可能となる。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000596.html

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2型糖尿病・CKD患者への貧血治療薬darbepoetin alfa投与はリスクが上回る

貧血症が、2型糖尿病と慢性腎臓病(CKD)患者の心血管および腎臓イベントの、リスク増加と関連することは知られているが、貧血治療薬darbepoetin alfaの、これら患者の臨床転帰に対する効果は十分検討されていない。米国ブリガム&ウィメンズ病院循環器部門のMarc A. Pfeffer氏らは、被験者約4,000名を対象とした無作為化二重盲検プラセボ対照試験「TREAT」にて、その効果について検討した。NEJM誌2009年11月19日号(オンライン版2009年10月30日号)より。死亡または心血管イベントと、死亡またはESRDの各複合転帰を評価TREAT(Trial to Reduce Cardiovascular Events with Aranesp Therapy)試験には、24ヵ国623施設から、糖尿病、CKD、貧血症を有する患者4,038例が参加した。被験者は、ヘモグロビン濃度約13g/dLを目標として、darbepoetin alfa投与群(2,012例)とプラセボ投与群(2,026例)に無作為に割り付けられた。なお、ヘモグロビン濃度9.0g/dL未満となった場合は緊急的にdarbepoetin alfaを投与することとされた。主要エンドポイントは、死亡または心血管イベント(非致死的心筋梗塞、うっ血性心不全、脳卒中、心筋虚血による入院)、死亡または末期腎不全(ESRD)の各複合転帰とした。複合転帰改善せず、脳卒中リスクを増加死亡または心血管イベントの複合転帰は、darbepoetin alfa群では632例で発生し、プラセボ群は602例だった(ハザード比:1.05、95%信頼区間:0.94~1.17、P = 0.41)。死亡またはESRDの複合転帰は、darbepoetin alfa群では652例発生し、プラセボ群は618例だった(1.06、0.95~1.19、P = 0.29)。また致死的あるいは非致死的脳卒中が、darbepoetin alfa群で101例発生した。プラセボ群では53例で、ハザード比は1.92(95%信頼区間:1.38~2.68、P

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食人習慣で蔓延したクールー病、生き残った患者で獲得されていたプリオン病耐性因子

 南太平洋の島国パプアニューギニアの高地の、極めて限定された地域で見られる致死的流行性のプリオン病としてクールー病(現地語で「震える」の意味)がある。いわゆる狂牛病と同じく病因は伝染性タンパク質で、石器時代から続く同部族内の死者の脳を食べる風習が感染ルートであることが解明されている。事実、クールー病の出現率は食人習慣の中断以来、着実に低下した。なお、食人習慣は儀礼的な意味があり女性と子どもにのみ課せられてきたもので、疾病発症もほとんどが成人女性と男女の子どもで見られていた。本論は、英国ロンドン大学校のSimon Mead氏らの研究グループによる、過去の食人葬参加者を含む3,000例以上を対象とした、プリオン遺伝子および臨床評価と系統学的評価の報告。NEJM誌2009年11月19日号より。クールー病の流行期に選択的に獲得された後天性のプリオン病耐性因子がコドン127Vと分析 この調査で、過去に食人葬に参加したことのある人は709例いた。そのうち152例はその後、クールー病で死亡していた。一方、クールーに曝露されながらも、流行期を生き延びた人々の多くは、プリオン蛋白遺伝子(PRNP)のコドン129と呼ばれる既知の耐性因子のヘテロ接合を有していた。 研究グループは今回、G127Vと呼ばれる新しいPRNP異型について報告している。この異型はPRNPコドン129のホモ接合体で、クールー病が流行していた地域で生活していた人々の間で特異的に見つかり、最も曝露されていた地域で生活し本来ならクールー病に感受性があるはずの女性の半数で確認された。 この対立遺伝子はクールー病の出現率が最も高い地域では一般的だが、クールー病患者や、世界的にもクールーに曝露されていない人口群では見つかっていない。系統的な解析によって、クールー病に対し保護的な対立遺伝子を保有している血統は、地理的に適合する対照家系よりクールー病出現率は有意に低かった。 これらから研究グループは、127V遺伝子多型は、クールー病の流行を誘発した病原性の突然変異の結果というよりも、クールー病の流行期に選択的に獲得された後天性のプリオン病耐性因子であると分析した。PRNPのコドン127と129の異型は、プリオン病の流行に対する集団における遺伝的反応を示すもので、ヒトにおいて新しく見られた力強い選択のエピソードを意味していると述べている。

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『トイレが近いのは寒いから?』 ~女性の過活動膀胱(OAB)に関する実態調査~

2009年11月27日、大手町ファーストスクエアにて開催されたOAB(過活動膀胱)プレスセミナー(主催:アステラス製薬株式会社)で、日本大学医学部泌尿器科学系主任教授の高橋悟氏は「過活動膀胱に悩む女性の実態」について講演を行った。OABとは、『尿意切迫感を有し、通常は頻尿および夜間頻尿を伴い、切迫性尿失禁を伴うこともあれば伴わないこともある』とされ、推定患者数は、男女合わせておよそ810万人とも言われている。今回は、40歳以上の女性3,092名を対象に、排尿トラブルに関する認識、実態を把握するため、インターネットによる調査を実施した。 OABの疑いがあるにも関わらず、冬、トイレが近いのは「身体が冷えるので当然」とする人は78.1%であった。また、排尿トラブルがあったとしても、47.5%の人が「年齢による老化現象である」と回答しており、過活動膀胱に対しての認知度が低いことがわかった。さらに、OABの疑いがあるほど、排尿トラブルを心配するため、長時間の移動や外出が非常に憂鬱であると考える人が多く、QOLが低下することがわかった。OABの治療は行動療法と薬物療法が中心であり、薬物治療の基本は抗コリン薬である。適切な治療を受けることにより、患者さんのQOL向上が期待できる。高橋氏は、講演後の記者の質問に対し、「OABに関する患者さんの認識は低く、老化によるものだから治療はできない、とあきらめている人が多い。40歳以上の女性の場合、10人に1人はOABの疑いがあるといわれています。女性のOAB患者さんは、悩みを打ち明けられず症状を我慢されている人もいらっしゃいます。潜在患者の多い疾患でもあるので、実地医家の先生方にもOAB治療にご協力をいただければ心強く思います」と語った。(ケアネット 吉田 直子)

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米国成人のLDL-C高値有病率は減少傾向、2005~2006年は21%

20歳以上の米国成人で、低比重リポ蛋白コレステロール(LDL-C)高値の人の割合は、1999~2006年の間減少傾向にあり、2005~2006年の割合は21.2%であることが報告された。米国疾病対策センター(CDC)のElena V. Kuklina氏らの研究で明らかになったもので、冠動脈性心疾患の発症リスクにかかわらず同有病率を調べた研究結果は珍しいという。JAMA誌2009年11月18日号で発表されている。全米20歳以上の7,044人を調査研究グループは、NHANES(National Health and Nutrition Examination Survey)のデータのうち、空腹時検査を行った20歳以上で、妊婦とデータが欠落している人を除いた7,044人について、4研究期間(1999~2000年、2001~2002年、2003~2004年、2005~2006年)のLDL-C値を調査した。LDL-C高値の定義は、NCEP ATP III(National Cholesterol Education Program Adult Treatment Panel III)に基づき、高リスク群は100mg/dL以上、中等度リスク群は130mg/dL以上、低リスク群は160mg/dL以上とした。脂質低下薬の服用率も増加傾向その結果、20歳以上成人のLDL-C高値の有病率は、1999~2000年の31.5%から、2005~2006年の21.2%に減少した(直線傾向のp

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葉酸、ビタミンB12の摂取はがん・総死亡率などを増加:ノルウェー虚血性心疾患患者調査

 ノルウェーの虚血性心疾患患者を対象に行った調査で、葉酸とビタミンB12の摂取ががんの発症率・死亡率と、総死亡率の増加につながることが報告された。これまでの研究で、葉酸摂取と大腸がんリスク増加との関連は示されていたが、他のがんとの関連は明らかにされていない。報告はノルウェーHaukeland大学病院心臓病部門のMarta Ebbing氏らの調べによるもので、JAMA誌2009年11月18日号で発表された。なおノルウェーでは、葉酸を強化した食品は販売されていないという。葉酸投与を受けた人の葉酸血中濃度は6倍に 研究グループは、1998~2005年にかけて行われたビタミンB摂取を伴うがん治療の影響を評価した2つの無作為化プラセボ対照二重盲検試験について、分析を行った。被験者は、葉酸(0.8mg/日)とビタミンB12(0.4mg/日)とビタミンB6(40mg/日)を投与された人が1,708人、葉酸(0.8mg/日)とビタミンB12(0.4mg/日)投与が1,703人、ビタミンB6(40mg/日)のみ投与が1,705人、プラセボ群が1,721人だった。結果、試験期間中に葉酸を投与された被験者の血中葉酸値の中央値は、6倍に増大した。葉酸+ビタミンB12を投与した群の肺がん罹患率が増加 中央値39ヵ月の治療期間と、同38ヵ月の観察期間の後、がんの診断を受けたのは、葉酸+ビタミンB12を投与した2つの群の341人(10.0%)だったのに対し、葉酸を投与しなかった2つの群では288人(8.4%)に留まった(ハザード比:1.21、95%信頼区間:1.03~1.41、p=0.02)。 がんで死亡した人は、葉酸+ビタミンB12を投与した2群の136人(4.0%)に対し、葉酸を投与しなかった2群では100人(2.9%)だった(ハザード比:1.38、同:1.07~1.79、p=0.01)。 総死亡率について見てみると、葉酸+ビタミンB12を投与した2群のうち死亡したのは548人(16.1%)だったのに対し、葉酸を投与しなかった2群では473人(13.8%)だった(ハザード比:1.18、同:1.04~1.33、p=0.01)。 こうした結果の主な原因は、葉酸+ビタミンB12を投与した群の肺がん罹患率の増加だった。なお、ビタミンB6群については、がんアウトカムや死亡率に有意な差は見られなかった。

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