病院には相当なメリハリが付けられたものの、診療所のメリハリは今ふたつ、みっつこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。急に春めいてきましたね。この週末は久しぶりの足慣らしに高尾山に行ってきました。高尾山口駅から登り始める通常ルートではなく、高尾山の南側、草戸山から大洞山、大垂水峠へと縦走し、城山側から高尾山を目指すという約18キロの周回コースです。天気も良く快適に歩けたのですが、早くも飛散し始めた花粉で目がしょぼしょぼになってしまいました。また、途中には「クマ出没注意」の看板も。エサも少なさそうなこんな低山にもツキノワグマが出ているようです。今シーズンも各地でクマ被害は増えるのでしょうか？改めて心配になってきました。さて、厚生労働省の中央社会保険医療協議会は2月13日の総会で2026年度診療報酬改定案を了承し、上野 賢一郎厚生労働相に答申しました。診療報酬本体の改定率が30年振りに3％を超え3.09％となりましたが、その半分以上は賃上げと物価高への対応に充てられることになります。改定率が決まる前、本連載「第293回　佳境迎える診療報酬改定議論、『本体』引き上げはほぼ既定路線も、最大の焦点は病院と診療所間の『メリハリ』」で、「次期改定で本当の意味での『メリハリ』が付けられるかどうか、今後の議論の行方に注目したい」と書きましたが、病院の診療報酬については相当なメリハリが付けられたものの、日本医師会を意識してか診療所のメリハリは今ひとつどころか今ふたつ、みっつの結果となりました。ということで、今回は個人的に注目した診療報酬改定でのいくつかの項目について書いてみたいと思います。「急性期病院A一般入院料」は「急性期拠点機能」の病院を想定した点数病院に関しては、2027年度からの新たな地域医療構想を見据えて、急性期を担う病院機能の明確化を推し進める内容となったのが注目点です。ポイントは地域ごとの病院単位の急性期機能を確保するため、2区分の急性期病院一般入院基本料（急性期病院Aは看護配置7対1病棟で1日につき1,930点、同Bは看護配置10対1病棟で1日につき1,643点）が新設されたことです。2040年を見据えた新たな地域医療構想では、医療機関機能が「急性期拠点機能」「高齢者救急・地域急性期機能」「在宅医療等連携機能」「専門等機能」の4つに分類されます。このうち、「急性期拠点機能」を有する病院は「人口20万～30万人ごとに1拠点」が目安とされています。新設される2区分の急性期病院一般入院基本料のうち、「急性期病院A一般入院料」はまさにそうした「急性期拠点機能」の病院を想定した点数です。また、入院料の加算である「急性期総合体制加算」と「地域医療体制確保加算2」、手術料の加算である「外科医療確保特別加算」も同趣旨の点数と言えます。「急性期病院A一般入院料」の主な要件は、「救急搬送件数：年2,000件以上」「全身麻酔手術件数：年1,200件以上」などで、入院患者数の10％以上の数の常勤医師の配置が求められます。病院全体として急性期医療への特化が必要で、地域包括医療病棟や地域包括ケア病棟入院料などとのケアミックスは認められません。該当する手術を行うたびに医師に手当が出来高で上乗せされる画期的な「外科医療確保特別加算」関連する加算のうち「急性期総合体制加算」は、現行の「総合入院体制加算」と「急性期充実体制加算」を再編統合した点数で5区分からなり、入院期間14日（7日以内、8～11日以内、12～14日以内の3段階の点数）までの加算です。このうち「急性期総合体制加算1〜4」は、「急性期病院A一般入院料」を算定する病棟を持つ病院に限定されます。ちなみに、「急性期総合体制加算1」の「7日以内の期間」の点数は530点です。「地域医療体制確保加算2」（720点）は入院料への加算で、若手医師が減少する外科系診療科（消化器、心血管、小児、循環器）の医師の勤務環境改善と処遇向上を評価する点数です。そして、「外科医療確保特別加算」は「地域医療体制確保加算2」の届出施設を対象に、胸部（食道）から腹部（胃、腸、肝胆膵）にかけての鏡視下手術を中心に、長時間かつ高難度な手術料への加算です。「当該手術の所定点数の100分の15を加算、当該診療科の医師が行った対象手術件数に応じ、休日手当、時間外手当、深夜手当、当直手当等とは別に、当該加算額の100分の30以上に相当する額を総額とする手当を当該診療科の医師に支給、当該支給額の8割以上を当該診療科に配置されている常勤医師に支給」――などが要件となっており、該当する手術を行うたびに医師に手当が出来高で上乗せされる画期的な仕組みになっています。これらは、いずれも「急性期総合体制加算」または「特定機能病院入院基本料」届出が要件となっており、「急性期拠点機能」の病院の医師（とくに外科医）確保も含めた体制維持を目的とした点数です。「高齢者救急・地域急性期機能」も評価、地域包括医療病棟入院料は大幅見直しこうした将来的に「急性期拠点機能」を担う病院の評価と並行して、「拠点機能」を持った病院が軽度な高齢者救急への対応に煩わされないよう、地域の高齢者救急を受け入れる病院の評価も2024年度改定に続いて行われました。前述の新たな地域医療構想の医療機関機能の中の「高齢者救急・地域急性期機能」の評価です。とくに高齢者救急の主要な受け入れ先となる地域包括医療病棟は、急性期病棟を併設しない場合の「地域包括医療病棟入院料1」（3,117～3,367点）と併設する場合の「同入院料2」（3,066～3,316点）の2類型に分けられます。さらに医療資源投入量に基づいて手術や緊急入院の有無に応じて入院料を3つに細分化して、点数に差を付けられます。改定後は現行の点数より最大317点アップすることになります。加えて施設基準も大きく見直されて緩和されます。改定前は「在院日数」「ADL低下割合」などの基準が高齢患者比率にかかわらず求められ、高齢者救急を多く受け入れる病棟にはハードルが高い面がありましたが、今改定では、急性期病棟併設の有無や緊急入院・手術対応などに応じて6区分に細分化され、85歳以上が多い病棟では在院日数・ADL低下割合の基準が緩和されます。一方、地域包括ケア病棟入院料も、在宅医療や協力対象施設への後方支援機能が高く評価されました。具体的には在宅患者支援病床初期加算の対象患者を緊急入院した患者にまで拡大して報酬が一部引き上げられます。このほか、在宅医療・介護保険施設の後方支援等に一定の体制と実績がある医療機関を評価する「包括期充実体制加算」（80点、14日まで）が新設されます。地域包括医療病棟または地域包括ケア病棟を持つ主に許可病床数200床未満が対象となります。かかりつけ医関連の項目はメリハリ不足、「かかりつけ医機能報告制度」との連動は持ち越しこうした、急性期病院一般入院基本料の新設、中でも「急性期病院A一般入院料」の高評価、地域包括医療病棟、地域包括ケア病棟入院料の施設基準見直しや高評価は、「新たな地域医療構想」を見越して病院の機能分化を一層推し進めるためのもので、まさにメリハリの効いた改定だと言えるでしょう。地域医療構想における調整会議が開かれる前に、地域において役割分担、機能分化を事前に進めてもらいたいという国の意向が透けて見えます。その一方で、かかりつけ医関連の項目はメリハリ不足の感が拭えません。中医協の議論の中で、支払側は2025年4月に始まった「かかりつけ医機能報告制度」と連動させ、かかりつけ医の診療機能に応じた評価体系を導入するよう求めていました。財務省も「秋の建議」においてかかりつけ医機能報告制度上、基本的な機能を有していない診療所の初診料・再診料の減算措置導入や、外来管理加算や特定疾患管理料、生活習慣病管理料などの適正化を求めていました。しかし、今回の改定では、制度開始から間もなく報告が十分集まっていないとの理由から、かかりつけ医機能報告制度のデータを踏まえた評価は導入されず、機能強化加算、生活習慣病管理料、特定疾患療養管理料、地域包括診療料（加算）、時間外対応加算などの施設基準・算定要件の小幅の改正に留まりました。ちょうど3年前、「かかりつけ医機能報告制度」を盛り込んだ法案（通称、全世代型社会保障制度関連法案）が提出された時に、本連載「第150回　かかりつけ医機能の確認めぐりひと悶着、制度化の芽も摘んだ日本医師会の執念」で、「何の強制力も、発展性も、拡張性もない、ただ『制度を作った』という事実を作るためだけの制度」と書きましたが、仮に次回、2028年度の診療報酬改定で、「かかりつけ医機能報告制度」と密に連動した、かかりつけ医関連の報酬体系が導入されないとしたら、現状、患者、地域住民にほとんど役に立たない同制度は形骸化に向かうに違いありません。

　食事性マグネシウム（Mg）は認知症予防における変更可能な因子だが、そのエビデンスは不十分である。今回、新潟大学のIrina Bulycheva氏らが、日本人の中高年者コホートでMg摂取量と認知症リスクの関連を調べた結果、男性でのみMg摂取量が少ないと認知症リスクが高いことが示唆された。Journal of Nutritional Science誌2026年1月22日号に掲載。　本研究は、40～74歳の地域住民1万3,032人が参加した8年間のコホート研究である。食事データは2011～13年に検証済み食品摂取頻度質問票を用いて収集した。Mg摂取量は残差法を用いてエネルギー摂取量で調整した。評価項目は日本の介護保険データベースで判定した新規の認知症診断とした。共変量は、年齢、性別、BMI、婚姻状況、教育水準、職業、総身体活動レベル、喫煙、アルコール摂取量、コーヒー摂取量、総エネルギー摂取量、病歴（心筋梗塞、脳卒中、糖尿病、高血圧）とし、調整ハザード比（HR）はCox比例ハザードモデルを用いて算出した。　主な結果は以下のとおり。・参加者の平均年齢は59.0歳で、認知症は男性148例、女性138例で発症した。・男性では、エネルギー調整Mg摂取量が低い四分位群は認知症の高リスクと関連し（多変量調整後の傾向のp＝0.0410）、最低四分位群（Q1）は最高四分位群（Q4、基準）より認知症リスクが高かった（HR：1.73、95％信頼区間[CI]：1.07～2.83）。この関連は女性では認められなかった。・男性の病歴によるサブグループ解析では、両サブグループでQ1のHRが低く、病歴あり群で1.52（95％CI：0.74～3.11）、病歴なし群で1.40（同：0.73～2.69）であった。　本研究において、日本人中高年男性において、Mg摂取量が少ないと認知症リスクが高かった。ただし、著者らは「この関連は基礎疾患の既往歴に一部起因する可能性がある」と考察している。

　軽度認知障害（MCI）や認知症、またはフレイルを有する高齢者の認知機能、移動能力、情緒面の健康をサポートするための介入として、没入型バーチャルリアリティ（VR）の利用が増加している。そのエビデンスは拡大しているが、いずれも小規模なランダム化試験や実現可能性試験であり、依然として情報は断片化している。下関市立大学の窪田 和巳氏らは、MCI/認知症およびフレイルの高齢者に対するVR介入のベネフィット、リスク、VR導入における考慮事項を明らかにするため、最近のシステマティックレビューを実施し、研究結果の統合を試みた。BMC Geriatrics誌2026年1月13日号の報告。　PRISMA2020に基づき、2019年1月1日～2025年10月15日に公表された研究をPubMed、CINAHLより検索した。対象にはMCI、認知症、フレイル/認知的フレイルを有する65歳以上の高齢者を登録した研究を含めた。ヘッドマウントディスプレイまたは大画面投影（インタラクティブタスクまたは360度コンテンツ）を介した没入型または半没入型VRを用いて、認知機能、移動能力、感情/行動に関するアウトカムを評価したランダム化比較試験、準実験試験、事前事後比較試験を抽出した。2人の独立したレビューアーにより、データ抽出およびスクリーニングを行った。バイアスリスクの評価には、RoB 2（ランダム化試験）またはJBIツール（非ランダム化試験）を用いた。異質性によりメタ解析は実施できなかったため、構造化ナラティブ・シンセシスを実施した。　主な結果は以下のとおり。・70件（PubMed：28件、CINAHL：42件）の研究が特定された。・重複した9件の研究を除外した後、61件の研究をスクリーニングし、24件の全文を評価し、13件の研究（ランダム化比較試験：10件、実現可能性試験/混合研究：3件）を分析に組み入れた。・MCIまたは認知的フレイルを有する高齢者において、最も一貫した改善が認められたのは実行機能と処理速度であり、いくつかの試験では全般認知機能においても若干の改善が報告された。・複数の試験において、Timed Up & GoとBerg Balanceスコアのアウトカムが、対照群と比較して良好であり、予測的な姿勢調整能の向上も認められた。・施設介護において、没入型回想法とグループVR介入は、不安およびアパシーの軽減が認められ、忍容性も良好であった。・有害事象はまれで軽度であり、監督下での実施では順守率が高かった。・ほとんどのランダム化試験でバイアスに関する懸念が認められたが、1件は全体的に低いリスクであった。　著者らは「MCIまたは認知的フレイルのある高齢者において、没入型および半没入型VR介入は監督下での実施が可能であり、認知機能および移動能力のアウトカムの改善に寄与する可能性が示された。施設における感情面および行動面のアウトカムに関するエビデンスは有望であったが、いまだ予備段階でもあった。適切な介入（2～3回/週、8～12週間、合計15時間以上）、適応型課題、スーパービジョンを備えたVR介入プログラムは、良好なアウトカムと最も高い関連が認められた。これらの結果をさらに明らかにするためにも、標準化されたアウトカム、実施および経済評価を組み込んだ、より大規模な多施設ランダム化試験が求められる」としている。

　日本循環器協会が主催するGo Red for Women Japan健康セミナー「赤をまとい女性の心臓病を考えるin東京」が2月7日に一橋大学の一橋講堂で開催された。今回で3回目を迎える本イベントは、循環器疾患の診断・治療における性差などを患者自身が学ぶための機会として、米国心臓協会（AHA）のサポートのもとで行われている。今回、副島 京子氏（杏林大学 循環器内科）と塚田（哲翁）弥生氏（日本医科大学武蔵小杉病院 総合診療科）が心疾患好発年齢の女性らに向け、受診が必要な症状などについて解説した。心房細動の早期発見、健診の30秒に頼るのは限界　現在、日本人において100万人超の患者が存在するとされる心房細動（AF）。医療者にとってはおなじみの疾患であっても、患者への認知度はいまだに低い。AFのリスク因子として、とくに女性では高血圧や弁膜症、男性では冠動脈疾患、心筋梗塞の既往などが挙げられるが、AFに特異的かつ典型的な症状ではないことから、患者側の発見の遅れが医療者側の診断・治療の遅れにもつながるため課題となっている。　今回、患者へのAFの認知度向上のために開催された本セミナーにおいて、副島氏は「女性に多い“見逃し不整脈”－更年期との違い、正しく知る」と題して講演。同氏は女性患者が病院受診をためらう傾向にある点を指摘し、「胸の違和感、息切れ、だるさなど更年期障害の症状と似ていること、男性よりも我慢強いことが影響している可能性がある」と述べ、会場内の女性らに向けて「心房細動と更年期障害の症状は共通することが多いが、当てはまる症状（軽い息切れ、動悸など）がある場合には心房細動を疑ってもよい。女性は脳梗塞を発症しやすい、女性患者へのカテーテルアブレーションの実施率が少ないなどの女性特有のリスクがあるため、症状が悪化する前に受診してほしい」と訴えた。　また、健康診断で心電図を実施していたとしても「健診は1年分の30秒、そこで異常を検知するのは限界があり、無症状でも発作性AFが出現する可能性がある」とし、家庭でできるAF発見法（自己検脈、家庭用心電計やスマートウォッチの活用）の実践を促した。さらに、「自動診断のコメントが表示されたら、スルーせずに受診につなげてほしい」と話し、「CARE（C：併存疾患、リスク因子の治療、A：脳梗塞・血栓予防、R：症状軽減―リズム/レートコントロール、E：再評価）1）を医師のみならず、看護師や薬剤師にも共有するようにしてほしい」と強調した。更年期症状が強かったか否かも重要　続いて、塚田氏が「一人ひとりの違いに寄り添う循環器病のケア」と題し、心血管疾患（CVD）発症リスクが高い女性患者増などを列挙。ほてりや動悸は更年期障害特有の症状とされ一過性のものと判断される傾向にあるが、「このような血管運動神経症状（VMS）はVascular SOS2）であるため、症状を我慢するのではなく“血管のメンテナンスを始める合図”と捉え、症状が強い場合には内科などを受診してほしい」と述べ、「更年期症状は将来の心血管疾患リスクの氷山の一角に過ぎない」と指摘した。＜CVDリスクが高いとされる女性患者像＞・更年期障害のなかでも、ほてりや動悸が強い・出産時に妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病、早産、死産を経験・早発閉経（45歳未満）・多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）の既往・前兆のある片頭痛・痩せ過ぎ・筋力低下　50歳は女性の“身体の曲がり角”といわれ、とくに日本人女性の場合には、健康寿命と平均寿命の乖離が生じ、12年間の「寝たきり」リスクを伴うとされる。そのため、50歳以降では、「シミ・シワを見るのと同じように、健康診断の検査結果をチェックしてほしい。年のせいで片付けず、自分自身を過信しないでほしい」と強調した。一方で、女性の身体は運動による投資対効果が高い点にも触れ、「女性の場合は少ない運動量で大きな予防効果が得られる。週150分程度の中強度運動で冠動脈疾患リスク低下も昨年に報告されている3）」と説明し、運動が続かない患者でも効果的にリスク低下につながる方法を以下のように紹介した。＜CVDリスクの予防方法＞・10分まとめ歩き・座り過ぎは「中断」（Break the Sit）・誰かと歩く（フレイル予防）・家事や庭いじり　また、運動が続かない理由は決して患者個人のせいだけではなく、生活環境が要因であることが近年の研究から明らかになっている。同氏は「世界的に歩きやすい街づくりが求められている。歩きやすい街に住む人は高血圧や糖尿病、肥満リスクが低い傾向があることが示された4）」とコメントした。Take home messageとして「（CVDの）サインを見逃さない、自分の（検査）数値を知る、プラス10分のウォーキング、筋肉を守る、この4つで、いつまでも赤いドレスの似合う女性を目指してほしい」と締めくくった。Go Red For Womenとは　Go Red for Womenは、“心臓病が女性の最大の死因であることを多くの人に知ってもらう”ために、AHAが2004年から始めた女性の循環器疾患の予防・啓発のための活動である。「教育」「疾患啓発」の2本柱を中心に、毎年2月第1週金曜日に赤い何かを身に付けるなどして啓発活動を行っている。この活動が今では世界50ヵ国以上に広がっており、国内では日本循環器協会が中心となり2024年よりこの活動がスタートした。今回は上記2名の医師による講演のほか、パネルディスカッションには元テニスプレーヤーの杉山 愛氏を迎え、一般参加者を盛り上げた。なお、今年も東京会場のほかに大阪・梅田スカイビルでも2月21日に開催が予定されている。

　高齢者に対する「潜在的に不適切な薬剤」、とくにベンゾジアゼピン系薬剤や抗コリン薬の処方は、転倒や入院のリスクを約30％増加させることが知られている。臨床ガイドラインは、これらの薬剤の使用制限を推奨しているが、多忙な診療現場における時間の制約や、患者の希望、現状維持バイアスなどが障壁となり、減薬（deprescribing）による処方の適正化は容易ではないという。米国・ブリガム＆ウィメンズ病院・ハーバード大学のJulie C. Lauffenburger氏らは「NUDGE-EHR-2試験」において、行動科学の知見に基づく電子健康記録（EHR）への介入ツール（ナッジ［nudge］と呼ばれる医師への通知システム）が、高齢患者における不適切な処方の削減にきわめて有効であることを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2026年1月29日号で報告された。201人のプライマリケア医（PCP）が参加した3群無作為化優越性試験　NUDGE-EHR-2試験は、米国ボストン市のマサチューセッツ総合病院で実施した実践的な3群並行無作為化優越性試験（米国国立老化研究所［NIA］の助成を受けた）。201人のプライマリケア医（PCP）を、2022年11月、3つの群にクラスター無作為化した。　対象は、無作為化されたPCPの患者で、年齢65歳以上、2022年11月10日～2024年3月15日にPCPを受診し、過去180日間に1種類以上のベンゾジアゼピン系薬剤または非ベンゾジアゼピン系鎮静催眠薬、あるいは2種類以上の抗コリン薬の処方を受けた患者であった。　PCPは、介入を受けず通常ケアを行う群または次の2つのEHR介入を受ける群に割り付けられた。（1）事前コミットメント介入群：初回診察時にEHRメッセージを受信し、患者と投薬のリスクや減薬（薬剤の漸減・中止）について話し合いを開始するよう要請された。2回目およびそれ以降の診察時には、患者に不適切な可能性のある薬剤の減薬を促すよう要請するEHRメッセージをリマインダーとして受信した。（2）ブースター介入群：初回診察時にEHRメッセージを受信し、患者に減薬を促すよう要請された。PCPは、4週間後にリマインダーを送信するよう設定することができ、これを設定したPCPは受信箱でリマインダーを受け取った。　主要アウトカムは、初回診察時から追跡期間終了時までに行われた1種類以上の減薬とした。減薬は、EHRデータを用いて患者レベルで評価した医師の主導による薬剤の中止または漸減と定義した。減薬率の改善、事前コミットメント介入群40％、ブースター介入群26％　1,146例（平均年齢73.6［SD 6.4］歳、女性799例［69.7％］、平均追跡期間289.9［SD 141.0］日）が解析に含まれた。PCPは平均5.7（SD 4.7）例の患者を診察した。平均受診回数は、事前コミットメント介入群が2.6（SD 2.2）回、ブースター介入群が2.3（SD 1.6）回、通常ケア群が2.2（SD 1.6）回だった。　373例（32.5％）で、少なくとも1種類の薬剤の減薬が達成された。内訳は、事前コミットメント介入群が145例（36.8％）、ブースター介入群が122例（34.3％）、通常ケア群が106例（26.8％）であった。　通常ケア群と比較して、減薬の割合は事前コミットメント介入群で40％高く（相対リスク[RR]：1.40、95％信頼区間[CI]：1.14～1.73、絶対群間差：10.4％）、ブースター介入群で26％高かった（RR：1.26、95％CI：1.01～1.57、絶対群間差：6.5％）。　有害事象報告システムを通じた重篤な有害事象の報告はなかった。手動によるEHRレビューに基づく死亡の報告は、事前コミットメント介入群で1.4％、ブースター介入群で3.9％、通常ケア群で1.8％であった。累積投与量が減少しなかった原因は　主要アウトカムの結果とは異なり、通常ケアと比較して2つの介入法は、ベンゾジアゼピン系薬剤、非ベンゾジアゼピン系鎮静催眠薬、強力な抗コリン作用を有する薬剤の、処方された累積投与量を有意に減少させなかった。　この原因として、著者は、症例数がもっと多ければ差を検出できた可能性とともに、一部の医師が、介入の通知を受けて、ベンゾジアゼピン系薬剤および非ベンゾジアゼピン系鎮静催眠薬を、抗コリン薬に代替した可能性があること、1つの薬剤クラスの使用を減らす一方で別の薬剤クラスを増やした可能性があると指摘している。

　治療抵抗性うつ病は、埋め込み型デバイスによって脳と内臓を結ぶ迷走神経に電気刺激を送る迷走神経刺激療法（VNS）により改善する可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。このデバイスによる治療で症状の改善が認められた患者の約80％が2年後もその状態を維持し、さらに20％以上は、2年後には抑うつ症状がほぼ消失していたという。米ワシントン大学セントルイス校治療抵抗性気分障害センター所長のCharles Conway氏らによるこの研究結果は、「International Journal of Neuropsychopharmacology」に1月13日掲載された。研究グループによると、VNSは以前からうつ病治療に有望とされており、米食品医薬品局（FDA）は、てんかんおよびうつ病の治療としてVNSを承認済みである。　Conway氏は、「2年後に5人に1人の患者が実質的に寛解状態であったことには、われわれも驚いた。うつ病のような複雑な疾患でこうした結果が得られたことから、この治療法の将来には大きな希望を感じている」とニュースリリースで語っている。さらに同氏は、「重度の治療抵抗性うつ病を対象とした研究では、効果が長期的に持続することは非常にまれであり、まして2年後まで続く例などなかったことを考えると、今回の結果は極めて異例だ。症状が改善した患者が、その状態を維持しているのだ」と付け加えている。　今回の研究では、4種類以上の抗うつ薬による治療に反応しなかった中等度から重度のうつ病を有する成人患者214人（平均年齢55.2歳）を対象に、補助療法としてのVNSの効果が検討された。患者は、英国のLivaNova USA社が製造した「VNS Therapy System」と呼ばれる埋め込み型デバイスを装着し、盲検下で12カ月間、さらにオープンラベル条件下で12カ月間、VNSを受けた。研究グループは、治療から12カ月時点で、抑うつ症状（3種類の指標で評価）、日常生活機能、生活の質（QOL）、これら3領域を統合した三領域複合指標、および全般的改善度（CGI-I）の改善が、18カ月時点および24カ月時点でも維持されているのかを評価した。　その結果、12カ月時点で意味のある改善（少なくとも30％改善）以上を達成した対象者の割合は、指標ごとに差があり、最も低かったのは抑うつ状態の評価尺度の1つであるモンゴメリー・アスベルグうつ病評価尺度（MADRS）での43.6％、最も高かったのは三領域複合指標での80.0％であった。12カ月時点で意味のある改善を達成した対象者のうち、18カ月時点および24カ月時点でもその改善を維持していた割合は、18カ月時点で78.0〜89.2％、24カ月時点で79.2〜89.6％であった。7種類の指標を統合して見ると、12カ月時点で意味のある改善を達成した対象者のうち、その改善を維持していた割合の中央値は、18カ月時点で83.1％、24カ月時点で81.3％であった。　なお、研究グループによると、本研究の目的の一つは、米国メディケア・メディケイド・サービスセンター（CMS）が、将来的なVNSの保険適用を判断するためのエビデンスを提供することだという。VNSは、現状では治療費が非常に高額であり、多くの患者にとって利用が難しい。CMSがこの治療をカバーすれば、多くの民間保険会社も追随すると研究グループは見ている。　Conway氏は、「この試験で対象とされた治療抵抗性うつ病患者の重症度は、過去の臨床試験の対象患者と比べてはるかに重症だと思われる。こうした患者には、現状では他に治療選択肢がないため、有効な治療法が切実に求められている。慢性的で重度の障害を伴うこのような疾患では、たとえ部分的な改善であってもそれが人生を大きく変える。今回、VNSによりその改善効果が持続することが示された」と述べている。

　未加工の食品を丸ごと食べる「ホールフード食」は、たくさん食べても体重を減らせる可能性の高いことが、新たな研究で示された。2週間にわたりホールフードのみで構成された食事（以下、ホールフード食）を取った人は、超加工食品を中心とする食事（以下、超加工食品食）のみを食べていた人と比べて食事の摂取量が57％も多かったが、食事からの摂取カロリーは1日当たり平均330kcal少なかったという。英ブリストル大学実験心理学教授のJeff Brunstrom氏らによるこの研究の詳細は、「The American Journal of Clinical Nutrition」に12月29日掲載された。　この研究では、超加工食品食とホールフード食の影響を比較した2019年の画期的な臨床試験のデータが再解析された。この試験の参加者は、2週間にわたって超加工食品食とホールフード食のいずれかを取り、その後、もう片方の食事を2週間にわたって取った。その結果、いずれの食事もカロリーが同じになるよう調整されていたにもかかわらず、超加工食品食を取っていた期間には1日の総カロリー摂取量が平均508kcal多いことが示された。また、同期間には体重が約0.9kg増えていたが、ホールフード食の期間には約0.9kg減少していた。　今回の事後解析でBrunstrom氏らは、ホールフード食の期間に参加者が実際に何を食べていたのかを詳しく調べた。その結果、ホールフード食に割り付けられていた期間には、全ての参加者が大量の果物や野菜を食べることを選び、1食で数百グラム食べることもあったことが分かった。ホールフード食の期間には超加工食品食の期間と比べて、飲料を除く食事の摂取量が1日当たり平均57％（726gに相当）多かった一方で、飲料を除く食事からのカロリー摂取量は平均15.3％（330kcalに相当）少なかった。　Brunstrom氏らによると、参加者が摂取したさまざまな種類の大量の果物や野菜には、より高カロリーのホールフードを選んでいた場合には十分に得られなかった必須ビタミンやミネラルが含まれていたという。共著者の1人であるマギル大学（カナダ）のMark Schatzker氏は、「もし参加者が高カロリー食品だけを食べていたら、いくつかの必須ビタミンやミネラルが不足し、最終的には微量栄養素欠乏に陥っていたかもしれない。その微量栄養素の不足は、低カロリーの果物や野菜によって補われていたのだ」と述べている。　研究グループは、「この結果は、人間には生来、食品の選択に影響する『栄養知能』が備わっている可能性を示唆している」と説明している。Brunstrom氏は、「今回の研究から、未加工の食品の選択肢が与えられると、人々は直感的に食べる喜びと栄養、満腹感のバランスが取れた食品を選び、同時に全体的なエネルギー摂取量は減ることが示された。これは極めて興味深い」と言う。　栄養知能は超加工食品の中から食品を選ぶ場面でも働いていたが、悪い方向に影響していた。研究参加者は、しばしばビタミン強化食品を通じて微量栄養素の必要量を満たす食品を選んでいたが、そのような食品は同時にカロリーも極めて高かった。例えば、ビタミンAを最も豊富に含む超加工食品は、フレンチトースト・スティックやパンケーキといった高カロリー食品だった。一方、ホールフード食の場合には、多くの参加者が低カロリーのニンジンやホウレンソウからビタミンAを摂取していた。　論文の上席著者であるブリストル大学のAnnika Flynn氏は、「このことは、超加工食品から大量のエネルギー（カロリー）と微量栄養素が同時に提供されることで、カロリーと栄養素の間の有益なトレードオフが無効になり、カロリー過多を引き起こす可能性があることを示している。対照的に、ホールフードはこの健康に有益なバランスを保つ働きを促し、パスタや肉といった高エネルギーの食品よりも、果物や野菜のような微量栄養素が豊富な食品を優先して選ぶよう人々を導くのだ」と述べている。（HealthDay News 2026年1月20日）

　喘息における気道の炎症は、主に気道が刺激された際に白血球が放出するシステイニイルロイコトリエン（CysLT）により引き起こされると考えられてきた。そのため、多くの喘息治療薬は、その作用を阻害するよう設計されている。しかし新たな研究で、炎症を引き起こしているのは、CysLTと構造は似ているものの、全く異なる経路で産生される擬似ロイコトリエンである可能性が示された。研究グループは、この発見が今後の治療法を変える可能性があるとの見方を示している。米国国立衛生研究所（NIH）の支援を受け、米ケース・ウェスタン・リザーブ大学のRobert Salomon氏らが実施したこの研究の詳細は、「The Journal of Allergy and Clinical Immunology」1月号に掲載された。　Salomon氏は、「われわれは以前、構造は似ているものの、体内で全く異なる化学経路を通じて作られる分子を発見していた。『擬似ロイコトリエン』と名付けたこれらの分子こそ、喘息を引き起こす炎症カスケードの主役である可能性があると考えている」と述べている。　研究グループは過去（2023年）の研究で、擬似ロイコトリエンは、CysLTとは全く異なる仕組みで作られることを明らかにしていた。酵素で作られるCysLTとは異なり、擬似ロイコトリエンは活性酸素種、特にフリーラジカルが脂質に酸素を付加する（酸化）ことで生成される。フリーラジカルは非常に反応性が高く、制御されないまま放置すると有害となり得る。Salomon氏は、「フリーラジカルの働きは、いわば爆発や火事のようなものだ。酸素が燃料と反応すると炎が出るのと同じで、簡単に制御不能に陥る」と言う。　今回、Salomon氏らは、喘息患者では擬似ロイコトリエンの量が増加しており、それらが気道の上皮細胞でCysLT受容体依存性の炎症シグナルを誘導しているとの仮説を立てた。その上で、ヒト尿検体およびダニアレルゲンに曝露させたマウスの肺組織を用いて擬似ロイコトリエンの量を測定するとともに、ヒト気道上皮細胞上での擬似ロイコトリエンとCysLTによる炎症シグナルの誘導作用を比較した。尿検体は、18〜79歳の35人（健康な対照5人、中等度喘息患者と重度喘息患者がそれぞれ15人ずつ）から採取された。　その結果、重度喘息患者では健康な対照と比較して、擬似ロイコトリエンが4〜5倍増加しており、その濃度が高いほど疾患の重症度も高くなることが明らかになった。また、マウスの肺でも、アレルゲン曝露後には擬似ロイコトリエンの量が2倍に増加した。さらに、擬似ロイコトリエンは実際に気道上皮細胞で炎症シグナルを引き起こすが、この反応はロイコトリエン受容体拮抗薬によって抑制されることも示された。　研究グループは、喘息患者は、通常、フリーラジカルの作用を抑えるはずの酵素や抗酸化物質が少ない可能性があると考えている。CysLTと擬似ロイコトリエンは、どちらも同じ受容体を活性化し炎症を引き起こす点では共通している。その結果、気道が狭まり、呼吸が苦しくなる。現在使われている喘息治療薬は、この受容体をブロックすることで作用する。しかし、研究グループは、将来的には、フリーラジカルそのものの働きを抑えることをターゲットにする治療薬が開発される可能性があると考えている。Salomon氏は、「今回の発見の本当の重要性は、受容体を遮断するのではなく、フリーラジカルによる脂質酸化を抑制し、擬似ロイコトリエンの産生を制御する薬によって喘息を治療できる可能性があるという点だ」と述べている。　次の段階の研究でSalomon氏らは、擬似ロイコトリエンがRSウイルス感染症、乳児の細気管支炎、慢性閉塞性肺疾患（COPD）など、他の呼吸器疾患にも関わっているかどうかを調べる予定だとしている。

　ホルモン受容体陽性（HR+）HER2陽性（HER2+）転移乳がんに対してはCLEOPATRA試験の結果をもとにトラスツズマブ＋ペルツズマブ＋タキサン（HPT）療法後のトラスツズマブ＋ペルツズマブ（HP）維持療法が行われてきた。HR+の場合の維持療法に内分泌療法を併用するかどうかは、第II相試験であるPERTAIN試験（Rimawi M, et al. J Clin Oncol. 2018;36:2826-2835.）によりある程度の有用性が示されているが、維持療法として内分泌療法を併用するかどうかは施設ごとに判断が分かれている。　PATINA試験はHR+HER2+転移乳がんに対するHPT療法導入後に維持療法としてHP＋内分泌療法（ET）＋パルボシクリブ併用療法とHP＋ETを比較した第III相試験である（Metzger O, et al. N Engl J Med. 2026;394:451-462.）。この試験では内分泌療法併用の維持療法が標準治療とされた。主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）中央値において44.3ヵ月vs.29.1ヵ月（ハザード比：0.75、95％信頼区間：0.59～0.96、p＜0.02）と統計学的有意にパルボシクリブ群で良好であった。有害事象はGrade3以上がパルボシクリブ群で79.7％、ET群で30.6％とパルボシクリブ群で多く、その主なものは好中球減少、白血球減少であり既知の有害事象であった（ET群の有害事象が多い気がするが…）。　本試験において、HR+HER2+（いわゆるトリプルポジティブ）転移乳がんでは、HPT療法による導入療法後に、HER2のdual blockadeとETに加えてパルボシクリブを併用することの有効性が示され、新たな標準治療となった。一方で、DESTINY-Breast09試験（Tolaney SM, et al. N Engl J Med. 2026;394:551-556.）ではHPT療法に対するT-DXd＋ペルツズマブ療法のPFSの優越性が示されており、近く国内でも標準治療となることが見込まれる。PATINAレジメンは導入療法でHPTを行っており、導入部分の有害事象はそれなりに強いが、その後の維持療法は比較的患者負担は少ないと考えられる。T-DXd＋ペルツズマブは有効性は大きいものの、薬剤性肺障害のリスクを含め、1次治療として長期に使用する場合の患者負担はそれなりに大きいと考えられる。それぞれの有害事象プロファイルは異なり、DESTINY-Breast09試験では全生存期間の改善傾向も示されているため、これらの治療をどう使い分けるかは今後の議論が必要である。

止まらない「言わずにおれない症候群」おやじギャグは寒い、寒いと言われますが、なぜか思いつくと口にしてしまうものです。私は周囲から「言わずにおれない症候群」と揶揄されています。頭に浮かぶと止まらないのは、単なる「悪ふざけ」ではなく、脳の構造や心理的なメカニズムが関わっているらしいのです。ダジャレは、右脳で言葉の響きを連想し、左脳で意味をつなげるという作業だといわれています。思い付いた瞬間、脳内では快楽物質であるドーパミンが分泌されます。この快感が強すぎて、理性のブレーキ役である前頭葉が「あ、これ言ったらスベるな」と判断する前に、口が動いてしまうのです。ダジャレは音の重なりを見つける、いわばパズルを解くような知的快感でもあります。「布団が吹っ飛んだ」といった低レベルな古典から新作まで、その「完璧な一致」を自分一人の中にとどめておくのは、もったいないと感じてしまうのが人間の性（さが）なのでしょう。私の最近の傑作を紹介します。「リードレスが、ペースメーカ治療をリードする」初めてこの言葉を口にしたとき、われながら少し寒いダジャレだなと思いました。しかし不思議なことに、この言葉遊びは考えれば考えるほど、本質を突いているように思えてきます。「リードレス」とは文字どおりリードがないという意味です。それなのに「リードしている」とはこれいかに。医学の世界は、しばしばこうした逆説に満ちています。これは単なる語呂合わせではありません。長年当然とされてきた構造を一度疑い、「本当にそれは必要なのか」というシンプルな問いに立ち返った結果が、医療を前進させることを示しています。「完成された治療」に潜んでいた死角ペースメーカは、循環器治療の中でも完成度の高い医療技術の一つであり、長らく「ほぼ完成された治療」と考えられてきました。植込み手技は確立され、長期成績も良好で、多くの患者の生活を劇的に改善してきました。「もう大きな進歩はないだろう」そう感じていた医師は、決して少なくなかったはずです。しかし、その完成度の裏側で、私たち医療者は問題を抱え続けてきました。リード断線、静脈閉塞、ポケット感染、そしてリード抜去の困難さです。ペースメーカ治療の合併症の多くは、本体ではなく“リード”に起因していました。完成された治療であるがゆえに、その弱点は長年、半ば受け入れられてきたともいえるでしょう。「リードをなくす」という発想の大胆さその常識を真正面から疑ったのが、「リードレス」という発想でした。皮下ポケットを作成せず、静脈リードも用いず、デバイスそのものを心臓内に留置する。言葉にすれば簡単ですが、そこには技術的にも概念的にも大きな飛躍がありました。初期のリードレスペースメーカはVVIペーシングに限られ、適応も限定的でした。当時は、「特殊な症例向けのデバイス」「補助的、あるいは一時的な選択肢」と見られていたのが正直なところです。しかし、“リードをなくす”という一点の変革は、想像以上に大きな波紋を広げていきました。失ったものは小さく、得たものは大きかったのです。ポケット感染という概念からの解放、感染症時代における異物量の最小化、透析患者における静脈アクセスの温存、そしてデバイスを意識せずに生活できる患者のQOL向上など、その恩恵は枚挙にいとまがありません。ただし、手技時の心タンポナーデなど特有のリスクや、電池寿命後の扱いなどが課題として残っており、すべての患者に最適というわけではありません。しかし、その臨床的恩恵は十分に示されています。エビデンスが証明した「非常識」の正体普及までの足取りを振り返ってみましょう。ヒトへの初植込みは2012年12月、チェコでJ. W. Spickler氏らによって施行されました。2016年には New England Journal of Medicine誌 に、Micra Transcatheter Pacing Study が報告され、決定的なエビデンスが示されました1）。19ヵ国56施設で実施された国際多施設単群試験で、725例中99.2％で植込みに成功し、6ヵ月時点の主要合併症回避率は96％でした。安全性・有効性が従来型ペースメーカに劣らないことが明確に示されたのです。日本人症例も36例含まれ、小柄な体格においても安全に植込み可能であることが確認されました。2015年4月に欧州でCEマークを取得し、2016年4月に米国FDA承認、2017年2月に日本で薬事承認されました。2017年9月の保険償還開始は、日本においてリードレスペースメーカが日常診療へと踏み出した節目といえるでしょう。さらに近年では、加速度センサーなどを用いて心房収縮を検知し、リードなしで房室同期を実現するデュアルチャンバ相当のリードレスペーシングも登場し、治療の幅は着実に広がっています。画像を拡大するパラダイムシフトとは何かパラダイムシフトとは、「それまで疑いなく共有されていた前提や枠組みが、根本から入れ替わること」を指します。「地球は宇宙の中心である」から「地球は回っている」へ、「胃潰瘍はストレスが原因」から「ピロリ菌が原因」へ。科学史は、パラダイムシフトの連続です。新しい考え方が登場した瞬間、それはたいてい非常識に見えます。リードレスペースメーカが登場したときの違和感は、まさにこのパラダイムシフト前夜の空気に似ていました。医療の世界でのパラダイムシフトは、実はとても静かに起こります。「革命だ！」という掛け声と共に訪れることは、ほとんどありません。最初は、「まあ、そういう選択肢もあるよね」という控えめな居場所から始まります。そしてある日ふと、「あれ？ これ、前提が変わっていないか」と気付くのです。ペースメーカ治療は今や、「リードレスがリードする」という言葉遊びを超え、治療戦略の中心的な選択肢の一つになりつつあります。医療の進歩は、技術の問題である以前に、発想の問題なのだということを、この小さなデバイスは教えてくれます。医療は、まだまだ前に進めるのかもしれません。医療の進歩は、何かを足すことで起こるとは限りません。時にそれは、「当たり前だと思っていた1本のリードを、思い切って引き算すること」から始まります。どうやら私は、ダジャレだけでなく、パラダイムシフトについても、言わずにおれない性分だったようです。1）Reynolds D, et al. N Engl J Med. 2016;374:533-541.

高血圧管理・治療ガイドライン2025（2）：降圧目標Q160『高血圧管理・治療ガイドライン2025』で、降圧目標値はどうなった？

食事の影響を受けない子宮筋腫治療薬「イセルティ錠100mg」今回はGnRHアンタゴニスト「リンザゴリクスコリン（商品名：イセルティ錠100mg、製造販売元：キッセイ薬品工業）」を紹介します。本剤は、食事の影響を受けることなく経口投与が可能なGnRH（ゴナドトロピン放出ホルモン）アンタゴニストであり、子宮筋腫の新たな治療選択肢として期待されています。＜効能・効果＞子宮筋腫に基づく諸症状（過多月経、下腹痛、腰痛、貧血）の改善の適応で、2025年12月22日に製造販売承認を取得しました。なお、本剤による治療は根治療法ではないことに留意し、手術が適応となる患者の手術までの保存療法並びに閉経前の保存療法としての適用を原則とします。＜用法・用量＞通常、成人にはリンザゴリクスとして200mgを1日1回経口投与します。なお、初回投与は月経周期1～5日目に行います。＜安全性＞重大な副作用として、うつ状態（1％未満）があります。その他の副作用として、ほてり（52.4％）、不正出血（38.2％）、多汗症、頭痛、関節痛、手指などのこわばり、生化学的骨代謝マーカー上昇、倦怠感（いずれも5％以上）、閉経期症状、めまい、月経異常、骨密度減少、脱毛症、傾眠、不眠、AST、ALT、γGTPの上昇、肝機能異常、悪心、便秘、血中コレステロール増加、血中トリグリセリド増加、低比重リポ蛋白増加、脂質異常症、動悸、浮腫（いずれも1～5％未満）、乳房不快感、易刺激性、食欲減退（いずれも1％未満）があります。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、過多月経、下腹痛、腰痛、貧血などの子宮筋腫に基づく症状を改善します。2.この薬は、GnRHの働きを抑えることで、黄体形成ホルモンおよび卵胞刺激ホルモンの分泌を阻害し、卵巣からのエストラジオールやプロゲステロンなどの性ホルモン濃度を低下させます。3.症状が良くなったと感じても、自己判断で使用を中止したり、服用量を減らしたりしないでください。4.妊婦または妊娠している可能性のある人はこの薬を使用することはできません。5.エストロゲン低下作用により骨塩量の低下が現れることがあるため、６ヵ月を超える継続使用は原則として行われません。＜ここがポイント！＞子宮筋腫は、子宮筋層を構成する平滑筋に発生する良性腫瘍であり、幅広い年代の女性に認められる疾患です。多くは無症状で経過し、健康診断などで偶然発見されることも少なくありません。症状の有無や程度は、筋腫の発生部位や大きさによって異なりますが、代表的なものとして過多月経、過長月経、月経痛、貧血などがあります。さらに、筋腫のサイズが大きくなると、頻尿、排尿困難、便秘といった周囲臓器の圧迫症状もみられることがあります。子宮筋腫の発生原因は未だ明らかになっていませんが、エストロゲンおよびプロゲステロンが筋腫の増大に関与していると考えられています。そのため、閉経後にはこれらのホルモン分泌の低下に伴い、筋腫は自然に縮小する傾向があります。無症状で筋腫が小さい場合は治療を必要とせず、定期的な健診による経過観察が選択されます。しかし、筋腫が大きい場合や症状により日常生活に支障を来す場合には、治療を検討します。治療法は大きく手術療法と薬物療法に分けられます。手術療法には、子宮全摘術、子宮筋腫核出術、子宮鏡下子宮筋腫摘出術などがあり、年齢や妊娠希望の有無、筋腫の性状に応じて選択されます。薬物療法は根治を目指すものではありませんが、GnRHアゴニストまたはアンタゴニストを用いた偽閉経療法が行われています。これにより、子宮筋腫による症状の改善、筋腫縮小による手術時のリスクや侵襲性の軽減、あるいは閉経までの症状コントロール（逃げ込み療法）を目的とした治療が可能となります。現在、GnRHアゴニストとしてはリュープロレリン酢酸塩などの皮下注射が、GnRHアンタゴニストとしては経口製剤であるレルゴリクスが使用されています。リンザゴリクスは、GnRHアンタゴニストに分類される薬であり、GnRH受容体においてGnRHと拮抗することで、性腺刺激ホルモンであるゴナドトロピンの分泌を抑制し、卵巣におけるエストロゲン産生を低下させます。本剤はGnRHアゴニスト製剤で認められる治療開始初期のフレアアップ現象（ホルモン分泌の一過性上昇）がなく、速やかに効果が発現する点が特徴です。また、同じ経口GnRHアンタゴニストであるレルゴリクスと異なり、食事の影響を受けることなく経口投与が可能な点も特徴の1つです。過多月経を有する子宮筋腫患者を対象とした国内第III相臨床試験（KLH2301試験）において、主要評価項目である治験薬投与6週後から12週後までのPictorial Blood Loss Assessment Chart（PBAC）スコアの合計点が10点未満である症例の割合は、本剤200mg群で89.9％（95％信頼区間[CI]：83.7～94.4）、リュープロレリン酢酸塩群で90.8％（95％CI：84.7～95.0）で、投与群間差は－0.9％（両側95％CI：－8.6～6.9）であり、両側95％CIの下限が非劣性マージンである－15％以上であることから、本剤のリュープロレリン酢酸塩に対する非劣性が検証されました（非劣性検定、p＜0.001）。また、副次評価項目であるPBACスコアの合計点が10点未満となる症例の割合が50％になる期間は6日、75％になる期間は19日でした。

脳全域に張り巡らされたリンパ管様の細管をハーバード大学の研究者らが発見しました1,2）。主に血液とリンパが体内の循環を担います。血液系はどの臓器にも通っており、一方通行のリンパは皮膚、肝臓、肺、心臓、腎臓などの大ぶりな器官のほとんどで血液系と並走して組織の液を静脈に戻す役割を担います。脳、眼、脊髄などの器官のいくつかは免疫が及ばないようにして炎症を防ぐ仕組みがあり、リンパが通っていないとかつては考えられていました。しかしその考えは最近の一連の研究で覆されつつあります。たとえば、それまでの潮目を変えた2012年の報告では、脳内の動脈の周りの血管周囲腔を通る脳脊髄液の循環があり、グリア細胞の一種の星状細胞のアクアポリン4（AQP-4）チャネルによって推進されることが示されました3）。初めて裏付けられた脳のそのリンパ系はグリア細胞の機能に依って立つことからグリンパティック系と名付けられています。それから3年後の2015年には脳を囲む硬膜を巡る髄膜リンパ管の発見が報告され、脳脊髄液や老廃物を脳外の末梢リンパ節へと排出しうる役割が示されました4,5）。さらに時が進んで2020年の報告では網膜もグリンパティック系を備えることが突き止められています6）。大血管と毛細血管のような小血管で構成される血液系と同様に、脳の外の末梢リンパ系も大きな管と毛細管の両方を有します。一方、脳での毛細管くらい小さいリンパ管の報告はごくまれで、脳実質の高密度のリンパ管の報告はほぼ皆無です。皮質や海馬などの脳の奥まったところの直径5～14μmほどのリンパ管が2023年の報告に記されていますが7）、高密度ではなくまばらに散見されるのみでした。ゆえに脳が末梢の器官と同様に毛細管様のリンパ管を豊富に備えるかどうかはこれまでわからず仕舞いでした。ハーバード大学のShiju Gu氏らは、アルツハイマー病を模すマウスの脳切片のベータアミロイド（Aβ）を調べているときに、小さなリンパ管様の細管を思いがけず発見しました。繰り返し検討したところ、Gu氏らがナノスケールリンパ管様管（nanoscale lymphatic-like vessel：NLV）と呼ぶその構造は、アルツハイマー病であるかどうかにかかわらずマウスの脳に一貫して認められました。NLVはリンパ管を示すタンパク質一揃いと関連し、豊富で、皮質、海馬、視床下部を含む脳全域に網目状に張り巡らされていました。NLVはほとんどが直径1,000nmに満たず、しばしば血管に巻き付いており、血管とどうやら連絡することを示す特徴が見て取れました。また、髄膜にも存在し、髄膜リンパ管は古典的なリンパ管とNLVの混成で出来ているようです。NLVは脳内の液（neurofluid）の輸送や老廃物の排出のための通路の役割を担うのかもしれません。NLVが実在するならとてつもないことで、あらゆる神経変性疾患、脳卒中や外傷性脳損傷、果ては脳機能の理解を根底から覆しうると今回の研究の一員ではないオスロ大学の神経科学者のPer Kristian Eide氏は述べています2）。今後の研究に大きな影響を及ぼしそうなNLVですが、当然ながらさらなる検証で確かに存在することを確認する必要があります。もしかしたらGu氏らが今回捉えたNLVは実験の過程で生じた人為的な産物かもしれません。たとえば検体がいびつに膨らむと管様の構造が生じることがあります。Gu氏らは近々その疑いを晴らすための検討を行う予定です。先立つ研究ではNLVを神経が伸ばす長い軸索と見間違えていたのかもしれないとGu氏は言っています2）。参考1）Gu S, et al. bioRxiv. 2026 Jan 14. [Epub ahead of print]2）Accidental discovery hints at mystery structures within our brain / NewScientist3）Iliff JJ, et al. Sci Transl Med. 2012;4:147ra111.4）Louveau A, et al. Nature. 2015;523:337-341.5）Aspelund A, et al. J Exp Med. 2015;212:991-999.6）Wang X, et al. Sci Transl Med. 2020;12:eaaw3210.7）Chang J, et al. Research(Wash DC). 2023;6:0120.

　厚生労働省が2025年12月23日、『令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況』1）を公表し、都道府県別にみた人口10万人当たりの医師数などが明らかになった（参考：「医師数公表、人口当たり医師数が最も多い県・少ない県／厚労省」）。厚生労働省ではこれを基盤として医師偏在をさらに客観的に把握するため、2018年度より「医師偏在指数」＊も公表している。また、2025年11月に行われた医師偏在対策に関する検討会では、労働時間などの違い、地域ごとの医療需要（医療ニーズ）などといった考慮すべき5つの要素が示され、2027年度からの次期医師確保計画に向けて必要な見直しが検討されるという2）。＊計算式は、標準化医師数÷［地域の人口（10万×地域の標準化受療率比）］で、数値が低いほど医師不足を表す。現行は「医師の性別・年齢分布」が考慮されているが、2027年度より5つの要素（医療需要［ニーズ］及び将来の人口・人口構成の変化、患者の流出入等、へき地等の地理的条件、医師の性別・年齢分布、医師偏在の種別［区域、診療科、入院/外来］）が考慮される予定。　そこで、このような状況を踏まえ、ケアネットでは医師が勤務地選択の際にどのような条件を重視するのかなどを調査。20～60代の会員医師1,018名を対象に、移住（Iターン・Jターン・Uターン）3）希望の有無、将来的に希望する勤務地・定住先とその理由、勤務地を決定したタイミングについて、アンケートを行った。若手の地方出身者は帰属意識が高い？首都圏出身者は？　まず、回答者の出身エリアと主な勤務エリアは以下のとおりであった。―――――――――――――――――――＜出身エリア＞北海道：5.8％　　東北：7.2％　　関東：22.3％　　中部：16.7％　　近畿：21.3％　　中国：8.3％　　　四国：4.3％　　九州・沖縄：12.8％　　海外：0.6％＜現在の主な勤務エリア＞北海道：5.3％　　東北：6.1％　　関東：30.1％　　中部：16.1％　　近畿：19.6％中国：8.3％　　　四国：3.9％　　九州・沖縄：10.3％　　海外：0.2％―――――――――――――――――――　将来的な勤務希望地（出身地や実家［義実家を含む］のある地域での勤務希望）について、全体の60％超が「はい（いつか戻りたい）」「現在、出身地・実家のある地域で働いている」と回答。また、すでに地元などで勤務している医師は40代以上では4割を超えていた。　今回、本アンケート結果のp.12では、参考までに年代・出身地別の移住意向率も示した。現在、県外に勤務し将来的に移住を希望する割合は20代で高く（47.7％）、首都圏（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県）を除外した場合にも高い傾向であった。また、驚いたことに、首都圏出身者（263人）のうち85人が首都圏外で勤務していたが、そのうちの7割は戻る意向を示さなかった。一方で、東北エリア、中国エリア出身者の県外勤務者の移住意向は低かった（それぞれ9.1％、7.4％）。　なお、診療科別（内科・外科・その他）での希望有無の違いを比較すると、外科系医師の移住希望はやや少ない傾向であった。希望地の選択理由、20代と60代で共通する理由　本結果から各年代での勤務地選択理由の傾向が明らかになった。20代は「地域/へき地医療への貢献」（18.5％）、30～40代は「子育て・教育環境」（各25.0％、14.9％）を重視する傾向にあった。50代以降では、「親の介護/実家管理」などの問題もやや増加した。60代以降でも約2割の医師は「地域/へき地医療への貢献」を選択していた。　各年代の選択理由については、以下のようなコメントも寄せられた。＜20代＞・地域枠（山梨県出身/山梨県勤務・糖尿病・代謝・内分泌内科）・出世するためにどこへでも行きたいから（兵庫県出身/千葉県勤務・病理診断科）・家賃が高い（大阪府出身/東京都勤務・眼科）＜30代＞・義務だったため（新潟県出身/新潟県勤務・内科）・医局を辞め新しい居住地を探す際に、地元が便利なため（神奈川県出身/兵庫県勤務・神経内科）＜40代＞該当コメントなし＜50代＞・子を保育園に預けられないとき（感染症など）、実家にみてもらうため。教授から「実家がないと復帰は無理」と言われ、辞めることを暗に勧められた（岩手県出身/岩手県勤務・心療内科）・需要と供給、利便性、将来性などのバランス（東京都出身/山口県勤務・精神科）＜60代＞長女だから仕方ない（大阪府出身/大阪府勤務・小児科）将来の勤務先、20～30代が意識する時期は…　将来の勤務地を意識する/した時期については、各年代ともに「意識したことがない」医師が最も多かったものの、その傾向は若手になるほど減少に転じている。年代別でみると、20～30代は「前期研修時」（各25.0％、16.2 ％）、40代は「医学部入学時」（10.9％）、50代は「親の健康状態の変化」（9.3％）、60代は「入局時」（12.6％）という結果であった。　このほかのアンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。『将来の希望勤務地は？いつ決めた？／医師1,000人アンケート』

　片頭痛は、日本の成人において3.2～8.4％が罹患していると推定されている。近年、片頭痛予防の新たな選択肢として、経口のカルシトニン遺伝子関連ペプチド（CGRP）受容体拮抗薬（ゲパント系薬剤）が登場している。慶應義塾大学の滝沢 翼氏らが実施した日本人患者を対象としたアンカーマッチング調整間接比較試験の結果、atogepantはリメゲパントと比較して、月間片頭痛日数の減少やQOLの改善において、より高い有効性を示すことが判明した。Expert Review of Neurotherapeutics誌2026年1月号に掲載。　日本における経口CGRP受容体拮抗薬の承認状況は、リメゲパントが2025年9月に、急性期治療と発症抑制の両方を適応として日本で初めて承認され、同年12月16日に発売された。一方、atogepantについては、2025年3月に発症抑制に関する承認申請が行われ、同年12月には急性期治療に関しても製造販売承認が申請されている。　本研究では、直接比較試験が存在しないatogepantとリメゲパントの有効性と安全性を比較するため、3つのプラセボ対照試験（RELEASE試験、PROGRESS試験、BHV3000-309試験）のデータを用いたアンカーマッチング調整間接比較試験が実施された。解析対象は、日本人片頭痛患者（反復性片頭痛、または月間頭痛日数[MHD]が18日以下の慢性片頭痛）で、atogepant群147例（平均年齢42.6歳、男性18.4％、ベースラインの月間片頭痛日数[MMD]7.8日）と、リメゲパント群240例（平均年齢44.8歳、男性8.3％、MMD 9.3日）であった。有効性の評価項目は、12週間におけるMMDおよび月間急性期治療薬使用日数（MUD）のベースラインからの変化量などであった。　主な結果は以下のとおり。・12週間におけるMMDの減少量は、atogepant群がリメゲパント群と比較して有意に大きかった（平均差[MD]：－1.33日、95％信頼区間[CI]：－2.48～－0.18、p＝0.024）。・MUDにおいても、atogepant群で有意な減少が認められた（MD：－1.97日、95％CI：－3.06～－0.87、p＜0.001）。・片頭痛特異的QOL質問票（MSQ ver.2.1 RFRドメインスコア）における改善は、atogepant群が有意に優れていた（MD：4.80、95％CI：0.15～9.45、p＝0.043）。この差は、臨床的に意味のある最小差（3.2）を上回るものであった。・安全性および忍容性については、両薬剤間で有意な差は認められなかった。　本研究の結果、atogepantは、リメゲパントと同等の安全性を有し、日本人片頭痛患者の症状軽減とQOL向上においてより高い効果を示す可能性が示唆された。著者らは、本結果の背景として、投与スケジュールの違い（atogepant 60mgの1日1回投与、リメゲパント 75mgの隔日投与）や、分子レベルでの受容体阻害能の違いが影響している可能性を指摘している。一方で、本研究は臨床試験の間接比較による限界があるため、今後はリアルワールドデータを用いたさらなる検証が必要だとしている。

　BRCA1およびBRCA2遺伝子の病的バリアント（pvBRCA1/2）を保持する女性において、両側リスク低減乳房切除術（BRRM）により生存率は改善するのだろうか。今回、英国・マンチェスター大学のAshu Gandhi氏らが、pvBRCA1/2保持女性においてBRRMを選択した群と画像検査によるサーベイランスを選択した群の長期アウトカムを前向きコホート研究で比較したところ、生存率に差はなかったが、乳がん発症率はBRRM選択群が有意に低かったことが示された。Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2026年2月4日号に掲載。　本研究は、地域の家族歴・遺伝学サービスを受診しpvBRCA1/2遺伝子検査を受け、pvBRCA1/2を保持していた女性を対象とした前向きコホート研究である。参加者は英国のガイドラインに基づき、BRRMまたはサーベイランスのいずれかを選択した。評価項目は全生存期間、乳がん死亡率、乳がん発症率であった。　主な結果は以下のとおり。・460例がBRRM、745例がサーベイランスを選択し（年齢中央値：37.2歳/38.5歳、p＝0.06）、BRRM後の追跡期間は計4,652人年であった。・乳がん年間発症率は全体で2.4％であったが、BRRM後は0.15％に減少し、サーベイランス単独と比較して94％低かった（log-rank検定 χ2＝86.1、p＜0.001）。・BRRMで診断された潜在性乳がんは9例（2％）であった。・乳がん死亡率はBRRM群とサーベイランス群で同等であった（死亡：2例/4例、p＝0.36、追跡期間：4,634人年/5,419人年）。・両群において、乳がん死亡率は卵巣がん死亡率と同程度であった。　著者らは「本結果は、サーベイランスを選択した女性において生存期間が損なわれる可能性が低いことを示唆し、安心感を与えるかもしれない。ただし、BRRM群の乳がん発症率がサーベイランス群より有意に低いことは、BRRMを検討する女性に重要な情報となりうる」としている。

　サッカーやラグビーなどの競技中は、運動そのものによる身体的疲労に加え、連続的な状況判断による脳の疲労、すなわち認知疲労が生じる。認知疲労は、運動時の精神的疲労感を増強させるだけでなく、運動中の判断力を低下させることが知られている。こうした認知疲労下で有酸素性運動を行った場合、カカオの有効成分であるココアフラバノールを高用量含むサプリメントを摂取することで判断力が向上する可能性があるという研究結果が報告された。早稲田大学スポーツ科学学術院講師の塚本 敏人氏らによる本研究は、Psychopharmacology誌2025年12月号に掲載された。　本研究は、二重盲検ランダム化クロスオーバー試験として実施された。対象は健康な成人男性18例（22±2歳）で、低用量（50mg）または高用量（500mg）のココアフラバノールのサプリメントを摂取し、1時間後に認知疲労運動（中等度強度のサイクリング＋ストループ課題［CWST］）を実施した。認知疲労運動はサッカーの試合を想定し、50分間のプロトコルとして設定された。　主要評価項目は、反応時間および逆ストループ干渉スコア（自動反応の抑制指標）とし、そのほか、心拍数、血圧、血液バイオマーカー、気分指標（精神的疲労感、主観的集中力、意欲、不快感、いらだち、覚醒度）を評価した。　主な結果は以下のとおり。・サプリメント摂取後1時間の運動前時点において、高用量群は低用量群と比較して、反応時間が有意に短縮した（低用量774±146ms vs.高用量731±101ms）。また、逆ストループ干渉スコアも有意に改善した（低用量6.2［3.2～15.5］vs.高用量4.6［1.2～11.4］）。・50分間の認知疲労運動中においても、高用量群は低用量群と比較して、反応時間が短縮し（低用量712±122ms vs.高用量685±111ms）、抑制指標も改善した（低用量8.4±5.0 vs.高用量6.6±3.5）。・心拍数や主観的疲労感、心理状態指標については、高用量摂取による有意差は認められなかった。また、血中酸化ストレスマーカーおよびBDNF（脳由来神経栄養因子）についても、明確な差は観察されなかった。　研究者らは、「高用量のココアフラバノールを摂取しても精神的疲労感の軽減は認められなかった一方で、認知疲労下における運動中の判断力は向上した。長時間の認知的活動は、サッカーなど多くのスポーツにおいて必要とされる。本研究は、こうした長時間の認知活動を伴う有酸素性運動中の判断力が、高用量のココアフラバノール摂取によって改善し得ることを示した。ココアフラバノール摂取の作用機序については、今後さらなる検証が必要である」と述べている。

　妊娠中のベンゾジアゼピン（BZD）使用は、流産、死産、早産、在胎不当過小など、妊娠アウトカムへの潜在的なリスクに対する懸念がある。しかし、依然としてその使用は増加している。これまでのエビデンスは、不明確な臨床解釈と方法論的バイアスによって限定的であった。台湾・National Cheng Kung UniversityのBrian Meng-Hsun Li氏らは、BZD使用と早産および在胎不当過小のリスクとの関連を、流産と死産のリスクを競合事象として考慮しながら評価した。JAMA Internal Medicine誌2026年2月1日号の報告。　2011～21年の台湾国民健康保険研究データベースを用いて、妊娠0～36週までの妊婦を対象にオープンラベルランダム化試験を実施した。対象患者の適格基準は、妊娠0～36週までの妊娠、母体年齢15～55歳、過去6ヵ月間にBZDを使用していないとした。データは、2024年11月～2025年4月に解析した。BZD使用の有無による妊娠アウトカムへの影響を評価した。主要評価項目は、流産（自然流産および選択的流産）、死産、早産、在胎不当過小とした。一連の試験を通じて、相対リスク（RR）を推定した。潜在的な競合イベント（流産または死産）を考慮するため、すべての妊娠においてベースライン後の予後因子を考慮した安定化打ち切り逆確率重み付けを適用した。解析は、妊娠期間ごとに層別化し、妊娠第1期（0～13週）、第2期（14～26週）、第3期（27～36週）に分類した。　主な結果は以下のとおり。・BZD使用群は5万9,521例、非使用群は39万4,956例であった。・平均年齢は、BZD使用群で31.9±5.8歳、非使用群で31.6±5.3歳であった。・BZD使用は、流産（RR：1.58、95％信頼区間[CI]：1.50～1.66）、自然流産（RR：1.65、95％CI：1.55～1.76）、選択的流産（RR：1.83、95％CI：1.70～1.98）のリスク増加と関連していた。・一方、死産との関連は認められなかった（RR：0.96、95％CI：0.78～1.17）。・競合リスクを考慮した後、BZD使用は早産（RR：1.20、95％CI：1.18～1.23）および在胎不当過小（RR：1.06、95％CI：1.00～1.09）のリスク増加と関連しており、その影響は妊娠中期のBZD使用でより顕著であった。　著者らは「本コホートにおける研究の結果、競合する事象との関連を考慮したうえで、BZD使用は早産リスクの上昇と関連しており、在胎不当過小リスクの上昇とも関連している可能性が示唆された。しかし、後者の関連は小さく、分析方法に敏感であった可能性がある」としている。

　発症から2時間以内の脳内出血（ICH）患者の治療において、遺伝子組換え活性型第VII因子（rFVIIa）製剤の投与はプラセボと比較して、機能的アウトカムを改善せず、血腫の拡大を有意に抑制したものの、生命を脅かす血栓塞栓性合併症のリスクがわずかに上昇することが、米国・ University of CincinnatiのJoseph P. Broderick氏らFASTEST Investigatorsによる「FASTEST試験」の結果で示された。ICHでは、出血量に比例して重大な障害と死亡のリスクが増加し、出血の拡大は症状発現から2～3時間以内に生じるとされる。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2026年2月4日号に掲載された。6ヵ国の無作為化プラセボ対照第III相試験　FASTEST試験は、6ヵ国（日本、北米、欧州）の93施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照アダプティブ第III相試験であり、2021年12月～2025年10月に参加者を登録した（米国国立神経疾患・脳卒中研究所［NINDS］などの助成を受けた）。　対象は、年齢18～80歳、ICH（出血量2～60mL）を発症し、片側側脳室の3分の2未満または両側側脳室の3分の1未満の脳室内出血（IVH）を認め、グラスゴー・コーマ・スケールスコア8点以上で、脳卒中発症時または最終健常確認時から2時間以内に試験薬の投与を受けた患者とした。　被験者は、rFVIIa（80μg/kg）を投与する群（介入群）またはプラセボ群に、1対1の割合で無作為に割り付けられ、2分間で静脈内投与された。　主要アウトカムは、ITT集団における180日時点での機能的アウトカム（修正Rankinスケール［mRS］スコア［0～2点、3点、4～6点］）とした。安全性の主要アウトカムは、無作為化集団における4日以内に発生した生命を脅かす血栓塞栓性イベント（急性心筋梗塞、急性脳梗塞、急性肺塞栓症）であった。　本試験は、2回目の中間解析時に、事前に規定された無益性による中止基準を満たしたため、NINDSと独立データ安全監視委員会（DSMB）の勧告を受けて患者登録を中止した。発症から投薬までの平均時間は100分　626例（平均年齢61［SD 12］歳、女性216例［35％］）を登録し、介入群に328例、プラセボ群に298例を割り付けた。ベースラインの平均ICH量は16.7（SD 14.6）mL、平均IVH量は1.5（SD 5.1）mL、NIHSSスコア中央値は13点（四分位範囲：8～17）であり、脳卒中発症から試験薬投与までの平均時間は100（SD 22）分だった。　ITT集団における180日時のmRS 0～2点の達成率は、介入群が46％（151/328例）、プラセボ群は45％（134/298例）と、両群間に有意な差を認めなかった（オッズ比[OR]：1.09、95％信頼区間[CI]：0.79～1.51］、p＝0.61）。日本人（介入群144例、プラセボ群132例）のORは1.40（95％CI：0.86～2.29）と有意差はないものの介入群で良好な傾向がみられた。　4日以内の生命を脅かす血栓塞栓性合併症の発生率は、プラセボ群が1％（4/298例）であったのに対し、介入群は＜5％（15/328例）と有意に高かった（相対リスク：3.41、95％CI：1.14～10.15、p＝0.020）。　また、ICH量のベースラインから24時間後までの増加分は、プラセボ群に比べ介入群で有意に少なく（－3.68mL、95％CI：－5.40～－1.94、p＝0.0011）、同様にICH＋IVH量の増加分も介入群で有意に少なかった（－5.23mL、－7.64～－2.8、p＝0.0011）。スポットサイン、90分以内の投与で止血効果が高い傾向　主要アウトカムのサブグループ解析では、ベースラインの造影CT検査でスポットサインを認めた患者（OR：1.86、95％CI：0.94～3.68）および最終健常確認時から90分以内に試験薬の投与を受けた患者（1.82、0.98～3.40）において、プラセボ群に比べ介入群でアウトカムが良好である傾向を認めた。　著者は、「rFVIIaの止血効果は、出血が持続している可能性が高い患者（90分以内に治療を受けた患者、造影CTでスポットサインを確認した患者）に集中していた」「機能的アウトカムの改善に必要となる出血拡大の抑制量は、先行研究で示された3～4mLではなく、少なくとも6～12mLであると示唆される」としている。現在、持続性出血のリスクが最も高い患者におけるrFVIIaの有効性の評価を目的とする臨床試験（FASTEST 2試験）が進行中だという。

　進行した非小細胞肺がん（NSCLC）では、初診時に切除不能と判断される症例が多く、治療の主軸は全身治療に置かれてきた。しかし、治療反応が良好な一部の患者に対して、全身治療後に外科切除を行うサルベージ手術の意義は十分に検討されていない。今回、全身治療後にサルベージ手術を行った高度に選択された症例を解析した結果、進行肺がんでも長期生存が現実的となる可能性が示された。研究は愛知県がんセンター呼吸器外科部の瀬戸克年氏、坂倉範昭氏らによるもので、詳細は12月17日付で「Thoracic Cancer」に掲載された。　分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の登場により、進行NSCLCに対する全身治療成績は大きく向上している。これに伴い、初診時には切除不能と判断された症例でも、全身治療後に病変が局在化・縮小し、根治を目的としたサルベージ手術が行われるケースが増えている。一方、薬物療法後の手術は治療関連線維化など特有の課題を伴い、長期予後への真の影響については十分なエビデンスがない。こうした背景から本研究は、全身治療後にサルベージ手術を行ったNSCLC症例を後ろ向きに解析し、その安全性と腫瘍学的成績、臨床的意義を検討した。　本研究では、2014年1月1日から2024年12月31日にかけて愛知県がんセンターで治療を受けた、初診時に切除不能と診断されたNSCLC患者を対象とした。このうち、化学療法、分子標的治療、免疫療法のいずれか、またはそれらの併用後に、根治目的のサルベージ手術を受けた32例を後ろ向きに解析した。主要評価項目は全生存期間（OS）とし、副次評価項目として無再発生存期間（RFS）、重篤な合併症（ClavienーDindo分類IIIa以上）、およびR0切除（完全切除）率を設定した。生存解析にはKaplanーMeier法およびlog-rank検定を用いた。　年齢中央値は61.0歳で、男性が約3分の2を占めた。ECOG Performance Status（PS）は30例が0、残る2例も1で、PS 2以上の症例は認めなかった。初診時に切除不能と判断された理由は遠隔転移が最多で、次いでN3リンパ節転移や高度N2病変などであった。手術前に行われた全身治療の治療ライン数中央値は1で、細胞障害性抗がん薬、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬が症例に応じて使用されていた。　追跡期間中央値40.1か月時点で、OSの中央値には到達せず、RFSの中央値は49.9か月であった。5年OS率は75.0％（95％信頼区間〔CI〕 51.6～88.3）、5年RFS率は46.3％（95％CI 26.3～64.2）であった。　サルベージ手術の内訳は、肺葉切除術21例（65.6%）、区域切除術6例（18.8%）、楔状切除術5例（15.6%）であり、R0切除は26例（81.3％）で達成された。　合併症は全体で4例（12.5％）に発生した。重篤な合併症は1例で、胸膜癒着術を要する遷延性気漏であった。術後90日以内の死亡は認められなかった。　さらに、術後24か月以内に再発または死亡を認めなかった症例を予後良好群（18例）、認めた症例を予後不良群（14例）とし、探索的に各因子について単変量解析を行った。その結果、腺がんのみが有意に良好な予後と関連していた（88.9% vs. 35.7%、P＝0.003）。　著者らは、「初診時に切除不能と判断されたNSCLC患者において、全身治療後に行われたサルベージ手術が、安全性および有効性の両面で良好な成績を示した。追跡期間中央値40.1か月における5年OS率は75％、5年RFS率は46％であり、厳密に選択された症例では、サルベージ手術が生存期間延長を目指す治療選択肢となり得る可能性が示唆された」と述べている。　その一方で、単施設・後ろ向き研究である点に加え、全身治療のみで管理された症例や、全身治療後に外科へ紹介されたものの手術に至らなかった症例が含まれていないことから、選択バイアスの影響は否定できないとしている。このため、今後は多施設前向き研究による検証が必要であると述べている。