バレニクリン（商品名：チャンピックス）は効果的な経口禁煙補助薬であるが、自殺行動、自殺リスクを増加させる可能性があるとの懸念が広がっている。バレニクリンが普及しだして以降、喫煙者における自殺リスクが高まっているとの報告が相次いでいるためだ。そこでイギリス・ブリストル大学社会医療部門のD Gunnell氏らの研究グループは、バレニクリンが、bupropionやニコチン置換療法など他の療法と比較して、自殺行動、自殺リスクの増加と関連があるのかを目的とした大規模な無作為化コホート研究を行った。BMJ誌2009年11月7日号（オンライン版10月１日号）掲載より。ニコチン置換療法および禁煙補助薬治療を受けた8万例を対象研究対象となったのは、General Practice Research Databaseに登録された、イギリス国内で2006年9月1日から2008年5月31日の間に、新しい禁煙治療のセッションを開始した18～95歳の男女80,660例。追跡期間中の初期治療で処方されたのは、ニコチン置換製品（n=63,265）、バレニクリン（n=10,973）、bupropion（n=6,422）だった。主要評価項目は、致死的または非致死的の自傷とし、副次評価項目は自殺念慮とうつで、すべてCox比例ハザード・モデルを使って検討された。自傷リスクは2倍、ただしエビデンスは見つからずバレニクリンが、自傷リスク（致死的自傷2例、非致死的自傷166例）の増加と関連するという明白なエビデンスは認められなかったものの、95%信頼区間値から2倍増のリスクを除外することはできなかった。ニコチン置換製品と比較して、バレニクリンを処方された者の自傷に関するハザード比は1.12（95%信頼区間：0.67～1.88）であり、bupropionを処方された者は1.17（同：0.59～2.32）だった。バレニクリンとうつ（2,244例）リスク増加との関連（ハザード比：0.88、95％信頼区間：0.77～1.00）、また自殺念慮（37例）リスク増加との関連（同：1.43、0.53～3.85）についても、エビデンスは認められなかった。これらから研究グループは、バレニクリンの投与に伴う自傷の2倍リスク増加は除外できないとしつつも、自殺行動との関連をうかがわせる懸念についてはいくらかの安堵感を提供するものだったと述べている。

救急外来での効率・効果的な頚椎損傷画像診断のためにカナダで考案された「Canadian C-Spine Rule」について、実際の導入効果を評価する前向き無作為化試験が、カナダ・オタワ大学救急部門のIan G Stiell氏らにより行われた。導入前後では、画像診断の実施率が13％減少するなど、この戦略が有効であることが示されたという。BMJ誌2009年11月7日号（オンライン版10月29日号）掲載より。カナダ12ヵ所のERで1万2千例を対象に無作為化試験Canadian C-Spine Ruleでは、大きく3つのクエスチョン――画像診断が必要なハイリスク要因があるか（65歳以上、四肢の感覚異常など）、リスクは低いのか（単純な後部からの自動車衝突事故、歩行可、ER内で座位を保持など）、首を左右45度自転できる――で画像診断の必要性を振り分ける。以前に行われた8千人超の試験で、感度99％という診断率の高さ、およびこのルール導入で画像診断率は現状の6割程度に抑えることができる可能性が示されていた。しかし、実証データが十分ではないことから普及は進んでいない。Stiell氏らは今回、ルールの導入効果を検証するため、カナダの大学病院および地域病院の救急部門12ヵ所（介入群、対照群各6ヵ所）を対象に、前向きクラスタ無作為化試験を行った。介入群施設では、ルールを実行するために、教育、方針説明、放射線に関するリアルタイムな助言などが行われた。一方、対照群には頚椎画像診断をオーダーすることに関する医師の行動を変えさせるための特異的な介入は行われなかった。被験者は、12施設を頭か首の鈍的外傷を呈し受診した成人11,824例。主要評価項目は、介入前後12ヵ月の頚椎画像診断率とした。介入施設の画像診断率は減少、半面、対照群は増大結果、介入群では頚椎画像診断率が介入前後で12.8％（95％信頼区間：9～16%）、相対的に減少した（前61.7% vs. 後53.3%、P=0.01）。一方、対照群では、12.5%（同：7～18%）、相対的に増大していた（前52.8% vs. 後58.9%%、P=0.03）。これらの変化は、両群比較時も有意だった（P

エーザイ株式会社は17日、鎮静剤「LUSEDRA（一般名：fospropofol disodium）注射剤」について、米国にて発売を開始したと発表した。同剤は全身麻酔についての訓練を受けた医療従事者によって使用されることになるという。LUSEDRA注射剤は、プロポフォールの水溶性プロドラッグで、静脈注射後、体内で酵素（アルカリ・フォスファターゼ）によりプロポフォールに変換され、鎮静効果を発現する。同剤は、監視下鎮静管理（monitored anesthesia care: MAC）による、成人患者の検査もしくは処置における鎮静の適応について、2008年12月に米国食品医薬品局（FDA）より承認された。なお、同剤は、FDAよりスケジュールIV医薬品に規制分類指定されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.eisai.co.jp/news/news200948pdf.pdf

株式会社ナナオは16日、ワイドパネルを採用した地上デジタルチューナー内蔵の11.0 型アーム式液晶TV EIZO FlexView 115A（オープン価格）を2010年2月1日より発売すると発表した。FlexView 115Aは、2011年のアナログ放送停波以降もテレビ視聴が安心して行えるよう地上デジタルチューナーを内蔵した、医療施設のベッドサイド向け液晶テレビ。FlexView現行モデルではインターフェースユニットに内蔵している地上デジタルチューナーを、FlexView 115Aではモニター背面部に内蔵している。これによりインターフェースユニットを設置するスペースを確保する必要がなく、容易に、かつすっきりと設置できるという。透析室では、透析コンソールの設置などによりベッド周りが狭くなる。アームを専用取り付け金具で固定するFlexView 115Aの場合、オーバーテーブルなどのテレビ本体を置くスペースが開放され、ベッドサイドを広く使うことができる。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.eizo.co.jp/company/news/2009/files/NR09-027.pdf

　三菱重工業株式会社は16日、世界で初めてタンパク質分解酵素と尿素を織り込んだ、同社独自の「バイオクリアフィルタ」を利用して、ウイルスや花粉などのアレル物質の働きを抑制できる、高性能マスク「バイオクリアマスク」を開発したと発表した。　このマスクは同社の空調機器に採用している独自のフィルター技術を応用したもので、インフルエンザや花粉症の予防に大きな効果が期待できるという。同社は今後、商品化に向けたモニタリングに着手し、既存の高機能マスクを凌ぐ“携帯空気清浄機”の愛称で市場を開拓するとのこと。　バイオクリアフィルタは、2006年から同社の家庭用エアコンに搭載されている。酵素とともに、化粧品や医薬品などで幅広く使われている尿素をフィルターに織り込むことにより、アレル物質や各種ウイルスを変性させ、活動を抑える。具体的には、バイオクリアフィルタ上に捕集したウイルスやアレル物質のタンパク皮膜（エンベロープ膜）の高次構造を、尿素で一時的に緩めて変性状態とし、さらに酵素によって、変性状態のタンパク質を、切断、低分子化することでウイルスやアレル物質の活動を衰えさせる。この仕組みがフィルター内にウイルスなどを捕集するだけのマスクとは異なるという。　マスク本体は4層構造で、手術室などの医療現場で使われている捕集率が高いサージカルマスクに、バイオクリアフィルタ機能を付加している。捕集した細菌などがマスク内で増殖、再飛散するといった危険性を、バイオクリアフィルタで抑制でき、また、この尿素と酵素を加工したフィルターは、ヒトの呼気の温度と湿度で最も効率よく働くよう設計されているとのこと。　同社は、モニタリングを同社内中心に今年度一杯実施する計画で、並行して社外から問い合わせや引き合いがあれば、試作品を提供して市場調査も進めていくとしている。また、2010年2月16日（火）～19日（金）に東京ビッグサイトで開催される「HVAC＆R JAPAN 2010 冷凍・空調・暖房展」にも出品し、来場者へのサンプル配布も予定しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.mhi.co.jp/news/story/0911164872.html

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニーは、非吸収性素材のプロリーンと吸収性素材のモノクリルで編成された成人鼠径ヘルニア手術用半吸収性メッシュ「ULTRAPRO HERNIA SYSTEM」（販売名：ウルトラプロ ヘルニアシステム）を、2009年11月1日より発売した。ウルトラプロ ヘルニアシステムは、今年2月に発売したウルトラプロ プラグと並んで、成人鼠径ヘルニアの手術方法の一つである「メッシュ法」で使用される国内初の半吸収性人工補強メッシュとなる。ウルトラプロ ヘルニアシステムは、非吸収性素材のプロリーンと吸収性素材のモノクリルとのコンビネーションにより、術中の操作性を損なうことなく、体内に残る異物量を必要最小限に抑え、炎症反応を減少させることが期待できるという。また、メッシュのポアサイズ（編み目）を大きくすることにより、過剰な瘢痕組織の形成が避けられることが期待できるとのこと。さらに、メッシュ全体の約70％を占める吸収性素材モノクリルは術後約120日で体内に吸収されるため、過剰な瘢痕組織が形成されにくく、術後の異物感や疼痛を軽減できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2009/1116/index.html

「うつの痛み」情報センターは、患者と医師の「うつ病に伴う身体症状としての『痛み』の認識」や、「患者さんに及ぼす影響」などを明らかにするため、WFMH（世界精神保健連盟）、イーライリリー社及びパートナー企業が実施した世界調査“Depression：The Painful Truth” と同じ内容の調査を、日本国内で実施し、調査結果を発表した。日本イーライリリー株式会社が17日に報告した。この調査は、過去5年以内にうつ病と診断され、現在うつ病治療薬を服用している患者（有効回収数：297）およびうつ病、うつ状態の患者を1ヵ月に1人以上診察している一般内科医師および精神科医（有効回収数：309）を対象に実施された。その結果、患者の6割が身体の「痛み」を経験している一方、医師の「患者さんの多くに『痛み』がある」との認識は3割に留まり、患者と医師の認識のギャップが明らかになった。また、医師は、「痛み」の治療がより良い治療に繋がると認識しているにもかかわらず、多くの患者は「痛み」がうつ病の症状のひとつであるという認識がなく、医者に伝えないままで、より良い治療に繋がっていないことがわかった。患者側の認識では、うつ病の診断前に「痛み」がうつ病の症状の一つだと知っていた人はわずか21.9％で、うつ病の痛みは「頭痛」だけではなく、「最も痛みがひどい」症状の66.3％は「頭痛」以外の症状であったという。また、「痛み」が原因で仕事を休んだ平均日数は年間106.7日で、「痛み」が原因で、仕事の能率は平均51.0％低下し、「痛み」が原因で家事の能率は平均52.1％低下するとのことであった。一方、医師側の認識では、62.8％が「身体的な痛みの治療が成功しないと再発リスクが増大する」と認識しており、約7割にあたる68.9％の医師が「精神的、身体的な痛み双方の治療で症状消失の可能性大」と認識していた。調査結果の詳細はこちらhttp://www.utsu.ne.jp/itami/survey/outline.html

新たなグルカゴン様ペプチド1（GLP-1）アナログ製剤であるliraglutideは、肥満者の体重を減少させて肥満関連リスク因子を改善し、糖尿病前症を低減することが、デンマークCopenhagen大学生命科学部のArne Astrup氏らNN8022-1807 Study Groupが実施した無作為化試験で明らかとなった。ヨーロッパでは過去20年間で肥満者が3倍に増え、成人の約半数が過体重だという。liraglutideはヒトGLP-1と97%の構造的相同性を持つアナログ製剤で、半減期が約13時間と長いため1日1回皮下注で治療が可能。用量依存性に体重を減少させ、HbA1cの低減作用を持ち、膵β細胞機能および収縮期血圧を改善することが確認されており、2型糖尿病と肥満の治療薬として期待されている。Lancet誌2009年11月7日（オンライン版2009年10月23日号）掲載の報告。4種類の用量群、プラセボ群、orlistat群の6群を比較する二重盲検試験NN8022-1807 Study Groupは、liraglutideが2型糖尿病を有さない肥満者の体重に及ぼす影響および耐用性について検討する二重盲検プラセボ対照無作為化試験を実施した。2007年1～9月までに、ヨーロッパの8ヵ国19施設から18～65歳の肥満者（BMI 30～40kg/m2）564人が登録された。これらの肥満者が、liraglutideの4種類の用量を1日1回皮下注する群［1.2mg群（95人）、1.8mg群（90人）、2.4mg群（93人）、3.0mg群（93人）］、プラセボ群（98人、1日1回皮下注）あるいは承認済みの抗肥満薬である消化管リパーゼ阻害薬orlistat 120mgを投与する群（95人、1日3回経口投与）のいずれかに無作為に割り付けられた。被験者は、2週間のrun-in期間と20週の試験期間中は1日500kcalの低エネルギー食を摂り、身体活動の増強の指導を受けた。主要エンドポイントはintention-to-treat解析による体重の変化とした。試験完遂者は引き続き84週のオープンラベル試験に登録された。用量依存性に体重が減少、高用量ではorlistatと有意差が、降圧作用や糖尿病前症抑制効果もプラセボ群に比べ、liraglutide 1.2mg群（p＝0.003）およびliraglutide 1.8～3.0mg群（p＜0.0001）は有意に体重が減少し、orlistat群との比較でもliraglutide 2.4mg群（p＝0.003）およびliraglutide 3.0mg群（p＜0.0001）の体重減少は有意差が認められた。減少した体重の平均値は、liraglutide 1.2mg群が4.8kg、1.8mg群が5.5kg、2.4mg群が6.3kg、3.0mg群が7.2kgであったのに対し、プラセボ群は2.8kg、orlistat群は4.1kgであった。liraglutide群はプラセボ群よりも体重が2.1～4.4kg減少した。体重が5%以上減少した被験者の割合は、liraglutide3.0mg群が76%（70人）であったのに対し、プラセボ群は30%（29人）、orlistat群は44%（42人）であった。liraglutide群はすべての用量で血圧が低下し、1.8～3.0mg群では糖尿病前症が84～96%低減した。liraglutide群はプラセボ群に比べ悪心・嘔吐の頻度が高かったが、有害事象の多くは一過性で治療中止に至るものはまれであった。著者は、「肥満者に対する20週にわたるliraglutide治療は、耐用性が良好で体重を減少させ、一定の肥満関連リスク因子の改善効果や糖尿病前症の抑制効果を認めた」と結論し、「liraglutideは既存薬とは異なる作用機序を有し、減量効果も高く、肥満の糖尿病前症で有効な可能性が示唆される。一方、体重減少そのものよりも心血管イベントとの臨床的関連が強いと考えられるリスク因子の改善効果が示されたものの、長期的なリスク-ベネフィットのプロフィールや体重維持能が確立されたわけではない」と考察している。（菅野守：医学ライター）

炎症性腸疾患の患者に対するチオプリン系薬剤の投与は、リンパ増殖性疾患のリスクを増大させることが、フランスParis第6大学（Pierre et Marie Curie）Saint-Antoine病院消化器病学の Laurent Beaugerie氏らが実施したコホート研究（CESAME試験）で明らかとなった。Crohn病や潰瘍性大腸炎は原因不明の慢性炎症性消化管疾患であり、寛解を維持するための免疫抑制療法としてアザチオプリンやその代謝産物である6-メルカプトリンが推奨されている。免疫抑制療法としてチオプリンを投与された臓器移植患者では、Epstein-Barr（EB）ウイルスとの関連でリンパ増殖性疾患の発症リスクが増大することが知られている。Lancet誌2009年11月7日号（オンライン版2009年10月19日号）掲載の報告。約2万例を対象とした前向きの観察的コホート研究CESAME（Cancers Et Surrisque Associe aux Maladies inflammatoires intestinales En France）試験の研究グループは、炎症性腸疾患に対するチオプリン投与によるリンパ増殖性疾患のリスク増大についてプロスペクティブな観察的コホート研究を行った。フランス全域の680名の消化器専門医から1万9,486例の炎症性腸疾患［Crohn病：1万1,759例（60.3%）、潰瘍性大腸炎：7,727例（39.7%）］が登録され、観察期間中の免疫抑制療法、がんの発現、死亡などの情報が報告された。これらのデータを基に、チオプリンの投与状況とリンパ増殖性疾患のリスクについて評価した。フォローアップ期間中央値は35ヵ月であった。発症リスクが5倍以上に、若年患者における利点は損なわれないベースライン時にチオプリンの投与を受けていたのは5,867例（30.1%）で、中止していた症例が2,809例（14.4%）、投与歴のない症例が1万810例（55.5%）であった。23例が新たなにリンパ増殖性疾患と診断され、そのうち1例がHodgkinリンパ腫、22例は非Hodgkinリンパ腫であった。リンパ増殖性疾患の発症率は、チオプリン投与例では1,000人年当たり0.90、中止例では0.20/1,000人年、非投与例では0.26/1,000人年であり、投与例において有意に高かった（p＝0.0054）。チオプリン投与例におけるリンパ増殖性疾患の発症リスクは、非投与例よりも5倍以上高かった（多変量補正ハザード比：5.28、p＝0.0007）。著者は、「チオプリンを投与された炎症性腸疾患患者では、リンパ増殖性疾患のリスクが増大していた」と結論し、「今回の結果を外挿すると、チオプリンを10年間投与されている若年患者のリンパ増殖性疾患の絶対累積リスクは1%未満と低いままであり、この薬剤のリスク-ベネフィット比の利点を損なうものではない。高齢者や無期限の治療については、それぞれの専門試験が必要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

ロート製薬株式会社は12日、機能性素材の探索を重点研究テーマに掲げる研究拠点「ロートリサーチビレッジ京都」において、牛乳のたんぱく質から、新規ペプチド素材「オリゴミル」を開発したと報告した。研究の結果、「オリゴミル」は「免疫力」の指標となる‘IL-12’の産生を高める働きが他の素材よりも強いことを確認したという。牛乳由来で水に溶けやすいという特長もあり、「オリゴミル」は風邪をひきやすい時期などの健康維持に有用な機能性素材であると考えているとのこと。なお、同成果は日本フードファクター学会第14回学術大会（11月15～17日、神戸市）にて発表される。詳細はプレスリリースへhttp://www.rohto.co.jp/comp/news/?n=r091112

シャープは、北里研究所　北里大学北里研究所メディカルセンター病院と共同で、高濃度プラズマクラスターイオンが代表的な院内感染菌である「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）」の活動を、付着および浮遊両状態において抑制することを実証したことを発表した。今回、同社らが行った実験では、高濃度プラズマクラスターイオン（イオン濃度約2万5千個/cm3）が、付着MRSA（シャーレに滴下）の活動を8時間で約99.9％抑制、浮遊MRSA（容積1m3ボックス内に浮遊）の活動を20分で約99.9％抑制することを実証したとのこと。さらに、同じく院内感染菌である「浮遊多剤耐性緑膿菌（MDRP）の活動」および「浮遊コクサッキーウイルスの感染力」を約99.9％抑制する効果も実証したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.sharp.co.jp/corporate/news/091113-a.html

ノバルティス ファーマ株式会社は16日、スイス・ノバルティス社が13日に、細胞培養によるアジュバントを添加したH1N1新型インフルエンザワクチン「Celtura」がスイス医薬品庁（Swissmedic）の承認を受けたと発表した。これは、細胞培養による新型パンデミックワクチンとして、欧州における2番目の製造販売承認。Celturaは今月に入ってドイツで承認されている。また、同社は日本でも承認申請を提出している。Celturaは、新型インフルエンザH1N1ウイルスが引き起こすインフルエンザ性疾患に対する3歳以上の免疫機能を増強させるために、スイス医薬品庁によって承認されたMF59というアジュバントを添加した不活化ワクチン。スイスでは、このワクチンは予めシリンジに充填して販売されるとのこと。抗原の含有量は3.75マイクログラム（μg）で、MF59は0.125mL含まれている。Celturaの忍容性と免疫原性は、1,900名以上の被験者において実施された臨床試験によって評価されている。それらの研究によると、抗原量が最低用量（3.75μg）でも、Celturaの1回接種により3歳以上の小児から40歳までの成人において新型インフルエンザH1N1に対する免疫反応が確認されたという。安全性と忍容性のプロフィールは、細胞培養によるインフルエンザワクチンが、欧州医薬品審査庁（EMEA）が承認している鶏卵培養でアジュバントを添加したワクチンと同様の安全性を有していることを示したとのこと。もっとも多くみられた副反応は、接種した部位の発赤、腫脹、痛みなどの症状と、微熱、頭痛、疲労感などの全身症状であり、いずれも短時間で消失したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20091116.html

日本新薬株式会社は13日、胃炎・胃潰瘍治療剤ガスロンＮの剤形追加品として、同日から口腔内崩壊錠「ガスロンN・OD錠4mg」の販売を開始した｡ガスロンNは、自社創製の胃炎・胃潰瘍治療剤で、防御因子増強剤としては唯一、1日1～2回投与が可能な製品。細胞間コミュニケーション活性化作用、胃粘膜血流改善作用、及び抗炎症作用により優れた胃粘膜障害抑制効果を示すとのこと。新剤形のガスロンN・OD錠4mgは、効能・効果に胃炎を有する防御因子増強剤では、国内で初めての口腔内崩壊錠として2007年7月に発売した「ガスロンN・OD錠2mg」の規格追加品で、1日1回1錠投与の薬剤となる。詳細はプレスリリースへhttp://www.nippon-shinyaku.co.jp/topics/ns2009/2071

冠動脈バイパス術（CABG）は、体外循環下で施行されてきたが（on-pump CABG）、体外循環を用いないCABG（off-pump CABG）による、人工心肺関連の合併症を減少させる可能性が期待されている。本論は、米国ノースポート退役軍人医療センターのA. Laurie Shroyer氏らの研究グループ（ROOBY Study Group）が行った、約2,200例を対象に両手技を比較検討する無作為化試験からの報告。NEJM誌2009年11月5日号より。2,203例を無作為割り付け、短期・長期エンドポイントで比較ROOBY（Randomized On/Off Bypass）試験では、2002年2月から2008年5月に全米18の退役軍人医療センターから登録された、緊急・待機的CABGが予定されていた患者2,203例を、on-pumpまたはoff-pumpの手技に無作為に割り付け追跡した。短期主要エンドポイントは、退院前または術後30日以内の死亡・合併症（再手術、新規の機械的補助、心停止、昏睡、脳卒中、腎不全）の複合とした。長期主要エンドポイントは、術後1年以内の全死因死亡・再血行再建術・非致死的心筋梗塞の複合とし、2次エンドポイントは、血管再建の完全性、1年時点のグラフト開存率、神経心理学的アウトカム、主要な医療資源の利用とした。複合アウトカム、短期的には有意差なし、1年時点はon-pump群が勝るが……30日後の複合アウトカム発生率は、on-pump群7.0％、off-pump群5.6％で、有意差は認められなかった（P = 0.19）。1年時点の同発生率は、on-pump群7.4%、off-pump群9.9%で、off-pump群の方が高かった（P = 0.04）。しかしoff-pump群の方がon-pump群より、グラフト手技が当初予定より少数で完了した患者の比率が高かった（17.8%対11.1%、P

ヒトパピローマウイルス（HPV）-16陽性・グレード3の外陰上皮内腫瘍患者に対する、ワクチン接種の臨床的有効性が報告された。オランダ・Leiden大学病院婦人科部門のGemma G. Kenter氏らが行ったphase 2の試験報告による。外陰上皮内腫瘍は、HPVに起因する慢性疾患で、特にハイリスク型のHPV-16によるものが多い。自然退縮は1.5％未満で、術後再発率も高いことが知られている。NEJM誌2009年11月5日号より。有害事象は、基準グレードが低い試験は、HPV-16陽性・グレード3の外陰上皮内腫瘍の患者20例を対象に、合成長鎖ペプチドワクチンの免疫原性と有効性を検討した。接種されたワクチンは、不完全フロイントアジュバントで、HPV-16ウイルス腫瘍性蛋白E6とE7由来の長鎖ペプチドを混合したもので、接種回数は3回または4回。エンドポイントは、HPV-16に特異的なT細胞応答とした。結果、頻度の高い有害事象として、局所腫脹が被験者全員（100％）に、また64％で発熱がみられたが、いずれも、米国国立がん研究所の有害事象基準（Common Terminology Criteria for Adverse Events）のグレード2以下のものだった。12ヵ月時点で完全寛解47％、24ヵ月時点でもその割合維持最後のワクチン接種後3ヵ月時点で、被験者20例のうち12例（60％、95％信頼区間：36～81）で、臨床反応および症状の軽減が報告された。5例では病変部の完全退縮がみられ、そのうち4例でHPV-16が未検出となった。追跡調査12ヵ月時点では、被験者19例のうち9例（47％、24～71）が完全寛解に至り、その割合は24ヵ月時点でも維持されていた。一方、T細胞応答は、被験者全員で認められた。事後解析の結果、3ヵ月時点で、完全寛解を得られた患者の方が得られなかった患者に比べて、インターフェロンγ関連増殖CD4+T細胞がより強く応答しており、またCD8+T細胞の反応がより広範にわたっていることが確認された。Kenter氏は、「HPV-16陽性・グレード3の外陰上皮内腫瘍の患者に、HPV-16ウイルス腫瘍性蛋白E6・E7由来の合成長鎖ペプチドワクチン接種で臨床反応が得られる可能性がある。完全寛解は、HPV-16の特異的免疫誘導と相関しているようだった」とまとめている。（医療ライター：武藤まき）

　医療従事者のインフルエンザ予防に、サージカルマスク装着が、N95マスクを装着した場合と同等の効果があることが、カナダMcMaster大学のMark Loeb氏らによる、看護師400人超を対象とした無作為化試験で明らかにされた。サージカルマスクとN95マスクを比較してのインフルエンザ予防効果に関するデータは、ほとんどなかった。一方でN95マスクは、入手が不可能な国もあるうえ、インフルエンザ流行時期には入手困難になる場合が少なくない。JAMA誌2009年11月4日号（オンライン版2009年10月1日号）からの報告。446人の看護師を無作為に2群に分け追跡　Loeb氏らは、2008年9月23日～12月8日にかけて、8病院の救急治療部、内科病棟、小児科病棟の看護師446人を対象に試験を行った。被験者は無作為に2群に分けられ、一方はサージカルマスク（225人）を、もう一方はN95マスク（221人）を着用した。N95マスクについては、試験前にきちんとフィットして装着しているかを確認した。　サージカルマスクの非劣性を示す定義としては、N95マスク群の罹患率からサージカルマスク群の罹患率を引いた場合の95％信頼区間下限信頼限界が、－9％より大きい場合とした。インフルエンザ罹患については、検査で確定された。インフルエンザ感染率の両群格差は－0.73％　その結果、インフルエンザ感染が確認されたのは、サージカルマスク群50人（23.6％）、N95マスク群48人（22.9％）だった（絶対リスク格差：－0.73％、95％信頼区間：－8.8～7.3）。先の定義により、サージカルマスクのインフルエンザ予防効果は、N95マスクと同等であることが確認された。

米国カリフォルニア州の調査によると、新型（A/H1N1）インフルエンザで入院または死亡した割合は、年齢別では1歳未満の乳幼児が最大で、10万人中11.9人に上ることが報告された。入院または死亡した人の年齢中央値は27歳（範囲：1～92歳）と、通常のインフルエンザに比べて低年齢の傾向であることも確認された。米国カリフォルニア州公衆衛生局のJanice K. Louie氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年11月4日号で発表している。入院患者の7割に、通常インフルエンザ合併症のリスク因子Louie氏ら研究グループは、カリフォルニア州で2009年4月23日～8月11日にかけて報告された、A/H1N1インフルエンザで入院または死亡した計1,088人について調べた。被験者はすべて、検査によりA/H1N1インフルエンザ感染が確認された。このうち、68％（741/1,088人）が、通常のインフルエンザ合併症のリスク因子があった。また、胸部X線撮影を行った833人のうち、66％（547/833人）に肺浸潤が認められた。集中治療を要したのは、全体の31％（340/1,088人）だった。50歳以上死亡率は約20％と高率入院患者のうち死亡に至った割合は11％（118/1,088人）で、年齢別では50歳以上が18～20％と最も高率だった。最も多い死因は、ウイルス性肺炎と急性呼吸窮迫症候群だった。　また二次的な細菌感染が見られたのは、全体の4％（46/1,088人）だった。一方、A/H1N1インフルエンザの簡易抗原検査では、偽陰性率が34％（208/618人）に上ることが確認された。なお、884人中183人（21％）は、抗ウイルス薬を服用していなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

グラクソ・スミスクライン株式会社は11日、かぜ等が流行するシーズンの到来を控え、女性を対象とした『免疫力』に関する生活者意識調査を行った結果を発表した。調査期間は2009年10月22日から10月26日の5日間で、600人から有効回答を得た。その調査結果をもとに、現代人の『免疫力』に対する意識と対策方法、免疫力低下からくるといわれる病気とその対処法についてまとめたところ、20代～40代の女性に、去年より免疫力を高めようという意識が向上したかについて尋ねたところ（複数回答）、全体の64.0％が「はい（向上した）」と回答していたことがわかった。免疫力を高めようと思った理由として、20代女性は「新型インフルエンザが流行しているから」（64.8％）と多いのに対して、30代、40代の女性は「自分自身の体力の低下を感じたから」を理由として挙げる割合が高く、30代で68.1％、40代で77.4％にのぼっていた。さらに、健康管理で心がけていることについては、「規則正しい生活、栄養バランスを考えた食事を摂る」「バランスよく食べる」など、食事に気を使っている人が多く、ほかに「適度な運動」「うがい・手洗い」という回答が目立っていた。詳細はこちらhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000593.html

アステラス製薬株式会社は10日、米国の医薬品会社アイアンウッド社と同社が米国にて便秘型過敏性腸症候群および慢性便秘の治療薬として開発中の「Linaclotide（リナクロチド、一般名）」について、日本およびインドネシア、韓国、フィリピン、台湾、タイ（以下「契約地域」）での開発、販売に関する独占的なライセンス契約を締結したと発表した。リナクロチドは、1日1回投与の経口C型グアニル酸シクラーゼ（GC-C）受容体作動薬。本化合物は、腸粘膜上皮細胞上のGC-C受容体と結合し、細胞内の環状グアノシン一リン酸（cGMP）産生を亢進させ、腸内腔の水分分泌と腸内移送を亢進し、便秘を改善する。また、細胞外に分泌したcGMPにより腹痛を軽減させるという特徴を併せもっている。アイアンウッド社は現在、米国において便秘型過敏性腸症候群ならびに慢性便秘を対象とした第3相臨床試験を実施しているとのこと。今回の契約により、同社は契約地域におけるリナクロチドの独占的開発・販売権を取得する。また同社は、契約地域におけるリナクロチドの臨床開発、承認取得、販売に関する全ての費用を負担するという。なお、日本での臨床開発は今後実施される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/linaclotide.html

腎移植後に貧血を呈する患者は40%近くに達し、重症貧血患者の約20%はエリスロポエチン（EPO）製剤の投与を受けている。しかし最近のデータは、EPO製剤投与が一定の条件下で死亡率を増加させる可能性があることを示唆していた。オーストリア・ウィーン医科大学のGeorg Heinze氏らの研究グループは、EPO製剤の安全かつ死亡率上昇を招かないヘモグロビン濃度の最適範囲を調べるため、後向きコホート研究を実施した。BMJ誌2009年10月31日号（オンライン版2009年10月23日号）より。1,800例を対象に、ヘモグロビン濃度の最適範囲を後ろ向きコホートにて調査対象は、オーストリアの移植センターで1992年1月1日から2004年12月31日の間に腎移植を受け、少なくとも3ヵ月間生存したレシピエントで、Austrian Dialysis and Transplant Registryに登録された1,794例。主要評価項目はEPO製剤投与後の生存期間とヘモグロビン濃度とした。調査の結果、過去15年でEPO製剤使用は25％増大していた。140g/L超ではより有意に高まるEPO製剤を投与した患者の10年生存率は57%、非投与患者は78%で、EPO製剤投与の患者の死亡割合がより高いことが示された（P