退役軍人の精神保健問題を早期に発見するため米国国防総省は、大規模集団を対象に、前線配備から戻った直後と3～6ヵ月後の2回にわたるスクリーニングを推進している。W・リード軍事研究所のCharles S. Milliken氏らは、そのうち戻った直後のスクリーニングだけに焦点をあてた過去の論文は、「精神保健上の負荷を過小評価しているのではないか」と提言。あらためてイラク帰還兵の精神保健の必要性、そしてスクリーニングと精神保健サービス利用との関連を評価した。JAMA誌11月14日号掲載報告より。帰国直後より数ヵ月後に精神的問題が増加この研究は、前線から帰還した直後の1回目の健康評価（PDHA）と数ヵ月後に行う健康再評価（PDHRA）の2回（評価の間隔は中央値6ヵ月）ともに完了した、イラク帰還兵8万8,235例という大規模コホートを対象とした縦断的記述研究。主要評価項目は、心的外傷後ストレス障害（PTSD）、大うつ病、アルコール濫用、その他の精神的疾患それぞれにおいて、スクリーニング陽性で、精神保健サービス治療の必要ありとされた者あるいは利用した者。帰還兵はアンケートやインタビューで精神面の健康不安を訴え、治療の必要があると認められた割合は再評価時のほうが初回評価時より有意に高かった。2回のスクリーニングの結果から、20.3%の現役兵と42.4%の予備役兵について精神科治療の必要性が確認され、対人葛藤の疑いのある兵士の数は2回目には1回目の4倍に増えていた。また、アルコール依存への懸念も頻回に報告された。ただし治療はごく少数にしか勧められていない。精神保健サービスを利用した兵士の大半はスクリーニング後30日以内にケアを利用してはいたが、そのほとんどは治療の必要があるとの勧告は受けてはおらず、自らの判断で受診していた。兵士のPTSD症状は、初回評価時より再評価時で多かった（49%対59%）が、これは初回評価時で確認された症状が再評価時を受ける頃までに進行したためであり、治療の勧告、あるいは治療と症状進行との間に直接的な関係は認められなかった。集団スクリーニングの有効性を確認するに至らずMilliken氏らは、「帰国後数ヵ月で再スクリーニングを受けた兵士の中に、最初のスクリーニングで見落とされた大規模な集団のあることが確認された。退役軍人省の医療施設を訪れた退役兵において、帰還後数ヵ月以内に大きな臨床的負荷が現れることが最近報告され、この期間中に精神面のケアを強化する必要性が浮かび上がってきた」と報告。さらに、「家族関係の問題も増していたことも明らかとなり、家族へのサービスの不足も浮上した。一般人に戻った予備役兵が再評価時でより高率に、継続中の保険適用範囲について照会していたことも判明したが、これらは彼らの不安を映し出したものと言える。また、機密性が守られなければ、兵士はアルコール問題で治療を受けるのを躊躇するかもしれない」と述べ、受診を妨げるこうしたシステムのもとでは、集団精神保健スクリーニングの有効性を確認することは難しいと結んでいる。（朝田哲明：医療ライター）

アメリカにおける全国的なワクチン接種プログラムの勧告は、対象疾患発現の減少、排除または根絶を目標に行われている。その目標は果たされているのか。CDC（疾病予防管理センター）のSandra W. Roush氏らワクチン予防接種専門調査委員会（Vaccine-Preventable Disease Table Working Group）は、2005年までに行われてきた13疾患対象の予防的なワクチン接種について、勧告・実行前後の罹患率および死亡率の比較を行った。JAMA誌11月14日号掲載の報告から。ワクチン対象13疾患の死亡率、罹患率を過去と現在で比較検証された13ワクチン対象疾患は、ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ、はしか、耳下腺炎、風疹（先天性風疹症候群を含む）、侵襲性のインフルエンザ桿菌b型（Hib）、急性B型肝炎、A型肝炎、水痘、肺炎球菌性肺炎と天然痘。ワクチン勧告前の基線データは、主要なデータソースからの代表的・歴史的に有名なデータとし、それらと直近の罹患率（2006年）、死亡率（2004年）とを比較した。主要評価項目は、疾患発現の症例数、死亡数と疾患による入院数。症例数は最低を記録するに至っているジフテリア、耳下腺炎、百日咳、破傷風は、1980年以前の状況よりも、ワクチン接種の勧告・実行によって、症例数は92%以上減少、死亡数は99%以上減少していた。地域流行性のポリオウイルス、はしか、風疹の伝染は、米国内では排除された。天然痘は、世界的に根絶に至っている。A型肝炎、急性B型肝炎、インフルエンザ桿菌b型、水痘を含む1980年以降にターゲットとされてきた大半のワクチン接種対象疾患については、症例数、死因数とも80%以上減少していた。侵襲性の肺炎球菌性肺炎は症例数は34%、死因数は25%減少していた。委員会は、「大部分のワクチン接種で予防可能とされる疾患の症例数は、最低を記録するに至っている。入院および死亡についても、減少は著しい」と述べ、ワクチンはバイオメディカルおよび公衆衛生の最も偉大な業績の1つであり、今後もワクチン開発・資金調達・調査・評価・配布に努力していくべきと結論づけている。（武藤まき：医療ライター）

Pre-eclampsia（妊娠高血圧症候群：PIH、旧「妊娠中毒症」）患者における心血管系リスク増悪はこれまでも報告されてきたが、このたび、妊娠前・妊娠時の心血管系リスクがPIHのリスクであるとの報告がなされた。Norwegian University of Science and Technology（ノルウェー）のElisabeth Balstad Magnussen氏らが明らかにしたもので、11月1日付けBMJホームページにて早期公開、同誌11月10日号に掲載された。地域住民女性3,500名で検討検討対象となったのは住民研究Nord Tr〓ndelangヘルス・スタディ（〓：Oの中に/、以下同じ）に参加し、出生届が確認された3,494名。Nord Tr〓ndelangヘルス・スタディには、1995～1997年に20歳以上だった全地域女性に登録を呼びかけていた。出生は22週以降の分娩とし、新生児の体重500g以上で9ヵ月以上生存した場合を検討対象とした。母体の健康状態は、Nord Tr〓ndelangヘルス・スタディにおける問診と出生届記載の情報を参照した。PIH例では代償機転が必要以上に大きく作用？3,494名中、133例（3.8%）がPIHだった。PIH群では背景因子中に心血管系リスクが多く認められた。すなわち、出産時母体年齢、妊娠期間、PIH既往と喫煙で補正後、PIHオッズ比は、収縮期血圧、拡張期血圧、総コレステロール値、LDLコレステロール値、非HDLコレステロール値──が上昇するに従い有意に増加していた。また、BMI、腹囲径の上昇もPIHオッズ比を増加させる有意な傾向が認められた。また両親いずれかの既往症との関係では、高血圧と糖尿病がPIHリスクを有意に増加させていたが、虚血性心疾患、また（これまで相関が報告されている）脳卒中とは有意な相関がなかった。Magnussen氏らは「妊娠前・妊娠時の心血管系リスクはPIH発症リスクと相関している」と結論すると同時に、正常な妊婦でもインスリン抵抗性の軽度上昇や軽度の脂質代謝異常は認められるため、PIH例ではこれらの妊娠に対する代償機転が必要以上に大きく作用しているのではないかと考察している。（宇津貴史：医学レポーター）

プライマリケア医は、一般的な気道感染症に対して、それに続発する重篤な合併症への配慮から予防的に抗生物質を処方しがちだ。イギリスのガイドラインでは、耐性菌の発現を考慮して上気道感染症、咽頭炎、中耳炎には抗生物質をルーチンに使用すべきでないとされる。また、肺感染症は急性気管支炎に分類され抗生物質は推奨されないが、肺炎には推奨されている。　I. Petersen氏（ロンドン大学ユニバーシティーカレッジ感染症疫学センター）らは、抗生物質の使用により一般的な気道感染症に続発する重篤な合併症のリスクをどの程度低下させられるかについて検討した。BMJ誌10月18日付オンライン版、11月11日付本誌掲載の報告。重篤な合併症発症リスクを抗生物質投与群と非投与群で比較本試験は、1991年7月～2001年6月までにUK General Practice Research Databaseに登録されたデータをレトロスペクティブに解析したコホート研究である。336万件の気道感染症のデータを用い、診断後に重篤な合併症を発症するリスクを抗生物質投与群と非投与群において比較した。主要評価項目は、中耳炎に続発する乳様突起炎、咽頭炎後の化膿性扁桃腺炎、上気道感染症後の肺炎のリスク、および個々の合併症の予防に要する抗生物質による治療コース数とした。重篤な合併症の続発はまれ、高齢者の肺炎リスクは高い中耳炎、咽頭炎、上気道感染症に重篤な合併症が続発することはまれであり、個々の合併症を予防するには4,064～4,407コースもの抗生物質治療が必要であった。肺感染症後の肺炎のリスクは特に高齢患者で高く、肺炎の予防に要する抗生物質治療コース数は、65歳未満の96～119コースに対し65歳以上では39コースと高齢者で実質的な予防効果が認められた。肺炎の予防を除き、気道感染症への抗生物質の使用は正当化されないPetersen氏は、「中耳炎、咽頭炎、上気道感染症後の重篤な合併症のリスク軽減を目的に抗生物質を使用することは正当化されない」と結論している。また、「市中肺炎は重篤な病態で死亡率も高い。イギリスのプライマリケア医はすでに肺感染症患者に抗生物質の投与を行っており、今回のわれわれの検討は特に高齢患者におけるその正当性を明らかにした」と指摘している。（菅野 守：医学ライター）

　透析患者および非透析患者の慢性腎臓疾患（CKD）に伴う貧血の治療薬として、Mircera（methoxy polyethylene glycol-epoetin beta）が米国食品医薬品局（ＦＤＡ）より承認を受けた。Mirceraは貧血治療薬としてＦＤＡが２週間に１回の投与方法で承認した初めてのＥＳＡ。CKD患者で月１回または２週間に１回の投与でヘモグロビン濃度を安定させるＥＳＡとしても、唯一ＦＤＡが承認した。

中外製薬は抗生物質「ロセフィン」が小児１日１回投与の用法を追加取得したと発表した。成人に対しては１日１回投与が認められているがが、これまで小児には朝晩の2回投与する必要があった。そのため、入院が中心となっていたが、小児においても成人と同様に外来による抗菌薬静注療法（OPAT：Outpatient Parenteral Antimicrobial Therapy）が可能となる。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp?documentId=doc_10327&lang=ja

1.Essentials of Clinical Problem Solving2.Tips for History Taking & Physical Examination3.Nuts & Bolts　of　Case Presentation & Discussion4.Disclosure of Case, Strategic Inquiry & Reasoning Case#1 第1回「Essentials of Clinical Problem Solving」第1回は入門編として、臨床問題を発見、検討、そして解決するための手順とルールに焦点を当てます。また、アメリカ人と日本人の思考方法の違いを文化的側面から捉え直すことで、日本的思考の長所をさらに伸ばし、短所を長所に変える逆転発想法も指南します。あらゆる可能性を洗い出して、いかに分析し適切な診療の実践につなげるか。少人数グループによる臨場感溢れるセミナーを丸ごとお届けします!第2回「Tips for History Taking & Physical Examination患者さんの病歴と身体所見(History Taking & Physical Examination)を取るために必要な、手順と知識を分析していきます。その上で、参加者自らの経験や実際に出会った患者さんの具体例をお互いにシェアして、臨床問題の解決に必要なアプローチとその基本的構造を一緒に検討します。第3回「Nuts & Bolts　of　Case Presentation & Discussion症例を検討するにあたって、その症例をいかに提示するか(Case Presentation)。そして、提示された症例をどのように構造化して議論を進めるか(Case Discussion)。今回は、その技術と方法を具体的に学びます。また、番組後半では「Evaluation & Feedback」として、セミナー初日の内容を参加者全員で評価し、問題点を討論します。文化的背景から、多くの日本人が苦手とするこれらのアプローチを身につけることで、さらなるステップアップを図りましょう。第4回「Disclosure of Case,Strategic Inquiry & Reasoni今回から実践編として、3つの救急症例を具体的に検討していきます。最初のケースは、深夜に救命救急室を訪れ、強い頭痛を訴える33才男性の症例です。患者さんの病歴と身体所見を論理的に分析しながら有効なアプローチについてディスカッションを展開します。また、同様の症状を66歳男性が訴えている場合、鑑別診断にどのような違いが生じるかも考えていきます。

グラクソ・スミスクライン株式会社が行った「喘息に関する患者意識調査」（2007年9月実施、インターネット調査、喘息の長期管理薬を処方されている15歳以上の喘息患者さん583人を対象）によると、41％の患者さんが治療中にもかかわらず喘息コントロールが不良な状態だった。また、これらの患者さんは頻繁な息切れや、喘息症状による夜間の目覚めを経験し、発作止めの薬剤を頻用するなど日常生活に支障をきたしているにもかかわらず、その90％が「喘息をコントロールできている」と自分の状態を過大評価していた。さらに、「喘息がコントロールできた状態」の認識については、「薬を服用し全く症状がでない状態」と回答した患者さんは50％。48％が「症状はあるけれども発作がない状態」、23％が「発作があっても薬で治まる状態」と回答(複数回答)しており、症状があることが当たり前と考えている患者さんがまだ多くいることが判明した。加えて、喘息治療薬についても、多くの患者さんが長期管理薬の服用タイミングを誤解していて、発作の有無にかかわらず定期的に使用すべき薬剤として最も認識の高かった吸入ステロイド薬でさえ3割近くの患者さんが「発作が起こった時/起こりそうな時に使う」と回答。こうした喘息治療の誤解を解消するためにも、治療効果を実感させ、喘息患者さんの理解を深めていくことが課題となる。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2007_07/P1000448.html

混合型経口避妊薬は、国際がん研究機関（IARC）により子宮頸癌の原因とされている。この関連性の公衆衛生学的な意義は、子宮頸癌は加齢とともに増加することから、経口避妊薬使用中止後における作用の持続性の影響を強く受ける。　「子宮頸癌の疫学に関する国際共同研究」の研究グループは、世界各国で実施された試験のデータをプールし、子宮頸癌と経口避妊薬の使用パターンの関連について検討した。11月10日付Lancet誌掲載の報告から。24試験の子宮頸癌、非子宮頸癌女性の経口避妊薬の使用状況を解析解析の対象となった24試験には26ヵ国が参加しており、その約半数は開発途上国であった。子宮頸癌16,573例［浸潤癌11,170例、子宮頸部上皮内腫瘍grade 3（CIN3）5,403例］および非子宮頸癌女性35,509名（対照）のデータを集積して再解析した。子宮頸癌の相対リスクはconditional logistic regressionを用いて解析し、試験、年齢、性交パートナー数、初回性交年齢、喫煙、スクリーニング法などで層別化した。使用期間5年以上で相対リスクが倍増、中止後は漸減経口避妊薬の現使用者においては、使用期間が長くなるに従って浸潤性子宮頸癌のリスクが増大し、使用期間5年以上の女性の相対リスクは非使用女性の約2倍に達した（相対リスク：1.90、95%信頼区間：1.69～2.13）。一方、使用中止後はリスクが低下し、10年以上が経過すると非使用者と同等のリスクに戻った。浸潤癌およびCIN3とも同じリスクパターンがみられ、ヒトパピローマウイルス（HPV）感染リスクの高い女性でも同様であった。また、患者背景の異なる女性間で、相対リスクの実質的な違いはみられなかった。長期使用により、累積発症率は開発途上国、先進国ともに上昇研究グループは、「子宮頸癌の相対リスクは経口避妊薬の使用により増加するが、中止後は低下する」と結論している。さらに、「20歳代の10年間、経口避妊薬を使用すると、50歳までの浸潤性子宮頸癌の累積発症率が開発途上国では1,000人当たり7.3人から8.3人へ、先進国では3.8人から4.5人へ上昇する」と解析している。（菅野 守：医学ライター）

国際的な急性腰痛治療ガイドラインでは、プライマリケア医（GP）は第一選択の治療法として患者へのアドバイス（活動性を維持、ベッド安静を避ける、予後は良好と話して安心させる）およびパラセタモール（アセトアミノフェン）の投与が推奨されている。非ステロイド性抗炎症薬（NSAID）および脊椎手技療法（spinal manipulative therapy; SMT）は回復が遅い場合の第二選択治療とされる。　Mark J. Hancock氏（オーストラリア・シドニー大学背部痛研究グループ）らは、推奨される第一選択治療を受けた急性腰痛患者において、NSAID、SMTもしくはその両方の追加治療により回復が迅速化するかを検討する無作為化対照比較試験を行った。11月10日付Lancet誌掲載の報告から。第一選択治療を受けた急性腰痛240例を4つの治療群に無作為割り付け2005年6月～2006年10月までに14施設19名のGPから240例の急性腰痛患者が登録された。これらの対象患者は、アドバイスとパラセタモールの投与を受け、以下の4つの治療群に無作為に割り付けられた。1）ジクロフェナク50mg（1日2回）＋プラセボSMT（60例）、2）SMT＋プラセボ薬（60例）、3）ジクロフェナク50mg（1日2回）＋SMT（60例）、4）プラセボ薬＋プラセボSMT（60例）。主要評価項目は腰痛からの回復に要する日数とし、評価にはlog-rank検定を用いintention-to-treat解析を行った。NSAID、SMTを追加しても、回復は早まらないジクロフェナク、SMTはともに、それぞれのプラセボに比べ回復までの日数を短縮しなかった（ジクロフェナクのハザード比：1.09、p＝0.516、SMTのハザード比：1.01、p＝0.955）。240例中237例（99%）は無作為化後12週の時点で回復あるいは打ち切りとなった。22例に胃腸障害、めまい、動悸などの有害事象がみられ、これらの半数はジクロフェナク、残り半数はプラセボ薬の投与を受けていた。ジクロフェナク投与を受けた1例では過敏反応が疑われたため治療を中止した。第一選択治療が有効な場合は、GPは自信をもって治療を進めてよいHancock氏は、「推奨される第一選択治療を受けた急性腰痛患者に、ジクロフェナクもしくはSMTを併用しても回復は迅速化しない」と結論している。同氏はまた、「本試験の結果はNSAID、SMTがもたらすリスクおよびコストの点でも重要」とし、「第一選択治療の有効性が高い場合には、GPは患者をこれらのリスクやコストの上昇にさらすことなく、自信をもって治療を進めることができる」と指摘している。（菅野 守：医学ライター）

アステラス製薬およびファイザーは、脳卒中または一過性脳虚血発作（TIA）の既往例に対するアトルバスタチン（リピトール）80mgの投与により、腎機能の有意な改善、または悪化の抑制が認められたと発表した。これはSPARCL（Stroke Prevention by Aggressive Reduction of Cholesterol Lowering）の事後解析により認められた結果である。脳卒中または一過性脳虚血発作（TIA）の既往患者に対するリピトール80mgの投与により、慢性腎臓病の有無に関わらず、そして、メタボリックシンドローム合併の患者において腎機能が有意に改善した。2型糖尿病合併患者では、プラセボ群で腎機能が低下したのに対し、リピトール群では、腎機能の低下が抑制された。なお、この結果は先日の米国心臓協会（AHA）の年次学術集会にて発表されている。近年増加している脳卒中慢性期の患者は、心血管イベントの発症リスクが高いため、より強力にその発症を抑制する必要がある。最近、腎機能低下がイベント発症の危険因子であると明らかになったことを鑑みると、今回の発表により、脳卒中既往例に対するリピトール投与は、腎機能の改善、または悪化抑制という面からも、イベントの発症を抑制すると期待される。（ケアネット　鈴木 渉）

メチルキサンチン等カフェインは、新生児集中治療で頻繁に使用される薬剤の1つで、未熟児無呼吸発作に対して一般的に用いられているが、その有効性と安全性に関する十分なデータはない。ハミルトン大学（カナダ）Barbara Schmidt氏ら未熟児無呼吸発作カフェイン療法研究グループ（Caffeine for Apnea of Prematurity Trial Group）は、神経発達と成長の長期的影響に関する知見を報告した。NEJM誌11月8日号掲載。極低出生体重児2,006例の18～21ヵ月時点の転帰評価出生時体重500～1,250gの乳児2,006例を、カフェイン投与群とプラセボ投与群に無作為に割り付け、未熟児無呼吸発作の治療を必要としなくなるまで治療が続けられた。主要転帰は修正月齢18～21ヵ月時点での、死亡、脳性麻痺、認知機能の発達遅延（ベイリー乳幼児発達検査の精神発達指スコア＜85）、難聴、視覚障害の複合。主要転帰検討のための十分なデータが得られたのはカフェイン投与群937例、プラセボ投与群932例だった。カフェイン投与群で神経発達能力障害を伴わない生存率を改善死亡または神経発達障害を伴い生存は、カフェイン投与群377例（40.2%）に対し、プラセボ投与群431例（46.2%）だった（施設間調整後オッズ比0.77、 95%信頼区間：0.64－0.93、P=0.008）。脳性麻痺の発病率に関しても、カフェイン投与群4.4%に対しプラセボ投与群7.3%、補正オッズ比0.58（95%信頼区間：0.39－0.87、P=0.009）で、カフェイン投与群のほうが低い。認知機能の発達遅延についても、カフェイン投与群33.8%、プラセボ投与群38.3%、補正オッズ比0.81（同0.66－0.99、P=0.04）で同様の結果が得られた。死亡、難聴、視覚障害、および身長、体重、頭囲の平均のパーセンタイルは、2群間で有意差がなかった。研究グループは、「未熟児無呼吸発作に対するカフェイン療法は、神経発達能力障害を伴わない生存率を改善する」と結論づけている。（武藤まき：医療ライター）

先天性心疾患を有する新生児には発育上の全般的な機能障害がみられる。カリフォルニア大学神経学学部のSteven P. Miller氏らのグループは、先天性心疾患のある新生児について、脳の成熟度を示す尺度となる脳代謝とミクロ構造の特徴に関して、心臓手術前の時点で対照新生児との検討を行った。NEJM誌2007年11月8日号より。脳成熟度の4指標について対照群と比較研究グループは、磁気共鳴画像法（MRI）、MRスペクトロスコピー（MRS）、拡散テンソル画像法（DTI）を用いて、先天性心疾患を有し心臓手術を予定している満期産新生児41例に対し調査を行った。29例は大血管転位症、12例は（生理学的）単心室（症）を伴っていた。脳の成熟度を示す指標として、N-アセチルアスパラギン酸/コリン比（脳の成熟に伴って増加）、乳酸/コリン比（成熟とともに減少）、平均拡散率（成熟とともに減少）、白質路の異方性比率（成熟とともに増加）の4つについて算出した。これらの所見を在胎月齢が同等の対照群16例と比較した。先天性心疾患群の32％に白質損傷を観察先天性心疾患群は対照群と比較して、N-アセチルアスパラギン酸/コリン比は10%低く（P = 0.003）、乳酸/コリン比は28%高く（P = 0.08）、平均拡散率は4%高く（P

近年の研究報告は、肥満者は1960年代以降死亡率および心血管系のリスク因子が減少しており健康が高まっている、という示唆を与えるものとなっている。それに対しペンシルベニア大学（アメリカ）のDawn E. Alley氏らは、肥満者は以前と比べ長期にわたって危険因子に耐えているだけで、健康どころか、むしろ半面で能力機能障害が増大しているのではないかと提言。肥満症と能力機能障害との経時変化に着目した関連性を検討した。JAMA誌11月7日号掲載より。10年前と現在の能力機能障害を比較本研究は、全米で一般・代表的な国民健康栄養調査（NHANES）の2つの調査期間（調査期間1：1988～1994年、調査期間2：1999～2004年）からBMI値を評価し抽出した、60歳以上9,928例を対象に行われた。両期間調査で「困難」または「不可」と報告された2つの能力機能障害を主要評価項目として検討された。評価項目の1つは機能障害の程度（4分の1マイルのウォーキング、休みなく10ステップ歩行可能か、しゃがみ込むことが可能か、10ポンドのものを持ち運べるか、部屋と部屋との歩行移動、アームのない椅子からの立ち上がり）、もう1つは日常生活動作（ADL）の程度（移動、食事、着替え）。機能障害を有する肥満者は10年で5.4ポイント増加機能障害を有する肥満者は、調査期間1では36.8%だったが、調査期間2では42.2%で5.4%増加していた（P=0.03）。一方、非肥満者では増加はみられなかった。このため、機能障害を有する肥満者と正常体重者の比較では、調査期間1ではオッズ比1.78だったが、調査期間2では2.75に増していた。ADL障害に関しては、肥満者に関して期間1と2の間に変化はみられなかったが、非肥満者では34%に減少（オッズ比0.66）。このため肥満者と正常体重者との比較で、調査期間1ではオッズ比1.31と有意差はあまりなかったが、調査期間2では2.05となっていた。研究者らは、「本研究結果は、近年の心血管系の改善は肥満者の能力機能障害の減少に結びついてはおらず、ある種の能力機能障害のリスクは増大していることを示唆するものだった」と結論づけている。（武藤まき：医療ライター）

本報告を行った米国保健統計センター/疾病予防管理センターのKatherine M. Flegal氏らは2000年時点の検討報告として以前に、低体重、過体重、肥満それぞれの全死因死亡率との関連について報告を行っている。すなわち正常体重群と比べて、低体重群と肥満群では全死因死亡率の有意な増加との関連が認められたが、過体重群では有意な減少が認められたとするものだった。　本報告では、BMI値と全原因死亡率との関連（2004年時点における）を調査。JAMA誌11月7日号で掲載された。各BMI値カテゴリーと、心血管疾患・癌・その他疾患との関連を調査低体重（BMI ＜18.5）、過体重（BMI 25～30）、肥満（BMI ＞30）とし、心血管疾患、癌、その他（癌、心血管疾患以外）疾患それぞれを死因とする死亡率との関連性が調べられた本研究は、全米対象の国民健康栄養調査（NHANES）の調査期間I（1971～1975年）、II（1976～1980年）、III（1988～1994年）の参加者571,042人年が対象。2000年までの死亡率追跡調査、1999～2002年期間調査からBMI値等のデータ、2004年人口動態統計データの25歳以上230万人の死因情報を加味して検討された。BMI値と各死因死亡率とには特異的関連がある？その結果低体重群では、癌と心血管疾患を除くその他疾患を死因とする死亡率で有意な増加（超過死亡：23,455例）が、過体重群ではこの点に関して有意な減少（超過死亡：－69,299例）が認められ、また肥満群では心血管疾患を死因とする死亡率に関してのみ有意な増加（超過死亡：112,159例）が認められた。より詳細な解析結果からは、過体重＋肥満は、糖尿病、腎疾患で死亡率の増加（超過死亡：61,248例）が認められた一方、癌と心血管疾患を除くその他疾患については減少（超過死亡：－105,572例）していることが認められたと報告。また肥満群では、肥満との関連が指摘される癌の死亡率の増加（超過死亡：13,839例）が認められた一方で、それ以外の癌死亡との関連は認められなかったという結果も得た。調査期間間の死亡率の比較からは、肥満と心血管疾患との関連は経時的減少傾向にあるという示唆が得られたとも報告。Flegal氏らは、「今回の結果は、BMI値と全死因死亡率との関連性を明らかにすることに結びつくだろう」と結論づけている。（武藤まき：医療ライター）

救急医療隊員は、訓練によって病院外で創傷、低血糖、転倒、鼻出血など広範な病態をトリアージして、治療あるいは照会できるようになる。また、地域社会において広範な保健医療やプライマリケアによるアウトリーチの役割を実現するには、特に地方などでは病院前救護活動（pre-hospital practitioner working）が有益なことが指摘されている。一方、救急部受診者の12～21%を高齢者が占め、そのほとんどが偶発事故や転倒である。　そこで、Suzanne Mason氏（イギリス・シェフィールド大学保健サービス研究科）らは、軽症疾患の高齢患者の評価および治療における、訓練を受けて技術が向上した救急医療隊員の役割を評価するための検討を行った。BMJ誌10月4日付オンライン版、11月3日付本誌掲載の報告。救急医療隊員による治療群と非治療群を比較するクラスター無作為化試験本研究は56週をクラスターとする無作為化対照比較試験である。試験開始前に、訓練を受けた救急医療隊員が救急サービスを要請した患者に治療を行う週（介入群、30週）と治療を行わない週（対照群、26週）を無作為に決定した。対象は、2003年9月～2004年9月の間に電話で救急サービスを要請した60歳以上の高齢患者3,018例（介入群：1,549例、対照群：1,469例）。主要評価項目は、day 0（発症日）～28の期間における救急部受診者数および入院患者数、電話要請から治療終了までの期間（疾患継続期間）、サービスに対する患者の満足度とした。介入群ですべての主要評価項目が有意に改善救急部受診者数は、対照群の87.5%に比し介入群は62.6%と有意に減少し（相対リスク：0.72、p＜0.001）、入院患者数も対照群46.5%、介入群40.4%と有意に減少した（相対リスク：0.87、p＜0.001）。ケアに対する患者満足度は、「たいへん満足」と答えた患者の割合が対照群の73.8%に比べ介入群は85.5%と有意に上昇した（p＜0.001）。平均疾患継続期間は対照群の278分に対し介入群235分と約42分短縮した（p＜0.001）。技術が向上した救急医療隊員による治療は、臨床的に有効な新たな選択肢Mason氏は、「技術が向上した救急医療隊員は、軽度疾患の急性期にある高齢患者に対して、標準的な救急車搬送や救急部での治療に代わる臨床的に有効な新たな選択肢をもたらす」と結論している。また、同氏は「この新たな救急サービスは、28日後のアウトカムおよび死亡率が対照群と同等であり、安全性にも問題はないと考えられる」と指摘している。（菅野 守：医学ライター）

リハビリテーションは脳卒中発症後の日常生活動作（ADL）を改善することが示されているが、作業療法の有用性は明らかでない。また、これまでの脳卒中後の作業療法に関するレビューは、個々の患者の活動性の評価が十分ではなかった。　そこで、Lynn Legg氏（イギリス・グラスゴー大学王立病院NHSトラスト老年医学）らは、脳卒中発症後のADLに重点を置いた作業療法による機能回復の改善効果について検討した研究の系統的レビューとメタ解析を行った。BMJ誌9月27日付オンライン版、11月3日付本誌掲載の報告。解析対象はADL集中型作業療法の評価を行っている試験Cochrane stroke group trials register、文献データベース、手作業による調査などから選択基準を満たす無作為化対照比較試験を抽出し、系統的なレビューとメタ解析を実施した。選択基準は、作業療法の効果を個々の患者のADL訓練に重点を置いて評価していること、すなわち脳卒中患者に対する作業療法のターゲットが作業遂行能力である研究とした。オリジナルデータは試験の報告者から得た。2名の研究者が独立に各試験の方法論の質を評価し、見解が異なる場合は協議により解決した。パフォーマンスが改善、不良なアウトカムのリスクが減少9試験の1,258例が対象となった。ADL集中型作業療法を受けた群は、介入なしあるいは通常のケアを受けた群に比べパフォーマンススコアが有意に増大した（p＝0.001）。また、ADL集中型作業療法群は、不良なアウトカム（死亡、ADL低下あるいはADL依存）のリスクが有意に減少した（オッズ比：0.67、p＝0.003）。Legg氏は、「ADL集中型作業療法は脳卒中発症後の患者のパフォーマンスを改善し、ADL低下のリスクを減少させる有効な介入法である」と結論し、「すべての脳卒中患者がADL集中型作業療法を利用できるようにすべき」と指摘している。（菅野 守：医学ライター）

ステント留置後18ヵ月間の費用対効果を検討すると、薬物溶出ステント（DES）が効率的なのは高リスク病変への留置のみであり、低リスク病変に対する費用対効果はベアメタル・ステント（BMS）に軍配が上がることが、無作為化試験BASKETの結果明らかになった。Basel（スイス）、University HospitalのHans Peter Brunner-La Rocca氏らがLancet誌11月3日号で報告した。DES、BMSの主要心イベント抑制の費用対効果を検討BASKET（Basel Stent Kosten Effektivitats Trial）の対象は、Rocca氏らの施設にて2003年5月から1年の間にPCIを受けステントを留置された826例。ステント長が4.0mm以上だった例、あるいはステント内狭窄例は除外されている。これらをDES群（545例）とBMS群（281例）に無作為化し、主要心イベント（心臓死、非致死性心筋梗塞、虚血症状寛解のための責任病変血行再建再施行）発生を18ヵ月間追跡し、両ステントによる主要心イベント抑制の費用対効果を検討した。病変部のリスクにより費用対効果が異なる18ヵ月後、主要心イベント発生率は両群間に有意差はなかった。　次に、BMSとDESを置き換えた場合のコストの増減を縦軸に、主要心イベント相対リスクの変化を横軸にとり、実測値をBootstrap法にて5,000サンプルへシミュレートのうえプロットした（Cost-effectiveness plane）。するとDESがBMSよりも「安価で有効（主要心イベントを減少させる）」である機会は3%しかなく、「高価で有効」は71%、逆に「高価で無効」となる可能性が26%あった。しかし患者を低リスクと高リスクに分けて検討すると、高リスク群ではDESの費用対効果が優れていた。すなわち、バイパス・グラフトへの直径3.0mm未満のステント留置では、71%のケースでDESがBMSよりも「安価で有効」となっていた。一方、インターベンション歴のない血管に対する直径3.0mm以上のステント留置（低リスク）では逆に、75%のケースでDESがBMSよりも「高価で無効」となると考えられた。このような解析を基にRocca氏らは、ルーチンなDES留置に対しては費用対効果の観点から疑義を呈している。（宇津貴史：医学レポーター）

今年もインフルエンザの流行の兆しが見え始め、メディアなどでも様々な話題が報じられているが、万有製薬株式会社は、2007年7月に全国65歳以上の男女計467人を対象に行ったインフルエンザと肺炎に関する意識調査を発表した。調査結果によると、　１．インフルエンザワクチンを接種した経験がある人は67.2％に上るが、最近1年間に接種した方は44.3％で、1年より前に接種した人は22.9％。　２．インフルエンザワクチンを接種した経験がない人でも98.7％がインフルエンザワクチンを知っており、そのうち53.7％が接種の必要性を感じている。　３．67.2％が「肺炎は怖い」というイメージを持っており、また66.2％が「自分もかかるかもしれない」と感じている。そして、36.8％が「肺炎は予防可能な疾患である」と考えている。　４．肺炎球菌ワクチンの認知率は52.7％で、そのうちの35.0％が1年以内に知ったものだった。　プレスリリースはこちら http://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2007/corporate_1112.html

9月上旬、本報告がLancet誌オンライン版に掲載されるや、欧米では大きな反響が巻き起こったという。この試験で用いられている人工着色料・食品添加物（AFCA）の多くは日本でも使用されているため、今後、本邦においても広範な議論が展開されることを期待したい。　AFCAの子どもの行動への影響が指摘されて30年以上が経過している。AFCAによる主な行動障害は多動性（過活動、衝動性、不注意）と推察されるため、この行動パターンを示す子どもは注意欠陥多動性障害（ADHD）でない場合でも、ADHDと診断されている可能性がある。また、最近のメタ解析ではADHDに対する有意な影響も示唆されている。　Donna McCann氏（イギリス・サザンプトン大学心理学科）らは、AFCAの摂取が子どもの行動に及ぼす影響を広範に評価するために、対象年齢を拡大した検討を行った。Lancet誌9月6日付オンライン版、11月3日付本誌掲載の報告。297名の子どもが2種類のAFCA含有ジュースとプラセボを飲用本研究は、3歳児153名、8～9歳児144名を対象とした二重盲検プラセボ対照無作為化クロスオーバー試験である。各年齢群とも同じプロトコールに従ってAFCAを含む2種類のジュース（ミックスAおよびB）あるいはプラセボを6週間飲用した。ミックスAには、人工着色料20mg［黄色5号5mg＋カルモイシン（日本指定外）2.5mg＋黄色4号7.5mg＋赤色102号5mg］＋保存料（安息香酸ナトリウム45mg）が、ミックスBには人工着色料30mg［黄色5号7.5mg＋カルモイシン（日本指定外）7.5mg＋キノリンイエロー（日本指定外）7.5mg＋赤色40号7.5mg］＋保存料（安息香酸ナトリウム45mg）が含まれた。3歳児には1袋56gのお菓子2袋に相当する量のジュースにミックスA、Bを混ぜ、8～9歳児には2袋相当にミックスAを、4袋相当にミックスBを混合した。主要評価項目は、観察された行動のスコアおよび教師、両親による点数化に基づく全体的多動性集計（GHA）とし、8～9歳児にはコンピュータによる注意力の検査も実施した。3歳児、8～9歳児ともに、AFCAによる有害作用を確認16名の3歳児および14名の8～9歳児が、行動とは無関係の原因で試験を完遂できなかった。ミックスAは、すべての3歳児においてプラセボに比し有意に多動性のレベルを上昇させた（p＝0.044）が、ミックスBとプラセボには有意差は認めなかった。ジュースを85%以上飲用した3歳児に限定した解析でも同様の結果であった（p＝0.02）。8～9歳児は、ジュースを85%以上飲用した場合に限定した解析でミックスA（p＝0.023）、ミックスB（p＝0.001）ともプラセボに比し有意に多動性レベルが上昇した。多動性をもたらす特定の有害物質は不明McCann氏は「食品中の人工着色料または保存料（もしくはその両方）は、一般集団における3歳児、8～9歳児の多動性を増強する」と結論している。また、同氏は「今回の試験では各ミックス中の特定の有害物質は決定できない」とし、「食品への人工着色料の添加は不要と考えられるが、安息香酸ナトリウムは重要な保存機能を持つため同一には扱えない」と指摘している。（菅野 守：医学ライター）