治療抵抗性高血圧と睡眠時無呼吸症候群（OSA）を有する患者について、12週間の持続的気道陽圧（CPAP）療法は、薬物療法のみの場合と比較して、24時間平均血圧や拡張期血圧が低下し、夜間血圧パターンを改善することが示された。スペイン・Hospital Universitario y Politecnico La FeのMiguel-Angel Martinez-Garcia氏らによる無作為化試験HIPARCOの結果、報告された。治療抵抗性高血圧患者では70％以上がOSAを有している。しかしこれまで、血圧へのCPAP療法の効果に関するエビデンスは、ほとんど示されていなかった。JAMA誌2013年12月11日号掲載の報告より。194例の患者を無作為化し12週間後に評価　HIPARCO試験は、OSAを有する治療抵抗性高血圧患者の血圧値と夜間血圧パターンについて、CPAP療法の効果を評価することを目的とした、オープンラベル無作為化多施設共同試験（スペイン国内の教育病院24施設）であった。エンドポイントはマスクされたパラレル群によるデザイン設定で行われた。　被験者は、無呼吸・低呼吸指数（AHI）15以上の治療抵抗性高血圧患者194例で、薬物療法で標準血圧コントロールを維持しながら、CPAPの介入または非介入を受けた。　2009年6月～2011年10月のデータが集められintention-to-treat（ITT）にて分析された。主要エンドポイントは、12週間後の24時間平均血圧の変化であった。副次エンドポイントには、その他血圧値の変化、夜間血圧パターンの変化などが含まれた。夜間血圧が10％低下するdipper型患者が、CPAP群は非CPAP群の2.4倍に　194例は、CPAP介入群98例、非介入（対照）群96例に無作為化された。平均AHIは40.4（SD 18.9）、1人当たりが服用していた降圧薬数は平均3.8剤だった。ベースライン時の24時間平均血圧は103.4mmHg、収縮期血圧（SBP）144.2mmHg、拡張期血圧（DBP）83mmHgだった。また、ベースライン時にdipper型（平均日中血圧と比べて平均夜間血圧が10％以上低下）を示していた患者は25.8％だった。　介入群で、CPAPを1日4時間以上使用した患者の割合は72.4％だった。　結果、試験期間全体における血圧の変化（ITT解析）は、24時間血圧［3.1mmHg、95％信頼区間[CI]：0.6～5.6、p＝0.02］、24時間DBP［3.2mmHg、同：1.0～5.4、p＝0.005］については、CPAP群のほうが有意に大きかった。24時間SBPについては、変化は有意ではなかった［3.1mmHg、同：－0.6～6.7、p＝0.10］。　さらに、追跡12週間時点でdipper型を示した患者の割合は、CPAP群が有意に多かった（35.9％対21.6％、補正後オッズ比[OR]：2.4、95％CI：1.2～5.1、p＝0.02）。　CPAP使用時間と、24時間平均血圧の低下（r＝0.29、p＝0.006）、SBPの低下（r＝0.25、p＝0.02）、DBPの低下（r＝0.30、p＝0.005）には、有意な正の相関関係が認められた。　これらの結果について著者は、さらなる研究により長期の健康アウトカムを評価していく必要があるとまとめている。

　フランス・ペルグラン小児病院のC.K. Ahogo氏らは、乳児血管腫（IH）の再発リスク因子について検討を行った。IH治療では、経口プロプラノロール（商品名：インデラルほか、本疾患には国内未承認）が第一選択薬となったが、治療後の再発リスクの因子については調査がされていなかった。British Journal of Dermatology誌2013年12月号の掲載報告。　検討は、単一施設の後ろ向き観察研究にて行われた。2008年6月1日～2011年12月31日の間に、特定皮膚疾患を診療するボルドーのNational Reference Centerで、IH治療開始が5ヵ月未満であった患児を対象とし、診療記録および画像診断データをすべて後ろ向きにレビューした。　主な結果は以下のとおり。・対象患児は、総計158例であった。男児が52例、女児が106例であった（男女比1対2）。・19例（12％）は、分節型IHであった。・再発は、40例でみられた。・多変量解析の結果、深在性かつ分節型のIHである場合のみ、再発との独立した関連が認められた。・著者は、「今回の試験により、分節型と深在性の血管腫はいずれも、再発のリスクが高いことが示唆された。また、治療中止後、および／あるいは治療後長期にわたり、緊密なフォローアップが必要であることが示唆された」と結論している。

　乳がんのリスクが高いと判定された閉経後の女性では、アロマターゼ阻害薬（AI）アナストロゾール（商品名：アリミデックスほか）の予防投与により、乳がんの発症が大幅に抑制され、有害事象の発現も十分に許容できるものであることが、英国・ロンドン大学クイーンメアリー校のJack Cuzick氏らが実施したIBIS-II試験で示された。乳がんは女性のがんの中で最も頻度が高く、2008年には世界で約1,400万人の女性が新たに乳がんと診断されている。AIは、閉経後女性において乳がんの再発および対側乳房の新規腫瘍の発生を予防することが報告されている。本報告は、サンアントニオ乳がんシンポジウム（12月10～14日、米国、サンアントニオ市）で発表され、Lancet誌オンライン版2013年12月12日号に掲載された。5年投与の予防効果を無作為化試験で評価　IBIS-II試験は、乳がん高リスクの閉経後女性に対するアナストロゾールの乳がん予防効果およびその安全性の評価を目的とする国際的な二重盲検プラセボ対照無作為化試験。対象は、年齢40～70歳の閉経後女性で、45～60歳の場合は相対的な乳がんリスクが一般人口の2倍以上、60～70歳は1.5倍以上、40～44歳は4倍以上とした。　被験者は、アナストロゾール1mg/日またはプラセボを5年間投与する群に無作為に割り付けられた。被験者や担当医には治療割り付け情報がマスクされたが、統計解析者にはマスクされなかった。　主要評価項目は組織学的に確証された乳がん（浸潤性乳がんまたは非浸潤性乳管がん）の発症とし、intention to treat解析が行われた。乳がんの発症が53％低下　2003年2月2日～2012年1月31日までに、18ヵ国153施設から3,864例の女性が登録され、アナストロゾール群に1,920例（年齢中央値59.5歳、閉経時年齢中央値50.0歳、経産婦83％）、プラセボ群には1,944例（59.4歳、49.0歳、84％）が割り付けられた。　フォローアップ期間中央値5.0年時における乳がん発症数は、アナストロゾール群が40例（2％）、プラセボ群は85例（4％）であり、アナストロゾールによる有意な予防効果が確認された（ハザード比[HR]：0.47、95％信頼区間[CI]：0.32～0.68、p＜0.0001）。　7年後の乳がんの予測累積発症率はアナストロゾール群が2.8％、プラセボ群は5.6％であり、エストロゲン受容体（ER）陽性浸潤性乳がんの予測累積発症率はそれぞれ1.4％、3.3％だった。　死亡は、アナストロゾール群が18例（1％）、プラセボ群は17例（1％）認められた。乳がん死はアナストロゾール群の2例（＜1％）のみで、他がん死がそれぞれ7例（＜1％）、10例（1％）であり、いずれかの群に特異的に多い死因はみられなかった（p＝0.836）。　有害事象は、アナストロゾール群が1,709例（89％）、プラセボ群は1,723例（89％）に認められた（リスク比[RR]：1.11、95％CI：0.90～1.38）。総骨折数［164例（9％）vs. 149例（8％）、RR：1.00、95％CI：0.98～1.03］や特定部位の骨折数には、両群間に差はみられなかったが、関節の痛みやこわばり、手足の疼痛などの筋骨格系の有害事象［1,226例（64％）vs. 1,124例（58％）、RR：1.10、95％CI：1.05～1.16］およびホットフラッシュや寝汗［1,090例（57％）vs. 961例（49％）、RR：1.15、95％CI：1.08～1.22］は、アナストロゾール群で多かった。　著者は、「アナストロゾールは、乳がんのリスクが高いと判定された閉経後女性において乳がんの発症を抑制した」とまとめ、「エストロゲン枯渇療法に伴う有害事象のほとんどは治療とは関連しないことが示されている。この知見と今回の結果を合わせると、乳がんリスクが高い閉経後女性に対するアナストロゾールの投与は支持されると考えられる」と指摘する。

　寛解期の統合失調症患者は、そうでない患者と比較し、神経認知機能レベルが有意に高いことが知られている。しかし、これまでの研究では、寛解の時間的要素を考慮することなく、横断研究にて検討されていた。大阪大学の福本 素由己氏らは、時間的要素を考慮に入れたうえで、寛解と3つの認知機能（知力、記憶、注意）との関係について、縦断的な研究により検討を行った。Psychiatry and clinical neurosciences誌オンライン版2013年12月8日号の報告。　対象は、登録した337例の統合失調症患者のうち、追跡および評価可能であった63例。寛解状態は、同じ対象患者に対して登録時と6ヵ月後の2回、PANSSを用いて評価した。認知機能テストは、登録後3ヵ月以内に実施した。　主な結果は以下のとおり。・寛解基準を満たした患者は33例、満たさなかった患者は30例であった。・寛解患者はそうでない患者と比較し、Continuous Performance Testで2ケタレベル、3ケタレベルともに有意に高かった（各々 p＝0.020、p＝0.015）。また、ウェクスラー記憶検査改訂版の注意/集中（p＝0.034）、ウェクスラー成人知能検査（WAIS）－IIIの処理速度（p＝0.047）も有意に高かった。・さらに、これらの認知スコアは互いに正の相関を示した（p＜0.05）。関連医療ニュース 統合失調症の寛解予測因子は初発時の認知機能/a> 青年期統合失調症の早期寛解にアリピプラゾールは有用か うつ病の寛解、5つの症状で予測可能：慶應義塾大学

腰痛診療ガイドライン策定の背景腰痛は一つの疾患単位ではなく、“症状”の名称であり、その背景には数多くの病態・疾患が潜んでいる。そして腰痛を有する患者数は非常に多く、わが国においては最も代表的なcommon disease（一般的な、ありふれた病気）、つまり「国民病」の一つとなっている。実際、日本人の有訴者率をみると、男性では1位、女性では2位と男女ともに腰痛は上位を占めている（平成22年 厚生労働省 国民生活基礎調査）。国民病であるがゆえに、腰痛に関する研究、文献や書籍は非常に多く存在している。また、一般向けの雑誌やテレビなどでも腰痛に関わる記事や番組の特集企画は後を絶たない。腰痛という国民病に対し、玉石混淆の情報が発信され氾濫している、というのが現状である。そうした背景を鑑み、われわれ整形外科医が運動器のエキスパートとしてすべきことは何か。本ガイドラインは、そうした想いから、日本整形外科学会が企画し日本腰痛学会が主体となって作成されたものである。その理念は、「腰痛治療のプライマリケアに焦点を絞り、腰痛に苦しむ患者さんに対して、正しく的確なトリアージを可能せしめること」である。腰痛に関して最も豊富な治療経験をもつ整形外科医はもちろん、内科をはじめとする各領域の先生方に対しても、EBMに則った適切な情報を提供するとともに、本ガイドラインを有効活用していただきたいと願っている。腰痛におけるトリアージの重要性腰痛というと、「腰部に存在する疼痛」という定義が成り立つが、その部位に関してはさまざまな見解がある。具体的には、「触知可能な最下端の肋骨と殿溝の間の領域」とするのが一般的である。有症期間については、急性、亜急性、慢性と分類される。3ヵ月以上持続する腰痛を「慢性腰痛」とし、発症から4週間未満を「急性腰痛」、そして慢性と急性の間、つまり4週間以上3ヵ月未満の腰痛を「亜急性腰痛」と定義した。原因からみると、「原因の明らかな腰痛」と「原因の明らかでない腰痛（非特異的腰痛）」に大別される。原因の明らかな腰痛の代表としては、腫瘍（原発性・転移性脊椎腫瘍）、感染（化膿性脊椎炎など）、外傷（椎体骨折など）の3つがとくに重要である。また、腰椎椎間板ヘルニア、腰部脊柱管狭窄症、脊椎すべり症などの神経症状を伴う腰椎疾患もこれに含まれる。一方、非特異的腰痛は、前述したような明らかな原因のない腰痛、あるいは原因を特定できない腰痛を総称する言葉である。下肢症状を伴わない腰痛の場合、その85％が非特異的腰痛である。実際、広く長い脊柱の中で、どこに痛みの原因があるか、X-PやMRIにおける変性所見と症状が必ずしも一致するわけではなく、原因部位を特定することは困難である。よって、腰痛治療においては、初診での正しい鑑別（トリアージ）が非常に重要となってくる。何よりも大切なのは、注意深い問診と身体検査（診察）であり、これにより（1）危険信号（red flags）を有し重篤な脊椎疾患の合併が疑われる腰痛、（2）神経症状を伴う腰痛、（3）非特異的腰痛　という3つのトリアージを的確に行うことが大切である。日本整形外科学会、日本腰痛学会．腰痛診療ガイドライン2012.南江堂；2012.画像を拡大するプライマリ・ケアにおける問診では、発症以前の症状、治療歴、治療効果だけでなく、痛みの部位、症状の頻度、痛みの持続期間などを尋ね、脊椎以外の内科的疾患由来の腰痛の可能性を考慮する。とにかく、重篤な脊椎疾患（腫瘍、炎症、骨折など）を見逃さないことが非常に重要であり、そのためには危険信号（red flags）の有無をしっかりと見極めることが基本となる。危険信号がなく、神経症状もない場合には、「非特異的腰痛」と仮に判断する。そして4～6週間の保存的治療を行い、それによる改善の有無を観察する。そこで改善のない場合には、画像診断の再実施、危険信号の再評価、あるいは心因性要素の再評価によって、隠れている病気を探し出していただきたい。また、初診で危険信号がなくても、神経症状（足の痛み、しびれ、麻痺など）がみられる場合には、積極的に前述の再検査を行うべきである。そして、発熱や体重減少などの危険信号がある場合には、何か原疾患が隠れているのではないかという疑いをもって画像検査や血液検査をしっかりと行っていただきたい。原疾患が特定された場合には、それに応じた治療を進めるべきである。日本整形外科学会、日本腰痛学会．腰痛診療ガイドライン2012.南江堂；2012.画像を拡大する運動療法は腰痛に有効か運動療法には、ストレッチやエアロビクスなどさまざまな方法があるが、慢性腰痛に対する有効性には高いエビデンスがある。慢性腰痛における運動療法については、開始後1年以内で欠勤日数を軽減させ、職場復帰率を増加させるというデータがある。日本におけるランダム化比較試験においても、運動療法実施群での腰痛関連QOLの改善が良好であったという研究結果も出ている。このように、運動療法は慢性腰痛に対して強く推奨される治療法であるといえる。また、日常生活においても、以前は腰痛に対して安静にするよう指導することが多かったが、近年は動ける範囲で動くことを推奨している。一方、急性腰痛に対してはあまり効果がない。亜急性腰痛に対しても、効果はあるものの慢性腰痛の場合に比べると限定的であり、時期に応じた適切な運動療法を行うべきであろう。心理社会的因子と腰痛の関係心理社会的因子が腰痛の遷延に関与するというエビデンスをもった論文は多い。これはとくに慢性腰痛にみられる特徴である。具体的に挙げると、ストレス、うつ状態、過労、職場環境や収入への低い満足度、人間関係の不良などが慢性腰痛の出現や悪化に関与している。ここで一つ興味深いのは、慢性の肩の痛みや膝の痛みの場合にはそうした関与があまり指摘されていないことである。心理社会的因子は、肩や膝よりも腰との関係性が深いように思える。ただ、誤解しないでいただきたいのは、“慢性腰痛の患者さん＝（イコール）うつ病”という単純な図式にはならない、ということである。慢性腰痛の患者さんがすべてうつ病だということはありえないし、慢性腰痛のすべての要因が精神的なものだと決めつけてしまうのは非常に危険なことである。個人的な見解としては、非特異性腰痛の原因の多くは、脊柱の支持組織、つまり椎間板や椎間関節の老化、筋力の低下、筋・筋膜などの支持性軟部組織の拘縮などによるものが多いと考えている。これは画像検査では発見しにくい部分であるし、また仮に椎間板が老化していても症状が出ないケースも多々あるため、その判断は難しい。ガイドライン策定から一年を経て　全国の先生方へ腰痛診断ガイドラインが策定されてから一年になる。その間、全国各地で講演を行ってきたが、EBMを重視する先生方が増えてきたように感じられた。腰痛は民間療法や代替療法などさまざまな治療法が散見される分野であるため、エビデンスを重視することは非常によい動きであり、歓迎すべきことだと受け止めている。薬物治療に関しても大変よく勉強されている先生が多かった。また、慢性腰痛における運動療法の有効性についても多くの先生が認識してくださっており、本ガイドラインが徐々に浸透してきていると肌で感じることができた。最後に付け加えておきたいのは、このガイドラインはあくまでも一つの目安でしかない、ということである。われわれガイドライン委員会でも、患者さん一人ひとり病態が異なるのにアルゴリズム（診断手順）にまとめられるのだろうか、という議論があった。しかし、common diseaseである腰痛に対し、数多くの情報が氾濫している昨今において、整形外科専門医だけでなく、一般の臨床医の先生方にも実地で活用していただけるような指針を打ち出すことは、腰痛に苦しむ患者さんのためにも意義のあることだという考えに至った次第である。先生方にはその点を念頭に入れて腰痛の診察にあたっていただきたい。そして専門医への紹介が必要な患者さんを見逃すことのないよう、的確なトリアージのために細心の注意を払っていただきたいと願ってやまない。

冠動脈カルシウム・スコアは従来の冠危険因子に加えて、心血管疾患イベント（心臓死・心筋梗塞・脳梗塞など）の独立したリスク因子として確立している。しかしながら、冠動脈石灰化は中膜に出現し、スタチンによる治療過程にて密度が亢進するとの基礎的報告もあることから、冠動脈プラーク病変の治癒過程を反映しているとの意見もある。このことは、冠動脈石灰化の容積と密度を合わせて評価している、従来のカルシウム・スコア（Agatston）の弱点となる可能性がある。　Criquiらは45～84歳の約3,400例を対象とした観察研究であるMESA（Multi-Ethinic Study of Atherosclerosis）試験の冠動脈石灰化のデータを再評価した。すなわち、従来のカルシウム・スコアを、カルシウム容積スコアと、4ポイントに半定量化したカルシウム密度スコアに分別して、心血管イベントとの関連性について検討した。　7.6年の追跡期間中に、175例の冠動脈イベントと90例のその他の心臓イベント、合わせて計265例の心血管イベントが発生した。多変量解析では、カルシウム容積スコアと冠動脈イベントおよび心血管イベントとの間には正の相関を認め、スコアが1標準偏差増大すれば、ハザード比はそれぞれ1.81および1.68へと増大することが判明した。これに対して、カルシウム密度スコアは冠動脈イベントおよび心血管イベントに対して負の相関を示し、スコアが1標準偏差増大すれば、ハザード比は0.73および0.71へと減少することが示された。さらに、これらのイベント予測は、従来のカルシウム・スコアと比較してカルシウム容積スコアとカルシウム密度スコアを別々に評価した予測モデルの方が優れていることが示された。　本研究は、基礎データおよび病態生理の見地から批判されていた、従来のカルシウム・スコアの弱点を臨床的に初めて実証したという点で重要である。心血管疾患イベントを予測する他の臨床病態因子として、負荷誘発性心筋虚血が挙げられるが、本指標は虚血の深さと広さが相乗的にリスクを増大する方向で作用することが知られている。これに対して、カルシウム・スコアは相反する方向に作用する因子を内在しており、このことが本指標の有用性を低下させている可能性がある。例えばNayaらはPET検査により負荷誘発性心筋虚血が認められない約900例を経過観察したところ、PETで評価した冠血流予備能はリスク層別化に有用であるが、従来のカルシウム・スコアは無効であったと報告している（Naya M et al. J Am Coll Cardiol. 2013; 61: 2098-2106.）。　Criquiらの報告は、密度の高い冠動脈の石灰化は心血管イベントに対して保護的に作用する、という興味深い概念を支持する研究結果である。しかしながら、肝心のカルシウム密度スコアについては、初期のMESA試験における冠動脈CTの再検討であり、半定量化されたデータに過ぎない。　今後、臨床の現場で有効となるためには、カルシウム密度測定の洗練化および標準化が必須である。次に、冠動脈イベントを保護するカルシウム密度スコアのカットオフ・ポイントを明らかにする必要がある。以上が確立すれば、冠動脈CTによって評価されるカルシウム密度スコアの臨床的有用性が高まると推測される。

　前立腺がんへのアンドロゲン除去療法は広く施行されているが、その有害事象により健康やQOLが損なわれることがある。これらの治療関連有害事象を改善するための方法として運動が提案されている。オーストラリア・ディーキン大学のJason R. Gardner氏らは、アンドロゲン除去療法を受けている前立腺がん患者の治療関連有害事象に対する運動の効果に関する論文の系統的レビューを行った。その結果、アンドロゲン除去療法を受けた前立腺がん患者において、適切に処方された運動は安全であり、治療誘発性の有害事象を改善する可能性があることが示唆された。Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2013年12月16日号に掲載。　著者らは、コクランライブラリー、EMBASE、MEDLINE、CINAHL、SPORTDiscus、Health Sourceデータベースをオンライン検索し、1980年1月～2013年6月に公表された査読論文のうち関連のある論文を同定した。適格な研究デザインとして、介入前後のデータを比較した非対照試験はもちろん、ランダム化比較試験も含めた。症例情報は、骨の健康、身体組成、身体能力、心血管代謝リスク、疲労、QOLに対する運動の影響に関する情報だけでなく、参加者の特性、運動介入の特徴についても抽出した。　主な結果は以下のとおり。・有酸素運動やレジスタンストレーニング（両方またはどちらか）を含む運動介入に関する10報の研究を検討した。・運動トレーニングは、筋力、心肺フィットネス、機能的タスクパフォーマンス、除脂肪体重、疲労にメリットを示した。脂肪蓄積について観察された効果には一貫性がなかった。・骨の健康、心血管代謝リスクマーカー、QOLに対する運動の影響は、現時点では不明である。　著者らは、「今回の知見を確固たるものとして展開するため、またエビデンスに基づく運動として推奨するためには、現在進行中の方法論的に質の高い研究が必要である」としている。

　心房細動患者の脳卒中・全身性塞栓イベントや総死亡リスクについて、4種の新規経口抗凝固薬（ダビガトラン、リバーロキサバン、アピキサバン、エドキサバン）はワルファリンに比べて2割弱抑制することが、被験者総数7万例超のメタ解析で明らかになった。一方、消化管出血リスクは、ワルファリンに比べ約25％増大した。米国・ブリガム＆ウィメンズ病院/ハーバードメディカルスクールのChristian T Ruff氏らが、4種に関する第3相臨床試験を組み込んで解析した結果、報告した。Lancet誌オンライン版2013年12月4日号掲載の報告より。脳卒中・全身性塞栓イベント、虚血性脳卒中、全死因死亡などのリスクを比較　研究グループは2009年1月～2013年11月にかけてMEDLINEによる文献検索を行い、心房細動患者を対象に新規経口抗凝固薬とワルファリンの効果を調べた第3相の無作為化比較試験について、メタ解析を行い、有効性を比較した。「RE-LY」（ダビガトランが関係した試験）、「ROCKET AF」（リバーロキサバン）、「ARISTOTLE」（アピキサバン）、「ENGAGE AF–TIMI 48」（エドキサバン）の4試験、被験者総数7万1,683例が、解析に組み込まれた。　主要アウトカムは、脳卒中または全身性塞栓イベント、虚血性脳卒中、出血性脳卒中、全死因死亡、心筋梗塞、大出血、頭蓋内出血、消化管出血だった。　被験者のうち新規経口抗凝固薬を服用したのは4万2,411例、ワルファリンを服用したのは2万9,272例だった。脳卒中・全身性塞栓イベントリスクは19％減少、死亡リスクは1割減少　分析の結果、脳卒中または全身性塞栓イベント発生率は、新規経口抗凝固薬群がワルファリン群に比べ、19％減少した（リスク比[RR]：0.81、95％信頼区間[CI]：0.73～0.91、p＜0.0001）。その主な理由は、出血性脳卒中の発生率が51％減少したことによるものだった（RR：0.49、95％CI：0.38～0.64、p＜0.0001）。　また、新規経口抗凝固薬群はワルファリンに比べ、全死因死亡（同：0.90、0.85～0.95、p＝0.0003）、頭蓋内出血（同：0.48、0.39～0.59、p＜0.0001）のリスクも有意に低下した。一方で、消化管出血リスクは約25％増大した（同：1.25、1.01～1.55、p＝0.04）。　低用量新規経口抗凝固薬レジメンでは、脳卒中または全身性塞栓イベント発生率はワルファリンと同等だった（同：1.03、0.84～1.27、p＝0.74）。しかし、虚血性脳卒中発生リスクについては、ワルファリンより3割弱増大した（同：1.28、1.02～1.60、p＝0.045）。

　外傷後は疼痛、うつおよび不安がよくみられることが以前から報告されている。今回、下肢外傷患者における2年間の縦断的研究の結果、受傷後1年間は疼痛が不安やうつの予測因子となるものの、その関連は弱く、2年間を通してうつは疼痛の予測因子とはならず、不安と疼痛の関連が唯一有意であることが示された。米国・ジョンズ・ホプキンス大学のRenan C. Castillo氏らによる検討の結果で、「今回の結果は、不安が急性疼痛の持続に重要な役割を果たしていることのエビデンスになる」とまとめている。Pain誌2013年12月号（オンライン版2013年8月30日）の掲載報告。　研究グループは、重度下肢外傷患者545例を対象として、受傷後3、6、12および24ヵ月に視覚的アナログスケールを用い“現在の疼痛強度”を、簡易症状評価尺度（Brief Symptom Inventory：BSI）を用い、うつおよび不安を評価した。　構造モデリングによる分析を行い、結果は標準化回帰加重値（SRW）で提示した。　主な結果は以下のとおり。・疼痛は、受傷後最初の1年間はうつ（3～6ヵ月：SRW＝0.07、p＝0.05／6～12ヵ月：SRW＝0.06、p＝0.10）、および不安（3～6ヵ月：SRW= 0.05、p＝0.21／6～12ヵ月：SRW＝0.08、p＝0.03）の弱い予測因子であったが、2年目は予測因子とはならなかった。・うつは、すべての時点で疼痛の予測因子ではなかった。・不安は、すべての時点で疼痛の予測因子であった（3～6ヵ月：SRW＝0.11、p＝0.012／6～12ヵ月：SRW＝0.14、p＝0.0065／12～24ヵ月：SRW＝0.18、p＜0.0001）。～進化するnon cancer pain治療を考える～ 「慢性疼痛診療プラクティス」連載中！・知っておいて損はない運動器慢性痛の知識・身体の痛みは心の痛みで増幅される。知っておいて損はない痛みの知識・脊椎疾患にみる慢性疼痛 脊髄障害性疼痛／Pain Drawingを治療に応用する

　プロトンポンプ阻害薬（PPI）やヒスタミンH2受容体拮抗薬（H2RA）の長期服用は、ビタミンB12欠乏症の発症リスクを、1.25～1.65倍に増大することが明らかになった。米国の大手保険会社・カイザーパーマネンテのJameson R. Lam氏らが、同社保険プランの加入者データを用い、ビタミンB12欠乏症の診断を受けた約2万6,000例とその対照群について行った症例対照試験の結果、報告した。結果を受けて著者は、「胃酸分泌抑制薬を処方する際は、リスクとベネフィットのバランスを考慮すべきであることが示唆された」とまとめている。JAMA誌2013年12月11日号掲載の報告より。ビタミンB12欠乏症の約2万6,000例と対照群約18万4,000例を比較　研究グループは、米国の保険プラン「北カリフォルニア・カイザーパーマネンテ」の加入者のうち、1997～2011年にビタミンB12欠乏症の診断を受けた2万5,956例について、同診断を受けなかった18万4,199例を比較する症例対照研究を行った。ビタミンB12欠乏症と、それ以前のPPI、H2RAの処方との関連について分析を行った。　分析には、薬剤処方、臨床検査、診断のそれぞれデータベースを使用した。ビタミンB12欠乏症リスク、2年以上PPI処方で1.65倍、同H2RA処方で1.25倍　その結果、ビタミンB12欠乏症と診断された人のうち、2年以上PPIの処方を受けていた人は3,120例（12.0％）、同H2RAの処方を受けていた人（PPI処方はなし）は1,087例（4.2％）だった。いずれも受けていなかった人は、2万1,749例（83.8％）だった。　一方、ビタミンB12欠乏症の診断を受けていなかった人で、2年以上PPIの処方を受けていた人は1万3,210例（7.2％）、同H2RAの処方を受けていた人は5,897例（3.2％）だった。いずれも受けていなかった人は16万5,092例（89.6％）。　2年以上PPIまたはH2RAの処方を受けていた人は、いずれもビタミンB12欠乏症リスクの増大が認められた。オッズ比は、PPI群が1.65（95％信頼区間：1.58～1.73）、H2RA群は1.25（同：1.17～1.34）だった。　また、PPIの処方が1.5錠/日超の人は、0.75錠/日未満の人に比べ同リスクが高く、オッズ比は1.95（同：1.77～2.15、p=0.007）だった。　著者は、「胃酸分泌抑制薬服用の既往および現在使用は、ビタミンB12欠乏症と有意な関連があった」と結論し、そのうえで「この結果は、胃酸分泌抑制薬の処方についてリスクとベネフィットのバランスを考慮すべきであることを示唆するものである」と述べている。

　現在、アルツハイマー病（AD）に適用される主な薬理学的ストラテジーは、アセチルコリンの主要な分解酵素であるアセチルコリンエステラーゼ（AChE）の阻害である。このような観点から、フィゾスチグミンのような天然アルカロイドが多数分離され、AChEおよびブチリルコリンエステラーゼ（BChE）阻害薬として従来から知られてきた。そして、AD患者の治療薬としてガランタミンが認可されて以降、抗コリンエステラーゼ作用をもつ新たなアルカロイドの探索が進み、huperzine Aなどの有望な候補物質の発見につながっている。ブラジルのリオ・グランデ・ド・スール連邦大学のEduardo Luis Konrath氏らは、ADの治療薬として抗コリンエステラーゼ作用を有する新たなアルカロイドの探索状況を報告した。構造活性相関ならびに物理化学的特性の面から、天然アルカロイドが良い候補物質へつながる可能性があることを示唆している。Journal of Pharmacy and Pharmacology誌2013年12月号の掲載報告。　　本レビューは、AChE阻害薬およびBChE阻害薬としてのアルカロイドについて、構造活性相関（SAR）とコンピュータ上で仮想的に行われるドッキングスタディに着目した最近の進歩を概観している。　主な知見は以下のとおり。・ステロイド/トリテルペノイド、キノリジジン、イソキノリンおよびインドール類に属する天然アルカロイドは、主にツゲ科、ヒガンバナ科、ヒカゲノカズラ科に分布しており、酵素阻害作用を有する重要なアルカロイド源だと考えられた。・分子モデルを用いて数種の活性化合物について構造活性相関の可能性を検討したところ、酵素の活性化部位におけるアミノ酸残基と分子との相互作用を予測できた。・新しいコリンエステラーゼ阻害薬の開発において、アルカロイドに化学的に優れた性質を与え、強力で効果的な誘導体を得ることに関心が高まっている。・アルカロイドの抗コリンエステラーゼ活性は、その構造の多様性ならびに物理化学的特性とともに、AD治療薬の良い候補物質へとつながる可能性が示唆された。関連医療ニュース これからのアルツハイマー病治療薬はこう変わる アルツハイマー病、アミロイドβ蛋白による“炎症反応”が関与 統合失調症、双極性障害で新たに注目される「アデノシン作用」  担当者へのご意見箱はこちら