発症して間もない1型糖尿病の治療において、ヒト型抗ヒトIL-1モノクローナル抗体カナキヌマブ（商品名：イラレス、承認適応はクリオピリン関連周期性症候群）、およびヒトIL-1受容体拮抗薬アナキンラ（未承認）をそれぞれ単独投与しても、膵β細胞機能の改善効果は得られないことが、米国・ミネソタ大学のAntoinette Moran氏らによる検討で示された。1型糖尿病などの自己免疫性疾患の病因には自然免疫が関与しているが、これまでに自然免疫の主要なメディエーターであるIL-1を阻害するアプローチの有用性を評価する臨床試験は行われていないという。Lancet誌2013年6月1日号（オンライン版2013年4月5日号）掲載の報告。2種類のIL-1阻害薬の単独投与の効果を2つのプラセボ対照無作為化試験で評価　研究グループは、発症して間もない1型糖尿病患者に対するカナキヌマブおよびアナキンラによる膵β細胞機能の改善効果を評価する2つのプラセボ対照無作為化第IIa相試験［Type 1 Diabetes TrialNet Canakinumab Study（カナキヌマブ試験）、Anti-Interleukin-1 in Diabetes Action（AIDA、アナキンラ試験）］を実施した。　対象は、混合食負荷試験（MMTT）でC-ペプチド値0.2nmol/L以上の1型糖尿病であり、カナキヌマブ試験は年齢6～45歳、試験登録前100日以内に診断を受けた患者、アナキンラ試験は年齢18～35歳、12週以内に診断を受けた患者であった。　カナキヌマブ試験には北米の12施設が、アナキンラ試験には欧州の14施設が参加し、それぞれカナキヌマブ2mg/kg（最大300mg）またはプラセボを月1回、12ヵ月投与する群、およびアナキンラ100mg/日またはプラセボを9ヵ月投与する群に無作為に割り付けられた。　主要評価項目は、治療終了時のMMTTによるC-ペプチド値の2時間曲線下面積（AUC）（ベースライン値で調整）とした。いずれも単剤では無効、併用療法として有効な可能性も　カナキヌマブ試験には、2010年11月12日～2011年4月11日までに69例が登録され、カナキヌマブ群に47例（年齢中央値11歳、男性51％）が、プラセボ群には22例（10.5歳、64％）が割り付けられ、それぞれ45例、21例が解析の対象となった。　アナキンラ試験にも、2009年1月26日～2011年5月25日までに69例が登録され、アナキンラ群に35例（年齢中央値27歳、男性74％）が、プラセボ群には34例（25歳、65％）が割り付けられ、それぞれ25例、26例が解析の対象とされた。　治療終了時の試験薬群とプラセボ群のC-ペプチド値AUCの差は、カナキヌマブ試験が0.01nmol/L（95％信頼区間[CI]：－0.11～0.14、p＝0.86）、アナキンラ試験は0.02nmol/L（95％CI：－0.09～0.15、p＝0.71）であり、いずれも試験薬による有意な改善効果は認めなかった。　有害事象については、カナキヌマブ試験では発生数および重症度のいずれも両群間に差はなく、アナキンラ試験は試験薬群がプラセボ群よりも重症度が有意に高かった（p＝0.018）が、これは主にGrade 2の頻度の差（29 vs 12％）や、注射部位反応などの皮膚科的イベントの頻度の差（54 vs 26％）によるものだった。　著者は、「カナキヌマブおよびアナキンラは1型糖尿病患者の治療において安全に投与可能であるが、免疫調節薬の単独療法としてはいずれも膵β細胞機能の改善には無効であった」と結論づけ、「IL-1阻害薬は、臓器特異的な自己免疫性疾患の治療において、獲得免疫を標的とする薬剤との併用で有効性を発揮したり、早期の病態（前糖尿病）における糖尿病の予防治療として効果を示す可能性がある」と指摘している。

　脳卒中により自力歩行が困難な患者において、下肢への間欠的空気圧迫法（intermittent pneumatic compression：IPC）は深部静脈血栓症（DVT）のリスクを有意に抑制し、生存率を改善する可能性もあることが、英国・エジンバラ大学のMartin Dennis氏らが行ったCLOTS 3試験で示された（http://www.dcn.ed.ac.uk/clots/）。脳卒中などで入院した患者に高頻度にみられる静脈血栓塞栓症（VTE）は、回避可能な死因、併存症と考えられている。外科手術を受けた患者ではIPCにより下肢を連続的に圧迫することでDVTのリスクが低下することが知られているが、脳卒中患者に対する効果を示す信頼性の高いエビデンスはこれまでなかったという。本研究は2013年5月31日に欧州脳卒中学会（ESC、ロンドン市）で報告され、同日付けLancet誌オンライン版に掲載された。DVTリスク低減効果を無作為化試験で評価　CLOTS（Clots in Legs Or sTockings after Stroke）3試験は、脳卒中患者におけるIPCのDVTリスク低減効果を評価する多施設共同無作為化試験。急性脳卒中で入院後3日以内の、自力では動けない（介助なしではトイレに行けない）患者を対象とした。　これらの患者がIPC（両下肢）を施行する群または非IPC群に無作為に割り付けられ、7～10日および25～30日に圧迫duplex超音波検査（CDU）によるDVTの評価が行われた。6ヵ月間のフォローアップを行い、生存および症候性VTEの発現状況について検討した。　画像診断医やCDU技師には治療割り付け情報がマスクされた。主要評価項目は30日までにCDUで検出された近位静脈のDVTまたは画像検査で確認された近位静脈の症候性DVTとした。DVTリスクを35％抑制、とくに出血性脳卒中で高い効果　2008年12月8日～2012年9月6日までに英国の94施設から2,876例が登録され、IPC群に1,438例（年齢中央値76歳、男性48％）が、非IPC群にも1,438例（77歳、48％）が割り付けられた。　主要評価項目の発現率はIPC群が8.5％（122/1,438例）、非IPC群は12.1％（174/1,438例）であり、IPCによる絶対リスク減少率（ARR）は3.6％（95％信頼区間[CI]：1.4～5.8）であった。　主要評価項目到達前に死亡した323例およびCDUを受けなかった41例を除外した場合の主要評価項目の発現率は、IPC群9.6％（122/1,267例）、非IPC群14.0％（174/1,245例）であり、調整オッズ比（OR）は0.65（95％CI：0.51～0.84、p＝0.001）と有意差が認められた。　30日死亡率はIPC群が10.8％（156例）と、非IPC群の13.1％（189例）に比べ良好な傾向が認められた（OR：0.80、95％CI：0.63～1.01、p＝0.057）。　下肢の皮膚損傷がIPC群の3.1％（44例）にみられ、非IPC群の1.4％（20例）に比べ有意に高頻度であった（p＝0.002）が、負傷を伴う転倒はそれぞれ2.3％（33例）、1.7％（24例）と両群間に差を認めなかった（p＝0.221）。　著者は、「IPCは、運動能が低下した脳卒中患者におけるDVTリスクの低減に有効な方法であり、生存率を改善する可能性も示唆される」と結論し、「とくに出血性脳卒中患者に対する高い効果は注目に値する（OR：0.36、95％CI：0.17～0.75）。また、IPCはDVTリスクの高い他の疾患にも有効な可能性がある」と指摘している。

　Edward A. Selby氏は、境界性パーソナリティ障害（BPD）と睡眠障害の関連について、レトロスペクティブに検討を行った。その結果、BPDと睡眠障害との間に関連が認められ、両者が相互に悪影響を及ぼし合っている可能性が示唆された。これまで、BPDにおける慢性睡眠障害の状況を検討した研究は少なかった。Journal of Consulting and Clinical Psychology誌オンライン版2013年6月3日号の掲載報告。　睡眠と感情の制御およびストレス管理との関連を明らかにしてこれらの関係を立証することは、現在の治療の向上につながりうる。本研究で著者は、パーソナリティ障害と睡眠障害について評価しているNational Comorbidity Survey-Replication（NCS-R）Part IIの母集団（Kessler & Merikangas、2004のデータ[5,692例]）を解析し、慢性睡眠障害の程度（入眠困難、睡眠維持困難、早期覚醒）と、その結果としての浅眠について検討した。　慢性的な健康の問題、Axis Iの合併症、過去1年間の自殺企図および社会人口統計学的な項目を踏まえたうえで、BPDの診断項目と症状を用いてロジスティックおよび線形回帰解析を行い、睡眠と関連する問題の予測を行った。　主な結果は以下のとおり。・BPDは、慢性の睡眠に関連する3つの問題すべてと有意に関連しており、その結果として不眠症とも関連していた。・BPDと睡眠の問題との関連の程度は、従来より示されているAxis I障害と睡眠の問題との関連の程度に匹敵するものであった。・BPDの症状は慢性の睡眠の問題と相互に作用し、社会的/感情障害、認知障害、自己管理障害に関連していることが予測された。・以上より著者は、「睡眠障害とBPD症状との間には一貫した関連がみられ、日中の浅眠につながっている。そして浅眠によりBPD症状が悪化するという悪循環が、高レベルの機能障害につながっている」とまとめ、「BPD患者の睡眠状況を日常的に評価すべきであり、慢性の睡眠問題の解決は、感情コントロールの改善、治療スキルの実施を通して治療の向上につながる可能性がある」と考察している。関連医療ニュース 境界性パーソナリティ障害患者の自殺行為を減少させるには 双極性障害の自殺予防に求められるのは・・・ 検証！統合失調症患者の睡眠状態とは

3．「腰痛篇」4．「腹痛篇」 3.「腰痛篇」特に高齢の方に多い腰痛。骨の疾患に加えて、中には重篤な疾患も含まれるため要注意です。【症例1】1年前に「ぎっくり腰」の診断を受けたことがある76歳の女性。今回は歩けなくなるほどの腰痛ということで救急で受診されました。診察の結果、圧迫骨折であることがわかりました。圧迫骨折は、骨粗鬆症を原因とする場合が多く、これをきっかけに寝たきりになるケースも多いことから、ぜひとも予防したい疾患です。そのためにも、骨密度検査を積極的に行うことが重要なポイントになります。【症例2】3日前から腰痛と右大腿部痛を自覚された79歳の女性。慢性糸球体腎炎、好酸球性心筋炎の治療中です。この症例を腰痛のRed flag signに照らしあわせて診察を進めていくと、重大な疾患が見つかりました。腰痛の原因となる重大な疾患をどう見つけるかについて詳しく解説します。【症例3】37歳の若い男性。腰背部痛は17年前からと長期にわたり、数年前からは、仰臥位を取ることができず、ソファで座って眠っているとのことです。身体所見、検査ともに大きな異常は見つかりませんでしたが、カギとなった項目がESR上昇でした。腰痛の原因となる重篤な疾患では、ESRが上昇することが多いのです。さっそく、状況から膠原病科にコンサルトしたところ、診断することができました。【症例4】2ヵ月前から腰痛が増悪している60歳の男性。変形性脊椎症を疑われていましたが、ついに激痛で立てなくなり救急外来を受診しました。前回紹介した腰痛のRed flag signに照らし合わせてみると、安静で軽快しないなど、どうやら重大な疾患が隠れていそうです。4.「腹痛篇」ひとえに腹痛といっても、その部位、痛みの性質、強さによって症状も原因もさまざまです。なかには、重篤な疾患も含まれているため、注意が必要です。【症例1】比較的急激に発症した心窩部痛で救急外来に訪れた37歳の男性。痛みもスケール10/10と激しい痛みです。このような急性腹症は、消化管の穿孔や肝胆系の急性炎症、大血管系の障害も考えられます。本症例では、多量の飲酒歴から、急性膵炎を疑い検査を進めます。【症例2】急激に上腹部痛を発症した55歳の男性。やはり、飲酒歴があります。腹膜刺激症状が出ていることから、CTを撮影したところ、アルコール性の急性膵炎であることがわかりました。他に、消化管穿孔の症例もご紹介します。【症例3】大動脈瘤を指摘されている84歳の男性。がまんできない下腹部痛で来院しました。さっそく"OPQRST"で診断したところ、腸管穿孔や大動脈瘤破裂が疑われました。検査を進めたところ、CTで腹腔内遊離ガスから、十二指腸潰瘍穿孔であることがわかりました。【症例4】糖尿病と高血圧の既往のある55歳の男性。がまんできない左側腹部痛で来院しました。こちらも、"OPQRST"で診断したところ、重篤な疾患であることはまちがいなさそうです。身体所見では、血圧が収縮期で90mmHgと低下し、ショックバイタルを示していました。急いで腹部造影CTを撮ったところ、大動脈瘤破裂が見つかりました。緊急性の高い急性腹症の重篤な疾患の見分け方についても詳しく解説します。

　重症インフルエンザに対し、オセルタミビルを通常の2倍量投与しても、治療効果は通常量投与の場合と同等であったことが示された。東南アジア感染症臨床研究ネットワーク（South East Asia Infectious Disease Clinical Research Network）が、インドネシアなど東南アジア4ヵ国13病院で重症インフルエンザ患者について行った、無作為化二重盲検試験の結果、報告した。BMJ誌5月30日号で発表した。4ヵ国13ヵ所の病院で326人の患者を無作為化　ガイドラインでは、重症インフルエンザに対し通常量よりも高用量を用いることが推奨されている。同ネットワークはその推奨の妥当性を調べることを目的に、インドネシア、シンガポール、タイ、ベトナムの13ヵ所の医療機関で無作為化二重盲検試験を行った。　重症インフルエンザの確定診断を受けた1歳以上の入院患者326例を無作為に2群に分け、一方にはオセルタミビルを通常の2倍量（165例）、もう一方には通常量（161例）を投与した。被験者のうち、15歳未満は246例（75.5％）だった。　主要アウトカムは、投与5日目の逆転写ポリメラーゼ連鎖反応（RT-PCR）法によるウイルスの有無とした。投与5日目のインフルエンザ陰性率は両群とも約7割　被験者のうち、インフルエンザA型ウイルス感染者は260例（79.8％）、インフルエンザB型ウイルス感染者は53例（16.2％）だった。　5日目にRT-PCR陰性だった割合は、2倍量群が159例中115例（72.3％、95％信頼区間：64.9～78.7）、通常量群が154例中105例（68.2％、同：60.5～75.0）と、両群に有意差はなかった（群間格差：4.2％、同：－5.9～14.2、p=0.42）。　死亡率についても、2倍量群が165例中12例（7.3％）、通常量群が161例中9例（5.6％）と、有意差はなかった（p=0.54）。　酸素補充療法や集中治療室（ICU）での治療、人工呼吸器を利用した日数の中央値も、いずれも両群で有意差はなかった。　著者は「重症インフルエンザで入院した患者において、オセルタミビルの2倍量投与は通常投与と比べて、ウイルス学的にも臨床的にも利点は認められなかった」と結論している。

　既治療の未分化リンパ腫キナーゼ（ALK）遺伝子陽性進行非小細胞肺がん（NSCLC）に対し、ALKのチロシンキナーゼ阻害薬（TKI）であるクリゾチニブ（商品名：ザーコリ）は、標準的な化学療法よりも優れた有用性を持つことが、米国・マサチューセッツ総合病院のAlice T Shaw氏らの検討で示された。日本も参加した本試験の報告は、米国臨床腫瘍学会（ASCO、シカゴ市）期間中の2013年6月1日にNEJM誌オンライン版に掲載された。ALKは、NSCLC、未分化大細胞リンパ腫、小児神経芽細胞腫などのがん種で確認されているチロシンキナーゼであり、NSCLCの約5％にみられるALKの染色体再配列は肺がんの分子サブタイプに規定されている。クリゾチニブは、ALK、ROS1、METを標的とする低分子の経口TKIで、すでに2つの単群試験で優れた臨床効果が確認されている。標準的な単剤化学療法と非盲検無作為化試験で比較　研究グループは、進行NSCLCの治療におけるクリゾチニブと標準的化学療法の有用性を比較する非盲検無作為化第III相試験を行った。　対象は、プラチナ製剤ベースの化学療法による1レジメンの前治療歴があるALK融合遺伝子陽性の局所進行・転移性NSCLC患者であった。これらの患者が、クリゾチニブ（250mg）を1日2回経口投与する群または標準的な化学療法［3週を1コースとしてペメトレキセド（PEM、500mg/m2）もしくはドセタキセル（DOC、75mg/m2）を静注投与］を施行する群に無作為に割り付けられた。　化学療法群のうち病勢進行（PD）となった患者は、クリゾチニブへのクロスオーバーが許容された。主要評価項目はPFS（無増悪生存期間）であった。PFS中央値が2倍以上に延長、肺がん症状、QOLも有意に改善　2010年2月～2012年2月までに347例が登録され、クリゾチニブ群に173例（年齢中央値51歳、男性43％、PS0 42％、腺がん95％、転移性95％）、化学療法群には174例（49歳、45％、37％、94％、91％）が割り付けられた。化学療法群のうち99例（57％）にPEMが、72例（41％）にはDOCが投与された。　PFS中央値はクリゾチニブ群が7.7ヵ月と、化学療法群の3.0ヵ月に比べ有意に延長した（ハザード比[HR]：0.49、95％信頼区間[CI]：0.37～0.64、p＜0.001）。クリゾチニブ群のPEM群に対するPFS中央値のHRは0.59（95％CI：0.43～0.80、p＜0.001）、DOC群に対するHRは0.30（95％CI：0.21～0.43、p＜0.001）だった。　奏効率はクリゾチニブ群が65％であり、化学療法群の20％（PEM群29％、DOC群7％）よりも有意に良好であった（p＜0.001）。全生存期間（OS）の中間解析では、両群間に有意な差は認めなかった（HR：1.02、95％CI：0.68～1.54、p＝0.54）。　有害事象は、クリゾチニブ群で視覚障害（60％）、下痢（60％）、悪心（55％）、嘔吐（47％）、便秘（42％）、肝アミノトランスフェラーゼ値上昇（38％）の頻度が高く、化学療法群では悪心（37％）、疲労感（33％）、便秘（23％）、脱毛（20％）、呼吸困難（19％）が高頻度にみられた。　患者の自己申告による肺がん症状（咳嗽、呼吸困難、胸痛）の増悪までの期間中央値は、クリゾチニブ群が5.6ヵ月であり、化学療法群の1.4ヵ月に比べ有意に延長した（HR：0.54、95％CI：0.40～0.71、p＜0.001）。ベースラインからのQOLの改善効果もクリゾチニブ群が化学療法群よりも良好だった（p＜0.001）。　著者は、「クリゾチニブは、既治療のALK融合遺伝子陽性の進行NSCLCの治療において、標準的化学療法よりも優れた有用性を持つことが示された」と結論し、「クリゾチニブによる明確なOSの改善効果が得られなかったのは、クロスオーバーが交絡因子となっているためと考えられる」と指摘している。

　統合失調症では最大3分の1の患者が治療抵抗性を示す。ブラジル・サンパウロ連邦大学のAndre Zugman氏らは非治療抵抗性および健常対照との比較で、それら治療抵抗性患者の脳皮質厚の特徴を調べた。その結果、統合失調症では特異的所見かつ、より重症であることを示す皮質厚の特徴として、背外側前頭前皮質（DLPFC）の減少がみられたことを報告した。Schizophrenia Research誌オンライン版2013年5月27日号の掲載報告。　研究グループは、治療抵抗性統合失調症における生物学的基本過程の理解を深めることは、治療改善につながる可能性があるとして本検討を行った。治療抵抗性統合失調症（SCZ）患者、非治療抵抗性SCZ患者、健常対照の3群を設定し、それぞれの患者の構造的MRIスキャン画像データを入手し検討した。スキャン画像は皮質表面モデリング（freesurferパッケージで実施）にて解析し、皮質厚の群間差異を特定した。統計的有意差は、モンテカルロシミュレーションにて評価し、補正後p＜0.01とした。　主な結果は以下のとおり。・治療抵抗性SCZ患者は、両側性に広範囲にわたる領域（前頭・頭頂・側頭・後頭）での皮質厚の減少がみられた。・非治療抵抗性SCZ患者は、2つの領域（左上前頭前皮質、左尾中前頭皮質）での皮質厚の減少がみられた。・また、治療抵抗性SCZ患者は非治療抵抗性SCZ患者と比較して、背外側前頭前皮質（DLPFC）の減少も認められた。・以上の結果を踏まえて著者は、「この脳領域の変化が、治療抵抗性のいわゆるマーカーとなりうるかを調べるべきであろう」と述べ、「この仮説を検証するため、初回エピソードから治療抵抗性SCZの診断確定までを個人追跡した前向き研究が必要である」とまとめている。関連医療ニュース 統合失調症の重症度・社会性の低下は、海馬体積の減少と関連 新知見！慢性期統合失調症患者では意志作用感が減退：慶応義塾大学 治療抵抗性の双極性障害、認知機能への影響は？

　odanacatibは、骨再吸収を低下させ骨密度（BMD）を増加させる選択的かつ可逆的なカテプシンK阻害剤であり、2014年に承認申請が予定されている。本試験は、骨粗鬆症日本人患者においてodanacatibの有効性と安全性を評価するために行われた多施設共同二重盲検ランダム化比較試験である。この結果、52週間にわたるodanacatib治療が、腰椎およびすべての股関節部位で用量依存的にBMDを増加し、骨粗鬆症日本人患者における忍容性が高いことが示された。国立国際医療研究センターの中村 利孝氏らによる報告（Osteoporosis International誌オンライン版2013年5月29日号掲載）。　主な結果は以下のとおり。・対象は286例（94%が女性、平均年齢68.2（SD：7.1）歳）。・主要評価項目である腰椎（L1～L4）BMDにおける52週時のベースラインからの変化率は、プラセボ群、odanacatib 10mg、25mgおよび50mgにおいてそれぞれ0.5、4.1、5.7、および5.9％であった。・副次的評価項目である股関節BMDにおける変化率はそれぞれ－0.4、1.3、1.8、および2.7％であり、大腿骨頸部および転子部BMDの変化も股関節と同様であった。・骨代謝マーカーは用量依存的に減少したが、骨形成マーカーに対する影響は骨吸収マーカーに対する影響と比較して少なかった。・忍容性と安全性プロファイルは、どの有害事象でも用量相関がなくすべての治療群間で類似していた。

　認知機能障害、とくに記憶障害は、アルツハイマー病（AD）および脳血管性認知症の早期ステージを規定する特徴であり、認知機能トレーニングおよび認知機能リハビリテーションは、それらの障害に特異的な介入アプローチである。オーストラリア国立大学のAlex Bahar-Fuchs氏らは、その有効性や介入がもたらす影響についてアップデートレビューを行った。Cochrane database of systematic reviewsオンライン版2013年6月5日掲載の報告。　今回の最新レビューの目的は、軽度のADあるいは脳血管性認知症を有する人への認知機能トレーニングおよび認知機能リハビリテーションの有効性とインパクトを評価することであった。評価は、重大な認知および非認知アウトカムとの関連で行い、認知症患者と主要介護者それぞれに、短・中・長期的に行った。文献は、2012年11月2日時点での最新のものを複数の文献データベースを基に検索・収集した。試験適格基準は、英語で発表された無作為化試験（RCT）、ならびに認知機能リハビリテーションまたは認知機能トレーニングの介入を対照介入と比較しているもので、認知症者本人や家族介護者（またはその両方）の評価に適切なアウトカムを報告していることとした。　主な結果は以下のとおり。・レビューには、認知機能トレーニング介入について報告していた11試験、認知機能リハビリテーション介入について報告していた1試験が組み込まれた。後者は効果サイズを調べることは可能であったが、メタ解析は行えなかった。・解析の結果、認知機能トレーニングは、報告された全アウトカムに関してプラスまたはマイナスいずれの効果とも関連がみられなかった。・全体的に試験の質は、低～中等度であった。・唯一であったリハビリ介入試験は、多数の患者・介護者のアウトカムに関して有望な結果が認められた。また概して質も高かった。・著者は、「認知機能トレーニングのエビデンスはなお限られており、エビデンスの質を改善する必要がある。認知機能トレーニングから得られる有意な利点はいまだ示されていない」と結論。また、介入によって生じるいくつかの増大効果を十分に捉えることができる標準的転帰尺度が獲得できていないことに言及した。・認知機能リハビリテーションに関する1試験については、「有望ではあるが予備的報告にとどまるもの」と述べている。・以上を踏まえて、よりよいデザインの試験によるさらなる検討を行い、明確なエビデンスを求めていくことが必要であること、研究者は、有用な用語を用いて適正に、介入について描出・分類しなければならないと指摘した。関連医療ニュース アルツハイマー病の早期ステージに対し、抗Aβ治療は支持されるか？ Aβ沈着は認知機能にどのような影響を与えるか アルツハイマー病、46.8％で不適切な薬剤が処方