急性膵炎で合併症リスクの高い患者に対し、早期に経鼻栄養チューブによる経腸栄養を始めても、救急受診から72時間後に経口摂取を始め必要に応じて経管栄養を行う場合と比べ、主要な感染症や死亡リスクの低下に結び付かないことが示された。オランダ・ユトレヒト大学医療センターのO.J.Bakker氏らが、208例の患者について行った多施設共同無作為化試験の結果、報告した。重症急性膵炎の患者に対しては、腸管からの感染症予防を目的として、早期に経鼻腸管栄養を開始することが多い。しかし、この戦略を支持するエビデンスは限定的だった。NEJM誌2014年11月20日号掲載の報告より。急性膵炎で合併症リスクの高い患者を対象に、早期経鼻vs. オンデマンド　研究グループは、オランダ19ヵ所の病院を通じて、急性膵炎で合併症リスクの高い患者208例について試験を行った。被験者の合併症は、重症患者における臨床的重症度の指標であるAcute Physiology and Chronic Health Evaluation II（APACHE II）スコアが8以上で、Imrie/修正グラスゴースコアが3以上、または血清CRP値が150mg/L超だった場合とした。　被験者を無作為に2群に分け、一方の群には無作為化後24時間以内に経鼻腸管栄養を開始し（早期群）、もう一方には受診から72時間後に経口摂取を始め、経口摂取に忍容性がない場合には経管栄養を行った（オンデマンド群）。　主要エンドポイントは、6ヵ月の追跡期間中の主要な感染症（感染性膵壊死、菌血症、肺炎）または死亡の、複合イベントの発生とした。感染症、死亡リスクともに両群で同等　結果、主要エンドポイントの発生率について両群で有意差はなかった。早期群は101例中30例（30％）、オンデマンド群は104例中28例（27％）の発生だった（リスク比：1.07、95％信頼区間：0.79～1.44、p＝0.76）。　同様に、主要感染症の発生率についても、早期群25％に対しオンデマンド群26％であり、両群で同等だった（p＝0.87）。死亡率についても同等だった（11％vs. 7％、p＝0.33）。　また、オンデマンド群では、72例（69％）が経口摂取に忍容性を示し経管栄養は不要だった。

　日本人の男性型脱毛症（AGA）の薄毛プロセスは、毛髪の濃さよりも毛包が小さくなることが寄与していることが、資生堂研究センターのA. Ishino氏らによる検討の結果、報告された。25歳以上でAGAを有している人ではその傾向が明らかだという。British Journal of Dermatology誌2014年11月号（オンライン版2014年10月19日号）の掲載報告。　AGAは男性における最も頻度の高い脱毛症タイプであり、薄毛の進行プロセスとしては、毛包が徐々に小型化していき、毛髪が失われていく。しかし、毛髪の密度や太さのAGAへの寄与については不明なままであった。　研究グループは、日本人のAGA男性および非AGA男性を対照に、毛髪の密度と太さについて調べ、毛髪後退プロセスにおけるこれらの因子の重要性を明らかにする検討を行った。　頭頂部の毛髪所見を写真で評価。毛髪密度は、写真ベースでビデオマイクロスコピーテクニックを用いて測定し、毛髪の太さ（直径）はフォトトリコグラムで評価した。　主な結果は以下のとおり。・検討には、日本人のAGAおよび非AGA男性369例が含まれた。AGA男性は全員、25歳以上であった。・全AGA男性の太毛（＞80μm）の平均密度は、25歳以上の非AGA男性と比べて、有意に低かった（p＜0.01）。・一方で、AGA男性の産毛（＜40μm）の平均密度は、有意に高かった（p＜0.001）。・対照的に、平均毛髪密度は、全AGA男性と25歳以上の非AGA男性とで有意差は認められなかった。・ただし、25歳未満の非AGA男性の平均毛髪密度は、25歳以上の非AGA男性（p＜0.001）および全AGA男性と比べて有意に高値であった。

　難治性うつ病患者において、NMDA受容体拮抗薬ケタミンは迅速な抗うつ効果を示すが、認知機能への有害作用については十分な検討が行われていなかった。米国・マウントサイナイ医科大学のJames W Murrough氏らは、難治性うつ病患者に対するケタミンの使用に関する検討の結果、有害認知作用は治療後7日時点で消失し、ベースラインでの処理速度が緩徐である患者ほどうつ症状の改善効果は大きいことを報告した。結果を踏まえて著者は、「さらなる検討を行い、臨床検体におけるケタミンの認知プロファイルを明らかにし、また臨床的に有用な治療反応モジュレータ―を特定することが求められる」とまとめている。Neuropsychopharmacology誌オンライン版2014年11月6日号の掲載報告。　本検討は、無作為化試験にて、難治性うつ病におけるケタミンの認知機能への影響を調べること、また抗うつ反応のベースラインでの予測因子を調べることを目的とした。被験者は、抗うつ薬を併用していない62例の難治性うつ病患者で、ケタミン（0.5mg/kg）またはミダゾラム（0.045mg/kg）単回静注の前後に、MATRICS Consensus Cognitive Battery（MCCB）の評価項目を用いて、認知機能について評価を受けた。治療後の評価は7日時点で行われた。なお被験者は、2対1の割合でケタミンまたはミダゾラムを二重盲検条件下で受ける群に無作為に割り付けられ、うつ症状の評価は、治療後24、48、72時間および7日時点で、Montgomery-Asberg Depression Rating Scale（MADRS）により評価を受けた。　主な結果は以下のとおり。・被験者62例は、平均年齢46.2±12.2歳であった。・治療条件にかかわらず、認知機能は治療後に改善した。・認知機能への特異的な治療の影響は認められなかった。また、抗うつ反応との関連も認められなかった。・年齢、うつ病重症度、その他の認知領域パフォーマンスで調整したところ、ベースライン時の処理速度がより遅いことが、24時間後の時点におけるうつ症状の改善がより大きくなることを予測する独立因子であった（t＝2.3、p＝0.027）。関連医療ニュース 難治性うつ病に対する効果的な治療は何か 治療抵抗性うつ病に対し抗精神病薬をどう使う 治療抵抗性うつ病患者が望む、次の治療選択はどれ  担当者へのご意見箱はこちら

　関節リウマチ （RA） 治療は、メトトレキサート （MTX） や生物学的製剤をはじめとする強力な治療薬によりパラダイムシフトをもたらした。生物学的製剤は、優れた寛解率や関節破壊抑制効果を持つが、高薬価であり、寛解後はいつまで継続すべきであるかという課題がある。　今回のPRIZE試験では、MTXまたは生物学的製剤の投与歴のない中等度以上の活動性を有するRAに対して、抗TNF （tumor necrosis factor） 製剤であるエタネルセプト （ETN） 50mg/週とMTX （10～25mg/週） を併用した。52週目までに寛解した症例をETN減量群 （ETN25mg/週に減量とMTX併用）、ETNフリー群 （ETNを中止しMTX単独）、薬剤フリー群の3群に二重盲検下で無作為に割り付けし、39週後の寛解を維持している割合を比較検討した。また、39週目までに3群で寛解維持している症例は薬剤を中止し65週まで追跡し寛解維持している割合を比較検討した。　結果は、二重盲検期の39週目で寛解を維持している割合は、ETN減量群は63％、ETNフリー群は40％、薬剤フリー群は23％であった。薬剤中止観察期の65週目では、ETN減量群は44％、ETNフリー群は29％、薬剤フリー群は23％であった。39週目と65週目の時点において、ETN減量群はETNフリー群および薬剤フリー群に比べて寛解率が有意に高かった。X線像上の疾患進行には、いずれの時点でも3群間で有意差は認められなかった。　今回の臨床研究では、高疾患活動性の早期発症RAに対して早期からのタイトコントロールにより寛解導入が達成できた患者では、薬剤を減量、中止できる可能性を示した。薬剤の減量、中止は、薬剤の副作用を減らし、医療経済の観点でも貢献できる。しかし、本研究において減量、中止の観察期間は1年と短く、どのくらいの期間再燃がなければよいのか明確でない。今後、長期観察により、この点を明らかにする必要があると思われる。

マンガで脳卒中教育すると有効？

かつてないアウトブレイクで加熱するエボラ報道。伝えられている情報はどこまで正しいのか？岩田健太郎氏が緊急出演、いま医療者が正しく知っておくべきポイントを3分で解説いただいた。エボラ出血熱の正しい情報をNew England Journal of Medicine /EBLA OUTBREAKhttp://www.nejm.org/page/ebola-outbreakThe New York Timeshttp://www.nytimes.comCDC（ Centers for Disease Control and Prevention ）/Ebola Updatehttp://www.cdc.gov/vhf/ebola/index.htmlWHOhttp://www.who.int/en/The Lancet /Ebola Resource Centrehttp://ebola.thelancet.com/より詳しい情報はCareNeTVライブ　アーカイブへ「岩田健太郎が緊急提言！エボラ出血熱にこう備えよ！」（2014年11月27日OA）https://www.carenet.com/report/series/asf/cnlive/37.html

　中等度の虚血性僧帽弁閉鎖不全症について、冠動脈バイパス移植術（CABG）単独手術群とCABG＋僧帽弁形成術の併用手術群を比較した結果、僧帽弁形成術の併用処置を行っても高度の左室逆リモデリングに至らなかったことが、米国・マウントサイナイ医科大学のPeter K. Smith氏らによる検討の結果、示された。むしろ併用手術により、有害イベントが有意に増大することも判明した。NEJM誌オンライン版2014年11月18日号掲載の報告より。中等度の虚血性僧帽弁閉鎖不全症301例を無作為化　虚血性僧帽弁閉鎖不全症は、死亡率および罹患率の増大と関連しているが、中等度患者への手術手技について、これまでCABG＋僧帽弁形成術の有用性については明らかにされていなかった。　研究グループによる検討は、中等度の虚血性僧帽弁閉鎖不全症301例を、CABG単独群（150例）と併用手術群（151例）に無作為化して行われた。　主要エンドポイントは、1年時点で評価した左室収縮終末期容積係数（LVESVI）、左室リモデリングの程度であった。エンドポイントの評価は、Wilcoxon順位和検定を用いて、死亡を最低LVESVIランクで分類して行った。ベースラインでの両群の特性は類似していた。1年時点で、死亡率に有意差なし、閉鎖不全あり生存率は単独群が有意に高い　1年時点で、平均（±SD）LVESVI値は、単独群46.1±22.4mL/m2、併用手術群49.6±31.5mL/m2。ベースラインからの変化の平均値は、それぞれ－9.4mL/m2、－9.3mL/m2であった。　死亡率は、併用手術群6.7％に対し、単独群は7.3％であった（併用手術群のハザード比：0.90、95％信頼区間[CI]：0.38～2.12、p＝0.81）。LVESVIランクベースの評価の結果、両群間の有意な差は認められなかった（zスコア：0.50、p＝0.61）。　1年時点の平均左室駆出率は、単独群45.1±10.2％、併用手術群43.9±11.2％であった。　1年時点で、僧帽弁閉鎖不全（中等度または重度）があり生存していた患者の割合は、併用手術群よりも単独群のほうが有意に高率であった（31.0％[中等度25.9％、重度5.2％] vs. 11.2％[10.4％、0.8％]、p＜0.001）。　このほか、重大有害心イベントまたは脳血管イベント、死亡、再入院、機能状態、QOLについても両群間で有意な差は認められなかったが、脳卒中、一過性虚血性脳卒中、代謝性脳症、上室性不整脈の発生が併用手術群で有意に高かった（p＝0.03）。　これらの結果について著者は、「1年時点では、CABG＋僧帽弁形成術の併用手術について臨床的に優越性が認められる所見は示されなかった」としたうえで、「より長期の追跡を行い、1年時点で観察された僧帽弁閉鎖不全（中等度または重度）を有する患者における差が変化し、併用手術を受けることの臨床的ベネフィットが増しているかどうかを確認する必要があるだろう」とまとめている。

　2014年11月21日、都内にて 「糖尿病治療とライフスタイル」をテーマにメディアセミナー（主催：日本イーライリリー株式会社、以下イーライリリー社）が開催された。　第1部では、白井　未佳氏（イーライリリー社　広報・CSR部）より2型糖尿病患者とその医師を対象に同社が実施した意識調査の結果が発表された。その結果を受けて、第2部では石井　均氏（奈良県立医科大学　糖尿病学講座教授）より、患者と医師間におけるコミュニケーションの重要性が語られた。　石井氏は、「患者との良好なコミュニケーションを築き、“患者の主観”でQOLがより高くなると思う治療法を選択させることが重要である。そうすることで、治療の実行度が高くなり、良好な血糖コントロールの維持につながる」と述べた。■2型糖尿病治療とライフスタイル」意識調査概要　イーライリリー社は、日本における2型糖尿病患者のライフスタイルと糖尿病治療の実態を明らかにすることを目的として、2014年10月23日～10月29日にインターネット調査を行った。調査対象は、糖尿病治療として経口剤を服用している2型糖尿病患者408名および2型糖尿病患者に薬物治療を実施している医師348名であった。■調査結果からわかったこと（1）生活が忙しいと感じている2型糖尿病患者は多く、ライフスタイルは多様化している（2）患者はそれぞれのライフスタイルに合った治療を求めている（3）治療と生活の両立を困難にする要因として、医師は忙しさや不規則な生活と考えている一方、患者にとっては心理的な要因も同様に大きい（4）服薬を遵守している患者はわずか4人に1人。守れない最大の理由は、外出時に薬を忘れること（5）治療と生活の両立の難しさを、医師が考えるほど、患者は医師に相談できていない　白井氏は、「患者が医師に積極的に生活上の課題について相談をすることで、より個々のニーズに合った治療を受けることができる可能性がある」と述べた。■2型糖尿病治療の現状　糖尿病を治療する目的は、血糖値を管理することで合併症を予防し、健康な人と変わらないQOLを保つことである。　糖尿病と診断された患者は、医師から糖尿病治療の目的を説明され、血糖値の自己管理が合併症を予防するというエビデンス1）を基に、血糖値の自己管理方法を指導される。しかし、現実には実行度が高いとは言えない。■「患者自身が考えるQOL」が治療実行度に影響　石井氏は、糖尿病治療関連QOL（DTR－QOL）質問票を開発し、糖尿病患者におけるQOLの心理的特性が治療実行度に与える影響を評価した2）。その結果、至適血糖コントロールを得るためには、「患者自身が考えるQOL」が関係していることがわかった。　つまり、治療を受ける本人の考え方を優先し、自分のQOLがより高くなると思う方法を選択させることで、治療の実行度が高まると考えられる。それがHbA1cの低下につながり、健康維持年数の延長が期待できるという。■治療プランに納得して治療を受けてもらうために　2012年に改訂された米国・欧州糖尿病学会合同の2型糖尿病治療に関するガイドラインでは、より個別性を重視した血糖コントロールを行う“A Patient-Centered Approach”の概念が紹介されている。つまり、科学的な治療は患者の生活に根付いたものでなければならない。石井氏は、「そのためには、患者・医師間で良好なコミュニケーションを築き、患者のライフスタイルと両立しやすい治療プランをしっかりと話し合い、納得して治療を受けてもらうことが重要である」と強調した。

　ヒトヘルペスウイルス6（HHV6）陽性の薬物アレルギー症候群（DHS）患者は、より重症化する傾向があることが明らかにされた。また、全身性コルチコステロイド治療が、統計的有意差は示されなかったが入院期間の短縮および発熱日数を減少し、統計的に有意に早期回復をもたらしていた。J. Ahluwalia氏らが小児29例の症例についてレトロスペクティブに評価し報告した。British Journal of Dermatology誌オンライン版2014年11月4日号の掲載報告。　研究グループは、DHSの重症度にはHHV6陽性が影響する可能性が示唆されており、また、HHV6陽性DHS患者への全身性コルチコステロイド治療は疾患を長期化することが推測されていたことから、次の2点について検討を行った。（1）小児患者におけるHHV6陽性（再活性を検出）DHS患者vs. HHV6陰性DHS患者の重症度の評価、（2）全身性コルチコステロイド治療に対する反応の評価である。　29例の患者を対象とし、HHV6陽性群vs.陰性群、全身性コルチコステロイド治療の有無で層別化し、入院期間、総発熱日数、疾患の進行停止（CTP）までの期間を調べた。　主な結果は以下のとおり。・HHV6陽性患者とHHV6陰性患者の人口統計学的特性は類似していた。・陽性患者のほうが陰性患者と比べて、入院期間（11.5日vs. 5日、p＝0.0386）、総発熱日数（12.5日vs. 3日、p＝0.0325）、CTP期間（4日vs. 2日、p＝0.0141）が有意に長期であった。・HHV6陰性全患者と、大半の陽性患者（80％）が、全身性コルチコステロイド治療を受けた。・HHV6陰性患者でコルチコステロイド治療を受けた患者は、受けなかった患者よりも、CTP期間が有意に短縮した（3日vs. 2日、p＝0.043）。・また、統計的に有意差は示されなかったが、入院期間と総発熱日数も短縮化の傾向がみられた。・DHS頻度が高かった薬物は、ST合剤（33％）、フェニトイン（10％）、アモキシシリン（10％）などであった。

　レビー小体型認知症（DLB）は、認知症の中でも2番目に多い疾患であるが、DLB患者の下部尿路（LUT）機能については、これまで十分に検討されてこなかった。東邦大学医療センター佐倉病院の舘野 冬樹氏らは、尿流動態検査により、DLBのLUT機能を調べた。Movement disorders誌オンライン版2014年10月30日号の報告。　対象はDLB患者32例（男性：23例、女性：9例、年齢：59～86歳[平均：75.9歳]、罹病期間：0.2～17年[平均：3.3年]）。すべての患者において筋電図－膀胱内圧測定を実施し、21例で括約筋の運動単位電位分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・DLB患者の91％はLUT症状を有していた（夜間頻尿[＞8回]84％、尿失禁[＞1回/週]50％）。・排尿筋過活動は87.1％でみられ、排尿後の残尿量は最小であった。・神経原性変化は50％で認められた。　LUT機能不全はDLBに共通の特徴であり、認知症や不動状態だけでなく、中枢および末梢の体性-自律神経障害に起因すると考えられる。関連医療ニュース レビー小体型認知症、パーキンソン診断に有用な方法は 認知症、アルツハイマー型とレビー小体型の見分け方：金沢大学 レビー小体型認知症、アルツハイマー型との違いは？

　スポンサーバイアスとは、臨床試験の結果はスポンサー企業に都合よくなりがちということだ。本論文では、スタチンに関するランダム化比較試験183件を取り上げ、企業スポンサー試験とそうでない試験の間で効果の大きさを比較した。効果としてはLDL-C減少値とした。結論としては、企業スポンサーの有無で効果に差は見られなかった。すなわち、懸念されていたスポンサーバイアスはなかったというのだ。　しかし、これでスポンサーバイアスはないとは言い切れない。効果指標が検査数値だからである。それは自動的に検査センターから報告され、バイアスが入る余地はないためと思われる。　スポンサーバイアスが問題となるのは、こうした客観数値のエンドポイントではなく、心血管イベントなど医師が報告するエンドポイントである。データ改ざんで世の中を賑わせた臨床試験でも、問題となったのはイベント報告におけるバイアスだった。エンドポイントがイベントの場合にスポンサーバイアスを調べないと、スポンサーバイアスはないと言い切れないだろう。

解説事例では、プラスチックカニューレ型静脈内留置針がC事由（医学的理由による不適当）で査定となった。同留置針は、特定保険医療材料として算定が認められている。その留意事項には、「おおむね24時間以上にわたって経皮的静脈確保を必要とする場合又は6歳未満の乳幼児、ショック状態もしくはショック状態に陥る危険性のある症例で翼状針による静脈確保が困難な場合に限り算定できる」と記載されている。レセプトを確認してみると29歳の成人であって、ショック症状が含まれる傷病名はない。算定要件のうち２つが否定された。残る算定要件のおおむね24時間の留置から考えると薬剤はソルラクト輸液500mLのみである。外来受診であって、輸液量からみて同留置針がおおむね24時間の留置をされているとは判断されにくい。したがって、算定要件を満たさないとしてC査定となったものであろう。本例では、単純に静脈確保が困難を理由に使用されていたため、再審査は行なっていない。事例のように、レセプトのみで判断がつかない場合には、あらかじめのコメントなどで、医学的に必要があって使用し算定要件も満たしていることを説明しておくと良いであろう。

美容師が染毛剤を使用するときの一般的な保護手袋の多くは、アレルギー性接触性皮膚炎の予防に十分でないことが、スウェーデン・ルンド大学のAntelmi氏らにより報告された。Contact Dermatitis誌オンライン版2014年11月19日掲載報告。背景染毛剤の使用により、美容師はパラフェニレンジアミンなどのアレルゲンに触れることがある。しかし、それによる接触性皮膚炎などの予防は十分ではなかった。目的美容師が広く用いている保護手袋の、アレルゲンに対する予防効果をin vivoで検討する。方法●スウェーデン、イタリア、ドイツから集められた6種類の手袋を調査した。それらの材質は、ビニールとニトリルゴムがそれぞれ2種類ずつ、天然ゴムラテックスとポリエチレンがそれぞれ1種類ずつであった。●試験に用いられた染毛剤は、パラフェニレンジアミンを含有する暗い色合いのもので、過酸化水素と混合された。●パラフェニレンジアミンに感作している8名のボランティアが手袋を装着し、染毛剤に15分、30分、60分触れた時点の皮膚のパッチテストを行った。結果●湿疹は、天然ゴムラテックス、ポリエチレン、ビニールの手袋で発現した。●ニトリルゴムの手袋は60分後であっても保護効果は良好であった。●美容師が染毛剤を使用するときの一般的な保護手袋の多くは、アレルギー性接触性皮膚炎の予防に不適と考えられる。

　強い疼痛を有するほど、腰部脊柱管狭窄症（LSS）の術後における腰痛、下肢痛および機能の改善は低いことが、韓国・ソウル大学のKim, Ho-Joong氏らによる前向き観察の研究の結果、明らかにされた。結果を踏まえて著者は、「痛みの質問票（PSQ）は、LSS術後アウトカムを予測するのに有用と思われる」とまとめている。Spine誌オンライン版2014年11月7日号の掲載報告。　研究グループは、LSS患者の術後アウトカムへの痛みの影響を評価する検討を行った。これまでの検討では、LSS術後アウトカムとPSQスコアとの間の検討は行われていなかった。　PSQスコアに基づき、患者を低スコア群（6.5未満）または高スコア群（6.5以上）に割り付けて、術後12ヵ月時点のOswestry Disability Index（ODI）を主要アウトカムに評価を行った。　主な結果は以下のとおり。・PSQ低スコア群は87例、高スコア群は84例であった。・術後12ヵ月時点のODIは、PSQ高スコア群よりも低スコア群で有意に低下した。・同時点のODIスコアは、PSQ低スコア群21.1（95％信頼区間[CI]：16.8～25.5）、高スコア群29.6（同：25.0～34.1）で、群間差は3.2（同：－14.7～－2.2）であった（p＝0.009）。・副次エンドポイントについて、ODIと視覚アナログスケール（VAS）スコア（腰痛、下肢痛）は、PSQ群間で有意な差が認められた（ODI、腰痛VASスコア、下肢痛VASスコアのいずれもp＜0.001）。・一方で、上記評価期間中のODIとVASスコア（腰痛・下肢痛）の変化のパターンについて、PSQ群間で有意な差はみられなかった（PSQ群とフォローアップ評価時点との相互作用のp値は、ODI：p＝0.757、腰痛VASスコア：p＝0.126、下肢痛VASスコア：p＝0.950）。

　「患者さんのためのガイドブック よくわかる肺がんQ＆A（第4版）」（編集：NPO法人西日本がん研究機構、以下WJOG）の発行を記念して、「肺がんの最新治療に関するセミナー～分子標的薬の登場で肺癌治療は大きく変わった～」が2014年11月28日、都内にて行われた。当日は、中川和彦氏（近畿大学医学部内科学腫瘍内科部門 教授）、本書の編集を行った澤 祥幸氏（岐阜市民病院 がん診療局長）が講演した。　中川氏の講演では、肺がん診療の最新情報が紹介された。講演の中で、中川氏は次のように述べた。肺がんの治療は最近の20～30年で大きく進歩している。とくに2002年のEGFR–TKIゲフィチニブの登場以降、ALK阻害薬、第2世代EGFR-TKIが次々に登場している。今後も第3世代EGFR-TKI、PD-1やPD-L1など新たな免疫療法なども治療選択肢として加わってくると考えられ、肺がん治療は大きく変化していくことが予想される、と述べた。また、このように新たな臨床試験が数多く出てくる中、EBMや診療ガイドラインを踏まえ、肺がんについての正しい情報を研究者から一般社会に伝えることが重要であるとも述べた。　続いて、澤 祥幸氏が、肺がん患者の疑問とその対応に関して次のように述べた。がん患者は告知の際、医療者に対し自分自身の不安を解決するため希望的回答を期待している。しかし、がんであるという事実は最悪の知らせである。将来への見通しを根底から否定的に変えてしまうため、冷静な状態ではいられない。担当医にしてみれば、しっかり説明したのに理解してもらえない。一方、患者も家族も真剣に説明を聞いていたはずなのに覚えていないという事態に陥る。また、希望的回答への期待を裏切られたことが医療者への不信を招き、診療への否認行動をとるなど、その後のトラブルにつながることもある。さらに、悪い知らせを聞いた後、一部の患者は適応障害やうつ病に陥る。がん患者の自殺率は健康人の4倍との報告もあり、これも大きな問題である。　がんと診断された後、がん患者・家族はどのような情報を求めているのか？ 肺がんの種類・進行度、標準治療といった情報を伝えようとする医療者とは乖離があるようだ。WJOGはその乖離を明らかにするため、各地で開催する市民講座の際、患者・家族の疑問や質問を収集した。その結果、患者の疑問・質問の上位は、「もっといい病院・医者は？」「抗がん剤治療が不安」「補完代替医療、免疫療法」「術後の痛み」「がん告知の問題」などであった。実際にサプリメントや高額な民間療法に頼る患者、治療拒否により手遅れになる患者、医療費控除制度を知らず経済的不安から治療を拒否するケースも少なくないと、澤氏は言う。　「よくわかる肺がんQ＆A（第4版）」は、このように収集した疑問・質問をまとめる形で、本年（2014年）11月7日に発行された。Q＆A は119項目からなり、医師向けのガイドラインにはない、補完代替医療の説明、不安・衝撃へのアドバイス、医療費といった項目も含まれる。今版は市民の要望に応え、書店でも購入可能である。価格帯も市民が気軽に買えるよう2,200円（+税）に設定。今後はwebフリーダウンロードの予定もある。amazon リンク：「患者さんのためのガイドブック-よくわかる肺がんQ＆A（編集；西日本がん研究機構-WJOG）」はこちら。

　統合失調症における神経生物学的な側面（とくに陰性症状や認知障害に関連する生理学的基礎）の多くは、まだ明らかになっていない。1989年にTandonやGredenは、統合失調症ではドパミン/コリン作動性の不均衡が中心的な原因であると仮定した。この仮説を検討するため、Tanja Veselinovic氏らは、精神病理、認知、注意への抗コリン薬の作用を検討した。Psychopharmacology誌オンライン版2014年11月7日号の報告。　薬物治療介入のない統合失調症患者12例および健常者12例における、精神病理、認知、注意への抗コリン薬の効果を検討した。1回目の検査は薬物治療開始前に、2回目の検査は中枢作用性抗ムスカリン薬ビペリデン5mgを静脈内投与直後に行い、測定した。　主な結果は以下のとおり。・ビペリデンの作用は、両群においてPANSSスコアの著しい上昇を引き起こし、その変化は患者群で有意により顕著であった（反復測定分散分析[rmANOVA]：F[df]＝6.4[1,22]、p＝0.019）。・PANSSスコアの増加は、患者の年齢と有意な負の相関を示した。これは、ドパミン動態の年齢依存的変化の関連やムスカリン受容体のアベイラビリティの年齢に伴う減少と関連している可能性がある。・ビペリデンは、両群で著しい認知障害を引き起こした。・有意な群間差は、TMT-Bで観察された（F[df]＝11.29[1,22]、p＝0.003）。　抗コリン薬による介入は、健常者よりも統合失調症患者において、より顕著な精神病理、認知低下作用を引き起こした。これは、統合失調症患者ではコリン作動性伝達の異常が関連している可能性を示唆している。結果を踏まえ著者らは、「精神疾患患者に対し抗コリン薬は限定的な使用にとどめる必要がある」としたうえで、さらなる調査の必要性を強調した。関連医療ニュース 抗精神病薬と抗コリン薬の併用、心機能に及ぼす影響 夢遊病にビペリデンは有望？ 遅発型統合失調症、脳の変化に違い：産業医大  担当者へのご意見箱はこちら

　冠動脈疾患（CAD）について症状のない糖尿病患者（1型または2型）への、冠動脈CT血管造影（CCTA）によるルーチンのCADスクリーニングに疑問を呈する所見が報告された。スクリーニング実施群の全死亡や非致死的心筋梗塞発生などが、標準的な糖尿病治療群と比べて有意な減少に結び付かなかったという。米国・Intermountain Medical Center Heart InstituteのJoseph B. Muhlestein氏らが行った無作為化試験FACTOR-64の結果、示された。CADは糖尿病患者において心血管イベント発生や死亡の重大要因であるが、心筋梗塞や冠動脈系による死亡の前に症状がみられない頻度が高い。JAMA誌オンライン版2014年11月17日号掲載の報告。無症候性CADのDM患者900例、CCTAスクリーニング群vs.ガイドライン治療群　FACTOR-64は、罹病期間最低3年または5年以上（性別、年齢により異なる）で無症候性CADの1型または2型糖尿病患者900例について行われた無作為化臨床試験である。被験者は、1つのヘルスシステム（ユタ州のIntermountain Healthcare）傘下の45のクリニックおよび開業医を介して登録された。　登録は、1コーディネーティングセンターで行われ、被験者はCCTAによるCADスクリーニングを受ける群（452例）と、米国ガイドラインに基づく至適糖尿病治療を受ける群（対照群448例、目標：血糖値＜7.0％、LDL-C値＜100mg/dL、収縮期血圧＜130mmHg）に無作為に割り付けられた。　CCTA割り付け群へのCCTAは全例、コーディネーティングセンターで実施。所見に基づき、標準的治療または強化治療（目標：血糖値＜6.0％、LDL-C値＜70mg/dL、HDL-C値：女性＞50mg/dL／男性＞40mg/dL、トリグリセライド値＜150mg/dL、収縮期血圧＜120mmHg）を行うこと、もしくは侵襲的冠動脈造影（ICA）と強化治療を行うことが推奨された。　2007年7月～2013年5月に登録が行われ、2014年8月までフォローアップが行われた。　主要アウトカムは、全死因死亡・非致死的MI・不安定狭心症で入院の複合。副次アウトカムは、虚血性の重大有害心血管イベント（CAD死、非致死的MI、不安定狭心症の各項目）であった。追跡4年、全死因死亡・非致死的MI・不安定狭心症入院の発生率に有意差なし　平均追跡期間4.0（SD 1.7）年時点で、主要アウトカムの発生率について、CCTA群と対照群で有意な差はみられなかった（6.2％[28件]vs. 7.6％[34件]、ハザード比：0.80、95％信頼区間[CI]：0.49～1.32、p＝0.38）。　副次エンドポイントの複合発生率についても、両群間で有意な差はみられなかった（4.4％[20件]vs. 3.8％[17件]、ハザード比：1.15、95％CI：0.60～2.19、p＝0.68）。　これらを踏まえて著者は、「無症候性CADの1型または2型糖尿病患者について、CCTAによるCADスクリーニングは、追跡4年時点の評価で、全死因死亡・非致死的MI・入院を要する不安定狭心症の複合発生率の低下に結び付かなかった。今回の所見は、こうしたハイリスク患者におけるルーチンのCCTAスクリーニングを支持しないものであった」とまとめている。

　先日、シカゴで行われたAHAにて日本発の大規模臨床試験がLate Clinical Braking Trialで取り上げられた。高血圧、脂質異常症、あるいは糖尿病を持つ65～85歳の高齢者1万4464人を対象に、平均5年間のアスピリンの1次予防効果を検討した試験であった。オープンラベル試験ではあったが、データ解析がブラインドで行われ、1次エンドポイントである心血管死、脳梗塞、心筋梗塞の発症には差がなかったという結果であった。　ただ、TIAや非致死性心筋梗塞の発症はアスピリンで有意に抑えられていたことが反映されなかったのは、平均5年間でのイベント発症率が両群それぞれ2.77％（アスピリン群）、2.96％（非投与群）ときわめて低いという背景があったことが考えられる。わが国では高齢のハイリスク群であっても低イベントであることから、効果よりアスピリンに伴う出血のリスクがより増加することによるデメリットが反映された結果だったと考えられる。非致死的ではないが頭蓋内出血やくも膜下出血がアスピリン群で増加しており、さらに胃潰瘍、消化管出血の副作用も有意にアスピリン群で多かった。このことから、わが国ではハイリスクであっても1次予防のLDAのNet Clinical Benefitはないとしたことは大きな意義がある。　ただ、この試験の持つ意味は結果より1万4000人という対象を5年間Follow Upしたこと、さらにイベントをブラインドで評価したこと、さらに現在のわが国での正確なイベント発生率を明らかにしたことが意義ある論文として、JAMA誌に掲載されたことである。　ただ、Lost to Follow-Upが各群で10％以上認めたことは低いイベント発症率からすると結果に影響が出る可能性もあり、今後わが国の臨床試験で精度を高めるためのシステムの構築が必要と考えられる。いずれにしろ、本研究を達成されたグループ（Japan Primary Prevention Project：JPPP）に敬意を表するとともに、今後さらなる解析が行われてアスピリンの有効な集団が明らかにされることを期待するものである。