出生前や出生後早期に、プロバイオティクスを投与することは、アトピー感作リスクや総IgEを低下させるが、喘息・喘鳴発症のリスクは低下させないことが、米国マイアミ大学小児科学のNancy Elazab氏らにより報告された。Pediatrics誌オンライン版2013年8月19日号の掲載報告。　　プロバイオティクスは小児のアトピーや喘息発症のリスクを低下させる可能性があるとされているが、これまでの臨床試験では、矛盾する結果が出ていたり、試験自体が検出力不足だったりしていた。そこで著者らは、プロバイオティクスが小児のアトピーや喘息・喘鳴の発症に対し、予防効果があるのかを調べるため、無作為化プラセボ対照試験のメタアナリシスを行った。累積リスクの計算にはランダム効果モデルを用いた。プロバイオティクスの効果に影響する潜在的な因子を調べるため、メタ回帰分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・プロバイオティクスの投与は総IgEを有意に低下させた（平均低下値：－7.59 U/mL、95％信頼区間［Cl］：－14.96～－0.22、p＝0.044）。・メタ回帰分析では、フォローアップ期間が長いほどIgEの低下がより顕著であることが示された。・出生前投与、出生後投与のいずれにおいても、アトピー感作リスクは有意に低下した。［出生前］皮膚プリックテスト陽性と一般的なアレルゲンに対する特異的IgEの上昇（両方またはどちらか）の相対リスク：0.88、95%CI：0.78～0.99、p＝0.035。［出生後］皮膚プリックテスト陽性の相対リスク：0.86、95%CI：0.75～0.98、p＝0.027。・好酸性乳酸桿菌（ラクトバチルス・アシドフィルス）の投与は、アトピー感作のリスク上昇と関係していた（p＝0.002）。・プロバイオティクスの投与による喘息・喘鳴リスクの有意な減少はみられなかった（相対リスク：0.96、 95%CI：0.85～1.07）。　本研究により、プロバイオティクスの効果はフォローアップ期間と菌種により、大きく変わることがわかった。今後、喘息の抑制に関するプロバイオティクスの試験を行う場合は、注意深く菌種を選定し、より長いフォローアップ期間を考慮すべきである。

　日焼けによる損傷は、悪性黒色腫と関連した最も重要な環境要因だが、スペイン・バルセロナ大学のCristina Carrera氏らは、母斑への紫外線誘発の影響を防御することを目的とした日焼け止め外用の効果について、物的バリアとの比較で検証した。その結果、日焼け止めには物的バリアほど炎症性の紫外線の影響を防御する効果がないことを報告した。JAMA Dermatology誌2013年7月号の掲載報告。　日焼け止め外用と物的バリアを比較した母斑保護についての検討は、病院に通院する患者20人、母斑23例について前向き研究の手法にて行われた。　それぞれの母斑について、半分にSP50の日焼け止めを塗布し、半分は遮断バリアで覆い、紫外線B波（UVB）の単回照射を行った。　主要評価項目は、紫外線照射前と照射7日後の生体検査の結果と、7日時点での組織病理-免疫病理学的検査の結果であった。　主な結果は以下のとおり。・紫外線照射後の臨床的変化が最も大きかったのは、色素沈着、スケーリング、紅斑であった。・ダーモスコピーの所見で変化が最も大きかったのは、小球／斑点、非定型的色素ネットワーク、退縮、点状血管の増加であった。・物的バリアと日焼け止め塗布で保護された部位はいずれも、これらの変化が数度認められた。・母斑のうち、臨床的変化がみられなかったのは30％超（7例）であり、ダーモスコピー所見の変化がみられなかったのは18％（4例）であった。・生体検査で何もみつからなかった場合も、各母斑の日焼け止め塗布部と物的バリア部分の組織病理-免疫病理学的検査の結果は明白に異なっていた。最も顕著であった特徴は、不全角化スケール、表在性メラノーマの数および活性の上昇、ケラチノサイト増殖であった。・両バリア部位の唯一の違いは、日焼け止め塗布部位のほうが色素細胞活性と退縮の特徴がより認められたことであった。・特異的UVB反応の予測について、遺伝的表現型の特徴についてはわからなかった。・以上を踏まえて著者は、「物的バリアと日焼け止め外用はいずれも、部分的だが母斑へのUVB保護効果がある。UVの影響は必ずしも目に見える変化となっては現れず、保護していてもその後に変化が認められる可能性がある。日焼け止めは、UVB炎症への保護効果は、物的バリアと同程度ではなかった」とまとめている。

　イタリア・ボローニャ大学のElisabetta Poluzzi氏らは、過去6年間の抗うつ薬処方の傾向と、SSRIまたはSNRIの治療を受ける患者のアドヒアランスについて評価した。その結果、過去6年間で抗うつ薬消費量は20％増えていたこと、SSRI/SNRI治療のアドヒアランスは23.8％であったことなどを報告した。European Journal of Clinical Pharmacology誌オンライン版2013年8月1日号の掲載報告。　Poluzzi氏らは、イタリア北東部に位置するエミリア・ロマーニャ地方における抗うつ薬使用について明らかにすること、またSSRI/SNRI治療を受ける患者のアドヒアランスを評価することを目的とした。同地方衛生局のデータベースで抗うつ薬の処方データ（償還ベース）を検索し、2006～2011年の全消費量から有病率と使用量を割り出した。また、SSRI/SNRI治療を受けていた患者の服薬アドヒアランスを、治療開始から6ヵ月間追跡して評価した。アドヒアランスは、治療期間≧120日間、処方に対する達成≧80％、処方とのギャップ＜3ヵ月、の3つの指数で検討した。アドヒアランス不良の決定要因（社会人口統計学的変数、臨床変数など）を特定し、多変量ロジスティック回帰分析にて補正オッズ比（adjOR）と95％信頼区間（CI）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・2006～2011年に、抗うつ薬使用でみた有病率は5％上昇していた（住民1,000人当たり86例から90例に増大）。抗うつ薬の消費量は20％上昇していた（住民1,000人/日当たりの規定1日用量は43例分から51例分に上昇）。・SSRI/SNRI治療例は34万7,615例であった。そのうち良好なアドヒアランスが認められたのは23.8％のみであった。・良好なアドヒアランスは、共存症（adjOR：0.69、95％CI：0.67～0.72）、前年に抗うつ薬治療を繰り返している（同：0.91、0.89～0.92）と関連していた。・パロキセチン（商品名：パキシルほか）の治療を受けていた患者と比べて、デュロキセチン（同：サインバルタ、adjOR：0.58、95％CI：0.55～0.60）、エスシタロプラム（同：レクサプロ、0.64、0.62～0.66）、セルトラリン（同：ジェイゾロフト、0.65、0.64～0.67）の治療を受けていた患者のアドヒアランスは良好であった。・アドヒアランス改善は、より重症な患者で実際に薬物療法のアプローチを必要としている患者で認められるようであった。一方で、抗うつ薬のアドヒアランスの格差は、情報およびスポンサーのバイアスにより一部で起きている可能性があった。・症状の急速な改善あるいは副作用のために服薬を中断しがちな、閾値以下または軽度のうつ病ケースへの抗うつ薬処方は、プライマリ・ケアと精神科専門医との協力関係を改善することで減らせる可能性があった。関連医療ニュース 大うつ病性障害の若者へのSSRI、本当に投与すべきでないのか？ 抗うつ薬による治療は適切に行われているのか？：京都大学 日本人のうつ病予防に期待？葉酸の摂取量を増やすべき

　大腸がん検診で便潜血検査が陽性となり要精密検査とされても、大腸内視鏡検査を受診しない人は4割以上に上る。その理由としては「自覚症状がないから」が最も多いが、「痛くてつらそう」「恥ずかしい」という理由も多いという。こうした状況のなか、2013年7月、ギブン・イメージング株式会社の大腸用カプセル内視鏡「PillCam® COLON 2カプセル内視鏡システム」が、審査期間10ヵ月というスピードで承認された。これにより、大腸内視鏡検査をさまざまな理由で受けられない人たちの精密検査のオプションとして提供されることになった。今後、保険適用が認められれば検査数が大幅に増加することが予想される。　　　ここでは、8月21日に開催されたギブン・イメージング株式会社主催のプレスセミナーから、大腸がん早期発見における大腸用カプセル内視鏡の可能性と今後の展望についてレポートする。精密検査の受診率アップに期待　わが国では、近年、大腸がんの死亡者数が増大し続けており、女性のがん死亡の原因では第1位である。また、がん罹患率についても、2020年までには男女を合わせた日本人における第1位になると予測されている。しかしながら、わが国の大腸がん検診受診率は2007年で約25%と低い。さらに、受診したとしても、精密検査が必要な人における精密検査受診率は57.9%（2012年日本消化器がん検診学会集計）と4割以上が受診していない。この現状を、日本カプセル内視鏡学会理事長の寺野 彰氏（学校法人獨協学園理事長／獨協医科大学名誉学長）は、大きな問題だと指摘した。　インターネットによるアンケート調査によると、大腸内視鏡検査を受けない理由としては「自覚症状がないから」が最も多いが、「痛くてつらそうだから」「恥ずかしいから」（とくに女性）といった受容性の問題も多い。そこで、低侵襲で受容性が高いカプセル内視鏡が、肉体的・精神的に大腸内視鏡検査ができない人や受診を避けてしまう人、地方で大腸内視鏡検査を受けにくい人などに利用されることによって、精密検査受診率のアップにつながり、ひいては大腸がんの早期発見・早期治療に大きく貢献する、と寺野氏は期待する。読影する医師や技師の教育が急務　一方、寺野氏は、カプセル内視鏡検査では多大な画像を読影する必要があるため、医師と技師との協力が重要と指摘した。また寺野氏は、今後、カプセル内視鏡検査が病院のPRとなることが予想されるため、読影できる医師や技師がいない病院でも検査が行われることを危惧している。そのような状況を避けるため、日本カプセル内視鏡学会では、2012年にカプセル内視鏡認定医制度、2013年にカプセル内視鏡読影支援技師制度を施行し、カプセル内視鏡に関する研究教育を行っているという。　また、読影には1時間程度かかるため、今後普及に伴って、検査・読影する医師や技師が不足することが考えられる。その対策として、PillCam® COLON 2カプセル内視鏡システムの治験を行った田中信治氏（広島大学病院内視鏡診療科教授）は、大腸カプセル内視鏡読影センターを整備し、一線を離れて家庭に入っている女性医師などの潜在能力を有効活用していくことが重要で、役割分担によって大腸がん診療の効率化が可能である、と今後の展望を語った。■「PillCam® COLON 2カプセル内視鏡システム」の承認された使用目的・適用対象【使用目的】本品は、大腸内視鏡検査を必要とするが、当該検査が施行困難な場合に、大腸疾患の診断を行うために、大腸粘膜の撮像を行い、画像を提供することを目的とする。【適用対象（患者）】1.大腸疾患が既知又は疑われる患者に使用すること。2.次の患者への使用には注意すること。［安全性が確認されていないため］　－妊婦　－18歳未満の患者　－重篤な消化管憩室疾患の患者

　僧帽弁尖動揺による僧帽弁逆流を呈する慢性僧帽弁閉鎖不全症の患者に対し、早期に僧帽弁手術を実施する治療戦略は初期薬物療法による経過観察戦略と比較して、長期生存率の増大および心不全リスクの低下に関連していることが示された。米国・メイヨークリニック医科大学のRakesh M. Suri氏らが、1,000例を超える多施設共同レジストリデータの分析の結果、報告した。クラスIトリガー（心不全または左室機能不全）を有さない重症僧帽弁閉鎖不全症患者の至適治療については、現状の治療戦略の長期結果の定義が曖昧なこともあり、なお議論の的となっている。同検討に関する臨床試験データはなく、それだけに今回の検討は重大な意味を持つところとなった。JAMA誌2013年8月14日号掲載の報告より。4ヵ国6施設1,021例を10.3年追跡　Mitral Regurgitation International Database（MIDA）レジストリデータの分析は、僧帽弁尖動揺による僧帽弁閉鎖不全症と診断後の、初期薬物治療（手術を行わず経過観察）と早期僧帽弁手術治療の有効性の比較を確認することを目的とした。MIDAには、1980～2004年に6つの高度医療施設（フランス、イタリア、ベルギー、米国）でルーチンの心臓治療を受けた同連続患者2,097例が登録されていた。平均追跡期間は10.3年で、98％が追跡を完了した。　検討は、1,021例のACCおよびAHAガイドラインのクラスIトリガーを有さない僧帽弁閉鎖不全症患者について行われ、575例が初期薬物治療を、446例が診断後3ヵ月以内に僧帽弁手術を受けていた。　主要評価項目は、治療戦略と生存率、心不全および新規の心房細動発症との関連だった。長期生存率は有意に増大、心不全リスクは有意に低下　診断後3ヵ月時点において、早期手術群と初期薬物治療群の間に、早期死亡（1.1％対0.5％、p＝0.28）、新規の心不全発症（0.9％対0.9％、p＝0.96）の有意差はみられなかった。　一方で、長期生存率は早期手術群で有意に高かった（10年時点で86％対69％、p＜0.001）。同関連は、補正後モデル（ハザード比[HR]：0.55、95％信頼区間[CI]：0.41～0.72、p＜0.001）、32の変数による傾向マッチコホート（同：0.52、0.35～0.79、p＝0.002）、逆確率ウエイト（inverse probability-weighted：IPW）解析（同：0.66、0.52～0.83、p＜0.001）でも確認され、5年時点の死亡率は52.6％有意に低下した（p＜0.001）。同様の結果は、クラスIIトリガーを有したサブセット群の解析でもみられた（5年時点死亡率59.3％低下、p＝0.002）。　また、長期の心不全リスクも、早期手術群で低下した（10年時点7％対23％、p＜0.001）。リスク補正後モデル（HR：0.29、95％CI：0.19～0.43、p＜0.001）、傾向マッチコホート（同：0.44、0.26～0.76、p＝0.003）、IPW解析（同：0.51、0.36～0.72、p＜0.001）でも確認された。　なお、心房細動の新たな発症の減少は、観察されなかった（HR：0.85、95％CI：0.64～1.13、p＝0.26）。

　小児骨形成不全症に対する経口リセドロン酸の安全性と有効性を検討した結果、骨密度の増大、骨折の初発・再発リスクの減少が認められ、忍容性も良好であったことが、英国・シェフィールド小児病院のNick Bishop氏らによる多施設共同無作為化並行群間二重盲検プラセボ対照試験の結果、報告された。小児骨形成不全症に対しては、しばしばビスホスホネート製剤の静注投与が行われているが、定期的な入院治療を要するなど利便性、コスト面、また患児に与える精神的ストレスなどが大きい。経口治療はQOLの大きな改善につながるとして期待されているが、従来のビスホスホネート製剤を用いた試験では骨折リスクの改善が示されなかった。Lancet誌オンライン版2013年8月5日号掲載の報告より。13ヵ国20施設でプラセボ対照無作為化試験　Bishop氏らは、第三世代のビスホスホネート製剤であるリセドロン酸の、小児の疾患における安全性および有効性を評価することを検討目的とした。試験は、骨形成不全症を有する骨折リスクの高い4～15歳の小児（13ヵ国20施設で登録）を、リセドロン酸1日１回投与（2.5または5mg）群とプラセボ群に無作為に割り付け1年間投与を行い評価した。　試験の割り付けについては患児、研究者、試験参加施設スタッフともに知らされなかった。また全患児はその後2年間、非盲検でリセドロン酸投与を受けた。　主要有効性エンドポイントは、腰椎二次元骨密度（BMD）の1年の変化（％）であった。主要有効性エンドポイントの解析はANCOVA（analysis of covariance:共分散分析）にて行われた（治療、年齢群、施設、ベースライン共変量を考慮）。解析はintention-to-treat（ITT）法に基づき、無作為化され割り付けられた治療を1回以上受けたすべての被験者を組み込んだ。治療の選択肢とみなすべき　無作為化を受けたのは147例で、97例がリセドロン酸群に、50例がプラセボ群に割り付けられた。このうち治療を受けなかった患児を除く各群94例と49例についてITT解析を行った。　ベースライン時の両群の人口統計学的特性や腰椎二次元BMDは類似していた。ただし平均ボディBMD Zスコアは、リセドロン酸群－1.42、プラセボ群－1.82だった。治療コンプライアンスは、プラセボ対照試験期間およびその後の非盲検試験期間とも同様だった。　結果、1年時点の腰椎二次元BMDは、平均値でリセドロン酸群が16.3％増加したのに対し、プラセボ群は7.6％だった（格差：8.7％、95％信頼区間[CI]：5.7～11.7、p＜0.0001）。臨床的骨折の発生は、リセドロン酸群は29/94例（31％）であったのに対し、プラセボ群は24/49例（49％）だった（p＝0.0446）。　2年、3年時の非盲検試験期間の臨床骨折発生は、本試験スタート時からリセドロン酸投与を受けていた群では46/87例（53％）が報告された。一方、プラセボを受け続けていた群では32/49例（65％）の報告だった。　一方、有害事象の発生は、上部消化管や筋骨格系の有害事象の頻度を含め両群で同程度であった。　これらの結果を踏まえて著者は、「骨形成不全症の小児に対する経口リセドロン酸の投与は、BMDを増大し、初発・再発の骨折リスクを減少した。また、概して忍容性は良好であった。リセドロン酸は、小児骨形成不全症の治療の選択肢とみなすべきであろう」と結論している。

産科・婦人科最終判決判例時報 1772号108-120頁概要妊娠経過中に異常はみられなかった24歳初産婦。破水から6時間後にいったん分娩停止となったため、陣痛促進剤を開始するとともに、仙骨硬膜外麻酔も追加した。分娩室に移動した直後から胎児心拍細変動の低下・消失、徐脈などが出現し、まずは吸引分娩を試みたが不成功。鉗子分娩は児頭が高位になったことから断念し、緊急帝王切開を行った。ところが胎児仮死の状態で出生し、重度の脳障害が残存した。詳細な経過患者情報24歳初産婦、分娩予定日1993年3月31日、身長154cm、体重55kg（非妊時46kg）、ノンストレステスト異常なし、子宮底32cm、推定胎児体重3,598g、骨盤X線計測では通過可能経過4月1日21:00陣痛が10分間隔となり分娩開始。4月2日02:00市立病院産婦人科に入院。子宮口2～3cm開大、展退80％、児の下降度stationマイナス1.5、陣痛間隔は間歇5分規則的、発作30～40秒。02:37外側式分娩監視装置を装着。07:45早期破水。08:00子宮口4cm開大、展退80～90％、児の下降度stationマイナス1.5。09:13内側式分娩監視装置を装着。10:30子宮口8cm開大、児心音130-140、児の下降度stationマイナス1。13:30子宮口8cm開大、児心音140、児の下降度stationマイナス0.5。子宮口の開大進まず、分娩遷延ないし停止状態。第2回旋が横定位の状態に戻る。15:45裁判所の認定：胎児心拍細変動の低下・減少（15分間持続しその後回復。あとからみるとごく軽度の遅発一過性徐脈ともとれるのでこの時点で酸素投与を開始するのが望ましかった）。16:00陣痛促進剤（プロスタグランデインF2α）開始。16:40裁判所の認定：胎児心拍細変動の低下・減少ともとれる所見が46分間継続（このような変化は正常な経過をとる分娩にはみられないので胎児仮死を想定すべきであった）。17:50内診にて横定位回旋異常が変化しないため、仙骨硬膜外麻酔施行。18:20～18:40（担当医師はトイレのため陣痛室を離れる）18:20裁判所の認定：胎児心拍細変動の低下・減少は著明で、遅発一過性徐脈を疑う所見がある。さらにこの時に子宮口は全開大していた可能性が高い（？）ので内疹をして確認するべきであった。18:30分娩室に移動。18:35裁判所の認定：胎児心拍数が110前後の徐脈。分娩室に移動して一時中断していた記録を再開したこの時点で急速遂娩を決定するべきであった。18:37胎児心拍数が80前後の高度徐脈。18:45胎児心拍数はいったん120を越えたため、徐脈は軽度であって経過観察をすることにした。予防的に酸素投与。18:502分間ほどの頻脈、基線の細変動は保たれていたので低酸素状態ではないと判断。18:54高度徐脈が1分間持続、臍帯の圧迫などによる低酸素と考え急速遂娩が必要と判断。18:58子宮口全開大。19:05児の下降度stationプラス1を確認したうえで、クリステル圧出法による吸引分娩を試みるが娩出せず。19:20ほかの医師に交代し鉗子分娩を試みるが、児頭が高位になったことから断念し帝王切開を決定。19:46重症仮死状態で出生。直後のアプガースコアは1点、5分後も4点であり、低酸素脳症による重度脳障害が発生し、日常生活全介護となった。裁判所からの依頼鑑定胎児が何らかの因子で分娩の初期から胎児心拍細変動の一時的な消失を示しており、また、分娩の後半における一連の変化は、たとえ遅発性一過性徐脈を伴う典型的なパターンではなくても、胎児仮死を疑い、より厳重な監視と迅速な対応が必要であった。当事者の主張患者側（原告）の主張担当医師は遅くとも18:35の時点で急速遂娩の決断をするべきであった。仮に急速遂娩を決断するべき時期が高度持続性徐脈のみられた18:54だとしても、その方法は吸引分娩ではなく帝王切開にするべきであった。このような判断の遅れから、胎児仮死による脳性麻痺に至った。患者側提出産婦人科専門医作成意見書心拍数曲線は記録の乱れのために判定は難しいが、18:37～18:42頃までのあいだに遅発性一過性徐脈を疑わせる所見がある。一般に胎児仮死の徴候は分娩経過とともに発現することが多いため、18:54まではまったく異常がなく、この時点で突然持続性徐脈で示される胎児仮死が現れる可能性は低い。したがって、18:54に持続性徐脈がみられた時点で、ただちに吸引遂娩術を試み、それが不成功であれば速やかに帝王切開術を実施していれば、胎児仮死を避けられた可能性が高い病院側（被告）の主張18:36突然の徐脈が出現するまでは胎児の状態は良好であり、突然の悪化は予見できない。裁判所からの依頼鑑定では、正常な状態で出現するレム・ノンレムおよび覚醒のサイクル（スリープウエイクサイクル）を無視している。18:54に急速遂娩を決定した時の判断として、吸引分娩が成功すれば帝王切開よりもはるかに短い時間ですむので、吸引分娩の判断は誤りではない。そして、帝王切開を決定してから児の娩出まで26分でありけっして遅滞とはいえない。アメリカ産婦人科学会の基準では、脳性麻痺の原因が胎児仮死にあると推定できる要件として4つ挙げているが、本件では2要件しか満たさないので、脳性麻痺の原因は胎児仮死ではない。病院側提出意見書(1)（産婦人科M教授）18:35までの胎児心拍数モニター上では、基準心拍数、胎児心拍数基線細変動、子宮収縮による心拍数の変化、一過性頻脈の存在、レム・ノンレムサイクルの存在からみても、胎児仮死を示唆する所見はない。分娩室移動後も、18:58までは正常範囲内である。本件における胎児心拍細変動の低下・消失は、健康な胎児がレム・ノンレムおよび覚醒のサイクルをくり返している典型的な胎児の生理的状態である病院側提出意見書(2)（産婦人科T教授）18:36から基準心拍数の低下と一過性徐脈があるようにもみえるが、この程度の変化では胎児仮死徴候の発現とみることはできない。18:50までの胎児心拍の不安定な推移はのちに起こる胎児仮死の予兆もしくは警戒信号といえなくもないが、あくまでも結果論であり、現場においてはその推移を注意深く見守るくらいで十分な状態であったといえる裁判所の判断分娩経過中には分娩監視装置を適切に使用するなどして、できる限り胎児仮死の早期診断、早期治療に努めるべきであるのに、担当医師は胎児心拍細変動の低下・消失、徐脈に気付いて急速遂娩を実施する義務を怠り、児を少なくとも1時間早く娩出できた可能性を見過ごし、胎児仮死の状態に至らせた過失がある。原告側合計1億5,200万円の請求に対し、1億812万円の判決考察今回のケースで裁判所は、分娩管理の「明らかな過失」という判断を下しましたが、はたして本当に医療過誤といえるほどの過失が存在したのか、かなり疑問に思うケースです。分娩経過を通じて担当医師は患者のそばにほとんど立ち会っていますし、その都度必要に応じた処置を施して何とか無事に分娩を終了しようとしましたが、（裁判官が指摘した時刻にはトイレにいっていたなど）さまざまな要因が重なって不幸な結果につながりました。そこには担当医師の明らかな怠慢、不注意などはあまり感じられず、結果責任だけを問われているような気がします。あとからCTG（Cardio-toco-graphy）を詳細に検討すると、確かに胎児心拍細変動の消失や低下が一過性にみられたり、遅発一過性徐脈を疑う所見もあります。そして、裁判所選出の鑑定医のコメントは、「典型的な遅発一過性徐脈が出ているとはいっていない。詳細にみるとごく軽度の遅発一過性徐脈ともとれる所見の存在も否定し得ない」となっているのに、裁判官の方ではそれを拡大解釈して、「遅発一過性徐脈を少しでも疑うのならば、即、急速遂娩しないのは明らかな過失」と断じているようなものではないかと思います。その背景として、出産は病気ではなく五体満足で産まれるのが普通なのに、脳性麻痺になったのは絶対に病院が悪い、という考え方があるのではないでしょうか。おそらく一般臨床家の立場では、病院側の意見書を作成したT教授のように、「胎児心拍の不安定な推移はのちに起こる胎児仮死の予兆もしくは警戒信号といえなくもないが、あくまでも結果論であり、現場においてはその推移を注意深く見守るくらいで十分な状態であったといえる」という考え方に賛同するのではないかと思います。今回のような産科領域、とくにCTGに関連した医事紛争はかなり増えてきています。CTGの重大な所見を過小評価して対応が遅れたり、あるいは分娩監視装置を途中で外してしまい再度装着した時にはひどい徐脈であったりなどといった事例が散見されます。やはり患者側は「お産は病気じゃない」という意識が非常に強いため、ひとたび障害児が生まれるとトラブルに巻き込まれる可能性がきわめて高くなります。そのため、普段からCTGの判読に精通しておかなければならないことはいうまでもありませんが、産科スタッフにも異常の早期発見を徹底するよう注意を喚起する必要があると思います。産科・婦人科

　韓国・ソウル大学ブンダン病院のYoung Jin Lee氏らは、開頭術後のけいれん予防として投与したレベチラセタムの有効性と安全性について、バルプロ酸と比較検討した。その結果、発作アウトカムは両薬剤で同程度であるが、レベチラセタムはバルプロ酸に比べ長期合併症の発現が少なく、副作用による薬剤変更やその他の抗けいれん薬の追加投与が少ないことを報告した。CNS Drugs誌オンライン版2013年8月7日号の掲載報告。脳腫瘍術後のけいれん発作はレベチラセタム群7.8％、バルプロ酸群6.5％　脳腫瘍手術後のけいれん予防を目的に、抗てんかん薬が周術期に広く用いられており、第二世代の抗てんかん薬であるレベチラセタムへの関心が高まっている。本研究は後ろ向きカルテレビューにより、テント上脳腫瘍に対する開頭術後のけいれん予防として投与したレベチラセタムの発作アウトカム、副作用、忍容性をバルプロ酸と比較検討した。対象は、2009～2012年の間に、ソウル大学ブンダン病院においてテント上脳腫瘍に対する開頭術が施行された連続症例282例であった。術前にレベチラセタムを服用していた患者は51例（18.1%）、バルプロ酸を服用していた患者は231例（81.9%）であった。両薬剤による術後の発作アウトカム（術後1ヵ月以内）および長期副作用を評価した。　脳腫瘍術後のけいれん予防として投与したレベチラセタムをバルプロ酸と比較検討した主な結果は以下のとおり。・レベチラセタム群の51例中4例（7.8％）、バルプロ酸群の231例中15例（6.5％）で脳腫瘍術後にけいれん発作が認められた（p＝0.728）。・バルプロ酸群における長期合併症の発生率（26.8％、62/231例）は、レベチラセタム群（9.8％、5/51例）に比べ有意に高かった（p＝0.010）。・バルプロ酸群では、肝毒性が10例、高アンモニア血症が20例、血液学的異常が10例（血小板減少6例、汎血球減少3例、白血球減少1例）に発現した。さらに、バルプロ酸群の89例（38.5％）は、副作用または発作のコントロール不良により薬剤変更またはその他の抗けいれん薬が追加された。・一方、レベチラセタム群で薬剤変更またはその他の抗けいれん薬が追加された症例はわずか9例（17.6％）であった（p＝0.005）。・術後のけいれん発作コントロール率においてレベチラセタム群とバルプロ酸群の間で有意差はなかったが、安全性と忍容性においてはレベチラセタムのほうが優れている可能性がある。■関連記事小児外傷後てんかんの予防にレベチラセタムは有用抗てんかん薬レベチラセタム、日本人小児に対する推奨量の妥当性を検証レベチラセタム、部分てんかん患者に対する1年間の使用結果レビュー：聖隷浜松病院抗てんかん薬レベチラセタム、日本人小児に対する推奨量の妥当性を検証

　遠隔虚血プレコンディショニング（RIPC）は、待機的冠動脈バイパス術（CABG）施行後の心筋傷害を抑制し、全死因死亡を改善する可能性があることが、ドイツ・エッセン大学病院のMatthias Thielmann氏らの検討で示された。RIPCは、遠隔臓器や血管領域の虚血と再灌流を短時間で繰り返す手技で、CABG施行後の心筋傷害のリスクを低減することが示唆されているが、心筋バイオマーカーの改善が臨床転帰の改善に結びつくかは明らかにされていないという。Lancet誌2013年8月17日号掲載の報告。on-pump CABG例での有用性を単施設の無作為化試験で評価　研究グループは、RIPCの安全性および有効性を評価する二重盲検無作為化対照比較試験を実施した。対象は、West-German Heart Centre（エッセン市）で人工心肺装置使用下に単独初回待機的CABGが予定されている成人3枝病変患者であった。　被験者は、RIPCを施行する群またはこれを施行しない対照群（非RIPC群）に無作為に割り付けられた。RIPCは、麻酔導入後、皮膚切開前に左上腕の虚血（血圧測定用カフで圧迫：200mmHg、5分間）と再灌流（カフによる圧迫を開放、5分間）を3回繰り返すことで行った。　主要評価項目は心筋傷害とし、CABG施行後72時間における血清心筋トロポニンI（cTnI）濃度曲線下面積（AUC）の幾何平均値と定義した。心筋傷害を17.3％抑制、有害事象も少ない　2008年4月～2012年10月までに329例が登録され、RIPC群に162例（平均68.2歳、男性83％）、対照群には167例（69.1歳、80％）が割り付けられた。　72時間のcTnI AUC幾何平均値は、RIPC群が266ng/mL（95％信頼区間[CI]：237～298）と、非RIPC群の321ng/mL（95％CI：287～360）に比べ17.3％低く、intention-to-treat集団（p＝0.022）およびper-protocol集団（p＝0.001）の双方において有意差が認められた。　平均フォローアップ期間1.54年における全死因死亡率は、RIPC群が1.9％、非RIPC群は6.9％と有意な差がみられた（ハザード比[HR]：0.27、95％CI：0.08～0.98、p＝0.046）。心臓死の発生率はそれぞれ0.6％、4.5％で、有意差はなかった（HR：0.14、95％CI：0.02～1.16、p＝0.069）。　心臓および脳血管の主な有害事象の発生率は、RIPC群が13.9％、非RIPC群は18.9％であり、有意差を認めた（HR：0.32、95％CI：0.14～0.71、p＝0.005）。冠動脈血行再建術はそれぞれ4.3％、17.1％で行われたが、両群間に差はなかった（HR：0.70、95％CI：0.26～1.88、p＝0.477）。　著者は、「RIPCは待機的CABG施行例の周術期の心筋保護に有効であり、予後の改善をもたらした」と結論し、「これまでに実施された同様の試験では梗塞サイズが平均19％縮小したが、臨床転帰の改善は得られていない。今回の結果をふまえ、臨床転帰の改善効果を検証するために、多施設による大規模な前向き無作為化試験（ERICCA試験）が進行中である」としている。

　日本臨床腫瘍学会は、『腫瘍崩壊症候群（TLS）診療ガイダンス』を、8月29日より仙台で開催される第11回日本臨床腫瘍学会学術集会にて先行発売する。　本書は、近年の各種がん領域における分子標的治療薬などの有効薬剤の出現により、造血器腫瘍のみならず固形腫瘍においても腫瘍崩壊症候群（TLS）を来す症例がみられるようになったことに鑑み、TLSの存在とその対応について周知することはきわめて重要であるとの視点から制作された。　本邦初のガイダンスとなる本書は、TLSの診断・治療における臨床指針を示し、予防・治療薬の適正使用の推進を促すものである。　本ガイダンスは、全国の書店、Amazonなどで9月2日より発売。定価は1,890円（本体1,800円+税5％）。詳しくは、金原出版まで

　腰痛の長期予後に関する予測因子はほとんどわかっていない。英国・キール大学のPaul Campbell氏らは、プライマリ・ケアにおける腰痛患者を前向きに5年間追跡した結果、疼痛強度および腰痛が持続するかどうかについての患者の認識が、6ヵ月後および5年後の予後不良を予測する因子であることを明らかにした。結果を踏まえて著者は、「両因子が臨床的な介入目標となる可能性がある」と結論している。Journal of Pain誌2013年8月号（オンライン版2013年6月20日号）の掲載報告。　研究グループは、腰痛でプライマリ・ケアを受診した患者の、短期および長期予後の予測因子を調べるためアンケート調査を行い、ベースライン時、6ヵ月後および5年後に質問票を回収できた488例について解析した。　各追跡調査時における臨床的に重大な腰痛（実質的な痛みや障害を示すChronic Pain Gradeスケールの2、3、4）の相対リスクおよび95％信頼区間（CI）を、4つのドメイン（社会人口統計学的項目、身体的項目、心理的項目、職業に関する項目）に分類される32の予測因子について、Cox回帰分析により算出した。　主な結果は以下のとおり。・6ヵ月後における予後不良リスクは、ベースライン時の疼痛強度により12％上昇を示した（相対リスク[RR]：1.12、95％CI：1.03～1.20）。また、腰痛が持続するだろうという患者の認識により4％上昇した（同：1.04、1.01～1.07）。・5年後も類似の結果が示された。予後不良リスクは、疼痛強度により9％上昇し（RR：1.09、95％CI：0.997～1.20）、腰痛が持続するだろうという患者の認識により6％上昇した（同：1.06、1.03～1.09）。～進化するnon cancer pain治療を考える～ 「慢性疼痛診療プラクティス」連載中！・無視できない慢性腰痛の心理社会的要因…「BS-POP」とは？・「天気痛」とは？低気圧が来ると痛くなる…それ、患者さんの思い込みではないかも！？・腰椎圧迫骨折3ヵ月経過後も持続痛が拡大…オピオイド使用は本当に適切だったのか？　　治療経過を解説

　鉄剤の静注投与は、ヘモグロビン濃度を増大し、同種異系の赤血球輸血リスクを低下して急性期治療を要する幅広い場面で適用可能だが、一方で感染リスクの増大もあり、その潜在的有効性は相殺されてしまうことが明らかにされた。オーストラリア・王立パース病院のEdward Litton氏らがシステマティックレビューとメタ解析の結果、報告した。急性期の患者に対し赤血球輸血は有用だが関連有害事象、コストや不足に対する懸念が増加している。一方で鉄剤の静注投与は、鉄欠乏性貧血患者のヘモグロビン濃度を増大するのに有効であることは明らかであったが、その他の重大有害事象との関連や感染リスクについては不明であった。BMJ誌オンライン版2013年8月15日号掲載の報告より。ヘモグロビン変化、輸血リスクと感染リスクをシステマティックレビューとメタ解析　レビューと解析は、鉄剤静注投与の有効性と安全性を評価していた無作為化試験を対象とし、主にヘモグロビン、輸血条件、感染リスクに焦点を当てることを目的とした。　Medline、Embase、Cochrane Central Register of Controlled Trialsをデータソースに、1966年から2013年6月の間の論文を言語を問わず検索した。鉄剤静注と非鉄剤または鉄剤経口投与とを比較した試験を適格とし、クロスオーバー試験、観察試験は除外した。　主要評価項目は、ヘモグロビン濃度の変化、同種異系赤血球輸血のリスク（有効性の評価として）、感染リスク（安全性の評価として）であった。赤血球輸血リスク0.74倍、一方で感染リスク1.33倍　適格条件を満たした試験は75件であった。そのうち72件、患者1万605例の定量的アウトカムデータをメタ解析に組み込んで評価した。　解析の結果、鉄剤静注は、ヘモグロビン濃度の増大（標準化平均差：6.5g/L、95％信頼区間[CI]：5.1～7.9g/L）、および赤血球輸血リスクの減少（リスク比：0.74、95％CI：0.62～0.88）と関連していた。とくに、ESA製剤使用患者やベースライン時の血清フェリチン値が低い患者に使用した場合に関連が有意であった。　鉄剤静注の有効性について、投与タイプおよび用量との間に有意な相互作用はみられなかった。しかし感染リスクについては、経口投与あるいは鉄剤を投与しない場合と比較して有意な増大がみられた（相対リスク：1.33、95％CI：1.10～1.64）。同様の結果は、試験の質が高いものだけを対象に解析した場合も変わらなかった。

　フランス・Etablissement Public De Sante Mentale（EPSM）のI. Besnard氏らは、抗精神病薬の有害事象である高プロラクチン血症に着目し、文献から得られた知見を基にレビューを行った。プロラクチンを増加させる抗精神病薬とプロラクチン増加を起こしにくい抗精神病薬があること、高プロラクチン血症は男性に比べ女性でより高頻度にみられ、性腺機能不全による症状がみられること、必要に応じて抗精神病薬の減量または変更を行う必要性などを報告した。Encephale誌オンライン版2013年8月5日号の掲載報告。　高プロラクチン血症は、抗精神病薬による治療を受けた患者にしばしば認められるが、なおざりにされている有害事象である。Besnard氏らは本レビューにおいて、抗精神病薬による高プロラクチン血症の病因メカニズム、男女の臨床的徴候、および管理方法について概説した。高プロラクチン血症の原因にいずれの抗精神病薬もなりうる　文献から得られた高プロラクチン血症の主な知見として、以下を報告している。・プロラクチンは、下垂体前葉のプロラクチン産生細胞から分泌されるホルモンで、その産生・分泌はペプチド、ステロイドおよび神経伝達物質により制御されている。・プロラクチン産生・分泌の阻害に関与する主な物質はドパミンで、プロラクチン産生細胞膜上のドパミンD2受容体に結合して作用を発揮する。・抗精神病薬はドパミンD2受容体をブロックし、ドパミンのプロラクチン分泌阻害活性を消失させる。すべての抗精神病薬がD2受容体をブロックするため、いずれの抗精神病薬も高プロラクチン血症を惹起しうる。ただし、D2受容体からの解離速度が速い抗精神病薬は、血漿中プロラクチンレベルの増加が少ない。・また、高プロラクチン血症が起こるもう一つの説明として、抗精神病薬は血液脳関門を通過できることも挙げられる。抗精神病薬の代謝物の役割もまた考慮されるべきである。・これらの理由により、プロラクチンを増加させる抗精神病薬（従来の神経遮断薬であるアミスルプリド、リスペリドン）とプロラクチン増加を起こしにくい抗精神病薬（クロザピン、アリピプラゾール、オランザピン）がある。・英国の研究では、重篤な精神疾患に対し抗精神病薬が投与された男性の18％および女性の47％でプロラクチンレベルが正常範囲を超えていることが示された。・高プロラクチン血症は男性に比べ女性でより高頻度にみられる。高プロラクチン血症は時に無症候性であるが、プロラクチンレベルが高いほど臨床的徴候がより多く認められる。いくつかの症状は、プロラクチンによる性腺機能不全に起因するもので、視床下部下垂体機能を障害する。その他は、標的組織に対する直接的な影響による。・結果として、患者は性機能障害、 不妊、無月経、女性化乳房、乳汁漏出などに悩まされる。・これら症状は一般的であるものの、患者が自発的に述べることはなく、臨床医はそれらの発現状況を把握できていないことがデータで示唆されている。・長期的に、性腺機能不全症は男女において早期からの骨量減少を引き起こす。・Klibanski 氏らは、この骨減少は無月経と関連する高プロラクチン血症を呈する女性においてのみ有意であることを示した。これは、プロラクチンがこうした臨床的特徴に直接的に寄与していないことを示唆している。それでもやはり、プロラクチンは乳がんの発症に関連しているようである。しかし、前立腺がんにおける役割は不明である。高プロラクチン血症の原因が抗精神病薬なら減量または変更　また、高プロラクチン血症について得られた知見を受け、次のように考察している。　本レビューから、抗精神病薬による治療開始前にはcheck-up（検査）が重要といえる。第一に、ベースラインのプロラクチンレベルを測定すべきである。また、抗精神病薬投与歴、高プロラクチン血症を示唆する有害事象も評価すべきである。そして問診により抗精神病薬に対する禁忌の有無を最終的に確認すべきである。　高プロラクチン血症の臨床ガイダンスの批評レビューを行った精神医学、内科学、毒性学、薬学の国際的な専門グループにより、抗精神病薬による治療中のモニタリングについて研究が行われた。専門家らは、性欲減退、月経不順、乳汁漏出などの性機能障害の有無を確認することが重要だとしている。用量が安定してから3ヵ月後、または高プロラクチン血症の何らかの徴候が現れた場合、プロラクチンレベルをコントロールすべきである。抗精神病薬を処方された患者においてプロラクチンレベルが正常範囲を超えていることが確認された場合、高プロラクチン血症を惹起しうるその他の原因を除外する必要がある。抗精神病薬がその真の原因である場合には、プロラクチンレベルおよび患者の状況に応じて、抗精神病薬の減量または変更などを行うべきである。妊娠を避ける、あるいは骨量減少および骨粗鬆症を防ぐため、経口避妊薬の追加も可能である。最終的に専門家らは、精神疾患を悪化させうるという理由から、きわめて例外的な状況における抗精神病薬による高プロラクチン血症に対し、ドパミンアゴニストの使用は控えることを勧告した。

　雇用への不安の自覚と冠動脈疾患（CHD）の発症には緩やかであるが関連があることが、フィンランド・労働衛生研究所のMarianna Virtanen氏らによるシステマティックレビューとメタ解析の結果、明らかにされた。同関連の一部は社会経済的状況が低いことに起因しており、著者は、「雇用不安を持つ人においては、好ましくないリスク因子である」と報告している。BMJ誌2013年オンライン版2013年8月8日号掲載の報告より。雇用不安レベルとCHD発症リスクの関係をメタ解析　雇用不安とCHD発症の関連を明らかにするため、共同コンソーシアムから得た個人データとシステマティックレビューで同定した公表済みの研究を合わせてメタ解析を行った。具体的には、Individual-Participant-Data Meta-analysis in Working Populations Consortiumに参加する13のコホート研究から個人データを入手し、Medline（2012年8月まで）とEmbaseデータベース（2012年10月まで）の検索および手動検索にて同定した4つの前向きコホート研究を組み込んだ。　レビューは、2人の独立したレビュアーがデータを抽出して行われ、雇用不安の自己申告レベルによるCHD発症（臨床的に確認）リスクの推定値を解析した。関連推定値はランダムエフェクトモデルを用いて入手した。雇用不安が高い人のCHDリスクは低い人の1.32倍　解析に組み込んだ13のコホート研究および4つの前向きコホート研究の参加者は合計17万4,438人であった。平均追跡期間は9.7年、その間に発症したCHDは1,892例だった。　解析の結果、高い雇用不安の人の年齢補正後リスクは、同低い人との比較で1.32（95％信頼区間1.09～1.59）だった。　なお、社会人口統計学的因子およびリスク因子で補正後、雇用不安の相対リスクは1.19（同1.00～1.42）だった。　上記の関連における有意差のエビデンスは、性別、年齢（50歳未満対50歳以上）、国の失業率、福祉制度、雇用不安基準では認められなかった。

　アストラゼネカは20日、前立腺がん治療薬「カソデックス（一般名：ビカルタミド）錠80mg」の新たな剤形として口腔内崩壊錠（以下、OD錠：Orally Disintegrating Tablet）を採用した「カソデックスOD錠80mg」の承認を8月15日に取得したと発表した。　カソデックス錠80mgは1日1回1錠投与の非ステロイド性抗アンドロゲン剤。前立腺がんの治療における内分泌療法の中心的な薬剤として10年を超える臨床実績を有している。今回、新たな剤形として承認を取得したカソデックスOD錠80mgは、前立腺がんの治療薬では初めてのOD錠となる。 　カソデックスOD錠80mgは、唾液または水で飲み込んで服用する。口の中で溶けるため通常の錠剤よりも服用しやすいのが特徴となっている。高齢の患者の場合はとくに薬剤を飲み込むことが難しくなるほか、複数の薬剤を服用する機会も増えるため、そのような患者のコンプライアンスの向上を期待できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/media/pressrelease/Article/20130820

　天疱瘡は自己免疫性水疱症であり、原因とされるウイルスは複数あるとされている。トルコ・パムッカレ大学のNida Kacar氏らは、コクサッキーウイルス（CV）が天疱瘡患者において認められるかを調べた。CVは、手足口病の原因ウイルスの一つであり、自己免疫疾患と強い関連がある。著者らは、CV感染とセファロスポリンによる治療後に天疱瘡の発症が報告されたことを受けて本検討を行った。International Journal of Dermatology誌オンライン版2013年7月24日号の掲載報告。　研究グループは、患者の皮膚検体を用いて、CV RNAシーケンスについてリアルタイムPCR（RT-PCR）法にて解析を行い、また、CVとアデノウイルス受容体発現について免疫組織化学染色を行った。また、CVの抗体IgMとIgGの血清レベルについて分析した。　主な結果は以下のとおり。・患者32例と対照40例について調べた。・CVとアデノウイルス受容体発現、CV RNAシーケンスのいずれも、患者の皮膚検体について確認されなかった。・CV-IgG陽性率は、対照よりも患者において高率であった（5％対12.5％、p＞0.05）。・今回の予備的な検討においては、CVのウイルス遺伝子は、皮膚において持続的に認められないことが示された。・さらなる大規模症例における検討にて、天疱瘡の原因となるCVの存在場所を明らかにする必要がある。

　フィナステリド（Proscar、国内未承認）の予防投与は、前立腺がんの発症率を長期的に抑制するが、生存率は改善しないことが、米国テキサス大学サンアントニオ健康科学センターのIan M Thompson氏らが実施した「前立腺がん予防試験（PCPT）」の長期追跡の結果により示され、NEJM誌2013年8月15日号で報告された。フィナステリドは、テストステロンをジヒドロテストステロンに変換する2型5α還元酵素を阻害することで前立腺がんの発症を抑制すると考えられている。すでにPCPTでは、本薬により前立腺がんのリスクが24.8％低下するが、高悪性度病変のリスクは26.9％上昇することが確認され、2003年、同誌で報告されている。追跡期間最長18年の長期解析　PCPTは、フィナステリドの前立腺がん予防効果を検証するプラセボ対照無作為化試験。研究グループは、今回、2003年の最初の報告以降のデータを加えた最長18年に及ぶ追跡期間（2011年10月31日まで）のアップデート解析を行った。　本試験では、年齢55歳以上、直腸指診所見が正常で、前立腺特異抗原（PSA）≦3.0ng/mLの男性が、フィナステリド（5mg/日）またはプラセボを7年間投与する群に無作為に割り付けられた。　毎年1回、直腸指診およびPSA検査が行われ、7年目の検査時にPSA＞4.0ng/mLまたは直腸指診で異常が認められた被験者には生検が推奨された。病変の悪性度は、Gleasonスコアが7～10の場合に高悪性度、2～6の場合に低悪性度と定義した。発症率：10.5 vs 14.9％、15年生存率：78.0 vs 78.2％　1994年1月～1997年5月に1万8,880例が登録され、フィナステリド群に9,423例、プラセボ群には9,457例が割り付けられた。　前立腺がん発症率は、フィナステリド群が10.5％（989/9,423例）と、プラセボ群の14.9％（1,412/9,457例）に比べ有意に低かった（相対リスク[RR]：0.70、95％信頼区間[CI]：0.65～0.76、p＜0.001）。　高悪性度前立腺がんの発症率は、フィナステリド群が3.5％（333/9,423例）、プラセボ群は3.0％（286/9,457例）であった（RR：1.17、95％CI：1.00～1.37、p＝0.05）。低悪性度病変の発症率はフィナステリド群で43％抑制された（RR：0.57、95％CI：0.52～0.63、p＜0.001）。　追跡期間中にフィナステリド群の2,538例、プラセボ群の2,496例が死亡した。15年生存率はフィナステリド群が78.0％、プラセボ群は78.2％であり、未調整ハザード比は1.02（95％CI：0.97～1.08、p＝0.46）であった。　悪性度別の10年生存率は、低悪性度前立腺がんがフィナステリド群83.0％、プラセボ群80.9％であり、高悪性度前立腺がんはそれぞれ73.0％、73.6％であった。　著者は、「フィナステリドは前立腺がんのリスクを約3分の1抑制した。これは主に低悪性度病変の抑制効果によるもので、高悪性度病変はむしろフィナステリド群で多く、全生存率およびがん診断後の生存率に差はみられなかった」とまとめ、「PSA検査は前立腺がんを早期に発見し、死亡率の改善に寄与している可能性はあるが、低悪性度病変の過剰検出という副産物が問題となる可能性もある」と指摘している。