QLifeは5日、国内初となる「処方薬＆市販薬検索アプリ」（iPhone/iPad/iPod touchなどで利用可能）を開発し、App Storeでの無料提供を開始した。今作は、公開1週間で10万ダウンロードのヒットを記録した「病院検索アプリ」に続く第2弾となる。主な特徴は、以下の通り。　●処方薬と市販薬の同時検索が可能 ●掲載データは、業界団体提供の信頼性高い内容 ●掲載データは、毎日更新されるので常に最新 ●処方薬の9割、市販薬の7割で、製薬会社提供の正式・最新写真を掲載（色などの正確性が高い） ●薬価表示は、剤形に合わせた単位付き（錠剤なら「1錠あたり…」、散剤なら「1gあたり…」、湿布剤なら「1枚あたり…」と、わかりやすい） アプリはApp Store（http://itunes.apple.com/jp/app/id383300064?mt=8）で無料ダウンロードが可能。メディカルカテゴリ、または「お薬検索」で検索する。詳細はこちらhttp://www.qlife.co.jp/news/1351.html

HDLコレステロール（HDL-C）値の測定は、初回心血管疾患のリスクの評価には有用だが、HDL-C値はスタチン治療でLDL-Cが著明に低下した患者の残存血管リスクの予測因子ではないことが、アメリカ・ブリガム＆ウィメンズ病院のPaul M Ridker氏らが行ったJUPITER試験のサブ解析で明らかとなった。HDL-C値は心血管イベントの発症と逆相関を示す。スタチンは心血管疾患の治療薬として確立されているが、スタチン治療を行ってもなお残存する血管リスクはHDL-C値が低いことである程度説明でき、HDL-Cの不足は治療ターゲットとなる可能性が指摘されている。Lancet誌2010年7月31日号（オンライン版2010年7月22日号）掲載の報告。JUPITER試験のエンドポイントを、HDL-C値の四分位に分けて解析研究グループは、高用量スタチン治療でLDL-C値が著明に低下した患者においても、HDL-C値と心血管イベントの発症とは逆相関の関係を示すかについて解析を行った。JUPITER試験の対象は心血管疾患の既往歴のない非糖尿病の成人で、ベースライン時のLDL-C値＜3.37mmol/L、高感度C反応性蛋白（hs-CRP）値≧2mg/Lの者であった。これらの参加者が、ロスバスタチン20mg/日を投与する群あるいはプラセボ群に無作為に割り付けられた。今回の解析では、対象をHDL-C値とアポリポ蛋白A1値の四分位に分けて、JUPITER試験の主要評価項目である非致死的心筋梗塞、非致死的脳卒中、不安定狭心症による入院、冠動脈血行再建術、心血管死について評価した。ロスバスタチン群では、HDL-C値と血管リスクは関連しない17,802例を対象とした主解析では、エンドポイントの発現率はロスバスタチン群がプラセボ群に比べ44％低下した（p＜0.0001）。プラセボ群［8,901例（50％）、治療時のLDL-C中央値2.80mmol/L］では、HDL-C値と血管リスクはベースライン時（四分位の最低値群に対する最高値群のハザード比：0.54、95％信頼区間：0.35～0.83、p＝0.0039）および治療時（同：0.55、同：0.35～0.87、p＝0.0047）ともに有意な逆相関を示した。これに対し、ロスバスタチン群［8,900例（50％）、治療時のLDL-C中央値1.42mmol/L］では、HDL-C値と血管リスクはベースライン時（四分位の最低値群に対する最高値群のハザード比：1.12、95％信頼区間：0.62～2.03、p＝0.82）および治療時（同：1.03、同：0.57～1.87、p＝0.97）ともに有意な関連はなかった。アポリポ蛋白A1値は、プラセボ群ではエンドポイントの発現率と強い相関を示したのに対し、ロスバスタチン群では関連はほとんど認めなかった。著者は、「HDL-C値の測定は初回心血管疾患のリスクの評価には有用であるが、HDL-C値はスタチン治療でLDL-Cが著明に低下した患者の残存血管リスクの予測因子ではない」と結論したうえで、「現在までのところ、この仮説を支持する有望なデータはないが、コレステリルエステル転送蛋白（CETP）阻害薬などには可能性が残っているため、無作為化試験で検証する必要があるだろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

早産児に対し、早期の低用量一酸化窒素（NO）吸入療法を施行しても、気管支肺異形成症や脳障害なしの生存期間は改善しないことが、フランスRobert Debre病院小児救急医療部のJean-Christophe Mercier氏らが実施した無作為化試験（EUNO試験）で示された。周産期医療の進展により早産新生児（在胎期間＜28週）の生存率は向上しているが、これらの新生児は気管支肺異形成症などの長期にわたる神経認知的な障害の発症リスクを抱えている。動物モデルでは、NO吸入によりガス交換や肺の構造的な発育が改善されることが報告されているが、気管支肺異形成症の発症リスクがある早産児への使用については相反する知見があるという。Lancet誌2010年7月31日号（オンライン版2010年7月22日号）掲載の報告。早産児800例を対象としたプラセボ対照試験EUNO試験の研究グループは、軽度の呼吸不全のみられる早産児に対し早期に低用量NO吸入療法を開始し、長期的に継続するアプローチは気管支肺異形成症の発症を抑制するとの仮説を立て、これを検証する二重盲検無作為化プラセボ対照試験を行った。EU加盟9ヵ国の36施設から、在胎期間が24週から28週と6日まで、出生時体重が500g以上、出生後24時間以内に呼吸窮迫症候群のためサーファクタント投与あるいは持続的気道陽圧法を要した早産児800例が登録された。これらの患児をNO吸入群あるいはプラセボ（窒素ガス）群に無作為に割り付けた。主要評価項目は、修正齢36週の時点における気管支肺異形成症の発症なしの生存率とした。この種の予防治療戦略は無効と考えられるNO吸入群に399例が、プラセボ群には401例が割り付けられ、解析の対象となったのはそれぞれ395例、400例であった。気管支肺異形成症の発症なしの生存率はNO吸入群が65％（258/395例）、プラセボ群は66％（262/400例）であり、有意な差を認めなかった（相対リスク：1.05、95％信頼区間：0.78～1.43、p＝0.73）。修正齢36週における生存率はそれぞれ86％（343/399例）、90％（359/401例）で（相対リスク：0.74、95％信頼区間：0.48～1.15、p＝0.21）、気管支肺異形成症の発症率は24％（81/339例）、27％（96/358例）であり（同：0.83、0.58～1.17、p＝0.29）、いずれも有意差はみられなかった。著者は、「早産児に対し、早期の低用量NO吸入療法を施行しても、気管支肺異形成症や脳障害なしの生存期間は改善しなかったことから、この種の予防治療戦略は無効と考えられる」と結論している。（菅野守：医学ライター）

がん征圧月間に向けて、国立がん研究センター中央病院、東京医科大学病院、東邦大学医療センター大森病院、同大橋病院、同佐倉病院の5病院合同で「がんに関する市民公開講座」を開催する。一定期間内に、多様な講師による講演を市民に提供することで、がんの早期発見、早期治療に関する社会的な関心の喚起することが目的。 　開催期間：平成22年8月14日（土）～9月25日（土）入場料はいずれも無料開催一覧　平成22年8月14日（土） 14：00～16：00（開場　13：30）国立がん研究センター中央病院＜講演内容＞「忘れられたがんに挑む　－肉腫診療は医師と患者が手を取り合って－」国立がん研究センター中央病院　小児腫瘍科 科長　牧本 敦氏「日本でのがん治療向上の課題」国立がん研究センター理事長、国立がん研究センター中央病院　院長　嘉山 孝正氏＜募集方法＞往復はがき、またはFAXで申し込み（往復はがきには返送先の住所・氏名・電話番号を、FAXには返送先の住所・氏名 ・FAX番号を明記のこと）申し込み宛先：国立がん研究センター中央病院　がん医療サポートチーム　角美奈子氏〒104－0045　東京都中央区築地5－1－1　FAX：03－3248－5267＜定員＞900人　先着順で締め切り＜問い合わせ先＞国立がん研究センター中央病院　総務部　03-3542-2511　平成22年9月9日（木）18：30～20：00（開場　18：00）東京医科大学病院＜講演内容＞「肺がんといわれたら」東京医科大学　呼吸器外科・甲状腺外科　主任教授　池田 徳彦氏＜募集方法＞事前の申し込み不要＜定員＞300人＜問い合わせ先＞東京医科大学病院　企画広報室　03-3342-6111　平成22年9月4日（土） 13：00～　（開場　12:30）東邦大学医療センター大森病院（5号館地下1階 臨床講堂）＜講演内容＞「乳がん－早期発見の大切さ－」東邦大学医療センター大森病院 乳腺・内分泌外科　講師　緒方 秀昭氏 ＜募集方法＞事前の申し込み不要＜定員＞130人＜問い合わせ先＞大森病院　事務部総務課　03-3762-4151（代表）　平成22年9月25日（土） 13：30～　（開場　13:00）東邦大学医療センター大橋病院（教育棟1階　臨床講堂）＜講演内容＞「消化管のがんについて」東邦大学医療センター大橋病院 消化器内科　助教　掛村 忠義氏＜募集方法＞事前の申し込み不要＜定員＞120人＜問い合わせ先＞大橋病院　事務部総務課　03－3468－1251（代表）　平成22年9月25日（土） 14：00～　（開場　13:30）東邦大学医療センター佐倉病院（7階講堂）＜講演内容＞「当院における慢性肝疾患の診断」I 慢性肝炎（B型・C型）と肝硬変の治療東邦大学医療センター佐倉病院　消化器内科　助教　高田伸夫氏II 肝細胞癌の画像診断と治療東邦大学医療センター佐倉病院 放射線科　講師 森田英夫氏＜募集方法＞事前の申し込み不要＜定員＞200人＜問い合わせ先＞佐倉病院　事務部総務課　043-462-8811（代表）

一般市民による心肺蘇生（CPR）について、スウェーデン・ストックホルム・プレホスピタルセンターのLeif Svensson氏らは、「心停止で倒れている人と遭遇した場合の一般市民によるCPRは、より簡単に学べ実行できる胸骨圧迫のみを実行すべきという仮説を、後押しする結果を得た」とする、胸骨圧迫単独実施と胸骨圧迫＋人工呼吸実施との有効性を比較した前向き無作為化試験の結果を報告した。30日生存率について検討した結果、両群間で有意差が認められなかったという。NEJM誌2010年7月29日号掲載より。通報者へのCPR指示を、胸骨圧迫単独実施群、＋人工呼吸実施群に無作為化し検討救急医療サービス（EMS）隊員が到着する前に、通報を受けた通信隊員は心停止が疑われる患者に対し、通報をしてきた現場に居合わせた一般市民に電話で、CPRを実行するよう指示を与える。その指示方法についてこれまでの試験で、胸骨圧迫だけのCPR実行指示の治療有効性が、標準とされているCPR実行（胸骨圧迫＋人工呼吸）とほとんど変わらない、むしろ胸骨圧迫だけの方が優れているとする報告もあったが、それら試験結果は、生存の違いを評価する原動力とまではなっていなかった。そこで、Svensson氏らは、胸骨圧迫単独実施の優位性を評価する前向き無作為化試験（人口900万人のスウェーデン国内にある18の救急医療派遣センター、1センターのコール件数は約1万件/日）を行った。試験は、院外心停止が疑われ証言者がいるケースを、胸骨圧迫単独実施群と、胸骨圧迫＋人工呼吸の標準実施群とに無作為化し、30日生存率を主要エンドポイントとして実行された。両群の30日生存率に有意差認められず主要エンドポイント解析対象となるデータは、2005年2月～2009年1月の間に、1,276例あった。そのうち、620例が胸骨圧迫単独実施群に割り付けられ、652例が併用の標準実施群に割り付けられた。結果、両群の30日生存率は同等だった。単独群は8.7％（54/620例）、標準群は7.0％（46/656例）、絶対差1.7ポイント（95％信頼区間：1.2～4.6、P=0.29）で有意差は認められなかった。（武藤まき：医療ライター）

一般市民による心肺蘇生（CPR）について、米国ワシントン大学のThomas D. Rea氏らは、「胸骨圧迫を重視させるべきとの戦略を後押しする結果を得た」とする、胸骨圧迫単独実施と胸骨圧迫＋人工呼吸実施との有効性を比較した無作為化試験の結果を報告した。全体的な生存率改善に関しては両群で有意な差はみられなかったが、発作時の臨床症状別で解析した結果で、単独実施群の生存率の方が高い傾向がみられたという。NEJM誌2010年7月29日号掲載より。通報者へのCPR指示を、胸骨圧迫単独実施群、＋人工呼吸実施群に無作為化し検討一般市民によるCPRで、人工呼吸を実施することの有効性については明らかになっていない。Rea氏らは、胸骨圧迫単独実施よりも、胸骨圧迫＋人工呼吸併用実施の方が、生存率を改善するであろうと仮定し、多施設共同無作為化試験（米国ワシントン州キング郡とサーストン郡、英国ロンドン市）を行った。試験は、救急医療サービスに通報があった際に、通信隊員が胸骨圧迫のみを実行するよう指示する場合、もしくは胸骨圧迫＋人工呼吸を実行するよう指示する場合に無作為に割り付け実行された。対象は、18歳以上の院外心停止のケース（外傷、溺水、仮死状態は除く）で、通信隊員が、通報してきた現場に居合わせた一般市民によるCPR実行が必要と判断した場合だった。主要評価項目は、生存退院とし、副次評価項目は、神経学的転帰良好な生存退院［CPC（Cerebral Performance Category）5段階評価で1、2に該当］とされた。なお、患者に対する事前承諾は行われなかったが、生存回復後に試験に組み入れられていたことが知らされた。生存退院者割合は有意差認められず、ただし……患者登録は3地域トータルで、2004年6月1日～2009年4月15日に行われ計1,941例が試験に組み入れられた。内訳は、胸骨圧迫単独群に割り付けられたのは981例、胸骨圧迫＋人工呼吸併用群は960例だった。結果、生存退院した人の割合は、単独群12.5％、併用群11.0％で、両群間に有意差は認められなかった（絶対差：1.5ポイント、95％信頼区間：－1.4～4.4、P＝0.31）。副次評価項目の、神経学的転帰良好で生存退院した人の割合も両群間に有意差は認められなかった（それぞれ14.4％、11.5％、P=0.13）。ただし臨床症状別に検討した事前規定のサブグループ解析の結果、単独群の方が生存退院者の割合が高い傾向がみられた。すなわち、心原性心停止ケースにおける生存退院者の割合は、単独群15.5％に対し併用群12.3％（P=0.09）、AED適応ケースでは単独群31.9％に対し併用群25.7％（P=0.09）だった。（武藤まき：医療ライター）

65歳以上の2型糖尿病治療薬rosiglitazone服用者は、ピオグリタゾン（商品名：アクトス）服用者と比べて、脳卒中・心不全・全死亡リスクが増大、急性心筋梗塞も加えた複合イベントリスクも増大することが明らかにされた。米国食品医薬品局（FDA）のDavid J. Graham氏らが、約23万人の米国高齢者向け公的医療保険メディケア加入者について調べ報告したもので、JAMA誌2010年7月28日号（オンライン版2010年6月28日号）で発表された。これまでの研究でも、rosiglitazoneの服用が、重篤な心血管疾患イベントの発生リスク増大につながる可能性が示唆されていた。rosiglitazoneまたはピオグリタゾン服用者を最長3年間追跡同研究グループは、65歳以上でメディケアに加入し、2006年7月～2009年6月の間にrosiglitazoneまたはピオグリタゾンの服用を開始した22万7,571人について、最長3年にわたり追跡した。被験者の平均年齢は、74.4歳だった。エンドポイントは、急性心筋梗塞、脳卒中、心不全それぞれの発症と、総死亡、またそれらすべての複合イベントだった。rosiglitazone服用者は脳卒中リスク1.27倍、心不全1.25倍結果、追跡期間中のエンドポイントいずれかを発生した件数の合計は、8,667件だった。rosiglitazone服用者のピオグリタゾン服用者に対する、イベント発生に関する補正後ハザード比は、脳卒中が1.27（95％信頼区間：1.12～1.45）、心不全が1.25（同：1.16～1.34）、死亡が1.14（同：1.05～1.24）、複合イベントは1.18（同：1.12～1.23）だった。急性心筋梗塞については、1.06（同：0.96～1.18）と、有意差はなかった。また、ピオグリタゾン服用者に対するrosiglitazone服用者の、複合イベントの寄与リスクは1.68（95％信頼区間：1.27～2.08）イベント/100人・治療年だった。有害必要数は1年間で60（同：48～79）人への治療だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

妊娠34週～37週未満の後期早産では、新生児呼吸窮迫症候群（respiratory distress syndrome：RDS）などの呼吸器疾患発生リスクが、妊娠39～40週の満期出産に比べ有意に増大することが、米国内最新の大規模データで裏付けられた。この点に関するデータはこれまで、10年以上前の、米国外データによるものしかなかったが、米国イリノイ大学シカゴ校のJudith U. Hibbard氏らが、米国内約23万件の出産データを基にして調べ明らかにした。JAMA誌2010年7月28日号掲載より。2万弱の早産児のうち、36.5％がNICU同研究グループは、米国内の病院19ヵ所（12機関）での、2002～2008年の23万3,844件の出産について、後ろ向きに追跡した。主要評価項目は、RDS、新生児一過性多呼吸、肺炎、呼吸不全、振動換気法または通常換気法によるサポートの発症・発生だった。その結果、追跡期間内の後期早産1万9,334件のうち、7,055人（36.5％）が新生児集中治療室（NICU）入室となり、2,032人に呼吸機能障害が認められた。一方、満期出産は16万5,993人で、うちNICU入室となったのは1万1,980人（7.2％）、呼吸機能障害がみられたのは1,874人だった。RDS発症は妊娠38週の0.3％に対し34週の10.5％RDSを発症したのは、妊娠38週の0.3％（4万1,764児中140児）に対し、妊娠34週の新生児では10.5％（3,700児中390児）と大幅に高率だった。その他の呼吸器疾患について、妊娠38週と妊娠34週の新生児について比べてみると、新生児一過性多呼吸の発症率は0.4％対6.4％、肺炎は0.1％対1.5％、呼吸不全は0.2％対1.6％と、いずれも34週の群で高率だった。同傾向は、振動換気法または通常換気法によるサポートについても認められた。RDSの発症リスクは、妊娠34週から週数の増加につれて低下し（補正後オッズ比が34週40.1→38週1.1）た。妊娠37週の39～40週に対するオッズ比は3.1だったが、38週では有意差はなくなった。この傾向は、新生児一過性多呼吸（補正後オッズ比が34週14.7→38週1.0）、肺炎（同7.6→0.9）、呼吸不全（同10.5→1.4）についても認められた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

カナダ・トロント市の投身自殺名所の橋への自殺防止柵設置によって、その橋での自殺は解消されたものの、市全体の自殺率には変化がなかったことが、Sunnybrook Health Sciences Centre and Women’s College Hospital（トロント市）のMark Sinyor氏らの調査で明らかとなった。今回の結果と同様、これまでの調査でも防止柵設置後に全体の自殺率が低下したとの報告はない。一方、柵の設置がある程度自殺を予防しているのか、あるいは単に別の橋が代用されたり別の手段で自殺が試みられているのかははっきりしていないという。BMJ誌2010年7月24日号（オンライン版2010年7月6日号）掲載の報告。自殺防止柵設置前後の自殺既遂者約1万5,000人の記録を調査研究グループは、年間の投身自殺率が「金門橋（Golden Gate Bridge、アメリカ・サンフランシスコ市）」に次いで世界で2番目に高率の橋である「ブロア通り高架橋（Bloor Street Viaduct、カナダ・トロント市）」への自殺防止柵の設置が、自殺率に変化をもたらしたかについて調査を行った。対象は、1993～2001年（自殺防止柵設置前の9年間）および2003年7月～2007年6月（設置後の4年間）のオンタリオ州主席検死官事務所の記録に記載された自殺既遂者1万4,789人。主要評価項目は、ブロア通り高架橋、その他の橋、高層建築物からの人口当たりの年間投身自殺率、および他の手段による年間自殺率とした。投身自殺への誘惑に満ちた特別の場所ではないことが判明トロント市の人口当たりの年間投身自殺率は、ブロア通り高架橋への自殺防止柵設置前が56.4、設置後が56.6であり、設置前後で全体的な変化はみられなかった（p＝0.95）。防止柵設置前のブロア通り高架橋における平均年間投身自殺率は9.3であったのに対し、設置後は自殺は1件も起きていない（p＜0.01）。ブロア通り高架橋以外の橋における平均年間投身自殺率は、柵設置前の8.7に対し設置後は14.2と有意に増加しており（p＝0.01）、高層建築物からの投身自殺率は設置前の38.5から42.7へと増大したものの有意な差は認めなかった（p＝0.32）。著者は、「ブロア通り高架橋での投身自殺は防止柵の設置によって解消されたが、トロント市全体の人口当たりの年間投身自殺率に変化はなかった。その原因は、他の橋や高層建築物からの投身自殺が代償的に増加したためと考えられる」と結論し、「これらの知見により、ブロア通り高架橋が人を自殺に誘う独特の場所ではないこと、また防止柵を設置しても近隣に代わりになる橋などがあれば絶対自殺率には影響がない可能性が示唆される」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

　首つり/絞首/窒息による自殺未遂歴のある者は、その後の自殺成功率がレファランス（服毒自殺未遂）の6倍以上にのぼり、87％が1年以内に目標を達成し、90％以上が未遂と同じ方法で死亡していることが、スウェーデン・カロリンスカ研究所臨床神経科学部のBo Runeson氏らが実施したコホート研究で判明した。自殺は主要な死亡原因であり、自殺のリスクがある者の評価法および治療法のいっそうの改善は一般臨床における最優先課題である。自殺未遂歴はその後の自殺既遂の強力なリスク因子であり、精神疾患と自殺企図が共存する場合は既遂リスクがさらに増大するという。BMJ氏2010年7月24日号（オンライン版2010年7月13日号）掲載の報告。初回自殺未遂の方法別の転帰を解析　研究グループは、未遂に終わった自殺の方法とその後の自殺既遂リスクの関連を検討するために、フォローアップ期間が21～31年に及ぶ全国的な長期コホート研究を実施した。　対象は、1973～1982年の入院患者のうち過去に自殺未遂歴のある4万8,649人で、1973～2003年までの自殺既遂状況を調査した。Cox多変量回帰モデルを用い、服毒を基準として初回自殺未遂の方法別の転帰について解析を行った。首つり未遂した人はその後90％以上が首つりで自殺に成功していた　フォローアップ期間中に5,740人（12％）が自殺した。自殺既遂リスクは、以前に未遂に終わった自殺の方法によって大きなばらつきがみられた。　転帰が最も不良だったのは、以前に未遂に終わった自殺の方法が首つり、絞首、窒息の者であった。すなわち、この群の男性の54％（258人）および女性の57％（125人）が後に自殺に成功しており（年齢、性別、教育歴、国外からの移住状況、精神疾患の併発状況で補正後のハザード比：6.2、95％信頼区間：5.5～6.9）、87％（333人）は未遂後1年以内に目標を達成していた。　これ以外の未遂自殺の方法（ガス自殺、高所からの飛び降り、拳銃や爆薬の使用、入水）は、その後の自殺既遂リスクが首つりに比べて有意に低かったが、それでもハザード比は1.8～4.0に達していた。　刃物などで身体を切る、刺すなどの方法（補正ハザード比：1.0）、その他の方法（同：0.9）、自殺未遂の遅発効果やその他の自傷行為による損傷（同：0.7）がその後に自殺既遂に至るリスクは、レファランスカテゴリーとした服毒（未遂法の84％を占め、最も多い）とほぼ同じレベルであった。　自殺成功者のほとんどが、未遂に終わった自殺の方法と同じ方法で死亡しており、たとえば首つり未遂者はその90％以上が首つりで自殺に成功していた。著者は、「社会人口学的な交絡因子や精神疾患の併発状況で補正を行っても、未遂に終わった自殺の方法によってその後の自殺既遂リスクを予測できることが示された」と結論し、「首つり、入水、拳銃や爆薬、高所からの飛び降り、ガス自殺が未遂に終わった者には、強力なアフターケアを行うべきである」と主張している。

QLifeは7月30日、今年度から多くの医療機関の会計窓口で原則発行義務化された「明細書」について、患者にアンケート調査を行い、2010年4月以降に医療機関を受診した全国511名から回答を得た結果を発表した。調査は、2010年4月以降に医療機関を1度以上受診した511名を対象に、2010年7月14日～20日にインターネット上で行われた。それによると、領収書とは別に明細書が無料発行されることを患者の7割が知っており、実際に受け取ったことがあるという回答も9割近くにのぼった。ただし、第一印象は「領収書と差がない」「2回目からは不要」など様々で、内容を見ることさえしなかった人も24％いた。また「裏側を広告に使うべき」との回答が65％あった。明細書のメリットについては、「請求に安心」「医療機関に信頼感が増す」が多かった。「医療を勉強しやすく」「治療内容について医療者と話しやすく」という人も5割を超えた。患者の約半分が、過去に請求に疑問や不信感を抱いたことがあるが、質問をしなかった人も多く、こうした経験を持つ人の方が明細書の発行を高く評価していた。詳細はこちらhttp://www.qlife.co.jp/news/1322.html

日本イーライリリー株式会社は7月30日、骨粗鬆症治療の現状を把握するため、代表的な治療薬である骨吸収抑制剤で薬物治療中の65歳以上の女性患者103名を対象に実施した、現在の病状や治療薬に関するインターネット調査の結果を発表した。調査の実施時期は2010年5月。その結果、現在治療中の患者の約半数（47.6％）は服用中の治療薬について十分な満足を感じておらず、最も不満を感じているのは「効果を実感するまでの期間」（37.5％）であることがわかった。さらに、治療を開始してから骨密度が「減っている」（4.8％）または「変わらない」（51.5％）と答えた人が半数以上（56.3％）おり、また、約1割（10.7％）の患者が治療薬服用中に骨折を経験していることも確認できたという。一方、患者の多くが、「骨密度を増やしたい」（76.7％）、「骨折をしたくない・繰り返したくない」（54.4％）、「骨粗鬆症を完治させたい」（42.7％）　という目的を持って治療を開始しており、治療薬への期待と実際に感じる効果にギャップがあることが明らかになったとのこと。詳細はプレスリリースへhttps://www.lilly.co.jp/pressrelease/2010/news_2010_15.aspx

長期にわたる飲用水を介したヒ素曝露が死亡率を増大させていることが、アメリカ・シカゴ大学のMaria Argos氏らがバングラデシュで実施したコホート研究（HEALS試験）で示された。バングラデシュ国民の350～770万人を含め、世界で数百万の人々が飲用水を介して慢性的にヒ素に曝露されている。しかし、これまでヒ素曝露と死亡率との関連について個人レベルのデータを用いてプロスペクティブに検討した調査はなかったという。Lancet誌2010年7月24日号（オンライン版2010年6月19日号）掲載の報告。 ヒ素曝露量との死亡の関連を検討する前向きコホート研究HEALS試験の研究グループは、バングラデシュ国民を対象に、長期的および直近のヒ素曝露状況の変動と、全死亡や慢性疾患死との関連について評価するために、プロスペクティブなコホート研究を実施した。バングラデシュ・アライハザール（Araihazar）在住の地域住民1万1,746人（18～75歳）を抽出し、訓練を受けた医師が面接して臨床的な評価を行った。参加者の登録は2000年10月～2002年5月に行い、2年に1回のフォローアップを実施した。2009年2月までに得られたデータにつき、交絡因子を補正のうえCox比例ハザードモデルを用いてヒ素曝露量別の死亡率のハザード比（HR）を算出した。井戸水のヒ素含有量、毎日のヒ素曝露量、尿中総ヒ素濃度と死亡率が相関2000年10月～2009年2月の間に407人の死亡が確認された。多変量解析により、ベースライン時にヒ素含有量が10.0μg/L以下の井戸水を飲用している住民との比較において、含有量10.1～50.0μg/L、50.1～150.0μg/L、150.1～864.0μg/Lの井戸水を飲用している住民の全死亡の補正HRを算出したところ、それぞれ1.34（95%信頼区間：0.99～1.82）、1.09（同：0.81～1.47）、1.68（同：1.26～2.23）であり、ヒ素曝露が死亡率を増大させていることが示唆された。同様に、毎日のヒ素曝露量や尿中総ヒ素濃度の解析でもヒ素曝露と死亡率の関連が示された。一方、直近のヒ素曝露量の変動（2年毎に測定された尿中総ヒ素濃度の差）は死亡率にさほど影響を及ぼさなかった。著者は、「飲用水を介した長期的なヒ素曝露が死亡率の増大と関連することが示された」と結論し、「このコホートのフォローアップデータは、ヒ素曝露の長期的な影響や曝露量の変動の影響を評価する際に使用できるだろう。ヒ素曝露による健康被害を軽減する方策の立案と医療資源の確保が喫緊の課題である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

1型糖尿病の妊婦に対しサプリメントとしてビタミンCとビタミンEを投与する方法は、子癇前症のリスク低下には効果がないことが、イギリスRoyal Victoria病院（ベルファスト）のDavid R McCance氏らによる無作為化試験（DAPIT試験）で示された。子癇前症は、妊娠後期にみられる妊娠誘発性の高血圧と新規発症の蛋白尿で特徴付けられる多系統疾患であり、未経産、20歳未満、40歳以上、肥満、子癇前症の既往歴、多胎妊娠、慢性高血圧・腎疾患・自己免疫疾患・抗リン脂質症候群・糖尿病などの既存疾患がリスク因子となることが指摘されている。既存疾患のない妊婦に抗酸化物質を投与しても子癇前症は低下しないことがすでに報告されているが、糖尿病の妊婦に対するビタミン類の効果は不明だという。Lancet誌2010年7月24日号（オンライン版2010年6月26日号）掲載の報告。ビタミンC/Eとプラセボで子癇前症予防効果を評価DAPIT試験の研究グループは、1型糖尿病の妊婦を対象にサプリメントとしてのビタミンCとビタミンEの投与が子癇前症の発症に及ぼす効果を評価するために無作為化プラセボ対照比較試験を実施した。イギリスの25施設から、妊娠前に1型糖尿病に罹患しており、妊娠8～22週、単胎妊娠、16歳以上の女性が登録された。これらの妊婦が、分娩まで1日1回ビタミンC 1,000mg＋ビタミンE 400IU（α-tocopherol）を投与する群あるいはプラセボ群に無作為に割り付けられた。試験関係者と参加者には、治療割り付け情報は知らされなかった。主要評価項目は、子癇前症（蛋白尿を伴う妊娠高血圧）の発症とし、modified ITT解析が行われた。子癇前症発症率：15% vs. 19%、有意差はないがベネフィットの可能性も2003年4月～2008年6月までに762人の妊婦が登録され、ビタミンC/E投与群に379人が、プラセボ群には383人が割り付けられた。子癇前症の評価は、ビタミンC/E投与群の375人、プラセボ群の374人で可能であった。子癇前症の発症率は、ビタミンC/E投与群が15%（57/375人）、プラセボ群は19%（70/374人）であり、両群間に差を認めなかった（リスク比：0.81、95%信頼区間：0.59～1.12）。母体および新生児ともに有害事象の報告はなかった。著者は、「サプリメントとしてビタミンCとビタミンEを投与する方法は、1型糖尿病の妊婦における子癇前症のリスクを低下させなかった」と結論したうえで、「ベースライン時に抗酸化物質が低下した状態にある女性では、サプリメントとしてのビタミン類の投与がベネフィットをもたらす可能性は残されているため、さらなる検討を要する」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

日本イーライリリーは、7月28日「ADHDのある子どもに、将来を見据えた支援を～小児期から、思春期・成人期への視点～」と題しプレスセミナーを開催した。セミナーでは、国立国際医療研究センター国府台病院 精神科部門 齊藤万比古氏が「ADHDの経過と支援」を、ADHD患者の親である高橋洋輔氏（仮名）が、お子さんの経過と今後についてそれぞれ発表した。セミナーの中で齊藤氏は次のように述べた。ADHDは通常幼児期または児童期に見出される障害であり、成人期には障害を残すことが少ないという理解があった。しかし、近年の欧米の研究では、58～68％のADHD患者の親が「症状は青年期以降も持続している」と評価しているとするデータも出てきており、実臨床の経験からも成人期以降も課題が残ることは明らかである。ADHDは、原疾患に行動障害や情緒障害が併存し、やがて反社会性の進行、内在化障害の進行といった二次障害に発展する。実際、多くの患者が疾患を認識する頃にはすでに二次障害を併存しており、病態は複雑化している。ADHD当事者の青年期以降の困難は、内在性障害（大うつ病、不安障害など）、抑うつパーソナリティ、アルコールなどの物質使用障害、反抗挑戦性障害のリスクが高いことにある。また、反抗挑戦性障害と薬物乱用が重なると、うつ・不安障害をきたしやすいとされる。そのため、ADHD治療は症状の改善だけでなく、社会適応上の障害がほとんど問題にならないよう支援することも目標となる。このように、青年期以降も多くの精神的社会的リスクを抱え続けることとなるADHD患者においては、児童期からの継続治療と支援は必須であるといえる。ADHDのお子さんを抱える高橋洋輔氏（仮名）は、現在の状況には光を見いだしているが、コンサータ（メチルフェニデート）とストラテラの2剤でコントロールしている症状が、18歳からはストラテラ1剤しか使用できなくなることに不安を感じるとコメントした。今回、ストラテラが18歳以降も継続使用が可能になったことは朗報であるが、ADHD治療薬が十分であるとはいえない。現在、児童期に使用できる薬剤はコンサータとストラテラだけであり、さらに18歳以降も継続使用できる薬剤はストラテラのみである。ちなみに、今回の適応は18歳以前からの継続使用であり、18歳以降にADHD罹患が判明したケースには適応できない。青年期以降の適応は現在治験進行中である。（ケアネット　細田 雅之）

　生き方 死に方を考える社会フォーラムは医療人文学研究会と共催で、2010年8月7日（日）に大阪府の豊中市千里公民館にて「一般公開シンポジウム　終末期医療と人の死を考える」を開催する。　開催概要は以下の通り。日時：2010年8月7日（日）14：00～17：00会場：豊中市千里公民館 3Ｆ 第一講座室料金：入場無料（どなたでもご自由にご参加ください）◆ゲスト恒藤 暁（大阪大学大学院医学系研究科教授・緩和医療学）「緩和ケアからみる現代医療の光と影」森岡 正博「日本人の死生観と現代に求められる死の哲学」◆ホスト大村 英昭（関西学院大学社会学部教授）石蔵 文信（大阪大学大学院医学系研究科准教授）主催： 生き方 死に方を考える社会フォーラム共催：医療人文学研究会連絡先： 大阪大学人間科学研究科文化社会学研究室山中浩司　Tel/Fax：06-6879-8078　e-mail：yamanaka@hus.osaka-u.ac.jp詳細は「医療人文学研究会」ウェブサイトへhttp://bunka.hus.osaka-u.ac.jp/medical_humanities/meeting.html

近年、1型糖尿病患者向けにインスリン治療器具が様々に開発され、従来の注射療法に代わる、小型携帯型24時間自動注入可能なインスリンポンプ、さらには血糖センサー付インスリンポンプが登場した。本論は、米国ミネアポリスにあるPark Nicollet国際糖尿病センターのRichard M. Bergenstal氏ら「STAR 3」研究グループが、最新の血糖センサー付インスリンポンプについて、従来の注射療法との有効性を比較した1年にわたる多施設共同無作為化試験結果の報告で、小児、成人とも有意に血糖コントロールが改善し、目標血糖値達成割合も高かったという。これまでも、インスリンポンプが注射療法よりも有効であることは明らかにされていたが、小児については結果にバラつきがあった。NEJM誌2010年7月22日号（オンライン版2010年6月29日号）掲載より。成人329例、小児156例を、最新ポンプ療法群と従来注射療法群に無作為化試験は、1型糖尿病で血糖コントロール不良の、成人（19～70歳）329例と小児（7～18歳）156例の計485例を、血糖センサー付インスリンポンプで治療する群（ポンプ療法群、成人166例、小児78例）と、1日複数回の注射療法群（成人163例、小児78例）とに無作為化して行われた。主要エンドポイントは、追跡1年時点の血糖値（HbA1c）の、ベースラインからの変化。患者は、遺伝子組み換え型インスリンアナログ製剤を投与され、専門家医療チームが管理指導にあたった。1年時点の血糖値低下、7％未満達成割合ともにポンプ療法群に軍配ベースラインでの両群の平均HbA1c値はともに、8.3％だった。1年時点で、その値は、ポンプ療法群は7.5％と、注射療法群の8.1％よりも有意に低下していた（P＜0.001）。＜7%目標達成患者の割合は、注射療法群よりもポンプ療法群で大きかった（27％対10％、P＜0.001）。重症低血糖発生は、ポンプ療法群は100人・年につき13.31例、注射療法群は100人・年につき13.48例で、有意差は認められなかった（P=0.58）。また、両群とも体重増加はみられなかった。（医療ライター：武藤まき）

米国では毎年20万件以上の膝前十字靱帯（ACL）再建手術が行われ、直接医療費は約30億ドルに上ると推計されるが、ACL再建が他の治療に比べて優れているとのエビデンスは、質の高い無作為化試験によっても明らかにはなっていない。ACL断裂は、若年者の活動性に重大な損傷をもたらすため、特にスポーツ愛好者・選手は、スポーツ再開を望み断裂修復こそが最良であるとみなし手術を受けるが、治療の中心はあくまで保存療法（体系的リハビリテーション）である。ただし現状では必ずしもリハビリは行われていない。そこで、スウェーデンのランド大学臨床科学整形学部門のRichard B. Frobell氏らは、ACL断裂の至適な治療戦略に関する検討を行った。NEJM誌2010年7月22日号掲載より。リハビリ＋早期ACL再建 vs.リハビリ＋必要に応じたACL再建Frobell氏らが検討した治療戦略は、体系的リハビリテーション＋早期ACL再建（早期再建術群）と、体系的リハビリテーション＋必要に応じて行うACL再建（待機的再建術群）の2つで、無作為化試験にて行われた。対象は急性期のACL断裂を有した活動的な若年者121例。主要アウトカムは、ベースラインから2年時点までの、KOOS（Knee Injury and Osteoarthritis Outcome Score）の、4つのサブスケール（疼痛、症状、スポーツ・レクリエーション時の機能、膝に関係するQOL）の平均スコア（0～100；点が高いほど良好）の変化とした。副次アウトカムには、KOOSのサブスケール5つすべて（前述＋ADL機能）、SF-36健康調査票の結果、Tegner Activity Scaleスコアを含んだ。2年時の主要アウトカムの差は0.2ポイント早期再建術群に割り付けられた被験者62例のうち、1例は手術を受けなかった。一方、待機的再建術群に割り付けられた被験者59例は、手術を受けたのは23例で、36例はリハビリテーションのみで手術は必要としなかった。KOOS（4）の平均スコアの変化は、2年時点で、早期再建術群が39.2ポイント、待機的再建術群が39.4ポイントで、両群の絶対差は0.2ポイント（95％信頼区間：－6.5～6.8、P=0.96）だった。副次アウトカムについても、両群治療戦略間に有意な違いは認められなかった。有害事象は両群で同等に認められた。実際に行われた治療に基づき分析した結果も同様だった。これらからFrobell氏は、「ACL断裂を有した活動的な若年者では、リハビリ＋早期ACL再建術の治療戦略が、リハビリ＋必要に応じたACL再建術の治療戦略と比べ、優れているとは認められなかった。また後者の治療戦略を取ることで、再建手術がかなり減った」と結論している。（医療ライター：武藤まき）

HIVワクチン接種者の血清反応陽性（VISP）頻度について調査が行われた。HIVワクチンは過去20年間で様々なアプローチ、ターゲット、投与タイプの製品開発が進められ、3万人以上に臨床試験が行われている。そのためHIV検査の解釈に混乱が生じている可能性があるとして行われた。米国シアトルにあるFred Hutchinsonがん研究センターHIV/AIDS戦略部門のCristine J. Cooper氏らによるもので、JAMA誌2010年7月21日号にて掲載されている。過去10年間のワクチン接種非感染者2,176例を対象調査は、2000～2010年の間に、米国、南米、タイ、アフリカで実施・完了したHIVワクチン臨床試験（phase 1：25試験、phase 2a：2試験）に参加し、血清反応陰性だった2,176例を対象に行われた。VISP判定には、FDA認可の一般的な三つのEIAキットが使われ、HIVのルーチン診断アルゴリズムを用いてVISP頻度が評価された。主要評価項目は、EIAキットで反応があり（一つ以上）、ウエスタンブロット法陰性あるいは境界型/非定型陽性、核酸検査HIV-1陰性と定義されたVISPの頻度とした。ワクチンの種類で異なる対象2,176例のうち、908例（41.7％、95％信頼区間：39.6％～43.8％）でVISPが認められた。VISPの頻度はワクチンの種類によって異なることが認められた。アデノウイルス5型ワクチンでは86.7％（95％信頼区間：83.3％～89.7％、399/460例）、ポックスウイルスワクチン単独あるいはブースト接種では53.4％（同：49.2％～57.7％、295/552例）、DNA単独ワクチンでは6.3％（同：4.4％～8.7％、35/555例）だった。また全体で、VISPの占める割合が最も多かったのは、HIV 1/2（rDNA）EIAキットで40.9％（891/2,176検査）、rLAV EIAキットは21.4％（150/700検査）、HIV-1 Plus O Microelisa Systemキットは14.7％（193/1,309検査）、HIV 1/2 PeptideキットとHIV 1/2 Plus Oキット合わせて8.8％（189/2,150検査）だった。なお、VISPだった908例のうち、HIV 1/2（rDNA）EIAキットで反応なしだった被験者は17例（1.9％）だった。グリコプロテイン140ワクチン接種者（70例）は全例でVISPが認められた。そのうち94.3％が三つすべてのEIAキットで反応がみられた。VISPでウエスタンブロット法の結果を有していた901例について、92例（10.2％）がウエスタンブロット法陽性（ワクチン製品タイプによらず非定型陽性）、592（65.7％）が同境界型陽性だった。VISPだった被験者のうち、エンベロープ遺伝子を含まないワクチンを接種されたのは8例だけだった。これらからCooper氏は、「HIVワクチン接種者のVISPはよくみられることで、特にHIV-1エンベロープ遺伝子と集団特異的なコア抗原遺伝子タンパクを含むワクチンで多い。VISPの発現はワクチンによる免疫獲得によるもので、EIA法での検出が有用であることが明らかになった」と結論している。（医療ライター：朝田哲明）

米国疾病管理予防センター（CDC）は、救急外来部門を含む医療機関での、ルーチン（無目標）強制迅速HIVスクリーニングを行うことを推奨している。このアプローチにより発見される診断未確定のHIV感染は0.1％に上るというが、これまで救急部門だけをみた場合の実施の有用性は明らかになっていない。そこで、デンバーヘルス医療センター救急部門Jason S. Haukoos氏らが救急部門のみを対象とする調査を行った。結果、若干だが識別できた患者が増えていたことが明らかになった。ただし病期は進行していたという。JAMA誌2010年7月21日号掲載より。4ヵ月おきに強制スクリーニング期間を設定し特定できた患者数を調査調査は、デンバーヘルス医療センター（477床）救急部門で行われ、無目標強制迅速HIVスクリーニングが、医師が確定診断のため迅速検査を依頼した場合と比べて、より多くの新規患者を特定できるかどうかについて検討された。都市部の公的セイフティネット病院としての役割を担う同センター救急部門には、年間約5万5,000人の患者が訪れる。そのうち検査に同意を示すことが可能だった16歳以上の患者を対象に、2007年4月15日から2009年4月15日の間、4ヵ月おきに強制スクリーニング期間を設け実施した。合間の4ヵ月間は、医師が診断を必要とした場合のみ実施。主要評価項目は、新規に診断されたHIV感染者数と、スクリーニングおよび診断検査との関連とした。無目標強制迅速HIVスクリーニングと新規HIV診断は独立して相関強制スクリーニング期間における適格患者の合計は2万8,043人だった。そのうち6,933人（25％）がHIV検査を受けた。内訳は、強制的に受けた人6,702人（スクリーニング群）、強制期間中だったが医師が診断確定のため必要と判断し受けた人231人（必要診断検査群）だった。このうち新規HIV患者は、スクリーニング群10/6,702人・0.15％（95％信頼区間：0.07％～0.27％）、必要診断検査群5/231人・2.2％（同0.7％～5.0％）で特定された。一方、必要診断検査期間における適格患者の合計は2万9,925人。そのうち243人（0.8％）が検査を受け、特定された新規HIV患者は4/243人・1.6％（95％信頼区間：0.5％～4.2％）だった。強制期間における新規HIV患者の有病率は、15/28,043人・0.05％（同：0.03％～0.09％）、必要診断期間における有病率は、4/29,925人・0.01％（同：0.004％～0.03％）で、無目的強制迅速HIVスクリーニングと新規HIV診断は、母集団、保険種別、必要診断が強制期間中だったかどうかについて補正後も、独立した相関が示された（リスク比：3.6、95％信頼区間：1.2～10.8）。新規診断患者のCD4細胞数の中央値は、強制期間群で特定された患者の場合は69/microL（IQR：17～430）、必要診断期間群は13/microL（IQR：11～15）だった。（医療ライター：朝田哲明）